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安全データシート
2,5‐ジニトロトルエン
作成日 2008年3月31日
改定日 年月日

1.化学物質等及び会社情報
化学物質等の名称: 2,5‐ジニトロトルエン
製品コード: ○○○
会社名: ○○○○株式会社
住所: 東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号: 03-1234-5678
緊急時の電話番号: 03-1234-5678
FAX番号: 03-1234-5678
メールアドレス:
推奨用途及び使用上の制限: 火薬、爆薬、染料、合成中間体

2.危険有害性の要約
GHS分類
物理化学的危険性 火薬類 区分外
可燃性・引火性ガス 分類対象外
可燃性・引火性エアゾール 分類対象外
支燃性・酸化性ガス 分類対象外
高圧ガス 分類対象外
引火性液体 分類対象外
可燃性固体 区分外
自己反応性化学品 区分外
自然発火性液体 分類対象外
自然発火性固体 区分外
自己発熱性化学品 分類できない
水反応可燃性化学品 分類対象外
酸化性液体 分類対象外
酸化性固体 区分外
有機過酸化物 分類対象外
金属腐食性物質 区分外
健康に対する有害性 急性毒性(経口) 区分4
急性毒性(経皮) 分類できない
急性毒性(吸入) (粉じん、蒸気)分類できない
皮膚腐食性・刺激性 分類できない
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性 分類できない
呼吸器感作性 分類できない
皮膚感作性 分類できない
生殖細胞変異原性 分類できない
発がん性 分類できない
生殖毒性 分類できない
特定標的臓器毒性(単回ばく露) 区分3(麻酔作用)
特定標的臓器毒性(反復ばく露) 分類できない
吸引性呼吸器有害性 分類できない
環境に対する有害性 水生環境急性有害性 区分2
水生環境慢性有害性 区分2
ラベル要素
絵表示又はシンボル: 感嘆符 環境
注意喚起語: 警告
危険有害性情報: 飲み込むと有害
眠気又はめまいのおそれ
水生生物に毒性
長期的影響により水生生物に毒性
注意書き: 【安全対策】
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取り扱い後はよく手を洗うこと。
屋外又は換気の良い場所でのみ使用すること。
粉じん、蒸気、スプレーの吸入を避けること。
環境への放出を避けること。
【救急処置】
飲み込んだ場合、気分が悪い時は、医師に連絡すること。
口をすすぐこと。
吸入した場合、空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
気分が悪い時は、医師に連絡すること。
漏出物を回収すること。
【保管】
施錠して保管すること。
容器を密閉して換気の良いところで保管すること。
【廃棄】
内容物や容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。
国・地域情報:

3.組成、成分情報
化学物質
化学名又は一般名: 2,5‐ジニトロトルエン (2,5-dinitrotoluene)
別名: 1‐メチル‐2,5‐ジニトロトルエン (1-methyl-2,5-dinitrotoluene)
化学式(分子量): C7H6N2O4 (182.135)
化学特性(示性式又は構造式): 化学式又は構造式
CAS番号: 619-15-8
官報公示整理番号(化審法・安衛法): (3)-446 (ジニトロトルエンとして)
分類に寄与する不純物及び安定化添加物:
濃度又は濃度範囲:

4.応急措置
吸入した場合: 被災者を新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
医師の診断、手当を受けること。
気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。
皮膚に付着した場合: 皮膚を速やかに洗浄すること。
医師の診断、手当を受けること。
皮膚刺激が生じた場合、医師の診断、手当てを受けること。
気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。
目に入った場合: 水で数分間注意深く洗うこと。
医師の診断、手当を受けること。
眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。
飲み込んだ場合: 口をすすぐこと。
医師の診断、手当を受けること。
気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。
予想される急性症状及び遅発性症状: 吸入、摂取、経皮吸収により、頭痛、めまい、疲労、呼吸困難、食欲不振、関節痛、不眠症、筋肉のふるえ、麻酔状態が見られる。中枢神経機能低下、肝毒性とメトヘモグロビン症誘発の報告がある 1)。吸入により紫色(チアノーゼ)の唇、爪、皮膚、めまい、頭痛、吐き気、錯乱、麻痺、意識喪失 2)
最も重要な兆候及び症状: データなし

5.火災時の措置
消火剤: 小火災:粉末消火剤、二酸化炭素、散水
大火災:散水、噴霧水、通常の泡消火剤
使ってはならない消火剤: 棒状注水
特有の危険有害性: 火災によって刺激性、腐食性又は毒性のガスを発生するおそれがある。
加熱により容器が爆発するおそれがある。
特有の消火方法: 危険でなければ火災区域から容器を移動する。
容器内に水を入れてはいけない。
消火活動は、有効に行える最も遠い距離から、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。
大火災の場合、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。これが不可能な場合には、その場所から避難し、燃焼させておく。
消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。
消火を行う者の保護: 消火作業の際は、適切な空気呼吸器、化学用保護衣を着用する。

6.漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置: 直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
関係者以外の立入りを禁止する。
作業者は適切な保護具(「8.ばく露防止及び保護措置」の項を参照)を着用し、眼、皮膚への接触や吸入を避ける。
適切な防護衣を着けていないときは破損した容器あるいは漏洩物に触れてはいけない。
風上に留まる。
低地から離れる。
漏洩しても火災が発生していない場合、密閉性の高い、不浸透性の保護衣を着用する。
密閉された場所に立入る前に換気する。
環境に対する注意事項: 河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。
環境中に放出してはならない。
回収、中和: 乾燥した土、砂あるいは不燃性物質で吸収し、あるいは覆って容器に移す。
こぼれた物質を密閉式の容器内に掃き入れる。
封じ込め及び浄化の方法・機材: 危険でなければ漏れを止める。
二次災害の防止策: すべての発火源を速やかに取除く(近傍での喫煙、火花や火炎の禁止)。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。
容器内に水を入れてはいけない。
プラスチックシートで覆いをし、散乱を防ぐ。
床面に残るとすべる危険性があるため、こまめに処理する。

7.取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策: 「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
局所排気・全体換気: 「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気、全体換気を行う。
安全取扱い注意事項: 使用前に取扱説明書を入手すること。
すべての安全注意を読み理解するまで取扱わないこと。
火気に注意すること。
接触、吸入又は飲み込まないこと。
排気用の換気を行うこと。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
環境への放出を避けること。
接触回避: 「10.安定性及び反応性」を参照。
保管
技術的対策: 保管場所は壁、柱、床を耐火構造とし、かつ、はりを不燃材料で作ること。
保管場所内の温度を危険物が発火する温度に達しない温度に保つ構造とし、又は通風装置、冷房装置等の設備を設けること。
保管場所の床は、危険物が浸透しない構造とするとともに、適切な傾斜をつけ、かつ、適切なためますを設けること。
保管場所には危険物を貯蔵し、又は取り扱うために必要な採光、照明及び換気の設備を設ける。
混触危険物質: 「10.安定性及び反応性」を参照。
保管条件: 酸化剤から離して保管する。
施錠して保管すること。
密封し換気の良い場所に保管。
容器包装材料: 消防法及び国連輸送規則で規定されている容器を使用すること。

8.ばく露防止及び保護措置
管理濃度: 未設定
許容濃度(ばく露限界値、生物学的ばく露指標):
日本産衛学会(2007年版) 未設定
ACGIH(2007年版) 混合物ジニトロトルエンとして0.2(mg/m3) 
設備対策: この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
ばく露を防止するため、装置の密閉化又は局所排気装置を設置すること。 
保護具
呼吸器の保護具: 適切な呼吸器保護具を使用すること。
手の保護具: 適切な保護手袋を使用すること。
眼の保護具: 適切な眼の保護具を使用すること。
皮膚及び身体の保護具: 適切な保護依を使用すること。
衛生対策: この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
作業衣を家に持ち帰ってはならない。

9.物理的及び化学的性質
物理的状態、形状、色など: 形状:針状晶 3)、色:黄色〜橙黄色 2)
臭い: 特徴的な臭気がある 2)
pH: データなし
融点・凝固点: 52.5℃ 2), 3)
沸点、初留点及び沸騰範囲: 284℃ 2), 3)
引火点: 207℃ 2), 3)
爆発範囲: データなし
蒸気圧: 2.5×10-3mmHg( = 0.33Pa) 3) (25℃、MPBPWINにより計算)
蒸気密度(空気=1): 6.3 2)
比重(密度): 1.282g/cm3 (111℃)
溶解度: 1.3g/cm3 2), 3)
オクタノール/水分配係数: log Pow = 2.2(KOWWINにより計算) 3)  2.0(ClogPにより計算) 3)
自然発火温度: データなし
分解温度: データなし
臭いのしきい(閾)値: データなし
蒸発速度(酢酸ブチル=1): データなし
燃焼性(固体、ガス):  データなし
粘度: データなし

10.安定性及び反応性
安定性: 粉末や顆粒状で空気と混合すると、粉じん爆発の可能性がある。
加熱すると、激しく燃焼又は爆発することがある。
空気がなくても加熱すると分解して窒素酸化物など有毒で腐食性の蒸気を生じる。
危険有害反応可能性: 酸化剤、強塩基、還元剤と反応して火災や爆発の危険をもたらす。
避けるべき条件: 加熱、高温の表面、火花又は裸火。粉じんの拡散。
混触危険物質: 強塩基、酸化剤、還元剤、アミン、亜鉛、錫
危険有害な分解生成物: 空気がなくても加熱すると分解して窒素酸化物など有毒で腐食性の蒸気を生じる。

11.有害性情報
急性毒性: 経口:ラットの経口投与試験、LD50 = 650mg/kg、707mg/kg、616mg/kg 3)、517mg/kg 3) に基づき、計算式を適用して得られたLD50 = 557mg/kgから区分4とした。
経皮:データなし
吸入(粉じん、蒸気):データなし
皮膚腐食性・刺激性: データなし
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性: データなし
呼吸器感作性又は皮膚感作性: 呼吸器感作性:データなし
皮膚感作性:データ不足のため分類できない
生殖細胞変異原性: データなし
発がん性: データなし
生殖毒性: データなし
特定標的臓器毒性(単回ばく露): 実験動物については「傾眠」 3) の記述があることから、麻酔作用をもつと判断した。以上より、分類は区分3(麻酔作用)とした。
特定標的臓器毒性(反復ばく露): 当該物質単独でのデータは無いことから、分類できないとした。
吸引性呼吸器有害性: データなし

12.環境影響情報
生態毒性: 水生環境急性有害性:魚類(ファットヘッドミノー)の96時間 LC50 = 22.0mg/L 6) から、区分2とした。
水生環境慢性有害性:急性毒性が区分2、生物蓄積性が低いと推定されるものの(log Pow = 2.18) 7)、急速分解性がない(BODによる分解度:0%)7) から、区分2とした。
魚類: ファットヘッドミノーの96時間 LC50 = 22.0mg/L 6)
甲殻類:
藻類:
その他の生物:
残留性・分解性: 急速分解性がない(BODによる分解度:0%) 7)
生体蓄積性: データなし
土壌中の移動性: データなし

13.廃棄上の注意:
残余廃棄物: 廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を依託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
本製品を含む廃液及び洗浄排水を直接河川等に排出したり、そのまま埋め立てたり投棄することは避ける。
汚染容器及び包装: 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。

14.輸送上の注意
国際規則
IMDG(国際海上危険物規則)コード 6.1
国連番号: 3454
品名(国連輸送名): ジニトロトルエン(固体)
国連分類: 毒物 6.1
容器等級: II
海洋汚染物質: A類物質等(溶融物)
ICAO-TI(国際民間航空機関技術指針)
国連番号: 3454
品名(国連輸送名): ジニトロトルエン(固体)
国連分類: 毒物 6.1、ラベルM
包装等級:
国内規制
海上規制情報 船舶安全法の規定に従う
航空規制情報 航空法の規定に従う
陸上規制情報 消防法の規定に従う
特別の安全対策 危険物又は危険物を収納した容器が著しく摩擦又は動揺を起こさないように運搬すること。
危険物の運搬中危険物が著しく漏れる等災害が発生するおそれがある場合には、災害を防止するための応急措置を講ずると共に、もよりの消防機関その他の関係機関に通報すること。
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
食品や飼料と一緒に輸送してはならない。
重量物を上積みしない。
移送時にイエローカードの保持が必要。

15.適用法令
労働安全衛生法:
化学物質排出把握管理促進法(PRTR法): 第1種指定化学物質
毒物及び劇物取締法: 指定なし
消防法: 危険物第5類 ニトロ化合物
船舶安全法: 等級6.1毒物(正6.1容器等級2)
航空法: 毒物(M等級2)

16.その他の情報
参考文献
1) WebKiss-Plus (Access on Jan. 2008)
2) ICSC(J) (1993)
3) 環境省リスク評価第4巻 (2005)
4) DFGOT 6 (1994)
5) RTECS (2006)
6) CERI NITE有害性評価書 (2004)
7) PHYSPROP database (2005)
災害事例