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安全データシート
フラン
作成日 2008年3月31日
改定日 年月日

1.化学物質等及び会社情報
化学物質等の名称: フラン
製品コード: ○○○
会社名: ○○○○株式会社
住所: 東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号: 03-1234-5678
緊急時の電話番号: 03-1234-5678
FAX番号: 03-1234-5678
メールアドレス:
推奨用途及び使用上の制限: 合成中間体、合成樹脂、溶剤、洗浄剤 

2.危険有害性の要約
GHS分類
物理化学的危険性 火薬類 分類対象外
可燃性・引火性ガス 分類対象外
可燃性・引火性エアゾール 分類対象外
支燃性・酸化性ガス 分類対象外
高圧ガス 分類対象外
引火性液体 区分1
可燃性固体 分類対象外
自己反応性化学品 分類対象外
自然発火性液体 分類対象外
自然発火性固体 分類対象外
自己発熱性化学品 分類できない
水反応可燃性化学品 分類対象外
酸化性液体 分類対象外
酸化性固体 分類対象外
有機過酸化物 分類対象外
金属腐食性物質 区分外
健康に対する有害性 急性毒性(経口) 分類できない
急性毒性(経皮) 分類できない
急性毒性(吸入) (蒸気)区分3、(ミスト)分類できない
皮膚腐食性・刺激性 区分2
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性 分類できない
呼吸器感作性 分類できない
皮膚感作性 分類できない
生殖細胞変異原性 区分2
発がん性 区分2
生殖毒性 分類できない
特定標的臓器毒性(単回ばく露) 区分2(中枢神経系、消化器官、肝臓)
特定標的臓器毒性(反復ばく露) 区分1(肝臓、腎臓)、区分2(精巣、卵巣、呼吸器、中枢神経系)
吸引性呼吸器有害性 分類できない
環境に対する有害性 水生環境急性有害性 区分3
水生環境慢性有害性 区分外
ラベル要素
絵表示又はシンボル: 炎 どくろ 健康有害性
注意喚起語: 危険
危険有害性情報: 極めて引火性の高い液体および蒸気
吸入すると有毒
皮膚刺激
遺伝性疾患のおそれの疑い
発がんのおそれの疑い
単回ばく露により中枢神経系、消化器官、肝臓の障害のおそれ
長期にわたるまたは反復ばく露により肝臓、腎臓の障害、精巣、卵巣、呼吸器、中枢神経系の障害のおそれ
水生生物に有害
注意書き: 【安全対策】
容器を密閉しておくこと。
熱、火花、裸火、高温のもののような着火源から遠ざける事。-禁煙
容器および受器を接地すること。
防爆型の電気機器、換気装置、照明機器等を使用すること。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
火災を発生しない工具を使用すること。
屋外または換気の良い場所でのみ使用すること。
使用前に取扱い説明書を入手すること。
すべての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
必要に応じて呼吸用保護具を使用すること。
ミスト、蒸気、スプレーを吸入しないこと。
保護手袋を着用すること。
取扱い後はよく手を洗う事。
この製品を使用する時に、飲食または喫煙をしないこと。
環境への放出を避けること。
【救急処置】
火災の場合には、消火に適当な手段を使用すること。
ばく露またはばく露の懸念がある場合、医師の診断、手当を受けること。
気分が悪い時は、医師の診断、手当を受けること。
吸入した場合、空気の新鮮な場所移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
皮膚に着いた場合、多量の水と石鹸で洗うこと。
汚染された衣服を脱ぎ、再使用する場合には洗濯すること。
皮膚刺激が生じた場合、医師の診断、手当てを受けること。
涼しいところ、換気の良い場所で保管すること。
施錠して保管すること。
【廃棄】
内容物や容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。
国・地域情報:

3.組成、成分情報
化学物質
化学名又は一般名: フラン (Furan)
別名: オキソール (Oxole)
フルフラン (Furfuran)
化学式(分子量): C4H4O (68.1)
化学特性(示性式又は構造式): 化学式又は構造式
CAS番号: 110-00-9
官報公示整理番号(化審法・安衛法): (5)-3334
分類に寄与する不純物及び安定化添加物:
濃度又は濃度範囲:

4.応急措置
吸入した場合: 被災者を新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
医師の診断、手当てを受けること。
皮膚に付着した場合: 化学物質が除去されるまで、多量の水と石鹸で洗うこと。
医師の診断、手当てを受けること。
皮膚刺激が生じた場合、医師の診断、手当てを受けること。
汚染された衣類を脱ぐこと。
汚染された衣類を再使用する前に洗濯すること。
目に入った場合: 水で数分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼の刺激が続く場合は、医師の診断、手当てを受けること。
飲み込んだ場合: 口をすすぐこと。
医師の診断、手当てを受けること。
予想される急性症状及び遅発性症状: 蒸気は気道を刺激する。蒸気を吸入すると、肺水腫を起こすことがある。
最も重要な兆候及び症状: 肺水腫の症状は2〜3時間経過するまで現われない場合が多く、安静を保たないと悪化する。

5.火災時の措置
消火剤: 小火災:粉末消火剤、泡消火剤、二酸化炭素
大火災:散水、水噴霧、泡消火剤
使ってはならない消火剤: 棒状注水
特有の危険有害性: 熱、火花および火炎で発火するおそれがある。
この物質の蒸気は空気より重く、地面あるいは床に沿って移動することがある;遠距離引火の可能性がある。
下水溝に流れ込むと火災・爆発の危険がある。
火災時に刺激性、毒性、腐食性のガスを発生するおそれがある。
消火水が汚染を引き起こすおそれがある。
特有の消火方法: 移動不可能な場合、容器及び周囲に散水して冷却する。
危険でなければ火災区域から容器を移動する。
消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。
消火を行う者の保護: 適切な空気呼吸器、防護服(耐熱性)を着用する。

6.漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置: 「8.ばく露防止及び保護措置」の項に示した適切な保護具を着用する。
全ての着火原を取り除く。
近傍での喫煙、火花や火炎の禁止。
直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として立ち入り禁止とする。
関係者以外は近づけない。
漏洩物に触れたり、その中を歩いたりしない。
風上にとどまる。
密閉された場所に入る前に換気する。
環境に対する注意事項: 河川等に排出され、環境への影響をおこさないように注意する。
回収、中和: 漏洩物を掃き集めて密閉できる空容器に回収し、後で廃棄処理する。
残留物は乾燥土、砂で吸収し、密閉できる空容器に回収する。
封じ込め及び浄化の方法・機材: 危険でなければ漏れをとめる。
二次災害の防止策: 排水溝、下水溝、地下室、あるいは閉鎖場所への流入を防ぐこと。
全ての発火源を取り除くこと。

7.取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策: 「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
局所排気・全体換気: 「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気、全体換気を行う。
安全取扱い注意事項: この製品を使用する時に、飲食または喫煙をしないこと。
熱、火花、裸火、高温のもののような着火源から遠ざけること。
取扱い後はよく手を洗うこと。
皮膚との接触を避けること。
眼との接触を避けること。
粉じんを吸入しないこと。
接触回避: 「10.安定性及び反応性」を参照。
保管
技術的対策: 防爆型の電気機器、換気装置、照明機器等適切な機器を使用すること。
容器および受器を接地、結合すること。
充填、取り出し、取扱い時に圧縮空気を使用してはならない。
防爆用工具を使用する。
混触危険物質: 「10.安定性及び反応性」を参照。
保管条件: 容器を密閉して冷乾所にて保存すること。
施錠して保管すること。
熱、スパーク、火炎並びに静電気蓄積を避けること。
容器包装材料: 消防法及び国連輸送規則で規定されている容器等を使用すること。

8.ばく露防止及び保護措置
管理濃度: 未設定
許容濃度(ばく露限界値、生物学的ばく露指標):
日本産衛学会(2007年版) 未設定
ACGIH(2007年版) 未設定
設備対策: この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること
ばく露を防止するため、装置の密閉または防爆タイプの局所排気設備を設置すること。
保護具
呼吸器の保護具: 適切な呼吸用保護具を着用すること。
手の保護具: 適切な保護手袋を着用すること。
眼の保護具: 適切な眼の保護具(安全ゴーグル等)を着用すること。
皮膚及び身体の保護具: 適切な保衣類を着用すること。
衛生対策: この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱後はよく手を洗うこと。

9.物理的及び化学的性質
物理的状態、形状、色など: 澄明な無色の液体で、放置すると茶色に変化する。1)
臭い: データなし
pH: データなし
融点・凝固点: -85.6℃ 1)
沸点、初留点及び沸騰範囲: 31.3℃ 1)
引火点: -35℃ 1)
爆発範囲: 2.3〜14.3 vol% 1)
蒸気圧: データなし
蒸気密度(空気=1): 2.3 ICSC
比重(密度): 比重(水=1):0.94 1)
溶解度: 水:溶けにくい 1)
オクタノール/水分配係数: log Pow =1.34 1)
自然発火温度: データなし
分解温度: データなし
臭いのしきい(閾)値: データなし
蒸発速度(酢酸ブチル=1): データなし
燃焼性(固体、ガス):  データなし
粘度: データなし

10.安定性及び反応性
安定性: データなし
危険有害反応可能性: 酸化剤、酸と激しく反応し、火災や爆発の危険をもたらす。
避けるべき条件: 熱、火花、裸火、高温
混触危険物質: 強酸化剤、酸
危険有害な分解生成物: 空気と接触すると、爆発性過酸化物を生成することがある。

11.有害性情報
急性毒性: 経口:データがなく分類できない。 なお、EU Annex I はR22でありGHS区分3〜4に相当する。
経皮:データがなく分類できない。
吸入:20℃での飽和蒸気圧濃度650,000ppmであり、ラット1時間ばく露でのLC50値3,398ppm 2) からの4時間ばく露換算値1,700ppmに基づき区分3とする。 なお、EU Annex I はR20でありGHS区分3〜4に相当する。
皮膚腐食性・刺激性: HSDBに「モルモットを用いた試験で刺激性 3) 」とあり、EU Annex I でもR38とある。程度は不明だが、刺激性を有すると考えられ、区分2もしくは区分3と考えられる。安全性の観点から、区分2とする。
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性: HSFSに「ヒトに刺激性の可能性 4) 」とあるが、この情報を具体的に支持するデータがないので分類できないとした。
呼吸器感作性又は皮膚感作性: 呼吸器感作性:データがなく分類できない。
皮膚感作性:HSDBには「モルモットの試験で皮膚アレルギー性 3) 」、HSFSには「ヒトに皮膚アレルギーを起こす可能性あり 4) 」とあるが、Priority2の情報源であり、また、試験の詳細な記述がない。よって、データがなく分類できないとした。
生殖細胞変異原性: 「体細胞 in vivo 変異原性試験(染色体異常試験)は陽性 5) 」とIARCにあり、生殖細胞 in vivo 遺伝毒性試験はないので、区分2とする。なお、EU Annex I はR68でありGHS区分2に相当する。
発がん性: 日本産業衛生学会 6) の分類(第2群B)に基づき区分2とする。なお、IARCは2B 5) 、NTPは R 7) 、EUは2 8) に分類している。
生殖毒性: データがなく分類できない。
特定標的臓器毒性(単回ばく露): ヒトについては、Priority2のHSDBに、吸入ばく露による症状として「中枢神経系の抑制、消化器の鬱血、肝臓損傷、低血圧、疲労、頭痛」との記載がある 3) 。よって、区分2(中枢神経系、消化器系、肝臓)とする。
特定標的臓器毒性(反復ばく露): Priority 1のNTP TR402には、マウスとラットを用いた経口2年間の慢性毒性試験(最大投与濃度8mg/kg/日)での肝臓傷害(胆管線維症、肥大、慢性炎症、巨細胞種など)と腎臓傷害(小管膨張、小管上皮壊死、副甲状腺肥厚、副甲状腺機能亢進症など)の記載があると共に、経口13週間の亜急性毒性試験(投与濃度60mg/kg/日)でラットに精巣と卵巣の萎縮が見られたとある 9) 。そして、Priority 2のRTECSには、ラット吸入の4hr、60日LOAEL:0.2mg/L(区分2のガイダンス値に相当)を得た試験で気管または気管支の構造または機能の異常の記載があり 2) 、また、ラット吸入の4hr、26週LOAEL:0.005mg/L(区分1のガイダンス値に相当)を得た試験で中枢神経系の異常の記載がある。 よって、区分1(肝臓、腎臓)、区分2(精巣、卵巣、呼吸器系、中枢神経系)とする。 なお、RTECSのイヌとウサギ経口での中枢神経系の症状 2) はガイダンス値から判断すると区分1相当であるが、Priority2のデータであるので、技術上の指針にしたがって区分2とした。
吸引性呼吸器有害性: データがなく分類できない。

12.環境影響情報
生態毒性: 水生環境急性有害性:魚類(ファットヘッドミノー)の96時間LC50が61mg/L 10) (AQUIRE, 2007)であることから区分3とした。
水生環境慢性有害性:急性区分3であり、急速分解性のデータが得られていないが、生物濃縮性が低い 11) (BCF = 0.9-1.5)こと及び魚類(ファットヘッドミノー)の33日間NOEC = 8.27(>1)mg/Lから、区分外とした。
魚類: ファットヘッドミノーの96時間LC50が61mg/L 10)
甲殻類:
藻類:
その他の生物:
残留性・分解性: データなし
生体蓄積性: 生物濃縮性が低い (BCF = 0.9-1.5) 11)
土壌中の移動性: データなし

13.廃棄上の注意:
残余廃棄物: 廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
汚染容器及び包装: 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。

14.輸送上の注意
国際規則
IMDG(国際海上危険物規則)コード
国連番号: 2389
品名(国連輸送名): フラン
国連分類:
容器等級:
海洋汚染物質:
ICAO-TI(国際民間航空機関技術指針)
国連番号: 2389
品名(国連輸送名): フラン
国連分類:
包装等級:
国内規制
海上規制情報 船舶安全法の規制に従う。
航空規制情報 航空法の規制に従う。
陸上規制情報 消防法の規制に従う。
特別の安全対策 危険物又は当該危険物を収納した運搬容器が落下し、転倒もしくは破損しないように積載すること。
危険物又は当該危険物を収納した容器が著しく摩擦または動揺を起こさないように運搬すること。
危険物の運搬中、危険物が著しく漏れる等、災害が発生するおそれがある場合には、災害を防止するための応急措置を講ずると共に、もよりの消防機関その他の関連機関に通報すること。
移送時にイエローカードの保持が必要。
食品や飼料と一緒に輸送してはならない。
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。

15.適用法令
労働安全衛生法: 危険物、引火性の物
化学物質排出把握管理促進法(PRTR法): 指定なし
毒物及び劇物取締法: 指定なし
消防法: 第4類引火性液体、特殊引火物
船舶安全法: 引火性液体 【国連番号】2389 フラン 【正副ラベル】3‐【等級】I
航空法: 引火性液体 【国連番号】2389 フラン 【正副ラベル】G‐ 【等級】1

16.その他の情報
参考文献
1) ICSC (2007)
2) RTECS (1995)
3) HSDB (1996)
4) HSFS (1999)
5) IARC 63 (1995)
6) 日本産業衛生学会 (2006)
7) NTP (1998)
8) EU (2007)
9) NTP TR402 (1993)
10) AQUIRE (2007)
11) HSDB (2007)
災害事例