| ホーム > GHSモデル SDS情報 |
| １．化学物質等及び会社情報 | |||
|---|---|---|---|
| 化学物質等の名称 | ３，７‐ジメチル‐２，６‐オクタジエナール、(3,7-Dimethyl-2,6-octadienal) | ||
| 製品コード | 20A2136 | ||
| 会社名 | ○○○○株式会社 | ||
| 住所 | 東京都△△区△△町△丁目△△番地 | ||
| 電話番号 | 03-1234-5678 | ||
| 緊急時の電話番号 | 03-1234-5678 | ||
| FAX番号 | 03-1234-5678 | ||
| メールアドレス | |||
| 推奨用途及び使用上の制限 | 香料 | ||
| ２．危険有害性の要約 | |||
|---|---|---|---|
| ＧＨＳ分類 | |||
| 分類実施日 | H21.3.27、政府向けGHS分類ガイダンス（H20.9.5版）を使用 | ||
| 物理化学的危険性 | 火薬類 | 分類対象外 |
|---|---|---|
| 可燃性・引火性ガス | 分類対象外 | |
| 可燃性・引火性エアゾール | 分類対象外 | |
| 支燃性・酸化性ガス類 | 分類対象外 | |
| 高圧ガス | 分類対象外 | |
| 引火性液体 | 区分4 | |
| 可燃性固体 | 分類対象外 | |
| 自己反応性化学品 | 分類対象外 | |
| 自然発火性液体 | 区分外 | |
| 自然発火性固体 | 分類対象外 | |
| 自己発熱性化学品 | 分類できない | |
| 水反応可燃性化学品 | 分類対象外 | |
| 酸化性液体 | 分類対象外 | |
| 酸化性固体 | 分類対象外 | |
| 有機過酸化物 | 分類対象外 | |
| 金属腐食性物質 | 分類できない | |
| 健康に対する有害性 | 急性毒性（経口） | 区分外 |
| 急性毒性（経皮） | 区分外 | |
| 急性毒性（吸入：ガス） | 分類対象外 | |
| 急性毒性（吸入：蒸気） | 分類できない | |
| 急性毒性（吸入：粉じん） | 分類対象外 | |
| 急性毒性（吸入：ミスト） | 分類できない | |
| 皮膚腐食性・刺激性 | 区分2 | |
| 眼に対する重篤な損傷・眼刺激性 | 区分外 | |
| 呼吸器感作性 | 分類できない | |
| 皮膚感作性 | 区分1 | |
| 生殖細胞変異原性 | 区分外 | |
| 発がん性 | 分類できない | |
| 生殖毒性 | 区分2 | |
| 特定標的臓器・全身毒性（単回ばく露） | 分類できない | |
| 特定標的臓器・全身毒性（反復ばく露） | 分類できない | |
| 吸引性呼吸器有害性 | 分類できない | |
| 環境に対する有害性 | 水生環境急性有害性 | 区分2 |
| 水生環境慢性有害性 | 区分外 |
| ラベル要素 | |||
|---|---|---|---|
| 絵表示又はシンボル |   | ||
| 注意喚起語 | 警告 | ||
| 危険有害性情報 | 可燃性液体 | ||
| 皮膚刺激 | |||
| アレルギー性皮膚反応を引き起こすおそれ | |||
| 生殖能又は胎児への悪影響のおそれの疑い | |||
| 水生生物に毒性 | |||
| 注意書き | |||
| 【安全対策】 | |||
| 炎及び高温のものから遠ざけること。 | |||
| 適切な保護手袋、保護眼鏡、保護面を着用すること。 | |||
| 取扱い後はよく手を洗うこと。 | |||
| ミスト、蒸気、スプレーの吸入を避けること。 | |||
| 汚染された作業衣は作業場から出さないこと。 | |||
| 使用前に取扱説明書を入手すること。 | |||
| すべての安全注意を読み理解するまで取扱わないこと。 | |||
| 適切な個人用保護具を使用すること。 | |||
| 環境への放出を避けること。 | |||
| 【応急措置】 | |||
| 火災の場合には適切な消火方法をとること。 | |||
| 皮膚に付着した場合、多量の水と石鹸で洗うこと。 | |||
| 皮膚に付着した場合、皮膚刺激が生じた場合、医師の診断、手当てを求めること。 | |||
| 皮膚に付着した場合、汚染された衣類を脱ぐこと。 | |||
| 汚染された衣類を再使用する前に洗濯すること。 | |||
| 皮膚に付着した場合、皮膚刺激又は発疹が生じた場合は、医師の診断、手当てを受けること。 | |||
| ばく露又はその懸念がある場合、医師の診断、手当てを受けること。 | |||
| 【保管】 | |||
| 換気の良い冷所で保管すること。 | |||
| 施錠して保管すること。 | |||
| 【廃棄】 | |||
| 内容物、容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。 | |||
| 国・地域情報 | |||
| ３．組成及び成分情報 | |||
|---|---|---|---|
| 化学物質 | |||
| 化学名又は一般名 | シトラール | ||
| 別名 | シトラール (Citral) | ||
| 分子式 (分子量) | C10H16O(152.24) | ||
| 化学特性 (示性式又は構造式) |  | ||
| CAS番号 | 5392-40-5 | ||
| 官報公示整理番号（化審法・安衛法） | (2)-515 | ||
| 分類に寄与する不純物及び安定化添加物 | データなし | ||
| 濃度又は濃度範囲 | 100% | ||
| ４．応急措置 | |||
|---|---|---|---|
| 吸入した場合 | 医師の診断、手当てを受けること。 | ||
| 皮膚に付着した場合 | 多量の水と石鹸で洗うこと。 | ||
| 汚染された衣類を脱ぐこと。 | |||
| 汚染された衣類を再使用する前に洗濯すること。 | |||
| 皮膚刺激又は発疹が生じた場合は、医師の診断、手当てを受けること。 | |||
| 目に入った場合 | 水で数分間注意深く洗うこと。 | ||
| 医師の診断、手当てを受けること。 | |||
| 飲み込んだ場合 | 口をすすぐこと。 | ||
| 医師の診断、手当てを受けること。 | |||
| 予想される急性症状及び遅発性症状 | データなし | ||
| 最も重要な兆候及び症状 | データなし | ||
| 応急措置をする者の保護 | データなし | ||
| 医師に対する特別注意事項 | データなし | ||
| ５．火災時の措置 | |||
|---|---|---|---|
| 消火剤 | 泡消火剤、粉末消火剤、炭酸ガス、乾燥砂類 | ||
| 使ってはならない消火剤 | 棒状放水、水噴霧 | ||
| 特有の危険有害性 | 熱、火花及び火炎で発火するおそれがある。 | ||
| 激しく加熱すると燃焼する。 | |||
| 火災時に刺激性、腐食性及び毒性のガスを発生するおそれがある。 | |||
| 特有の消火方法 | 危険でなければ火災区域から容器を移動する。 | ||
| 容器が熱に晒されているときは、移さない。 | |||
| 安全に対処できるならば着火源を除去すること。 | |||
| 消火を行う者の保護 | 適切な空気呼吸器、防護服（耐熱性）を着用する。 | ||
| ６．漏出時の措置 | |||
|---|---|---|---|
| 人体に対する注意事項、保護具および緊急措置 | 全ての着火源を取り除く。 | ||
| 直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。 | |||
| 関係者以外の立入りを禁止する。 | |||
| 密閉された場所に立入る前に換気する。 | |||
| 環境に対する注意事項 | 環境中に放出してはならない。 | ||
| 回収・中和 | 不活性材料（例えば、乾燥砂又は土等）で流出物を吸収して、化学品廃棄容器に入れる。 | ||
| 封じ込め及び浄化方法・機材 | 危険でなければ漏れを止める。 | ||
| 二次災害の防止策 | すべての発火源を速やかに取除く（近傍での喫煙、火花や火炎の禁止）。 | ||
| 排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。 | |||
| ７．取扱い及び保管上の注意 | |||
|---|---|---|---|
| 取扱い | |||
| 技術的対策 | 『８．ばく露防止及び保護措置』に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。 | ||
| 局所排気・全体換気 | 『８．ばく露防止及び保護措置』に記載の局所排気、全体換気を行う。 | ||
| 安全取扱い注意事項 | 火気注意。 | ||
| 裸火や高温のものから遠ざけること。‐禁煙。 | |||
| 取扱い後はよく手を洗うこと。 | |||
| ミスト、蒸気、スプレーの吸入を避けること。 | |||
| 汚染された作業衣は作業場から出さないこと。 | |||
| 使用前に使用説明書を入手すること。 | |||
| すべての安全注意を読み理解するまで取扱わないこと。 | |||
| 皮膚との接触を避けること。 | |||
| 眼との接触を避けること。 | |||
| 飲み込みを避けること。 | |||
| 接触回避 | 『１０．安定性及び反応性』を参照。 | ||
| 保管 | |||
| 技術的対策 | 消防法の規制に従う。 | ||
| 混触危険物質 | 『１０．安定性及び反応性』を参照。 | ||
| 保管条件 | 酸化剤から離して保管する。 | ||
| 炎及び熱表面から離して保管すること。 | |||
| 冷所、換気の良い場所で保管すること。 | |||
| 施錠して保管すること。 | |||
| 容器包装材料 | データなし | ||
| ８．ばく露防止及び保護措置 | |||
|---|---|---|---|
| 管理濃度 | 未設定 | ||
| 許容濃度 (ばく露限界値､生物学的ばく露指標) | |||
| 日本産衛学会（2007年版） | 未設定 | ||
| ＡＣＧＩＨ（2007年版） | 未設定 | ||
| 設備対策 | この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。 | ||
| ばく露を防止するため、装置の密閉化又は局所排気装置を設置すること。 | |||
| 保護具 | |||
| 呼吸器の保護具 | 適切な呼吸器保護具を着用すること。 | ||
| 手の保護具 | 適切な保護手袋を着用すること。 | ||
| 眼の保護具 | 適切な眼の保護具を着用すること。 | ||
| 皮膚及び身体の保護具 | 適切な保護衣を着用すること。 | ||
| 衛生対策 | 取扱い後はよく手を洗うこと。 | ||
| 汚染された作業衣は作業場から出さないこと。 | |||
| ９．物理的及び化学的性質 | |||
|---|---|---|---|
| 物理的状態 | |||
| 形状 | 液体 | ||
| 色 | 無色〜淡黄色 | ||
| 臭い | 特有の臭気 | ||
| ｐＨ | 5 | ||
| 融点・凝固点 | <-10℃ : Howard (1997), HSDB (2007) | ||
| 沸点、初留点及び沸騰範囲 | 226〜228℃ : Howard (1997) | ||
| 引火点 | 99.5℃(208°F) : Merck (14th, 2006) | ||
| 自然発火温度 | 225℃ : SIDS (access on 8. 2008) | ||
| 燃焼性（固体、ガス） | データなし | ||
| 爆発範囲 | 1.3 〜 -9.9vol. % : SIDS (access on 8. 2008) | ||
| 蒸気圧 | 9.13x10^-2mmHg (25℃) : Howard (1997), HSDB (2007) | ||
| 蒸気密度 | データなし | ||
| 蒸発速度（酢酸ブチル＝１） | データなし | ||
| 比重（密度） | 0.885〜0.891(25℃,25℃) : Howard (1997), HSDB (2007) | ||
| 0.88〜0.9 g/cm3 (20℃) : SIDS (access on 8. 2008) | |||
| 溶解度 | 水 : 1.34x10^3mg/L (37℃) : Howard (1997), HSDB (2007) | ||
| 1 mL in 7 mL 70% alcohol : HSDB (2007) | |||
| オクタノール・水分配係数 | log P=3.45 : Howard (1997) | ||
| 分解温度 | データなし | ||
| 粘度 | データなし | ||
| 粉じん爆発下限濃度 | データなし | ||
| 最小発火エネルギー | データなし | ||
| 体積抵抗率(導電率) | データなし | ||
| １０．安定性及び反応性 | |||
|---|---|---|---|
| 安定性 | 法規制に従った保管及び取扱においては安定と考えられる | ||
| 危険有害反応可能性 | normally stable | ||
| 避けるべき条件 | データなし | ||
| 混触危険物質 | データなし | ||
| 危険有害な分解生成物 | データなし | ||
| １１．有害性情報 | |||
|---|---|---|---|
| 急性毒性 | |||
| 経口 | ラットにおける、LD50値 4960および6800mg/kg bw(SIDS, access on 8. 2008)に基づき区分外とした。 | ||
| 経皮 | ラットおよびウサギにおけるLD50値 2000以上および2250mg/kg bw(SIDS, access on 8. 2008)に基づきJIS分類基準の区分外（国連分類基準の区分５）とした。 | ||
| 吸入 | 吸入（ガス）： | GHS定義による液体である。 | |
| 吸入（蒸気）： | データなし | ||
| 吸入（ミスト）： | データなし | ||
| 皮膚腐食性・刺激性 | ウサギ24時間ばく露試験では「中程度から強度(markedly)の刺激性」「中程度の紅斑および浮腫」を示した(SIDS, access on 8. 2008)。EU分類においてもR38(区分2または3相当)であり、ヒトにおいて1から8%溶液(溶媒不明)を48時間適用した場合には刺激性はなかったとの報告があるが、1,4,8%(ワセリンに混合)を24時間適用した場合に、8%で僅かな刺激性が認められた(SIDS, access on 8. 2008)ことから、区分2とした。 | ||
| 眼に対する重篤な損傷・刺激性 | ウサギにおいて刺激性は認められていない(SIDS, access on 8. 2008)ことから、区分外とした。 | ||
| 呼吸器感作性又は皮膚感作性 | 呼吸器感作性：データなし | ||
| 皮膚感作性：ヒトでの疫学データおよびモルモットを用いた動物試験において陽性結果 (SIDS, access on 8. 2008)、EU分類にてR43(区分1相当)に分類されている(EU-Annex1, access on 8. 2008)ことから区分1とした。 | |||
| 生殖細胞変異原性 | マウスの骨髄細胞および末梢赤血球を用いた小核試験（体細胞in vivo変異原性試験）における陰性結果(SIDS, access on 8. 2008)に基づき区分外とした。In vitro試験においては、エームス試験およびチャイニーズハムスターを用いた染色体異常試験(SIDS (access on 8. 2008))において陰性結果を示し、CHO細胞による染色分体交換試験およびマウス胚性幹細胞を用いたDNA損傷試験(JECFA (Series52 Annex4,6, 2004))にて陽性結果を示した。 | ||
| 発がん性 | ラットを用いた試験において、雌雄で発がん性は認められていない。マウスにおける試験では、雌に悪性リンパ腫の増加がみられたが、”悪性リンパ腫とリンパ様過形成の区別は困難であり、不明瞭な証拠”と結論されている(NTP TR-505, 2003)。ラット試験では区分外であるが、マウス試験の結果から分類できないとした。 | ||
| 生殖毒性 | 妊娠期間にラットに経口投与した試験で、母動物に体重増加抑制がみられる投与量において、着床不全または着床後胚損失による妊娠率の減少(用量依存性)がみられた(JEFCA, series52, Annex4, (2004))ことから、区分2とした。 | ||
| 特定標的臓器・全身毒性（単回ばく露） | データなし | ||
| 特定標的臓器・全身毒性（反復ばく露） | ラットの14日間経口投与試験で、1140mg/kg day(90日換算175.4mg/kg day)で鼻腔呼吸上皮に扁平上皮化生などの変化がみられている(SIDS (access on 8. 2008))が、ガイダンス値の範囲外であるため分類できないとした。 | ||
| 吸引性呼吸器有害性 | データなし | ||
| １２．環境影響情報 | |||
|---|---|---|---|
| 水生環境急性有害性 | 魚類(ﾒﾀﾞｶ）の96時間LC50＝4.1 mg/L（SIDS, 2001)から区分2とした。 | ||
| 水生環境慢性有害性 | 急性毒性区分2であるが、急速分解性があり（良分解性、BODによる分解度：92%（既存点検, 1991））、かつ生物蓄積性が低いと推定される（log Kow=3.45（SRC, 2005））ことから、区分外とした。 | ||
| １３．廃棄上の注意 | |||
|---|---|---|---|
| 残余廃棄物 | 廃棄の前に、可能な限り無害化、安定化及び中和等の処理を行って危険有害性のレベルを低い状態にする。 | ||
| 廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。 | |||
| 汚染容器及び包装 | 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。 | ||
| 空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。 | |||
| １４．輸送上の注意 | |||
|---|---|---|---|
| 国際規制 | |||
| 海上規制情報 | 該当しない | ||
| 航空規制情報 | 該当しない | ||
| UN No. | 該当しない | ||
| 国内規制 | |||
| 陸上規制情報 | 消防法の規制に従う。 | ||
| 海上規制情報 | 該当しない | ||
| 航空規制情報 | 該当しない | ||
| 特別安全対策 | 移送時にイエローカードの保持が必要。 | ||
| 食品や飼料と一緒に輸送してはならない。 | |||
| 輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。 | |||
| 重量物を上積みしない。 | |||
| 緊急時応急措置指針番号 | |||
| １５．適用法令 | |||
|---|---|---|---|
| 消防法 | 第４類引火性液体、第三石油類非水溶性液体（法第２条第７項危険物別表第１） | ||
| １６．その他の情報 | |||
|---|---|---|---|
| 参考文献 | 各データ毎に記載した｡ | ||
厚生労働省