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安全データシート
トリニトロベンゼン
作成日2006年04月15日

1.化学物質等及び会社情報
化学物質等の名称: トリニトロベンゼン
製品コード: ○○○
会社名: ○○○○株式会社
住所: 東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号: 03-1234-5678
緊急連絡電話番号: 03-1234-5678
FAX番号: 03-1234-5678
メールアドレス:
推奨用途及び使用上の制限: 試薬、火薬

2.危険有害性の要約
GHS分類
物理化学的危険性: 火薬類 等級1.1
可燃性・引火性ガス 分類対象外
可燃性・引火性エアゾール 分類対象外
支燃性・酸化性ガス 分類対象外
高圧ガス 分類対象外
引火性液体 分類対象外
可燃性固体 区分外
自己反応性化学品 分類対象外
自然発火性液体 分類対象外
自然発火性固体 区分外
自己発熱性化学品 区分外
水反応可燃性化学品 分類対象外
酸化性液体 分類対象外
酸化性固体 区分外
有機過酸化物 分類対象外
金属腐食性物質 区分外
健康に対する有害性: 急性毒性(経口) 区分3
急性毒性(経皮) 区分外
急性毒性(吸入:ガス) 分類対象外
急性毒性(吸入:蒸気) 分類できない
急性毒性(吸入:粉じん) 分類できない
急性毒性(吸入:ミスト) 分類対象外
皮膚腐食性・刺激性 区分外
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性 区分1
呼吸器感作性 分類できない
皮膚感作性 区分1
生殖細胞変異原性 分類できない
発がん性 分類できない
生殖毒性 分類できない
特定標的臓器・全身毒性
(単回ばく露)
分類できない
特定標的臓器・全身毒性
(反復ばく露)
区分2(血液、精巣)
吸引性呼吸器有害性 分類できない
環境に対する有害性: 水生環境急性有害性 区分1
水生環境慢性有害性 区分1
ラベル要素
絵表示又はシンボル: 爆弾の爆発 どくろ 腐食性 健康有害性 環境
注意喚起語: 危険
危険有害性情報: 爆発物; 大量爆発危険性
飲み込むと有毒(経口)
重篤な眼の損傷
アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ
長期又は反復ばく露による血液、精巣の障害のおそれ
水生生物に非常に強い毒性
長期的影響により水生生物に非常に強い毒性
注意書き: 【安全対策】
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
静電気による引火を防止すること。
熱、火花、裸火、高温のもののような着火源から遠ざけること。-禁煙。
粉砕、衝撃、摩擦のような乱暴な取扱いをしないこと。
保護眼鏡、保護面、保護手袋を着用すること。
粉じんを吸入しないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
汚染された作業衣を作業場から出さないこと。
湿らせて保管すること。
【応急措置】
炎が火薬類に届いたら消火活動をしないこと。
火災の場合に爆発する危険性あり。火災の場合に爆発する危険性。区域より退避させること。
眼に入った場合:水で数分間、注意深く洗うこと。コンタクトレンズを容易に外せる場合には外して洗うこと。
皮膚に付着した場合:多量の水と石鹸で洗うこと。
汚染された保護衣を再使用する場合には洗濯すること。
飲み込んだ場合:直ちに医師の診断、手当てを受けること。口をすすぐこと。
眼に入った場合:直ちに医師の診断、手当てを受けること。
気分が悪い時は、医師の診断、手当てを受けること。
皮膚刺激又は発疹がおきた場合は、医師の診断、手当てを受けること。
【保管】
施錠して保管すること。
法令・規則に従って保管すること。
【廃棄】
内容物や容器を、都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。
国/地域情報:

3.組成、成分情報
物質
化学名又は一般名: トリニトロベンゼン (Trinitrobenzene)
別名: 1,3,5‐トリニトロベンゼン (1,3,5-Trinitrobenzene)
(sym-Trinitrobenzene)
化学式: C6H3N3O6
化学特性
(化学式又は構造式):
化学式又は構造式
CAS番号: 99-35-4
官報公示整理番号
(化審法・安衛法):
(3)-2753
分類に寄与する不純物及び安定化添加物: 情報なし
濃度又は濃度範囲: 情報なし

4.応急措置
吸入した場合: 被災者を新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。
皮膚に付着した場合: 皮膚を速やかに洗浄すること。
多量の水と石鹸で洗うこと。
皮膚刺激又は発疹が生じた場合は、医師の診断、手当てを受けること。
気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。
汚染された衣類を再使用する前に洗濯すること。
目に入った場合: 直ちに医師に連絡すること。
水で数分間、注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。
飲み込んだ場合: 直ちに医師に連絡すること。
口をすすぐこと。
気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。
予想される急性症状及び遅発性症状: 眼:発赤、痛み。
皮膚:アレルギー性の発疹。
経口:腹痛、嘔吐、下痢
最も重要な兆候及び症状:

5.火災時の措置
消火剤: 大量の水、二酸化炭素、粉末消火剤、土
使ってはならない消火剤: 情報なし
特有の危険有害性: 当該製品は、着火後爆発の危険性があるため、直ちに避難する。
火災によって刺激性、毒性、又は腐食性のガスを発生するおそれがある。
火災の場合に爆発する危険性。
特有の消火方法: 火災が爆発に至ったら消火しないこと。
区域より退避させること。
周辺火災の場合、移動可能な容器は速やかに安全な場所に移す。ただし、熱にさらされている時は、移してはならない。
消火を行う者の保護: 消火作業の際は、適切な空気呼吸器を含め完全な防護服(耐熱性)を着用する。

6.漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置: 漏洩物に触れたり、その中を歩いたりしない。
直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
一般の人を現場が見えなくなる地点まで移動させ、窓から離れさせる。
関係者以外の立入りを禁止する。
風上に留まる。
区域より退避させること。
密閉された場所に立入る前に換気する。
電気雷管のある場所から100m以内では無線発信機の使用を禁止する。
作業者は適切な保護具(「8.ばく露防止及び保護措置」の項を参照)を着用し、眼、皮膚への接触や粉じんやヒュームの吸入を避ける。
環境に対する注意事項: 環境中に放出してはならない。
河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。
回収、中和: 漏洩物の除去や廃棄処理は専門家の指示による。
封じ込め及び浄化の方法・機材: 漏出物を取扱うとき用いる全ての設備は接地する。
二次災害の防止策: すべての発火源を速やかに取除く(近傍での喫煙、火花や火炎の禁止)。

7.取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策: 「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
局所排気・全体換気: 「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気、全体換気を行なう。
安全取扱い注意事項: 十八歳未満の者は、火薬類の取扱いをしてはならない。
十八歳未満の者又は心身の障害により火薬類の取扱いに伴う危害を予防するための措置を適正に行うことができない者として政令で定めるものに、火薬類の取扱いをさせてはならない。
熱、衝撃を避けること。
火災の場合に爆発する危険性あり、区域より退避させること。
粉砕、衝撃、摩擦のような乱暴な取扱いをしないこと。
接触、吸入又は飲み込まないこと。
眼に入れないこと。
粉じん、ヒュームを吸入しないこと。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
接触回避: 「10.安定性及び反応性」を参照。
保管
技術的対策: 貯蔵は火薬庫においてしなければならない。
貯蔵は経済産業省令で定める技術上の基準に従う。
保管条件: 熱、火花、裸火のような着火源から離して保管すること。-禁煙。
湿らせて保管すること。乾燥が爆発危険有害性を増加する場合は、製造又は運転プロセスのために必要の場合を除き、指定された適切な物質で湿らせて保管すること。
国又は都道府県の規則に従って保管すること。
施錠して保管すること。
混触危険物質: 「10.安定性及び反応性」を参照。
容器包装材料: 消防法及び国連輸送法規で規定されている容器を使用する。

8.ばく露防止及び保護措置
管理濃度: 設定されていない。
許容濃度(ばく露限界値、生物学的
ばく露指標):
日本産業衛生学会(2005年版) 設定されていない。
ACGIH(2005年版) 設定されていない。
設備対策: 容器及び受器を接地/結合すること。
この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
粉じんが発生する場合は、局所排気を設置する。
保護具
呼吸器の保護具: 換気が不十分な場合は、適切な呼吸保護具を着用すること。
手の保護具: 適切な保護手袋を着用すること。
眼の保護具: 適切な眼の保護具を着用すること。
化学飛沫用のゴーグル及び適切な顔面保護具を着用すること。
安全眼鏡を着用すること。撥ね飛び又は噴霧によって眼及び顔面接触が起こりうる時は、包括的な化学スプラッシュゴーグル、及び顔面シールドを着用すること。
皮膚及び身体の保護具: 適切な顔面用の保護具を着用すること。
衛生対策: この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。

9.物理的及び化学的性質
物理的状態、形状、色など: 淡黄色の結晶 2)
臭い: データなし
pH: データなし
融点・凝固点: 121-122℃(融点) 72)
沸点、初留点及び沸騰範囲: 315℃(沸点) 72)
引火点: データなし
爆発範囲: データなし
蒸気圧: 4.27×10-4 Pa (20℃)(推定値) 51)
蒸気密度(空気 = 1): データなし
比重(密度): 1.76 (20℃/4℃) 20)
溶解度: 0.035g/100g 20)
オクタノール/水分配係数: log Pow = 1.18 (測定値) 12)
自然発火温度: データなし
分解温度: データなし
臭いのしきい(閾)値: データなし
蒸発速度(酢酸ブチル = 1): 該当しない
燃焼性(固体、ガス):  データなし
粘度: 該当しない
GHS分類   
  火薬類: UNRTDG クラス1.1Dに分類されている。
爆発物;大量爆発危険性(等級1.1)

10.安定性及び反応性
安定性: 衝撃を与えられたり、熱に曝されたりすると激しい爆発の危険性がある。高性能爆薬
危険有害反応可能性: 還元物質と激しく反応する。
避けるべき条件: 衝撃、熱
混触危険物質: 還元物質
危険有害な分解生成物: 加熱分解し、NOxのきわめて毒性の高いガスを発し、爆発する。

11.有害性情報
急性毒性: 経口 ラット LD50 450mg/kg 32)
275mg/kg 32)
  上記2データのうち小さいほうを採用、区分3とした。
飲み込むと有毒(区分3)
経皮 ウサギ LDL0 >2000mg/kg 32)
  区分外とした
吸入(粉じん) データなし
皮膚腐食性・刺激性: ウサギを用いた皮膚刺激性試験で刺激性が認められなかったとの記述 32) から、区分外とした。
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性: ウサギを用いた眼刺激性試験で不可逆性の損傷が認められたとの記述 32) から、区分1とした。
  重篤な眼の損傷(区分1)
呼吸器感作性: データなし
皮膚感作性: モルモットを用いたBuehler法による皮膚感作性試験で軽度な皮膚感作性が認められた(感作率:85%)との 32) から、区分1とした。
アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ(区分1)
生殖細胞変異原性: in vitro エームズ試験のデータしかないため、分類できない。
発がん性: データ不足のため分類できない
生殖毒性: ラットを用いた妊娠中又は交配前から授乳期投与試験で、精巣の変性がみられているものの、生殖能や子の発生に対する明確な毒性はみられていない 32)。Priority1の他の出典に有害性を明確に否定する記述がないことから、データ不足のため分類できないとした。
特定標的臓器・全身毒性
(単回ばく露):
ラット単回経口投与試験で運動失調及びカタレプシーが認められたとの記述があるが 32)、これらの影響が一時的でないかどうかは不明であり、他の同様のデータがないことから、データ不足のため分類できないとした。
特定標的臓器・全身毒性
(反復ばく露):
ラットを用いた経口投与試験で精巣及び血液への影響が区分2のガイダンス値範囲で認められたとの記述がある。32)
マウスを用いた経口投与試験で精巣への影響が区分2のガイダンス値範囲をやや超える投与量で認められたとの記述 32) から、血液及び精巣が標的臓器と考え、区分2とした。
長期又は反復ばく露による血液、精巣の障害のおそれ(区分2)
吸引性呼吸器有害性: データなし

12.環境影響情報
水生環境急性有害性: 魚類(アメリカナマズ)の96時間LC50=380μg/L19) から、区分1とした。
水生生物に非常に強い毒性(区分1)
水生環境慢性有害性: 急性毒性が区分1、生物蓄積性が低いと推定されるものの(log Kow = 1.1873) )、急速分解性がないと推定される(BIOWIN)ことから、区分1とした。
長期的影響により水生生物に非常に強い毒性(区分1)

13.廃棄上の注意:
残余廃棄物: 火薬類を廃棄する場合は、火薬類取締法、火薬類取締法施行規則の規定に従うこと。
廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
汚染容器及び包装: 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。

14.輸送上の注意
国際規制
海上規制情報 IMOの規定に従う。
UN No.: 0214
Proper Shipping Name: TRINITROBENZENE
Class: 1.1D
Marine Pollutant: Not applicable
航空規制情報 forbidden
国内規制
陸上規制情報 火薬類取締法の規定に従う。
消防法の規定に従う。
海上規制情報 船舶安全法の規定に従う。
国連番号: 0214
品名: トリニトロベンゼン
クラス: 1.1D
海洋汚染物質: 非該当
航空規制情報 輸送禁止
特別の安全対策 移動、転倒、衝撃、摩擦、圧壊、漏洩などを生じないようにする。
火薬類の積載には電灯以外の照明を用いてはならない。引火性液体類、可燃性物質類、酸化性物質類との混載を避ける。
火薬類の積載場所では喫煙してはならない。
移送時にイエローカードの保持が必要。
危険物は当該危険物が転落し、又は危険物を収納した運搬容器が落下し、転倒もしくは破損しないように積載すること。
危険物又は危険物を収納した容器が著しく摩擦又は動揺を起こさないように運搬すること。
危険物の運搬中、危険物が著しく漏れる等災害が発生するおそれがある場合には、災害を防止するための応急措置を講ずると共に、もよりの消防機関その他の関係機関に通報すること。

15.適用法令
労働安全衛生法: 危険物・爆発性の物
(施行令別表第1第1号)
火薬類取締法: 火薬類
(法第2条)
消防法: 第5類自己反応性化学品、ニトロ化合物
(法第2条第7項危険物別表第1)
船舶安全法: 火薬類
(危規則第2,3条危険物告示別表第1)

16.その他の情報
参考文献
1) ICSC (2005)
2) ホンメル (1991)
3) Weiss (2nd, 1986)
4) HSDB (2002)
5) 危険物DB (2nd, 1993)
6) ESC SYRESS
7) ACGIH (2001)
8) DFGOT vol.1 (1991)
9) RTECS (2003)
10) ACGIH-TLV (2005)
11) NTP DB (2005)
12) Howard (1997) p141
13) UNRTDG (13th, 2004)
14) SIDS (2002)
15) ECETOC TR4 (1982)
16) SRC (Access on Sep 2005)
17) GESTIS (2005)
18) PATTY (5th, 2001)
19) AQUIRE (2003)
20) Merck (13th, 1996) p1657
21) CERIハザードデータ集 (97-20 (1998))
22) BUA 1130 (1997)
23) TOXCENTER (access on Feb 2005)
24) Sax (11th, 2004)
25) ECETOC TR66 (1995)
26) IUCLID (2000)
27) IARC (Suppl.7, 1987)
28) ACGIH (7th, 2004)
29) RTECS (Access on Aug 2005)
30) 産衛学会勧告 (2005)
31) IARC 23 (1980)
32) IRIS (1997)
33) EHC 75 (1987)
34) EHC(J) 164 (1996)
35) Renzo (3rd, 1986)
36) 溶剤ポケットブック (1997)
37) Lange (16th, 2005)
38) Chapman (2005)
39) 環境省リスク評価第1巻 (2002)
40) 混触危険ハンドブック (第2版, 1997)
41) ATSDR (2005)
42) BSDB (2005)
43) CAMD (Access on May 2005)
44) J Occup Health 45:137-139 (2003)
45) Eur Respr J. 25(1):201-204 (2005)
46) DFGOT vol.20 (2005)
47) NICNAS (2000)
48) EU Annex I (2005)
49) Lide (85th, 2004)
50) EU-RAR (2004)
51) HSDB (Access on Sep 2005)
52) ICSC (J) (1999)
53) 厚労省報告 (2005)
54) ESIS Data Base (2005)
55) Dean (15th, Ed.)
56) ATSDR (1997)
57) CERI・NITE有害性評価書 No.57 (2005)
58) CERI・NITE有害性評価書 No.37 (2004)
59) NFPA (12th, 1997)
60) 有機化合物辞典 (1985)
61) SIDS (2005)
62) IPCS (2004)
63) HSFS (2001)
64) 有機化学辞典 (1985)
65) IRIS (1981)
66) NTP TR517 (2004)
67) 農薬登録申請資料 (1973)
68) 農薬登録申請資料 (1990)
69) Handbook of pesticide toxicology (1991)
70) SITTIG (4th, 2002)
71) 神奈川県化学物質安全情報提供システム (kis-net)
72) HODOC (2nd, 1989)
73) PHYSPROP Database (2005)
災害事例
情報なし