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安全データシート
トリメチルアミン
作成日2002年12月19日
改定日2006年04月11日
１．化学物質等及び会社情報
化学物質等の名称： トリメチルアミン
製品コード： ○○○
会社名： ○○○○株式会社
住所： 東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号： 03-1234-5678
緊急連絡電話番号： 03-1234-5678
FAX番号： 03-1234-5678
メールアドレス：
推奨用途及び使用上の制限： 塩素コリン、繊維油剤、カチオン活性剤、逆性石鹸、イオン交換樹脂原料、医薬品、農薬、ガス着臭剤、重合触媒
２．危険有害性の要約
ＧＨＳ分類
物理化学的危険性 火薬類 分類対象外
可燃性・引火性ガス 区分1
可燃性・引火性エアゾール 分類対象外
支燃性・酸化性ガス 区分外
高圧ガス 低圧液化ガス
引火性液体 分類対象外
可燃性固体 分類対象外
自己反応性化学品 分類対象外
自然発火性液体 分類対象外
自然発火性固体 分類対象外
自己発熱性化学品 分類対象外
水反応可燃性化学品 分類対象外
酸化性液体 分類対象外
酸化性固体 分類対象外
有機過酸化物 分類対象外
金属腐食性物質 分類できない
健康に対する有害性 急性毒性（経口） 区分4
急性毒性（経皮） 区分外
急性毒性（吸入：ガス） 区分4
急性毒性（吸入：蒸気） 分類対象外
急性毒性（吸入：粉じん、
ミスト）		 分類対象外
皮膚腐食性・刺激性 区分1A
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性 区分2B
呼吸器感作性 分類できない
皮膚感作性 分類できない
生殖細胞変異原性 分類できない
発がん性 分類できない
生殖毒性 区分外
特定標的臓器・全身毒性
（単回ばく露）		 区分3（気道刺激性）
特定標的臓器・全身毒性
（反復ばく露）		 区分2（呼吸器）
吸引性呼吸器有害性 分類できない
環境に対する有害性 水生環境急性有害性
水生環境慢性有害性
ラベル要素
絵表示又はシンボル： 炎　感嘆符　腐食性　健康有害性
注意喚起語： 危険
危険有害性情報： 極めて可燃性/引火性の高いガス
吸入すると有害
重篤な皮膚の薬傷・眼の損傷
眼への刺激
呼吸器への刺激のおそれ
長期又は反復ばく露による臓器（呼吸器）の障害のおそれ
注意書き：
【安全対策】 この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
熱、火花、裸火のような着火源から遠ざけること。-禁煙。
漏洩ガス火災の場合、漏洩が安全に停止されない限り消火しないこと。
漏洩ガス火災の場合、安全に対処できるならば着火源を除去すること。
保護手袋及び保護眼鏡、保護面を着用すること。
ガス、ミスト、蒸気の吸入を避けること。
屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。
取扱い後はよく手を洗うこと。
【応急措置】 吸入した場合：被災者を新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
皮膚又は毛に付着した場合、直ちに、汚染された衣類をすべて脱ぐこと、又は取り去ること。
皮膚又は毛に付着した場合、皮膚を流水又はシャワーで洗うこと。
皮膚又は毛に付着した場合、汚染した衣類は再使用する前に洗濯すること。
皮膚に付着した場合、眼に入った場合、飲み込んだ場合、吸入した場合は、直ちに医師に連絡すること。
眼に入った場合：水で数分間、注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
飲み込んだ場合：口をすすぐこと。無理に吐かせないこと。
【保管】 換気の良い場所で保管すること。
施錠して保管すること。
【廃棄】 内容物、容器を国又は都道府県の規則に従って廃棄すること。
国/地域情報：
３．組成、成分情報
物質
化学名又は一般名： トリメチルアミン (Trimethylamine)
別名： Ｎ，Ｎ‐ジメチルメタンアミン (N,N-Dimethylmethanamine)
化学式： C3H9N
化学特性（化学式又は構造式）： 化学式又は構造式
ＣＡＳ番号： 75-50-3
官報公示整理番号
（化審法・安衛法）：		 (2)-140
分類に寄与する不純物及び安定化添加物： 情報なし
濃度又は濃度範囲： 99％以上
４．応急措置
吸入した場合： 被災者を新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
気分が悪い時は、医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合： 直ちに、汚染された衣類をすべて脱ぐこと、又は取り去ること。
皮膚を流水又はシャワーで洗うこと。
直ちに医師に連絡すること。
汚染された衣類を再使用する前に洗濯すること。
目に入った場合： 水で数分間、注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。
飲み込んだ場合： 速やかに口をすすぎ、直ちに医師に連絡すること。。
予想される急性症状及び遅発性症状： 眼・皮膚の刺激、発赤、かすみ眼、咽頭痛、咳、灼熱感、息苦しさ、腹痛、下痢、液体に触れた場合は炎症、凍傷。遅発性症状：肺水腫。
最も重要な兆候及び症状：
応急措置をする者の保護： 救助者は、状況に応じて適切な保護具を着用する。
医師に対する特別注意事項： 安静と医学的経過観察が不可欠。
５．火災時の措置
消火剤： 小火災：二酸化炭素、粉末消火剤
大火災：散水、噴霧水
使ってはならない消火剤： 棒状注水
特有の危険有害性： 極めて引火性/可燃性の高いガス
容易に発火するおそれがある。
火災によって刺激性、又は毒性のガスを発生するおそれがある。
加熱により容器が爆発するおそれがある。
破裂したボンベが飛翔するおそれがある。
特有の消火方法： 漏洩が安全に停止されない限り消火しないこと。
安全に対処できるならば着火源を除去すること
周辺及び漏洩状況から判断して消火すると危険が増すと考えられるときは火災の拡大延焼を防止するため周辺に噴霧散水しながら容器内のガスが無くなるまで燃焼させる。
ガスの滞留しない場所で風上より消火し、漏洩防止処置を施す。
消火活動は、有効に行える十分な距離から行う。
危険でなければ火災区域から容器を移動する。
周辺設備等の輻射熱による温度上昇を防止するため、水スプレーにより周辺を冷却する。
漏洩部や安全装置に直接水をかけてはいけない。凍るおそれがある。
消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。
消火を行う者の保護： 消火作業の際は、適切な空気呼吸器、化学用保護衣を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置： 直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
関係者以外の立入りを禁止する。
漏洩物に触れたり、その中を歩いたりしない。
作業者は適切な保護具（「８．ばく露防止及び保護措置」の項を参照）を着用し、眼、皮膚への接触やガスの吸入を避ける。
漏洩しても火災が発生していない場合、密閉性の高い、不浸透性の保護衣を着用する。
風上に留まる。
低地から離れる。
密閉された場所に立入る前に換気する。
環境に対する注意事項： 環境中に放出してはならない。
河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。
回収、中和： 水溶液の場合：少量の場合は、乾燥土、砂や不燃材料で吸収し、あるいは覆って密閉できる空容器に回収する。後で廃棄処理する。
吸収したものを集めるときは、清潔な帯電防止工具を用いる。
大量の場合、盛土で囲って流出を防止し、安全な場所に導いて回収する。
封じ込め及び浄化方法・機材： 危険でなければ漏れを止める。
ガスの場合：圧力容器が漏出しているときは、気体が液状で漏れるのを防ぐため、漏れ口を上にする。
二次災害の防止策： すべての発火源や可燃性物質を速やかに取除く（近傍での喫煙、火花や火炎の禁止）。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策： 「８．ばく露防止及び保護措置」に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
局所排気・全体換気： 「８．ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気、全体換気を行なう。
安全取扱い注意事項： この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
周辺での高温物、スパーク、火気の使用を禁止する。
目や口に入ると刺激を受けることがあり、使用の際には十分気を付けること。
接触、吸入又は飲み込まないこと。
ガス、蒸気、ミストを吸入しない。
屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。
取扱い後はよく手を洗うこと。
接触回避： 「１０．安定性及び反応性」を参照。
保管
技術的対策： 保管場所は壁、柱、床を耐火構造とし、かつ、はりを不燃材料で作ること。
保管場所は屋根を不燃材料で作るとともに、金属板その他の軽量な不燃材料でふき、かつ天井を設けないこと。
保管場所の床は、床面に水が浸入し、又は浸透しない構造とすること。
保管場所には危険物を貯蔵し、又は取り扱うために必要な採光、照明及び換気の設備を設ける。
保管場所の床は、危険物が浸透しない構造とするとともに、適切な傾斜をつけ、かつ、適切なためますを設けること。
混触危険物質： 「１０．安定性及び反応性」を参照。
保管条件： 熱、火花、裸火のような着火源から離して保管すること。-禁煙。
混触危険物質等から離して保管する。
容器を密閉して換気の良い場所で保管すること。
施錠して保管すること。
容器包装材料： 高圧ガス保安法、消防法及び国連輸送法規で規定されている容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
管理濃度： 設定されていない。
許容濃度（ばく露限界値、生物学的
ばく露指標）：
日本産業衛生学会（2005年版） 設定されていない。
ACGIH（2005年版） TLV-TWA 5ppm
TLV-STEL 15ppm
設備対策： 防爆仕様の局所排気を設置する。
空気中の濃度をばく露限度以下に保つために排気用の換気を行なうこと。
この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
保護具
呼吸器の保護具： 適切な呼吸器保護具を着用すること。
手の保護具： 適切な保護手袋を着用すること。
眼の保護具： 保護眼鏡（普通眼鏡型、側板付き普通眼鏡型、ゴーグル型）
皮膚及び身体の保護具： 保護衣、安全保及び眼、顔面用の保護具を着用すること。
衛生対策： この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態、形状、色など： 無色の圧縮液化ガス 2) 7)
臭い： 特異臭(魚臭又はアンモニア類似臭) 2) 7)
pH： データなし
融点・凝固点： -117℃ 7)　-118℃ 8)　-124℃ 4)
沸点、初留点及び沸騰範囲： 3℃ 7)　2.87℃ 1)
引火点： 3.3℃(密閉式) 6)　-5℃ 11)　-7℃(密閉式) 10)
爆発範囲： 1.2-8.0 vol％ 5)　2.0-11.6 vol％ 7)
蒸気圧： 187kPa (20℃) 7)　219944Pa(1650mmHg)(25℃) 8)　214613Pa(1610mmHg)(25℃) 4)
蒸気密度（空気 = 1）： 2 7)　2.04 8)
比重（密度）： 0.6 (液体） 7)　0.66 (-5℃) 8)　0.6709 (0℃/4℃) 1)
溶解度： 水に易溶。 7)　水に20wt％可溶。 12)　エタノールに易溶、エーテル、ベンゼン、クロロホルムの可溶。 1)
オクタノール/水分配係数： log Pow = 0.2 7)　log Pow = 0.16 (測定値） 4)
自然発火温度： 190℃ 7)
分解温度： データなし
臭いのしき（閾）値： データなし
蒸発速度（酢酸ブチル = 1）： データなし
燃焼性（固体、ガス）：　 可燃性
粘度： 0.321mPa・s (-33℃) (粘性率） 5)
１０．安定性及び反応性
安定性： 火花又は裸火により発火する。空気と引火爆発性の混合気を形成する。
危険有害反応性可能性： 強酸化剤、酸、酸化エチレンと激しく反応する。
避けるべき条件： 火花又は裸火、混触危険物質との接触。
混触危険物質： 強酸化剤、酸、酸化エチレン、水銀、銅。
危険有害性のある分解生成物： 燃焼により、一酸化炭素、ニ酸化炭素、窒素酸化物。
１１．有害性情報
急性毒性： 経口 ラット LD50 396.9190mg/kg 13)　500mg/kg 15)
経皮 ウサギ LD50 ＞5000mg/kg 14)
吸入(ガス) ラット LC50 3519ppm/4H 10)　4264ppm/4H 10)
皮膚腐食性・刺激性： ヒトの皮膚に対して腐食性ある。 15)16) ヒトの皮膚に数分間接触させた後、石鹸と水で洗浄しても点状出血が見られ、皮膚の軟化が1〜2時間続き、2〜3時間後には落屑が観察される。 15)
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性： 事故によるヒトの眼へのばく露において角膜上皮の侵食、また、動物の眼への点眼実験において結膜の出血、角膜の浮腫と白濁が観察されたが、いずれの場合も一過性の変化で７日以内に回復している。 15)
呼吸器感作性又は皮膚感作性： 呼吸器感作性：データなし。
皮膚感作性： データなし。
生殖細胞変異原性： 生殖細胞又は体細胞を用いた in vivo 変異原性及び遺伝毒性試験データはない。チャイニーズ・ハムスター肺由来細胞を用いた in vitro 染色体異常試験では弱い陽性。13)　細菌を用いた復帰突然変異試験は陰性である。13) 14) 15) 16) 17)
発がん性： データなし
生殖毒性： ラットでの反復経口毒性・生殖発生毒性併合試験で、親動物に少数の死亡が発生する200mg/kg/dayにおいても、生殖発生毒性に関するいずれのパラメータにも影響が認められなかった。 13)
特定標的臓器・全身毒性
(単回ばく露)：		 マウスでの吸入ばく露における感覚刺激RD50（平均呼吸数が半減する濃度）は61ppmである。 15)
特定標的臓器・全身毒性
(反復ばく露)：		 ラットの2週間吸入ばく露試験で、区分2のガイダンス値範囲の用量で呼吸器粘膜の変性が認められている。 15) 16)
吸引性呼吸器有害性： データなし
１２．環境影響情報
生態毒性 データなし
残留性・分解性 易分解性と判断される物質である。 18)
生体蓄積性 高濃縮性でないと判断される物質である。 log Pow = 0.16 (測定値） 4)
１３．廃棄上の注意：
残余廃棄物： 廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
汚染容器及び包装： 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
国際規制
海上規制情報 IMOの規定に従う。
UN No.： 1083
Proper Shipping Name： TRIMETHYLAMINE, ANHYDROUS
Class： 2.1
Sub Risk：
Packing Group：
Marine Pollutant： Not applicable
UN No.： 1297
Proper Shipping Name： TRIMETHYLAMINE, AQUEOUS SOLUTION
Class： 3
Sub Risk： 8
Packing Group： III
Marine Pollutant： Not applicable
航空規制情報 ICAO/IATAの規定に従う。
UN No.： 1083
Proper Shipping Name： Trimethylamine, anhydrous
Class： 2.1
Sub Risk：
Packing Group：
UN No.： 1297
Proper Shipping Name： Trimethylamine, aqueous solution
Class： 3
Sub Risk： 8
Packing Group： III
国内規制
陸上規制情報 消防法、高圧ガス保安法の規定に従う。
海上規制情報 船舶安全法の規定に従う。
国連番号： 1083
品名： トリメチルアミン（無水物）
クラス： 2.1
副次危険
容器等級：
海洋汚染物質： 非該当
国連番号： 1297
品名： トリメチルアミン（水溶液）（濃度が50質量％以下のもの）
クラス： 3
副次危険 8
容器等級： I〜III
海洋汚染物質： 非該当
航空規制情報 航空法の規定に従う。
国連番号： 1083
品名： トリメチルアミン（無水物）
クラス： 2.1
副次危険
容器等級：
国連番号： 1297
品名： トリメチルアミン（水溶液）（濃度が50質量％以下のもの）
クラス： 3
副次危険 8
容器等級： I〜III
特別の安全対策 危険物は当該危険物が転落し、又は危険物を収納した運搬容器が落下し、転倒もしくは破損しないように積載すること。
危険物又は危険物を収納した容器が著しく摩擦又は動揺を起こさないように運搬すること。
危険物の運搬中、危険物が著しく漏れる等災害が発生するおそれがある場合には、災害を防止するための応急措置を講ずると共に、もよりの消防機関その他の関係機関に通報すること。
移送時にイエローカードの保持が必要。
１５．適用法令
労働安全衛生法： 名称等を表示すべき危険有害物（法第57条、施行令第18条別表第9）
名称等を通知すべき危険有害物（法第57条の2、施行令第18条の2別表第9）
リスクアセスメントを実施すべき危険有害物（法第57条の3）
危険物・引火性の物
（施行令別表第１第４号）
消防法 第４類引火性液体、第一石油類水溶性液体
（法第２条第７項危険物別表第１）
高圧ガス保安法 液化ガス
（法第２条３）
可燃性ガス、毒性ガス
（一般高圧ガス保安規則第２条１，２）
船舶安全法 高圧ガス
（危規則第２，３条危険物告示別表第１）
引火性液体類
（危規則第２，３条危険物告示別表第１）
航空法 高圧ガス
（施行規則第１９４条危険物告示別表第１）
引火性液体
（施行規則第１９４条危険物告示別表第１）
１６．その他の情報
参考文献
1) Merck (Access on Sep 2005)
2) ホンメル (1991) Card No.201
3) RTECS (2005)
4) Howard (1997)
5) Lange (14th, 1992)
6) HSDB (Access on Sep 2005)
7) ICSC (J) （2002）,ICSC (J) (2003)
8) NFPA (12th, 1997)
9) Weiss (2nd 1986)
10) Ullmanns (E) (5th, 1995)
11) 混触危険Hb　(第2版, 1997)
12) 溶剤ポケットブック (1994)
13) 厚労省報告( 2005)
14) IUCLID( 2000)
15) ACGIH （７ｔｈ. 2001)
16) CERIハザードデータ集(1997)
17) NTP DB( 2005)
18) 通産省公報「既存化学物質の安全性点検結果」（1980.12.25)
19) 化学物質の危険・有害性便覧　中央災害防止協会(1992)
20) 発がん性物質の分類とその基準第6版　日本化学物質安全・情報センター (2004)
21) GHS分類結果（住化技術情報センター）
22) 日化協「緊急時応急措置指針、容器イエローカード（ラベル方式）」
23) 日化協「化学物質法規制検索システム」（CD-ROM） (2005)
24) 日本ケミカルデータベース(株)「化学品総合データベース」 (2005)