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製品安全データシート
酢酸イソペンチル
作成日2003年12月05日
改定日2006年01月19日
１．化学物質等及び会社情報
化学物質等の名称： 酢酸イソペンチル
製品コード： ○○○
会社名： ○○○○株式会社
住所： 東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号： 03-1234-5678
緊急連絡電話番号： 03-1234-5678
FAX番号： 03-1234-5678
メールアドレス：
推奨用途及び使用上の制限： 香味料、香料、溶剤
２．危険有害性の要約
ＧＨＳ分類
物理化学的危険性 火薬類 分類対象外
可燃性・引火性ガス 分類対象外
可燃性・引火性エアゾール 分類対象外
支燃性・酸化性ガス 分類対象外
高圧ガス 分類対象外
引火性液体 区分3
可燃性固体 分類対象外
自己反応性化学品 区分外
自然発火性液体 区分外
自然発火性固体 分類対象外
自己発熱性化学品 分類できない
水反応可燃性化学品 分類対象外
酸化性液体 分類対象外
酸化性固体 分類対象外
有機過酸化物 分類対象外
金属腐食性物質 区分外
健康に対する有害性 急性毒性（経口） 区分外
急性毒性（経皮） 区分外
急性毒性（吸入：ガス） 分類対象外
急性毒性（吸入：蒸気） 分類できない
急性毒性（吸入：粉じん、
ミスト）		 分類できない
皮膚腐食性・刺激性 区分3
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性 区分2B
呼吸器感作性 分類できない
皮膚感作性 区分外
生殖細胞変異原性 分類できない
発がん性 分類できない
生殖毒性 分類できない
特定標的臓器・全身毒性
（単回ばく露）		 区分3(気道刺激性、麻酔作用)
特定標的臓器・全身毒性
（反復ばく露）		 区分1(神経系）
吸引性呼吸器有害性 分類できない
環境に対する有害性 水生環境急性有害性 区分外
水生環境慢性有害性 区分外
絵表示又はシンボル： 炎　感嘆符　健康有害性
注意喚起語： 危険
危険有害性情報： 引火性液体及び蒸気
軽度の皮膚刺激
眼刺激
呼吸器への刺激のおそれ
眠気又はめまいのおそれ
長期又は反復ばく露による神経系の障害
注意書き： 【安全対策】
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
熱、火花、裸火、高温のもののような着火源から遠ざけること。-禁煙。
防爆型の電気機器、換気装置、照明機器を使用すること。静電気放電や火花による引火を防止すること。
保護手袋、保護眼鏡、保護面を着用すること。
屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。
ミスト、蒸気、スプレーを吸入しないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
【応急措置】
火災の場合には適切な消火方法をとること。
吸入した場合：空気の新鮮な場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
眼に入った場合：水で数分間、注意深く洗うこと。コンタクトレンズを容易に外せる場合には外して洗うこと。
皮膚に付着した場合：多量の水と石鹸で洗うこと。
皮膚（又は毛髪）に付着した場合：直ちに、すべての汚染された衣類を脱ぐこと、取り除くこと。
眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。
気分が悪い時は、医師の診断、手当てを受けること。
皮膚刺激があれば、医師の診断、手当てを受けること。
【保管】
容器を密閉して涼しく換気の良いところで施錠して保管すること。
【廃棄】
内容物や容器を、都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。
国/地域情報
３．組成、成分情報
物質
化学名又は一般名： 酢酸イソペンチル (Isopentyl acetate)
別名： 酢酸イソアミル (Isoamyl acetate)
酢酸３メチルブチル (Acetic acid 3-methylbutylether)
バナナオイル (Banana oil)
化学式： CH3COO(CH2)2CH(CH3)2
化学特性
（化学式又は構造式）：		 化学式又は構造式
ＣＡＳ番号： 123-92-2
官報公示整理番号
（化審法・安衛法）：		 化審法：（2）-733　安衛法：2-(6)-201
分類に寄与する不純物及び安定化添加物： 情報なし
濃度又は濃度範囲： 情報なし
４．応急措置
吸入した場合： 新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
気分が悪い時は医師を呼ぶこと。
皮膚に付着した場合： 皮膚を速やかに洗浄すること。
気分が悪い時は医師を呼ぶこと。
脱いだ衣類を再使用する前に洗濯し汚染除去すること。
皮膚刺激があれば、医師の診断、手当てを求めること。
目に入った場合： コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。洗浄を続けること。
水で数分間、注意深く洗うこと。
眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。
飲み込んだ場合： 速やかに口をすすぎ、医師の診断を受けること。
予想される急性症状及び遅発性症状： 吸入により、鼻、咽喉粘膜の炎症、咳、頭痛、咽喉痛、呼吸困難、脱力感を引き起こす。高濃度では意識喪失。飲み込むと、咽喉痛、腹痛、吐き気。皮膚に触れると、脱脂、乾燥、発赤。眼に入ると発赤する。　
最も重要な兆候及び症状：
応急措置をする者の保護： 救助者は、状況に応じて適切な保護具（有機溶剤用の防毒マスク等）を着用する。
医師に対する特別注意事項： 安静に保ち、医学的な経過観察が不可欠である。
５．火災時の措置
消火剤： 小火災：二酸化炭素、粉末消火剤、散水、耐アルコール性泡消火剤
大火災：散水、噴霧水、耐アルコール性泡消火剤
使ってはならない消火剤： 棒状注水
特有の危険有害性： 火災によって刺激性、毒性、又は腐食性のガスを発生するおそれがある。
加熱により容器が爆発するおそれがある。
引火性液体及び蒸気
特有の消火方法： 散水によって逆に火災が広がるおそれがある場合には、上記に示す消火剤のうち、散水以外の適切な消火剤を利用すること。
引火点が極めて低い：散水以外の消火剤で消火の効果がない大きな火災の場合には散水する。
危険でなければ火災区域から容器を移動する。
移動不可能な場合、容器及び周囲に散水して冷却する。
消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。
消火を行う者の保護： 消火作業の際は、適切な空気呼吸器、化学用保護衣を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置： 作業者は適切な保護具（「８．ばく露防止及び保護措置」の項を参照）を着用し、眼、皮膚への接触やガスの吸入を避ける。
漏洩物に触れたり、その中を歩いたりしない。
直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
関係者以外の立入りを禁止する。
漏洩しても火災が発生していない場合、密閉性の高い、不浸透性の保護衣を着用する。
風上に留まる。
低地から離れる。
密閉された場所に入る前に換気する。
環境に対する注意事項： 河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。
回収、中和： 少量の場合、乾燥土、砂や不燃材料で吸収し、あるいは覆って密閉できる空容器に回収する。
少量の場合、吸収したものを集めるとき、清潔な帯電防止工具を用いる。
大量の場合、盛土で囲って流出を防止し、安全な場所に導いて回収する。
大量の場合、散水は、蒸気濃度を低下させる。しかし、密閉された場所では燃焼を抑えることが出来ないおそれがある。
封じ込め及び浄化方法・機材： 危険でなければ漏れを止める。
漏出物を取扱うとき用いる全ての設備は接地する。
蒸気抑制泡は蒸発濃度を低下させるために用いる。
二次災害の防止策： すべての発火源を速やかに取除く（近傍での喫煙、火花や火炎の禁止）。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策： 「８．ばく露防止及び保護措置」に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
局所排気・全体換気： 「８．ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気、全体換気を行なう。
安全取扱い注意事項： 周辺での高温物、スパーク、火気の使用を禁止する。
容器を転倒させ、落下させ、衝撃を加え、又は引きずるなどの取扱いをしてはならない。
眼との接触を避ける。
接触、吸入又は飲み込んではならない。
取扱い後はよく手を洗うこと。
ガス、蒸気、ミスト、スプレーを吸入しないこと。
接触回避 「１０．安定性及び反応性」を参照。
保管
技術的対策： 保管場所は壁、柱、床を耐火構造とし、かつ、はりを不燃材料で作ること。
保管場所は屋根を不燃材料で作るとともに、金属板その他の軽量な不燃材料でふき、かつ天井を設けないこと。
保管場所の床は、床面に水が浸入し、又は浸透しない構造とすること。
保管場所の床は、危険物が浸透しない構造とするとともに、適切な傾斜をつけ、かつ、適切なためますを設けること。
保管場所には危険物を貯蔵し、又は取り扱うために必要な採光、照明及び換気の設備を設ける。
保管条件 熱、火花、裸火のような着火源から離して保管すること。-禁煙。
冷所、換気の良い場所で貯蔵すること。
酸化剤から離して保管する。
容器は直射日光や火気を避けること。
容器を密閉して換気の良いところで貯蔵すること。
施錠して貯蔵すること。
混触危険物質： 「１０．安定性及び反応性」を参照。
容器包装材料： 消防法及び国連輸送法規で規定されている容器を使用する。
軽金属とその合金、ゴム、合成樹脂を侵すので使用を避ける。
８．ばく露防止及び保護措置
管理濃度： 100ppm
許容濃度（ばく露限界値、生物学的
ばく露指標）：
日本産業衛生学会（2005年版） 100ppm 530mg/m3
ACGIH（2005年版） TLV-TWA 50ppm
TLV-STEL 100ppm
設備対策： 製造業者が指定するその他の防爆の電気、換気、照明機器を使用すること。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
蒸気の発生源を密閉する設備又は局所排気を設ける。
この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
保護具
呼吸器の保護具： 適切な呼吸器保護具を着用すること。
手の保護具： 適切な保護手袋を着用すること。
眼の保護具： 適切な眼の保護具を着用すること。
皮膚及び身体の保護具： 適切な保護手袋及び眼、顔面用の保護具を着用すること。
衛生対策： 取扱い後はよく手を洗うこと。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態、形状、色など： 無色液体 1）, 2) ,47)
臭い： 果実臭(バナナ) 2) ,47)
pH： データなし
融点・凝固点： -78.℃ 2)　-78.5℃ 30) ,37)　-79℃ 5)
沸点、初留点及び沸騰範囲： 77℃(沸点)　 5)　77.15℃(沸点)　 12)
引火点： 23℃ 47)　25℃ 2)　33℃(密閉式) 1)
爆発範囲： 下限　1.1vol％、上限　　7.5vol％ 5) ,12)
蒸気圧： 500Pa(20℃） 2)　746Pa(25℃） 30)
蒸気密度（空気 = 1）： 4.5g/cm3　2) ,5)　4.49g/cm3　 12)
比重（密度）： 0.86（水 = 1） 2)　0.876（15/4℃） 1)　0.88（15/4℃） 47)
溶解度： 2.00x10-3mg/L（水)(25℃） 30)　0.2g/100mL 水(20℃） 5)、 アルコール、エーテル、酢酸エチルに可溶。 1)
オクタノール/水分配係数： log Pow = 2.13 5)　log Pow = 2.25 13)
自然発火温度： 360℃ 5) ,37)　375℃ 2)
分解温度： データなし
臭いのしきい（閾）値： データなし
蒸発速度（酢酸ブチル = 1）： データなし
燃焼性（固体、ガス）：　 該当しない
粘度： 1.006 mm2/s　(19.9℃)
１０．安定性及び反応性
安定性： 熱や光には比較的安定である。
危険有害反応性可能性： 強酸化剤と激しく反応し、火災や爆発の危険性をもたらす。
還元剤、強塩基、強酸と激しく反応する。
避けるべき条件： 高温、還元剤、強塩基、強酸等、合成樹脂、ゴムとの混合、接触回避。
混触危険物質： 還元剤、強塩基、強酸等。
危険有害な分解生成物： 燃焼により、一酸化炭素、二酸化炭素。
１１．有害性情報
急性毒性： 経口 ラット LD50 16600mg/kg 9)
経皮 ウサギ LD50 ＞5000mg/kg 9)
皮膚腐食性・刺激性： ヒトの皮膚に本物質を反復適用しても何ら刺激が見られていないが、適用時に揮発によるかなりの割合の試験物質の消失が考えられる。 13)
異性体混合物を試験物質としたウサギの皮膚刺激性試験において、「僅かな刺激性」。 13)
軽度の皮膚刺激（区分3）
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性： 異性体混合物を試験物質としたウサギの目刺激性試験の結果は軽度（刺激性スケール10段階中2番目）であり 3)、ヒトでは本物質又は異性体混合物の主に吸入ばく露により、眼あるいは結膜に刺激性が報告されている 3) ,13)。これらの事実に基づき区分Bとした。
眼刺激（区分2B）
呼吸器感作性又は皮膚感作性： 呼吸器感作；データなし。　
皮膚感作性；本物質を5％含む異性体混合物を試験物質としたモルモットmaximization testの結果、 微弱である。なお、ヒトでは本物質が適用された試験で、197人の被験者全てに感作性が検出されていない事実がある。 13)
生殖細胞変異原性： データなし
発がん性： データなし
生殖毒性： データなし
特定標的臓器・全身毒性
（単回ばく露）：		 本物質あるいは異性体混合物の吸入ばく露により、ヒトでは鼻・咽頭・気管など主に上気道の症状が報告されている。6) ,13)　特に気管に刺激が強く、気道刺激性が示唆されている。 13) さらに、ラットで麻酔作用 3)　ネコで軽度の中枢抑制、イヌで傾眠が報告されている。 6)
呼吸器への刺激のおそれ（区分3）
眠気又はめまいのおそれ（区分3）
特定標的臓器・全身毒性
（反復ばく露）：		 異性体混合物の職業ばく露により、強い刺激性を訴えた一部のヒトの中で視野狭窄が報告されている。13) ウサギにおける反復ばく露の際にも組織学的に視神経の変性が認められている。13) また、短期のばく露で意識の低下、5) 長期の職業ばく露で神経毒性が報告されている。 14)
長期又は反復ばく露による神経系の障害（区分1）
吸引性呼吸器有害性： 動粘性率14 mm2/s以下であるが、化学性肺炎等を示す動物データはない。
１２．環境影響情報
水生環境急性有害性：
甲殻類（オオミジンコ）EC50 205mg/L/24H 47)
区分外とした。
水生環境慢性有害性： 難水溶性でなく（水溶解度=2000mg/L 48) ) 、急性毒性が低いことから、区分外とした。
１３．廃棄上の注意：
残余廃棄物： 廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
汚染容器及び包装： 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
国際規制
海上規制情報 IMOの規定に従う。
UN No.： 1104
Proper Shipping Name： AMYL ACETATES
Class： 3
Packing Group： III
Marine Pollutant： Not applicable
航空規制情報 ICAOの規定に従う。
UN No.： 1104
Proper Shipping Name： AMYL ACETATES
Class： 3
Packing Group： III
国内規制
陸上規制情報 消防法の規定に従う。
海上規制情報 船舶安全法の規定に従う。
国連番号： 1104
品名： 酢酸ペンチル類
クラス： 3
容器等級： III
海洋汚染物質： 非該当
航空規制情報 航空法の規定に従う。
国連番号： 1104
品名： 酢酸ペンチル類
クラス： 3
等級： III
特別の安全対策 消防法の規定に従う。
危険物は当該危険物が転落し、又は危険物を収納した運搬容器が落下し、転倒もしくは破損しないように積載すること。 。
危険物又は危険物を収納した容器が著しく摩擦又は動揺を起こさないように運搬すること。
危険物の運搬中、危険物が著しく漏れる等災害が発生するおそれがある場合には、災害を防止するための応急措置を講ずると共に、もよりの消防機関その他の関係機関に通報すること。
移送時にイエローカードの保持が必要
１５．適用法令
労働安全衛生法： 名称等を通知すべき有害物
（法第５７条の２、施行令第１８条の２別表第９）
（政令番号　第184号）
名称等を表示すべき有害物
（施行令第１８条）
第２種有機溶剤等
（施行令別表第６の２・有機溶剤中毒予防規則第１条第１項第４号）
危険物・引火性の物
（施行令別表第１第４号）
消防法： 第４類引火性液体、第ニ石油類非水溶性液体
（法第２条第７項危険物別表第１）
船舶安全法： 引火性液体類
（危規則第２，３条危険物告示別表第１）
航空法 ： 引火性液体
（施行規則第１９４条危険物告示別表第１）
１６．その他の情報
参考文献
1) Merck (13th, 2001)
2) ホンメル (1991)
3) ACGIH (2001)
4) SIDS (1999)
5) ICSC (2000)
6) HSDB (2003)(2005)
7) EHC 207 (1998)
8) ATSDR (1994)
9) NIOSH : Registry of Toxic Effects of Chemical Substances (2003)
10) Chemical Safety Data Sheets;The Royal Society of Chemistry UK No.42
11) 日本産業衛生学会 (2004)　　
12) Sax (11th, 2004)
13) DFGＯT (1996)
14) Patty's Industrial Hygiene and Toxicology (5th, 2001)
15) 化学物質の危険・有害性便覧　中央災害防止協会　(1992)
16) 後藤稠　他編：産業中毒便覧、医歯薬出版(株） (1977)
17) ザックス　有害物質のデータブック　藤原鎮男監訳　丸善 (1990)
18) 危険物ガイド　消防庁危険物規則課監修　東京法令出版 (1993)
19) 発がん性物質の分類とその基準第6版　日本化学物質安全・情報センター (2004)
20) Patty's Industrial Hygiene and Toxicology, 2nd ed. (1963)
21) Occupational Safety and Health Guideline by NIOSH
22) 通産省：化審法の既存化学物質安全性点検データ集 (1992)
23) 中災防　平成4年度　国際基準に基く化学物質危険有害表示制度の研究報告書
24) 石油化学工業協会；MSDS　酢酸エチル (1998)
25) 労働省：労働安全衛生法　有害性調査制度に基づく　既存化学物質変異原性試験データ集 (1996)
26) International Chemical Safety Cards, IPCS, No. 43
27) (財)化学物質評価研究機構：既存化学物質安全性評価シート　１巻
28) Details on Substances Classified in Annex Ito Directive 67/548/EEC http://ecb.jrc.it/classification-labelling/
29) Lide (85th, 2004-2005)
30) Howard (1997)
31) SRC (Access on Jul 2005)
32) 溶剤ポケットブック (1997)
33) 有機化合物辞典 (1985)
34) Verschueren (4th, 2003)
35) IARC Supplement (1987)
36) IUCLID (2000)
37) WEＩSS （2nd, 1986）
38) ACGIH (2002)
39) 混合危険Hb (第2版)
40) Gangolli (2nd, 1999)
41) 安全性DB
42) Lange (16th, 2005)
43) 厚生省報告 (Access on Apr 2005）
44) IRIS0315 (2005)
45) ECETOC (TR48(2)1988)
46) EU-RAR (2003)
47) AQUIRE (2003)
48) PHYSPROP Database
災害事例
情報なし
※モデルMSDS及びGHS分類結果に関するお問い合わせ・ご意見は、化学物質のリスクアセスメント及びMSDSに係る相談窓口までお願いいたします。