安全データシート
コールタール
作成日2003年12月05日
改定日2005年12月24日

1.化学物質等及び会社情報
化学物質等の名称: コールタール
製品コード: ○○○
会社名: ○○○○株式会社
住所: 東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号: 03-1234-5678
緊急連絡電話番号: 03-1234-5678
FAX番号: 03-1234-5678
メールアドレス:
推奨用途及び使用上の制限: コールタール=タール製品原料、防錆塗料、漁網染料、油煙、燃料

2.危険有害性の要約
GHS分類
物理化学的危険性 火薬類 区分外
可燃性・引火性ガス 分類対象外
可燃性・引火性エアゾール 分類対象外
支燃性・酸化性ガス 分類対象外
高圧ガス 分類対象外
引火性液体 分類できない
可燃性固体 分類対象外
自己反応性化学品 区分外
自然発火性液体 区分外
自然発火性固体 分類対象外
自己発熱性化学品 区分外
水反応可燃性化学品 区分外
酸化性液体 区分外
酸化性固体 分類対象外
有機過酸化物 区分外
金属腐食性物質 分類できない
健康に対する有害性 急性毒性(経口) 区分4
急性毒性(経皮) 区分外
急性毒性(吸入:ガス) 分類対象外
急性毒性(吸入:蒸気) 分類できない
急性毒性(吸入:粉じん、
ミスト)
分類できない
皮膚腐食性・刺激性 区分3
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性 区分1
呼吸器感作性 分類できない
皮膚感作性 区分1
生殖細胞変異原性 区分2
発がん性 区分1
生殖毒性 分類できない
特定標的臓器・全身毒性
(単回ばく露)
区分1(神経系)、区分3(気道刺激性)
特定標的臓器・全身毒性
(反復ばく露)
区分2(呼吸器系)
吸引性呼吸器有害性 分類できない
環境に対する有害性 水生環境急性有害性 分類できない
水生環境慢性有害性 分類できない
絵表示又はシンボル: 感嘆符 腐食性 健康有害性
注意喚起語 危険
危険有害性情報: 飲み込むと有害(経口)
軽度の皮膚刺激
重篤な眼の損傷
アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ
遺伝性疾患のおそれの疑い
発がんのおそれ
神経系の障害
呼吸器への刺激のおそれ
長期又は反復ばく露による呼吸器系の障害のおそれ
注意書き: 【安全対策】
すべての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
使用前に取扱説明書を入手すること。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
個人用保護具や換気装置を使用し、ばく露を避けること。
保護手袋、保護眼鏡、保護面を着用すること。
屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。
粉じん、ヒュームを吸入しないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
汚染された作業衣を作業場から出さないこと。
【応急措置】
吸入した場合:空気の新鮮な場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
眼に入った場合:水で数分間、注意深く洗うこと。コンタクトレンズを容易に外せる場合には外して洗うこと。
皮膚に付着した場合:多量の水と石鹸で洗うこと。
汚染された保護衣を再使用する場合には洗濯すること。
ばく露又はその懸念がある場合:医師の診断、手当てを受けること。
飲み込んだ場合:気分が悪い時は、医師の診断、手当てを受けること。口をすすぐこと。
眼に入った場合:直ちに医師の診断、手当てを受けること。
気分が悪い時は、医師の診断、手当てを受けること。
皮膚刺激又は発疹がおきた場合は、医師の診断、手当てを受けること。
【保管】
施錠して保管すること。
【廃棄】
内容物や容器を、都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。
国/地域情報

3.組成、成分情報
物質
化学名又は一般名: コールタール (Coal Tar)
別名: タール (Tar)
石炭タール
コールタールは、石炭の乾留によりコークスを製造するとき得られる副産物であって、下記の危険有害性成分を含む、環数が1個から数個以上にわたる極めて多種類の芳香族炭化水素の混合物である。酸素、窒素、硫黄化合物も含有する。
化学式: 特定できない
化学特性
(化学式又は構造式):
特定できない
CAS番号: 8007-45-2
官報公示整理番号
(化審法・安衛法):
(9)-1741
分類に寄与する不純物及び安定化添加物: ナフタレン(5-15%)、フェノール(0.5-1.5%)、ベンゼン(0.3-1%)、ベンゾ[a]ピレン(1-3%)、フェナントレン(3-8%)
濃度又は濃度範囲: 情報なし

4.応急措置
吸入した場合: 新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
医師の診断を受ける。
皮膚に付着した場合: 多量の石鹸と水で洗うこと。
皮膚刺激又は発疹がおきた場合は、医師の診断、手当てを求めること。
皮膚刺激があれば、医師の診断、手当てを求めること。
汚染された衣類を再使用する前に洗濯すること。
目に入った場合: コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。洗浄を続けること。
水で数分間、注意深く洗うこと。
直ちに医師を呼ぶこと。
飲み込んだ場合: 口をすすぐ。
吐かせる。ただし、嘔吐物が気管に入らないように身体を斜めにする。
直ちに医師を呼ぶこと。
予想される急性症状及び遅発性症状: 角膜炎、結膜炎、皮膚炎。高濃度の蒸気を吸入した場合、呼吸困難、吐気、嘔吐、めまい、食欲不振などの症状。
最も重要な兆候及び症状:

5.火災時の措置
消火剤: 二酸化炭素、粉末消火剤、泡消火剤、乾燥砂
使ってはならない消火剤: 火源へ直接に棒状注水
特有の危険有害性: 火災によって刺激性、毒性、又は腐食性のガスを発生するおそれがある。
燃焼したとき多量の黒煙を発生する。
特有の消火方法: 大規模火災には、泡消火剤を用いて空気を遮断する。
危険でなければ火災区域から容器を移動する。
移動不可能な場合、容器及び周囲に散水して冷却する。
消火を行う者の保護: 消火作業の際は、適切な空気呼吸器、化学用保護衣を着用する。
できるだけ風上から消火し、蒸気、燃焼ガスの吸入を避ける。

6.漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置: 作業者は適切な保護具(「8.ばく露防止及び保護措置」の項を参照)を着用し、眼、皮膚への接触やガスの吸入を避ける。
関係者以外の立入りを禁止する。
風上に留まる。
直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
環境に対する注意事項: 排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。
河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。
回収、中和: 少量の場合、乾燥土、砂や不燃材料で吸収し、あるいは覆って密閉できる空容器に回収する。
少量の場合、吸収したものを集めるとき、清潔な帯電防止工具を用いる。
大量の場合、盛土で囲って流出を防止し、安全な場所に導いて回収する。
大量の場合、散水は、蒸気濃度を低下させる。しかし、密閉された場所では燃焼を抑えることが出来ないおそれがある。
封じ込め及び浄化方法・機材: 危険でなければ漏れを止める。
少量の場合、土砂や不燃材料で吸収し密閉できる空容器に回収する。後で廃棄処理する。
吸収したものを集めるとき、きれいな帯電防止器具を用いる。
大量の場合、盛土で囲って流出を防止し、安全な場所に導いて回収する。
二次災害の防止策: すべての発火源を速やかに取除く(近傍での喫煙、火花や火炎の禁止)。
漏出した場所の周辺に、ロープを張るなどして関係者以外の立入りを禁止する。

7.取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策: 「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
静電気対策のために、装置、機器などの接地を確実に行う。
作業着、作業靴は導電性のものを用いる。
局所排気・全体換気: 「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気、全体換気を行なう。
安全取扱い注意事項: 軽度に皮膚を刺激するので皮膚との接触を避ける。
重篤な眼の損傷をおこすので眼に入れてはならない。
吸入するとアレルギー、喘息又は呼吸困難を起こすおそれがあるので吸入してはならない。
発がんのおそれがあるので、本製品に接触、吸入、飲み込みをしてはならない。
器官を損傷するので、本製品に接触、吸入、飲み込みをしてはならない。
呼吸器の刺激のおそれがあるので、本製品に接触、吸入、飲み込みをしてはならない。
取扱い後はよく手を洗うこと。
蒸気の吸入を避ける。
接触回避 「10.安定性及び反応性」を参照。
保管
技術的対策: 特別に技術的対策は必要としない。
保管条件: 冷所、換気の良い場所で貯蔵すること。
施錠して貯蔵すること。
混触危険物質: 「10.安定性及び反応性」を参照。
容器包装材料: 国連輸送法規で規定されている容器を使用する。

8.ばく露防止及び保護措置
管理濃度: 0.2mg/m3(ベンゼン可溶性成分として)
許容濃度(ばく露限界値、生物学的
ばく露指標):
日本産業衛生学会(2005年版) 設定されていない。
ACGIH(2005年版) TLV-TWA    0.2mg/m3(ベンゼン可溶性成分(CAS65996-93-2)として)
設備対策: 空気中の濃度をばく露限度以下に保つために排気用の換気を行なうこと。
この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
保護具
呼吸器の保護具: 適切な呼吸器保護具を着用すること。
手の保護具: 適切な保護手袋を着用すること。
眼の保護具: 適切な顔面用の保護具を着用すること。
皮膚及び身体の保護具: 適切な顔面用の保護具を着用すること。
衛生対策: 保護具は保護具点検表により定期的に点検する。
取扱い後はよく手を洗うこと。

9.物理的及び化学的性質
物理的状態、形状、色など: 黒色粘ちょう液体 1)
臭い: 特異臭(ナフタレン)  1) ,2)
pH: データなし
融点・凝固点: 常温では流動し難い。
沸点、初留点及び沸騰範囲: データなし
引火点: 点火すると赤色の明るい、すすの多い炎で燃焼。
爆発範囲: データなし
蒸気圧: データなし
蒸気密度(空気 = 1): データなし
比重(密度): 1.10以上 4) 1.18-1.23 3)
溶解度: 水に微溶。ほとんどがベンゼン、ニトロベンゼンに溶ける。20部のアルコール等に溶ける。苛性ソーダ溶液に部分的に溶ける。 1)
オクタノール/水分配係数: データなし
自然発火温度: データなし
分解温度: データなし
臭いのしき(閾)値: データなし
蒸発速度(酢酸ブチル = 1): データなし
燃焼性(固体、ガス):  該当しない
粘度: データなし

10.安定性及び反応性
安定性: 通常の取扱い条件下では安定。
危険有害反応性可能性: 酸化性物質等と反応する。
避けるべき条件: 高温、酸化性物質との接触回避。
混触危険物質: 酸化性物質。
危険有害な分解生成物: 燃焼により黒煙、一酸化炭素、二酸化炭素。

11.有害性情報
急性毒性: 経口 ラット LD50 1700mg/kg 8)
経皮 ウサギ LD50 約15800mg/kg
飲み込むと有害(区分4)
皮膚腐食性・刺激性: ヒトのドレイズ試験 15ug/3D(intermittent)で軽度。 9) 、ヒトの皮膚に塗布、処理2週間内に初期の過形成 (initial hyperplasia) が起こった。処理を続けると、全体的な皮膚厚みの低下 (reduction in overall epidermal thickness) が起こり、角化性の角質層 (hyperkeratotic horny layer) を伴った。 35)
ウサギ(雄)におけるドレイズ試験で軽度。 35)
軽度の皮膚刺激(区分3)
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性: 蒸気はヒトのの眼を刺激し、眼瞼結膜炎、上皮下点状角膜炎を引き起こす。 ヒトで影響が数ヶ月残る。  6)
重篤な眼の損傷(区分1)
呼吸器感作性又は皮膚感作性: 呼吸器感作性の情報は得られていない。 湿疹(eczema)を起こした1664人の患者のパッチ試験で、72人に粗製タールでポジティブな反応が出た。 35) 医療用タールの適用による接触アレルギー (allergic contact) と光感受性 (photosensitivity) で激しい皮膚炎を起こすことがある。 35)
アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ(区分1)
生殖細胞変異原性: ヒトの試験例(体内での代謝排泄物を用いた微生物変異原性試験で陽性)はあるが、in vitro 試験の情報はない。 35)
遺伝性疾患のおそれの疑い(区分2)
発がん性: ACGIH A1(ヒトに対し発がん性が確認された物質) 5)、IARC グループ1(ヒトに対して発がん性がある。) 6)、日本産業衛生学会 第1群(ヒト人間に対し発がん性がある物質) 7)、 EUDirectives 67/548/EEC Annex1 8)
発がんのおそれ(区分1)
生殖毒性: 疫学調査で流産への影響なし。 8)
特定標的臓器・全身毒性
(単回ばく露):
ヒトの神経毒がある 14) との記述から「区分1(神経系)」とし、別の文献に気道刺激が述べられている 14) ので区分3(気道刺激性)とした。
神経系の障害(区分1)
呼吸器への刺激のおそれ(区分3)
特定標的臓器・全身毒性
(反復ばく露):
0.09mg/L(区分2のガイダンス値範囲)のエアゾール反復ばく露によりマウスの呼吸器に悪影響がでたとの報告がある 35) ので区分2とした。
長期又は反復ばく露による呼吸器系の障害のおそれ(区分2)
吸引性呼吸器有害性: 情報不足で分類できない。ICSCカードに挙げられた化学性肺炎原因物質(ベンゼン、エチルベンゼン、キシレン、スチレン、トルエン等)を含んでいるが 35)、 コールタールとしての吸引の害があるかの報告はない。

12.環境影響情報
水生環境急性有害性: 情報なし
水生環境慢性有害性: 情報なし

13.廃棄上の注意:
残余廃棄物: 廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
汚染容器及び包装: 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。

14.輸送上の注意
国際規制
海上規制情報 IMOの規定に従う。
UN No.: 3082
Proper Shipping Name: ENVIRONMENTALLY HAZARDOUS SUBSTANCE, LIQUID, N.O.S.
Class: 9
Packing Group: III
Marine Pollutant: P
航空規制情報 Not applicable
国内規制
陸上規制情報 消防法の規定に従う。
海上規制情報 船舶安全法の規定に従う。
国連番号: 3082
品名: 環境有害物質(液体)
クラス: 9
容器等級: III
海洋汚染物質: P
航空規制情報 非該当
特別の安全対策 消防法の規定に従う。
危険物は当該危険物が転落し、又は危険物を収納した運搬容器が落下し、転倒もしくは破損しないように積載すること。
危険物又は危険物を収納した容器が著しく摩擦又は動揺を起こさないように運搬すること。
危険物の運搬中、危険物が著しく漏れる等災害が発生するおそれがある場合には、災害を防止するための応急措置を講ずると共に、もよりの消防機関その他の関係機関に通報すること。
移送時にイエローカードの保持が必要。

15.適用法令
労働安全衛生法: 名称等を表示すべき危険有害物(法第57条、施行令第18条別表第9)
名称等を通知すべき危険有害物(法第57条の2、施行令第18条の2別表第9)
リスクアセスメントを実施すべき危険有害物(法第57条の3)
特定化学物質第2類物質、管理第2類物質
(特定化学物質障害予防規則第2条第1項第2,5号)
特定化学物質特別管理物質
(特定化学物質障害予防規則第38条の3)
危険物・引火性の物
(施行令別表第1第4号)
化学物質排出把握管理促進法
(PRTR法):
第1種指定化学物質
(法第2条第2項、施行令第1条別表第1)
(政令番号 第299号ベンゼン、第266号フェノール)
第2種指定化学物質
(法第2条第3項、施行令第2条別表第2)
(政令番号 第58号フェナントレン)
消防法: 第4類引火性液体、第三石油類非水溶性液体
(法第2条第7項危険物別表第1)
船舶安全法: 引火性液体類
(危規則第2,3条危険物告示別表第1)
航空法: 引火性液体
(施行規則第194条危険物告示別表第1)

16.その他の情報
参考文献
1) Merck (13th, 2001)
2) ホンメル (1991)
3) ACGIH (1991)(2001)
4) SIDS (1999)
5) ICSC (J) (1994)
6) HSDB (2003)
7) EHC 207 (1998)
8) ATSDR (2002)
9) NIOSH : Registry of Toxic Effects of Chemical Substances (2004)
10) Chemical Safety Data Sheets;The Royal Society of Chemistry UK No.42
11) 日本産業衛生学会 (2004)  
12) Sax (11th, 2004)
13) DFGOT (1991)(1999)
14) Patty's Industrial Hygiene and Toxicology (5th, 2001)
15) 化学物質の危険・有害性便覧 中央災害防止協会 (1992)
16) 後藤稠 他編:産業中毒便覧、医歯薬出版(株) (1977)
17) ザックス 有害物質のデータブック 藤原鎮男監訳 丸善 (1990)
18) 危険物ガイド 消防庁危険物規則課監修 東京法令出版 (1993)
19) 発がん性物質の分類とその基準第6版 日本化学物質安全・情報センター (2004)
20) Patty's Industrial Hygiene and Toxicology, 2nd ed. (1963)
21) Occupational Safety and Health Guideline by NIOSH
22) 通産省:化審法の既存化学物質安全性点検データ集 (1992)
23) 中災防 平成4年度 国際基準に基く化学物質危険有害表示制度の研究報告書
24) 石油化学工業協会;MSDS 酢酸エチル (1998)
25) 労働省:労働安全衛生法 有害性調査制度に基づく 既存化学物質変異原性試験データ集 (1996)
26) International Chemical Safety Cards, IPCS, No. 43
27) (財)化学物質評価研究機構:既存化学物質安全性評価シート 1巻
28) Details on Substances Classified in Annex Ito Directive 67/548/EEC
29) Lide (85th, 2004-2005)
30) Howard (1997)
31) SRC (Access on Jul 2005)
32) 溶剤ポケットブック (1997)
33) 有機化合物辞典 (1985)
34) Verschueren (4th, 2003)
35) IARC vol.35 (1985)
36) IUCLID (2000)
37) WEiSS (2nd, 1986)
38) ACGIH (2002)
39) 混合危険Hb (第2版)
40) Gangolli (2nd, 1999)
41) 安全性DB (1994)
42) Lange (16th, 2005)
43) 厚生省報告 (Access on Apr 2005)
44) IRIS0315 (2005)
45) ECETOC (TR48(2)1988)
46) EU-RAR (2003)
災害事例
(1) ガス発生炉の作業でコールタールのガスにばく露された作業者33名が肺がんを起こし、うち30名が死亡した。その他、多数の皮膚疾患が報告されている。