ホーム > GHSモデル MSDS情報
製品安全データシート
インデン
作成日2003年 5月 6日
改定日2005年12月 4日
１．化学物質等及び会社情報
化学物質等の名称： インデン
製品コード： ○○○
会社名： ○○○○株式会社
住所： 東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号： 03-1234-5678
緊急時の電話番号： 03-1234-5678
FAX番号： 03-1234-5678
メールアドレス：
推奨用途及び使用上の制限： 医薬品原料、樹脂原料
２．危険有害性の要約
ＧＨＳ分類
物理化学的危険性 火薬類 分類対象外
可燃性・引火性ガス 分類対象外
可燃性・引火性エアゾール 分類対象外
支燃性・酸化性ガス 分類対象外
高圧ガス 分類対象外
引火性液体 区分4
可燃性固体 分類対象外
自己反応性化学品 分類対象外
自然発火性液体 区分外
自然発火性固体 分類対象外
自己発熱性化学品 分類できない
水反応可燃性化学品 分類対象外
酸化性液体 分類対象外
酸化性固体 分類対象外
有機過酸化物 分類対象外
金属腐食性物質 分類できない
健康に対する有害性 急性毒性（経口） 分類できない
急性毒性（経皮） 分類できない
急性毒性（吸入：ガス） 分類対象外
急性毒性（吸入：蒸気） 分類できない
急性毒性（吸入：粉じん） 分類できない
急性毒性（吸入：ミスト） 分類できない
皮膚腐食性・刺激性 区分3
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性 区分2A-2B
呼吸器感作性 分類できない
皮膚感作性 区分1
生殖細胞変異原性 分類できない
発がん性 分類できない
生殖毒性 分類できない
特定標的臓器・全身毒性
（単回ばく露）		 区分2（肝臓、腎臓、脾臓）、区分3（気道刺激）
特定標的臓器・全身毒性
（反復ばく露）		 区分1（肝臓、腎臓）
吸引性呼吸器有害性 分類できない
環境に対する有害性 水生環境急性有害性 分類できない
水生環境慢性有害性 分類できない
絵表示又はシンボル： 感嘆符　健康有害性
注意喚起語： 危険
危険有害性情報： 可燃性液体
軽度の皮膚刺激
強い眼刺激
アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ
肝臓、腎臓、脾臓の障害のおそれ
呼吸器への刺激のおそれ
長期又は反復ばく露による肝臓、腎臓の障害
注意書き： 【安全対策】
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
炎及び高温のものから遠ざけること。
保護手袋、保護眼鏡、保護面を着用すること。
屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。
ミスト、蒸気、スプレーを吸入しないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
汚染された作業衣を作業場から出さないこと。
【応急措置】
火災の場合には適切な消火方法をとること。
吸入した場合、空気の新鮮な場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。コンタクトレンズを容易に外せる場合には外して洗うこと。
皮膚に付着した場合、多量の水と石鹸で洗うこと。
汚染された保護衣を再使用する場合には洗濯すること。
ばく露又はその懸念がある場合、医師の診断、手当てを受けること。
眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。
気分が悪い時は、医師の診断、手当てを受けること。
皮膚刺激があれば、医師の診断、手当てを受けること。
皮膚刺激又は発疹がおきた場合は、医師の診断、手当てを受けること。
【保管】
容器を密閉して涼しく換気の良いところで施錠して保管すること。
【廃棄】
内容物や容器を、都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。
国・地域情報：
３．組成、成分情報
化学物質
化学名又は一般名： インデン(Indene)
別名： インドナフテン（Indonaphthene）
１Ｈ−インデン（1H-Indenee）
化学式： C9H8
化学特性（化学式又は構造式）： 化学式又は構造式
ＣＡＳ番号： 95-13-6
官報公示整理番号
（化審法・安衛法）：		 （4）-580
分類に寄与する不純物及び安定化添加物： 情報なし
濃度又は濃度範囲： 情報なし
４．応急措置
吸入した場合： 新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
気分が悪い時は医師を呼ぶこと。
皮膚に付着した場合： 多量の石鹸と水で洗うこと。
皮膚刺激又は発疹がおきた場合は、医師の診断、手当てを求めること。
脱いだ衣類を再使用する前に洗濯し汚染除去すること。
目に入った場合： 水で数分間注意深く洗うこと。
コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。洗浄を続けること。
眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。
飲み込んだ場合： 速やかに口をすすぎ、医師の診断を受けること。
予想される急性症状及び遅発性症状： 皮膚を刺激して、かぶれ、ただれ、発赤をおこす。
蒸気を吸入した場合、呼吸器を刺激し頭痛、吐き気を催す。
最も重要な兆候及び症状：
５．火災時の措置
消火剤： 小火災：二酸化炭素、粉末消火剤、散水
大火災：散水、噴霧水、通常の泡消火剤
使ってはならない消火剤： 棒状注水
特有の危険有害性： 可燃性物質：燃えるが、容易に発火しない。
火災によって刺激性、毒性又は腐食性のガスを発生するおそれがある。
加熱により容器が爆発するおそれがある。
特有の消火方法： 消火には適切な手段を利用すること
引火点が極めて低い：消火の効果がないおそれがある場合は散水する。
危険でなければ火災区域から容器を移動する。
移動不可能な場合、容器及び周囲に散水して冷却する。
消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。
消火を行う者の保護： 消火作業の際は、適切な空気呼吸器、化学用保護衣を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置： 直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
関係者以外の立入りを禁止する。
作業者は適切な保護具（「８．ばく露防止及び保護措置」の項を参照）を着用し、眼、皮膚への接触やガスの吸入を避ける。
風上に留まる。
低地から離れる。
適切な防護衣を着けていないときは破損した容器あるいは漏洩物に触れてはいけない。
環境に対する注意事項： 河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。
回収、中和： 乾燥土、砂や不燃材料で吸収し、あるいは覆って密閉できる空容器に回収する。後で廃棄処理する。
封じ込め及び浄化の方法・機材： 危険でなければ漏れを止める。
プラスチックシートで覆いし、散乱を防ぐ。
二次災害の防止策： すべての発火源を速やかに取除く（近傍での喫煙、火花や火炎の禁止）。
容器内に水を入れてはいけない。
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策： 「８．ばく露防止及び保護措置」に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
局所排気・全体換気： 「８．ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気・全体換気を行う。
安全取扱い注意事項： 火気注意。
屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。
汚染された作業衣は作業楊から出さないこと。
眼に入れてはならない。
接触、吸入又は飲み込んではならない。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
接触回避： 「１０．安定性及び反応性」を参照。
保管
技術的対策： 保管場所は延焼のおそれのない外壁、柱、床を不燃材料で作ることができる。
保管場所は屋根を不燃材料で作るとともに、金属板その他の軽量な不燃材料でふき、かつ天井を設けないこと。
保管場所の床は、床面に水が浸入し、又は浸透しない構造とすること。
保管場所の床は、危険物が浸透しない構造とするとともに、適切な傾斜をつけ、かつ、適切なためますを設けること。
保管場所には危険物を貯蔵し、又は取り扱うために必要な採光、照明及び換気の設備を設ける。
混触危険物質： 「１０．安定性及び反応性」を参照。
保管条件： 炎及び熱表面から離して保管すること。
冷所、換気の良い場所で貯蔵すること。
酸化剤から離して保管する。
容器は直射日光や火気を避けること。
施錠して貯蔵すること。
容器包装材料： 消防法で規定されている容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
管理濃度： 設定されていない。
許容濃度（ばく露限界値、生物学的
ばく露指標）：
日本産業衛生学会（2005年版） 設定されていない。
ACGIH （2005年版） TLV-TWA 10ppm
設備対策： 防爆の電気、換気、照明機器を使用すること。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
密閉された装置、機器又は局所排気装置を使用しなければ取扱ってはならない。
保護具
呼吸器の保護具： 呼吸用保護具を着用すること。
ばく露の可能性のあるときは、送気マスク、空気呼吸器、又は酸素呼吸器を着用する。
手の保護具： 保護手袋を着用すること。
眼の保護具： 眼の保護具を着用すること。
化学飛沫用のゴーグル及び適切な顔面保護具を着用すること。
安全眼鏡を着用すること。撥ね飛び又は噴霧によって眼及び顔面接触が起こりうる時は、包括的な化学スプラッシュゴーグル、及び顔面シールドを着用すること
皮膚及び身体の保護具： 顔面用の保護具を着用すること。
しぶきの可能性がある場合は、全面耐薬品性防護服（例えば、酸スーツ）及びブーツが必要である。
衛生対策： この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
飲食、喫煙前には石鹸で手を洗う。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態、形状、色など： 無色液体 10)
臭い： データなし
pH： 弱酸性 15)
融点・凝固点： -1.8℃（融点） 2)
沸点、初留点及び沸騰範囲： 181.6℃（沸点） 2)
引火点： 78.33℃（密閉式) 10)
爆発範囲： 下限　　2.3vol％、上限　　10.4vol％ 4)
蒸気圧： 133Pa(25℃） 16)
蒸気密度（空気 = 1）： 4.01 17)
比重（密度）： 0.9968 (20℃/4℃) 2)
溶解度： 不溶（水） 2)
332mg/L (25℃)（水） 18)
大部分の有機溶剤に溶 2)
オクタノール/水分配係数： log Pow = 2.92 18)
自然発火温度： データなし
分解温度： データなし
臭いのしきい（閾）値 データなし
蒸発速度（酢酸ブチル = 1）： データなし
燃焼性（固体、ガス）：　 該当しない
粘度： データなし
１０．安定性及び反応性
安定性： 加熱により発火する。
危険有害反応可能性： 光にさらされて重合する。
避けるべき条件： フレーム及びスパーク発生装置から遠ざける。
空気、光。
混触危険物質： 酸化剤
危険有害な分解生成物： 一酸化炭素、二酸化炭素。
１１．有害性情報
急性毒性： 吸入 ラット LC50 14g/m3 11)
吸入 ラット LC50 14000mg/m3/4H 11)
ソ連文献 11) は蒸気かミストか不明。
皮膚腐食性・刺激性： ヒトの皮膚炎の報告がある。重度のものとはされていない。
軽度の皮膚刺激（区分3）
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性： ヒトに対する眼刺激情報がある 6) 。しかし、回復期間が示されていない。
重篤な眼への刺激性（区分2A-2B）
呼吸器感作性又は皮膚感作性： 皮膚感作性：ヒトの事例報告 6) がある。
アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ（区分1）
呼吸器感作性：データなし
発がん性： データなし
生殖毒性： データなし
特定標的臓器・全身毒性-単回ばく露： ヒト吸入ばく露及び動物吸入試験で、肝臓、腎臓、脾臓への影響が見られている 6) 。
肝臓、腎臓、脾臓の障害のおそれ（区分2）
気道刺激も示唆されている 6) 。
呼吸器への刺激のおそれ（区分3）（気道刺激性）
特定標的臓器・全身毒性-反復ばく露： 動物実験において、区分1のガイダンス値以下の濃度での連続ばく露により、肝臓・腎臓への影響が見られている 11) 。
長期又は反復ばく露による肝臓、腎臓の障害（区分1）
吸引性呼吸器有害性： 実験動物で、吸引による化学性肺炎の報告があるが、粘度データが見当たらない。
１２．環境影響情報
水生環境急性有害性： データ不足のため分類できない
水生環境慢性有害性： データ不足のため分類できない
１３．廃棄上の注意：
残余廃棄物： 廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を依託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
汚染容器及び包装： 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
国際規制
海上規制情報 非危険物
航空規制情報 非危険物
国内規制
陸上規制情報 消防法の規定に従う。
海上規制情報 非危険物
航空規制情報 非危険物
特別の安全対策 危険物は当該危険物が転落し、又は危険物を収納した運搬容器が落下し、転倒もしくは破損しないように積載すること。
危険物又は危険物を収納した容器が著しく摩擦又は動揺を起こさないように運搬すること。
危険物の運搬中危険物が著しく漏れる等災害が発生するおそれがある場合には、災害を防止するための応急措置を講ずると共に、もよりの消防機関その他の関係機関に通報すること。
移送時にイエローカードの保持が必要。
１５．適用法令
労働安全衛生法： 名称等を通知すべき有害物
（法第５７条の２、施行令第１８条の２別表第９）
（政令番号　第59号）
消防法： 第４類引火性液体、第三石油類非水溶性液体
（法第２条第７項危険物別表第１）
１６．その他の情報
参考文献
1) ICSC (1997)
2) Merck (13th, 2001)
3) IMDG (2004)
4) ホンメル (1991)
5) SRC (2005)
6) HSDB (2005)
7) Lange (16th, 2005)
8) Patty (5th, 2001)
9) IUCLID (2000)
10) ACGIH(2001)
11) RTECS(2004)
12) HSDB(2001)
13) SITTIG (47th, 2002)
14) ICSC (J)(1997)
15) Chapman (2005)
16) Lange (16th, 2005)
17) GESTIS (2005)
18) Howard (1997)
19) (財)化学物質評価研究機構：既存化学物質安全性評価シート　１巻
20) IMO　IMDG CODE(2004)
21) 国際化学物質安全カード（ICSC）
22) Occupational Safety and Health Guidelines for Chemical Hazards, NIOSH
23) TLVs and BEIs, ACGIH (2003)
災害事例
情報なし
※モデルMSDS及びGHS分類結果に関するお問い合わせ・ご意見は、化学物質のリスクアセスメント及びMSDSに係る相談窓口までお願いいたします。