安全データシート
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チオフェノール |
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作成日2002年10月30日
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改定日2006年10月22日
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1.化学物質等及び会社情報 |
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化学物質等の名称: |
チオフェノール |
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製品コード: |
○○○ |
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会社名: |
○○○○株式会社 |
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住所: |
東京都△△区△△町△丁目△△番地 |
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電話番号: |
03−1234−5678 |
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緊急連絡電話番号: |
03−1234−5678 |
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FAX番号: |
03−1234−5678 |
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メールアドレス: |
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推奨用途及び使用上の制限: |
医薬品、農薬用原料、有機合成中間体、重合防止剤、酸化防止剤、ゴム素練促進剤 |
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2.危険有害性の要約 |
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GHS分類 |
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物理化学的危険性 |
火薬類 |
分類対象外 |
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可燃性・引火性ガス |
分類対象外 |
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可燃性・引火性エアゾール |
分類対象外 |
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支燃性・酸化性ガス |
分類対象外 |
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高圧ガス |
分類対象外 |
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引火性液体 |
区分3 |
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可燃性固体 |
分類対象外 |
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自己反応性化学品 |
分類対象外 |
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自然発火性液体 |
区分外 |
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自然発火性固体 |
分類対象外 |
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自己発熱性化学品 |
分類できない |
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水反応可燃性化学品 |
分類対象外 |
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酸化性液体 |
分類対象外 |
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酸化性固体 |
分類対象外 |
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有機過酸化物 |
分類対象外 |
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金属腐食性物質 |
区分外 |
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人健康有害性 |
急性毒性(経口) |
区分2 |
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急性毒性(経皮) |
区分2 |
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急性毒性(吸入:気体) |
分類対象外 |
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急性毒性(吸入:蒸気) |
区分1 |
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急性毒性(吸入:粉じん) |
分類対象外 |
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急性毒性(吸入:ミスト) |
分類できない |
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皮膚腐食性・刺激性 |
区分2 |
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眼に対する重篤な損傷・眼刺激性 |
区分2A |
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呼吸器感作性 |
分類できない |
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皮膚感作性 |
分類できない |
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生殖細胞変異原性 |
分類できない |
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発がん性 |
分類できない |
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生殖毒性 |
区分2 |
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特定標的臓器・全身毒性
(単回ばく露) |
区分2(神経系) |
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特定標的臓器・全身毒性
(単回ばく露) |
区分3(気道刺激性) |
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特定標的臓器・全身毒性
(反復ばく露) |
区分1(腎臓) |
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吸引性呼吸器有害性 |
分類できない |
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環境有害性 |
水生環境急性有害性 |
区分1 |
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水生環境慢性有害性 |
区分1 |
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絵表示又はシンボル: |
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注意喚起語: |
危険 |
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危険有害性情報: |
引火性液体及び蒸気 |
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飲み込むと生命に危険(経口) |
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皮膚に接触すると生命に危険(経皮) |
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吸入すると生命に危険(蒸気) |
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皮膚刺激 |
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強い眼刺激 |
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生殖能又は胎児への悪影響のおそれの疑い |
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神経系の障害のおそれ |
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呼吸器への刺激のおそれ |
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長期又は反復ばく露による腎臓の障害 |
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水生生物に非常に強い毒性 |
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長期的影響により水生生物に非常に強い毒性 |
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注意書き: |
【安全対策】 |
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使用前に取扱説明書を入手すること。 |
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すべての安全注意を読み理解するまで取扱わないこと。 |
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熱、火花、裸火のような着火源から遠ざけること。−禁煙。 |
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静電気的に敏感な物質を積みなおす場合は、容器及び受器を接地、結合すること。 |
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防爆型の電気機器、換気装置、照明機器等を使用すること。静電気放電に対する予防措置を講ずること。 |
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火災を発生しない工具を使用すること。 |
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適切な保護手袋、保護眼鏡、保護面を着用すること。 |
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適切な保護手袋、保護衣を着用すること。 |
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適切な呼吸用保護具を着用すること。 |
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必要に応じて個人用保護具や換気装置を使用し、ばく露を避けること。 |
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眼、皮膚、又は衣類に付けないこと。 |
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ミスト、蒸気、スプレーを吸入しないこと。 |
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屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。 |
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この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。 |
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取扱い後はよく手を洗うこと。 |
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容器を密閉しておくこと。 |
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環境への放出を避けること。 |
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【応急措置】 |
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直ちに、すべての汚染された衣類を脱ぐこと、又は取り除くこと。 |
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取り扱い後はよく手を洗うこと。 |
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飲み込んだ場合、口をすすぐこと。 |
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皮膚又は毛に付着した場合、直ちに、汚染された衣類をすべて脱ぎ又は取り除くこと。皮膚を流水又はシャワーで洗うこと。 |
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汚染された衣類を再使用する前に洗濯すること。 |
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吸入した場合、被災者を新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。 |
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眼に入った場合、水で数分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。 |
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飲み込んだ場合、直ちに医師に連絡すること。 |
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皮膚に付着した場合、直ちに医師に連絡すること。 |
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吸入した場合、直ちに医師に連絡すること。 |
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皮膚に付着した場合、皮膚刺激が生じた場合、医師の診断、手当てを求めること。 |
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眼に入った場合、眼の刺激が持続する場合は医師の診断、手当てを受けること。 |
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ばく露又はその懸念がある場合、医師の手当、診断を受けること。 |
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気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。 |
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漏出物は回収すること。 |
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【保管】 |
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換気の良い冷所で保管すること。 |
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施錠して保管すること。 |
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容器を密閉して換気の良い場所で保管すること。 |
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【廃棄】 |
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内容物、容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。 |
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国・地域情報: |
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3.組成、成分情報 |
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化学物質 |
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化学名又は一般名: |
チオフェノール(Thiophenol) |
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別名: |
ベンゼンチオール(Benzenethiol) |
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フェニルメルカプタン(Phenyl mercaptan) |
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化学式: |
C6H6S |
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化学特性(化学式又は構造式): |
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CAS番号: |
108-98-5 |
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官報公示整理番号(化審法・安衛法): |
化審法(3)-1092 |
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分類に寄与する不純物及び安定化添加物: |
工業製品は引火点を下げる二硫化炭素が混ざっている。 |
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濃度又は濃度範囲: |
情報なし |
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4.応急措置 |
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吸入した場合: |
被災者を新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。 |
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直ちに医師に連絡すること。 |
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医師の手当、診断を受けること。 |
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気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。 |
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皮膚に付着した場合: |
直ちに、汚染された衣類をすべて脱ぐこと、又は取り去ること。 |
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汚染された衣類を脱ぐこと。 |
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直ちに医師に連絡すること。 |
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皮膚を速やかに洗浄すること。 |
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多量の水と石鹸で洗うこと。 |
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皮膚刺激が生じた場合、医師の診断、手当てを受けること。 |
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医師の手当、診断を受けること。 |
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気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。 |
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汚染された衣類を再使用する前に洗濯すること。 |
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目に入った場合: |
水で数分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。 |
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眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。 |
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医師の手当、診断を受けること。 |
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気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。 |
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飲み込んだ場合: |
直ちに医師に連絡すること。 |
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口をすすぐこと。 |
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医師の手当、診断を受けること。 |
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気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。 |
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予想される急性症状及び遅発性症状: |
吸入した場合:咳、頭痛、吐き気、咽頭痛。 |
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皮膚に付着した場合:吸収される可能性あり。発赤、痛み。 |
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眼に入った場合:発赤、痛み、かすみ眼。 |
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飲み込んだ場合:「吸入」参照。 |
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最も重要な兆候及び症状: |
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5.火災時の措置 |
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消火剤: |
小火災:粉末消火剤、二酸化炭素、散水、耐アルコール性泡消火剤 |
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大火災:散水、噴霧水、耐アルコール性泡消火剤 |
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使ってはならない消火剤: |
棒状注水 |
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特有の危険有害性: |
極めて燃え易い、熱、火花、火炎で容易に発火する。 |
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加熱により容器が爆発するおそれがある。 |
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火災によって刺激性、腐食性又は毒性のガスを発生するおそれがある。 |
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屋内、屋外又は下水溝で蒸気爆発の危険がある。 |
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特有の消火方法: |
引火点が極めて低い:散水以外の消火剤で消火の効果がない大きな火災の場合には散水する。 |
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危険でなければ火災区域から容器を移動する。 |
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消火活動は、有効に行える最も遠い距離から、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。 |
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大火災の場合、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。これが不可能な場合には、その場所から避難し、燃焼させておく。 |
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消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。 |
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消火を行う者の保護: |
消火作業の際は、適切な空気呼吸器、化学用保護衣を着用する。 |
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6.漏出時の措置 |
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人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置: |
漏洩物に触れたり、その中を歩いたりしない。 |
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直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。 |
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関係者以外の立入りを禁止する。 |
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作業者は適切な保護具(「8.ばく露防止及び保護措置」の項を参照)を着用し、眼、皮膚への接触や吸入を避ける。 |
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漏洩しても火災が発生していない場合、密閉性の高い、不浸透性の保護衣を着用する。 |
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風上に留まる。 |
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低地から離れる。 |
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密閉された場所に立入る前に換気する。 |
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環境に対する注意事項: |
環境中に放出してはならない。 |
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河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。 |
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回収、中和: |
少量の場合、乾燥土、砂や不燃材料で吸収し、あるいは覆って密閉できる空容器に回収する。 |
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少量の場合、吸収したものを集めるとき、清潔な帯電防止工具を用いる。 |
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大量の場合、盛土で囲って流出を防止し、安全な場所に導いて回収する。 |
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大量の場合、散水は、蒸気濃度を低下させる。しかし、密閉された場所では燃焼を抑えることが出来ないおそれがある。 |
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封じ込め及び浄化の方法・機材: |
危険でなければ漏れを止める。 |
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漏出物を取扱うとき用いる全ての設備は接地する。 |
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蒸気抑制泡は蒸発濃度を低下させるために用いる。 |
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二次災害の防止策: |
すべての発火源を速やかに取除く(近傍での喫煙、火花や火炎の禁止)。 |
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排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。 |
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7.取扱い及び保管上の注意 |
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取扱い |
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技術的対策: |
「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。 |
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局所排気・全体換気: |
「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気、全体換気を行う。 |
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安全取扱い注意事項: |
使用前に使用説明書を入手すること。 |
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すべての安全注意を読み理解するまで取扱わないこと。 |
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周辺での高温物、スパーク、火気の使用を禁止する。 |
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容器を転倒させ、落下させ、衝撃を加え、又は引きずるなどの取扱いをしてはならない。 |
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眼、皮膚又は衣類に付けないこと。 |
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空気中の濃度をばく露限度以下に保つために排気用の換気を行うこと。 |
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接触、吸入又は飲み込まないこと。 |
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屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。 |
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この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。 |
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取扱い後はよく手を洗うこと。 |
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環境への放出を避けること。 |
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接触回避: |
「10.安定性及び反応性」を参照。 |
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保管 |
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技術的対策: |
保管場所は壁、柱、床を耐火構造とし、かつ、はりを不燃材料で作ること。 |
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保管場所は屋根を不燃材料で作るとともに、金属板その他の軽量な不燃材料でふき、かつ天井を設けないこと。 |
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保管場所の床は、床面に水が浸入し、又は浸透しない構造とすること。 |
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保管場所の床は、危険物が浸透しない構造とするとともに、適切な傾斜をつけ、かつ、適切なためますを設けること。 |
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保管場所には危険物を貯蔵し、又は取り扱うために必要な採光、照明及び換気の設備を設ける。 |
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混触危険物質: |
「10.安定性及び反応性」を参照。 |
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保管条件: |
熱、火花、裸火のような着火源から離して保管すること。−禁煙。 |
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酸化剤から離して保管する。 |
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容器は直射日光や火気を避けること。 |
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容器を密閉して換気の良い冷所で保管すること。 |
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施錠して保管すること。 |
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容器包装材料: |
消防法及び国連輸送法規で規定されている容器を使用する。 |
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8.ばく露防止及び保護措置 |
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管理濃度: |
設定されていない。 |
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許容濃度(ばく露限界値、生物学的
ばく露指標): |
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日本産業衛生学会(2006年版) |
設定されていない。 |
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ACGIH(2006年版) |
TLV-TWA |
0.1ppm |
Skin |
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設備対策: |
防爆の電気・換気・照明機器を使用すること。 |
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静電気放電に対する予防措置を講ずること。 |
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この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。 |
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完全密閉系及び完全密閉装置でのみ取り扱うこと。 |
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気中濃度を推奨された許容濃度以下に保つために、工程の密閉化、局所排気、その他の設備対策を使用する。 |
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高熱工程でミストが発生するときは、空気汚染物質を許容濃度以下に保つために換気装置を設置する。 |
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保護具 |
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呼吸器の保護具: |
適切な呼吸器保護具を着用すること。 |
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ばく露の可能性のあるときは、送気マスク、空気呼吸器、又は酸素呼吸器を着用する。 |
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手の保護具: |
適切な保護手袋を着用すること。 |
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二トリルゴム及び塩ビは適切な保護材料ではない。ネオプレンが推奨される。 |
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眼の保護具: |
適切な眼の保護具を着用すること。 |
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保護眼鏡(普通眼鏡型、側板付き普通眼鏡型、ゴーグル型) |
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皮膚及び身体の保護具: |
適切な保護衣を着用すること。 |
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適切な顔面用の保護具を着用すること。 |
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しぶきの可能性がある場合は、全面耐薬品性防護服(例えば、酸スーツ)及びブーツが必要である。 |
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衛生対策: |
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。 |
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取扱い後はよく手を洗うこと。 |
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9.物理的及び化学的性質 |
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物理的状態、形状、色など: |
無色の液体 14) |
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臭い: |
特徴的な臭気 14) |
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pH: |
データなし |
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融点・凝固点: |
-15℃(融点) 14) |
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沸点、初留点及び沸騰範囲: |
168℃(沸点) 14) |
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引火点: |
<55℃ 14) |
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爆発範囲: |
下限 1.2vol% 上限 記載なし 14) |
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蒸気圧: |
0.13 kPa(18℃) 14) |
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蒸気密度(空気 = 1): |
3.8 14) |
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比重(密度): |
1.07 14) |
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溶解度: |
溶けない(水) 14) |
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アルコールに易溶、エーテル、ベンゼン、二硫化炭素と混和 2) |
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オクタノール/水分配係数: |
log Pow = 2.52 14) , 39) |
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自然発火温度: |
データなし |
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分解温度: |
データなし |
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臭いのしきい(閾)値 |
データなし |
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蒸発速度(酢酸ブチル=1): |
データなし |
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燃焼性(固体、ガス): |
該当しない |
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粘度: |
データなし |
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10.安定性及び反応性 |
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安定性: |
空気中の酸素により徐々に酸化される。 |
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危険有害反応可能性: |
酸と反応し、有毒なイオウ酸化物を生成する。 |
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強酸化剤と反応する。 |
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避けるべき条件: |
空気 |
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混触危険物質: |
酸、強酸化剤 |
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危険有害な分解生成物: |
燃焼の際は、一酸化炭素、二酸化炭素、イオウ酸化物などが 生成される。 |
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11.有害性情報 |
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急性毒性: |
経口:ラットを用いた経口投与試験のLD50 46mg/kg 22) に基づき、区分2とした。 |
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飲み込むと生命に危険(経口) |
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経皮:ラットを用いた経皮適用試験のLD50 300mg/kg 22)、ウサギを用いた経皮適用試験のLD50 134mg/kg 22) に基づき、低い方の値の 134mg/kg から、区分2とした。 |
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皮膚に接触すると生命に危険(経皮) |
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吸入(蒸気):ラットを用いた吸入ばく露試験 (蒸気) のLC50 33ppm (4時間) 22) に基づき区分した。飽和蒸気圧 0.133 kPa(18.6℃) 22) における飽和蒸気濃度は 1320ppm である。今回得られたLC50 は、飽和蒸気濃度の90%より低い濃度であるため、「ミストがほとんど混在しない蒸気」として、ppm 濃度基準値で区分1とした。 |
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吸入すると生命に危険(蒸気) |
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吸入(ミスト):データなし |
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皮膚腐食性・刺激性: |
動物を用いた皮膚刺激性試験結果 (適用時間不明) の記述「重度の刺激性」 22) 及び「塗布により、炎症反応がおこり、24-48時間で消失した。」 8) から、皮膚刺激性を有すると考えられ、区分2とした。 |
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皮膚刺激 |
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眼に対する重篤な損傷・刺激性: |
ウサギを用いた眼刺激性試験結果の記述「重篤な刺激性を有し、結膜刺激及び角膜の障害を引き起こす」 22) 「中等度から重篤な発赤、結膜浮腫及び分泌物が3-4日間継続する。結膜はすべてのウサギで16日目までにきれいになった。16-19日目にかけて角膜混濁が進んだが、その後1.5-2ヶ月で徐々に回復した。」 8) から、強い刺激性を有すると考えられ、区分2Aとした。 |
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強い眼刺激 |
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呼吸器感作性又は皮膚感作性: |
呼吸器感作性:データなし |
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皮膚感作性:データなし |
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生殖細胞変異原性: |
データ不足のため分類できない |
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発がん性: |
データなし |
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生殖毒性: |
ラットを用いた催奇形性試験において母動物に一般毒性を示す用量で児動物に外部異常がみられる 35) , 22) , 36) ことから、区分2とした。 |
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生殖能又は胎児への悪影響のおそれの疑い |
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特定標的臓器・全身毒性
(単回ばく露): |
ヒトについては、「窒息感、眼や鼻の刺激、頭痛が現れた」 36) の記述、実験動物については、「傾眠、昏睡、呼吸困難」、「呼吸器刺激」、「運動失調」、「筋力低下、運動失調、チアノーゼ」 11) 等の記述があることから、気道刺激性をもち、神経系が標的臓器と考えられた。なお、実験動物に対する影響は、区分1に相当するガイダンス値の範囲でみられたが、Priority2 の評価書によるデータである。以上より、分類は区分2(神経系)、区分3(気道刺激性)とした。 |
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神経系の障害のおそれ |
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呼吸器への刺激のおそれ |
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特定標的臓器・全身毒性
(反復ばく露): |
実験動物については、「尿細管の変性は 9、18mg/kg で見られた」 10) 等の記述があることから、腎臓が標的臓器と考えられた。なお、実験動物に対する影響は、区分1に相当するガイダンス値の範囲でみられた。以上より、分類は区分1(腎臓)とした。 |
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長期又は反復ばく露による腎臓の障害 |
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吸引性呼吸器有害性: |
データなし |
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12.環境影響情報 |
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水生環境急性有害性: |
甲殻類(オオミジンコ)の48時間EC50 = 0.0044 mg/L 37) から、区分1とした。 |
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水生生物に非常に強い毒性 |
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水生環境急性有害性: |
急性毒性が区分1、生物蓄積性が低いと推定されるものの(log Kow = 2.52 39) )、急速分解性がない(BODによる分解度:0% 38) )ことから、区分1とした。 |
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長期的影響により水生生物に非常に強い毒性 |
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13.廃棄上の注意: |
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残余廃棄物: |
廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。 |
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都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。 |
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廃棄物の処理を依託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。 |
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汚染容器及び包装: |
容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。 |
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空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。 |
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14.輸送上の注意 |
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国際規則 |
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海上規制情報 |
IMOの規定に従う。 |
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UN No.: |
2337 |
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Proper Shipping Name: |
PHENYL MERCAPTAN |
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Class: |
6.1 |
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Sub Risk: |
3 |
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Packing Group: |
I |
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Marine Pollutant: |
Not applicable |
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航空規制情報 |
Forbidden |
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国内規制 |
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陸上規制情報 |
消防法の規定に従う。 |
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毒劇法の規定に従う。 |
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海上規制情報 |
船舶安全法の規定に従う。 |
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国連番号: |
2337 |
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品名: |
フェニルメルカプタン |
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クラス: |
6.1 |
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副次危険: |
3 |
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容器等級: |
I |
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海洋汚染物質: |
非該当 |
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航空規制情報 |
輸送禁止 |
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特別の安全対策 |
危険物は当該危険物が転落し、又は危険物を収納した運搬容器が落下し、転倒もしくは破損しないように積載すること。 |
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危険物又は危険物を収納した容器が著しく摩擦又は動揺を起こさないように運搬すること。 |
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危険物の運搬中危険物が著しく漏れる等災害が発生するおそれがある場合には、災害を防止するための応急措置を講ずると共に、もよりの消防機関その他の関係機関に通報すること。 |
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輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。 |
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食品や飼料と一緒に輸送してはならない。 |
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重量物を上積みしない。 |
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移送時にイエローカードの保持が必要。 |
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15.適用法令 |
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労働安全衛生法: |
名称等を表示すべき危険有害物(法第57条、施行令第18条別表第9) 名称等を通知すべき危険有害物(法第57条の2、施行令第18条の2別表第9) リスクアセスメントを実施すべき危険有害物(法第57条の3) |
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危険物・引火性の物
(施行令別表第1第4号) |
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化学物質排出把握管理促進法
(PRTR法): |
第1種指定化学物質
(法第2条第2項、施行令第1条別表第1)
(政令番号 第182号) |
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毒物及び劇物取締法: |
毒物
(指定令第1条) |
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消防法: |
第4類引火性液体、第二石油類非水溶性液体
(法第2条第7項危険物別表第1) |
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船舶安全法: |
毒物類・毒物
(危規則第2,3条危険物告示別表第1) |
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航空法 : |
輸送禁止 |
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16.その他の情報 |
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参考文献 |
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1) ICSC (1998) |
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2) Merck (13th, 2001) |
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4) ホンメル (1991) |
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5) SRC (2006) |
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6) HSDB (2005) |
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7) Lange (16th, 2005) |
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8) Patty (4th, 2000) |
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9) IUCLID (2000) |
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10) ACGIH (7th, 2004) |
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11) RTECS (2004) |
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12) HSFS (2000) |
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13) SITTIG (47th, 2002) |
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14) ICSC (J)(1998) |
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15) Chapman (2005) |
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16) Lange (16th, 2005) |
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17) GESTICS (2005) |
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18) Howard (1997) p.252 |
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19) Weiss (2nd, 1985) |
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20) DFGOT (vol15, 2001) |
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21) Verschueren (4th, 2003) |
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22) CERIハザードデータ集 99-2 (2000) |
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23) IARC Monographs Vol.71 (1999) |
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24) ACGIH-TLV (2005) |
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25) Ullmanns (E) (5th, 1995) A3: p325-327 |
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26) Gangolli vol.1 (1st,1992 ) p456-459 |
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27) SRC (Access on Oct 2005) |
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28) IRIS (2002) |
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29) CICADS 42 (2002) |
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30) IARC 52 (1991) |
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31) TR-363 (1989) |
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32) 厚労省報告 (2005) |
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33) SIDS (2002) |
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36) 環境省リスク評価第4巻 (2005) |
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37) 環境省生態影響試験 (1999) |
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38) 既存化学物質安全性点検データ |
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39) PHYSPROP Database (2005) |
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災害事例 |
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情報なし |