職場のあんぜんサイト
ホーム > GHSモデル SDS情報
安全データシート
２，４−ジニトロトルエン
作成日2003年 1月22日
改定日2006年10月19日
１．化学物質等及び会社情報
化学物質等の名称： ２，４−ジニトロトルエン
製品コード： ○○○
会社名： ○○○○株式会社
住所： 東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号： 03−1234−5678
緊急時の電話番号： 03−1234−5678
FAX番号： 03−1234−5678
メールアドレス：
推奨用途及び使用上の制限： 殺菌剤、防かび剤、防汚剤、合成中間体
２．危険有害性の要約
ＧＨＳ分類
物理化学的危険性 火薬類 区分外
可燃性・引火性ガス 分類対象外
可燃性・引火性エアゾール 分類対象外
支燃性・酸化性ガス 分類対象外
高圧ガス 分類対象外
引火性液体 分類対象外
可燃性固体 区分外
自己反応性化学品 区分外
自然発火性液体 分類対象外
自然発火性固体 区分外
自己発熱性化学品 分類できない
水反応可燃性化学品 分類対象外
酸化性液体 分類対象外
酸化性固体 区分外
有機過酸化物 分類対象外
金属腐食性物質 分類できない
人健康有害性 急性毒性（経口） 区分4
急性毒性（経皮） 分類できない
急性毒性（吸入：気体） 分類対象外
急性毒性（吸入：蒸気） 分類できない
急性毒性（吸入：粉じん） 分類できない
急性毒性（吸入：ミスト） 分類対象外
皮膚腐食性・刺激性 区分3
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性 区分外
呼吸器感作性 分類できない
皮膚感作性 分類できない
生殖細胞変異原性 区分2
発がん性 区分2
生殖毒性 区分2
特定標的臓器・全身毒性
（単回ばく露）		 分類できない
特定標的臓器・全身毒性
（反復ばく露）		 区分1(神経系、肝臓、血液、精巣)
吸引性呼吸器有害性 分類できない
環境有害性 水生環境急性有害性 区分1
水生環境慢性有害性 区分1
ラベル要素
絵表示又はシンボル： 感嘆符　健康有害性　環境
注意喚起語： 危険
危険有害性情報： 飲み込むと有害（経口）
軽度の皮膚刺激
遺伝性疾患のおそれの疑い
発がんのおそれの疑い
生殖能又は胎児への悪影響のおそれの疑い
長期又は反復ばく露による神経系、肝臓、血液、精巣の障害
水生生物に非常に強い毒性
長期的影響により水生生物に非常に強い毒性
注意書き： 【安全対策】
使用前に取扱説明書を入手すること。
すべての安全注意を読み理解するまで取扱わないこと。
必要に応じて個人用保護具や換気装置を使用し、ばく露を避けること。
粉じん、ヒュームを吸入しないこと。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
環境への放出を避けること。
【応急措置】
飲み込んだ場合、口をすすぐこと。
皮膚に付着した場合、皮膚刺激が生じた場合、医師の診断、手当てを求めること。
ばく露又はその懸念がある場合、医師の手当、診断を受けること。
気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。
漏出物は回収すること。
【保管】
施錠して保管すること。
【廃棄】
内容物、容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。
国・地域情報：
３．組成、成分情報
化学物質
化学名又は一般名： ２，４−ジニトロトルエン(2,4-Dinitrotoluene)
別名： １−メチル−２，４−ジニトロベンゼン（1-Methyl-2,4-dinitrobenzene）
（2,4-DNT）
化学式： C7H6N2O4
化学特性（化学式又は構造式）： 化学式又は構造式
ＣＡＳ番号： 121-14-2
官報公示整理番号（化審法・安衛法）： (3)-446
分類に寄与する不純物及び安定化添加物： 情報なし
濃度又は濃度範囲： 情報なし
４．応急措置
吸入した場合： 被災者を新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
医師の手当、診断を受けること。
気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。
皮膚に付着した場合： 皮膚を速やかに洗浄すること。
皮膚刺激が生じた場合、医師の診断、手当てを受けること。
医師の手当、診断を受けること。
気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。
目に入った場合： 水で数分間注意深く洗うこと。
眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。
医師の手当、診断を受けること。
気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。
飲み込んだ場合： 直ちに医師に連絡すること。
口をすすぐこと。
医師の手当、診断を受けること。
気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。
予想される急性症状及び遅発性症状： 吸入した場合：蒸気を吸入したり、液体や固体と接触すると、中枢神経の麻痺又は興奮 状態が起こる。血色素は変化し、（メトヘモグロビンの生成のため）酸素輸送が欠落する。造血障害及び肝臓、腎臓の障害も観察されている。
吸入した場合：頭痛、吐き気、嘔吐、めまい、呼吸時の苦痛、虚脱、皮膚と唇と指の爪が青色に変わる。意識朦朧、意識喪失、痙攣。
皮膚に付着した場合：この物質は皮膚からも体内吸収され、血液に影響を及ぼす。それらの障害は遅れて現れることがある。
眼に入った場合：発赤。
飲み込んだ場合：紫色（チアノーゼ）の唇や爪，頭痛，吐き気，咽頭痛，嘔吐。
最も重要な兆候及び症状：
応急措置をする者の保護： 現場では保護マスク等を着用し、ガスを吸入しないようにする。
５．火災時の措置
消火剤： 小火災：粉末消火剤、二酸化炭素、散水
大火災：散水、噴霧水、通常の泡消火剤
使ってはならない消火剤： 棒状注水
特有の危険有害性： 火災によって刺激性、腐食性又は毒性のガスを発生するおそれがある。
加熱により容器が爆発するおそれがある。
特有の消火方法： 危険でなければ火災区域から容器を移動する。
容器内に水を入れてはいけない。
消火活動は、有効に行える最も遠い距離から、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。
大火災の場合、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。これが不可能な場合には、その場所から避難し、燃焼させておく。
消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。
消火を行う者の保護： 消火作業の際は、適切な空気呼吸器、化学用保護衣を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置： 直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
関係者以外の立入りを禁止する。
作業者は適切な保護具（「８．ばく露防止及び保護措置」の項を参照）を着用し、眼、皮膚への接触や吸入を避ける。
適切な防護衣を着けていないときは破損した容器あるいは漏洩物に触れてはいけない。
風上に留まる。
低地から離れる。
漏洩しても火災が発生していない場合、密閉性の高い、不浸透性の保護衣を着用する。
密閉された場所に立入る前に換気する。
環境に対する注意事項： 河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。
環境中に放出してはならない。
回収、中和： 乾燥した土、砂あるいは不燃性物質で吸収し、あるいは覆って容器に移す。
封じ込め及び浄化の方法・機材： 危険でなければ漏れを止める。
二次災害の防止策： すべての発火源を速やかに取除く（近傍での喫煙、火花や火炎の禁止）。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。
容器内に水を入れてはいけない。
プラスチックシートで覆いをし、散乱を防ぐ。
床面に残るとすべる危険性があるため、こまめに処理する。
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策： 「８．ばく露防止及び保護措置」に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
局所排気・全体換気： 「８．ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気、全体換気を行う。
安全取扱い注意事項： 使用前に使用説明書を入手すること。
すべての安全注意を読み理解するまで取扱わないこと。
火気注意。
接触、吸入又は飲み込まないこと。
排気用の換気を行うこと。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
環境への放出を避けること。
接触回避： 「１０．安定性及び反応性」を参照。
保管
技術的対策： 保管場所は壁、柱、床を耐火構造とし、かつ、はりを不燃材料で作ること。
保管場所内の温度を危険物が発火する温度に達しない温度に保つ構造とし、又は通風装置、冷房装置等の設備を設けること。
保管場所の床は、危険物が浸透しない構造とするとともに、適切な傾斜をつけ、かつ、適切なためますを設けること。
保管場所には危険物を貯蔵し、又は取り扱うために必要な採光、照明及び換気の設備を設ける。
混触危険物質： 「１０．安定性及び反応性」を参照。
保管条件： 酸化剤から離して保管する。
施錠して保管すること。
容器包装材料： 消防法及び国連輸送法規で規定されている容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
管理濃度： 設定されていない。
許容濃度（ばく露限界値、生物学的
ばく露指標）：
日本産業衛生学会（2006年版） 設定されていない。
ACGIH（2006年版） 設定されていない。
設備対策： この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
高熱工程で粉じん、ヒュームが発生するときは、換気装置を設置する。
保護具
呼吸器の保護具： 必要に応じて適切な呼吸器保護具を使用すること。
手の保護具： 必要に応じて適切な保護手袋を使用すること。
眼の保護具： 必要に応じて個人用の眼の保護具を使用すること。
皮膚及び身体の保護具： 必要に応じて適切な保護衣、保護面を使用すること。
衛生対策： この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態、形状、色など： 黄色の結晶 14)
臭い： 特徴的な臭気 14)
pH： データなし
融点・凝固点： 71℃（融点） 14)
沸点、初留点及び沸騰範囲： 分解する＞250℃ 14)
引火点： 169℃（密閉式）
爆発範囲： データなし
蒸気圧： 0.02 Pa(25℃) 14)
蒸気密度（空気 = 1）： 6.28 14)
比重（密度）： 1.52mg/cm3 　14)
溶解度： データなし（水）
データなし（有機溶媒）
オクタノール/水分配係数： log Pow = 1.98 14)
自然発火温度： データなし
分解温度： ＞250℃ 14)
臭いのしきい（閾）値 データなし
蒸発速度（酢酸ブチル＝１）： データなし
燃焼性（固体、ガス）：　 データなし
粘度： データなし
１０．安定性及び反応性
安定性： 通常の条件では安定である。
高温の表面、火花又は裸火により発火。
加熱すると分解し、空気がなくても窒素酸化物を含む有毒 で腐食性のヒュームを生じる。
粉末や顆粒状で空気と混合すると、粉じん爆発の可能性がある。
危険有害反応可能性： 強塩基、酸化剤、還元剤と反応する。
ジニトロトルエンはアルカリ類、アミン類、亜鉛及びその他の還元性金属と接触する場合、反応する。
カリウムと条件により爆発の可能性がある。
避けるべき条件： 加熱、高温の表面、火花又は裸火。粉じんの拡散。
混触危険物質： 強塩基、酸化剤、還元剤、アルカリ類、アミン類、亜鉛及びその他の還元性金属、硝酸、カリウム、過酸化水素、 過酸化ベンゾイル、塩素酸ナトリウム
危険有害な分解生成物： 加熱・燃焼した時、有毒なガスやヒューム（一酸化炭素、 窒素酸化物）を発生する。
１１．有害性情報
急性毒性： 経口：ラットの経口投与 試験で、LD50 268mg/kg 9)、568mg/kg 9)、650 mg/kg 9)、268mg/kg 9)、270mg/kg 9)、893mg/kg 9)、400mg/kg 9) に基づき、計算式を適用して得られたLD50 = 324mg/kgから区分4とした。
飲み込むと有害（経口）
経皮：データ不足のため分類できない
吸入（粉じん）：データなし
皮膚腐食性・刺激性： 適用時間は不明であるが、「ウサギを用いた皮膚刺激性試験で、軽度の刺激がみられた」50) から、区分3とした。
軽度の皮膚刺激
眼に対する重篤な損傷・刺激性： 「ウサギを用いた眼刺激性試験で刺激性はみられなかった」の記述 50) から、区分外とした。
呼吸器感作性又は皮膚感作性： 呼吸器感作性：データなし
皮膚感作性：データ不足のため分類できない。
生殖細胞変異原性： 経世代変異原性試験 (優性致死試験) で陰性、生殖細胞 in vivo 変異原性試験なし、体細胞 in vivo 変異原性試験 (染色体異常試験) で陽性、生殖細胞 in vivo 遺伝毒性試験なしであることから 50)、区分2とした。
遺伝性疾患のおそれの疑い
発がん性： IARCで2B 23) に分類されていることから区分2とした。
発がんのおそれの疑い
IARC　グループ2B（ヒトに対して発がん性があるかもしれない）
生殖毒性： ラットの三世代繁殖試験で母動物に影響のある用量で新生児生存率の低下がみられ、雄性生殖器への影響をみた試験で体重増加抑制のみられる用量で精細管の萎縮や重度精子形成障害がみられている 50) ことから区分2とした。
生殖能又は胎児への悪影響のおそれの疑い
特定標的臓器・全身毒性
（単回ばく露）：		 実験動物については、「一般的に動物ではチアノーゼ、失調がみられ、ラットの方がマウスよりも致死作用に対する感受性が高い」26) との記載があり、血液、神経系が標的臓器と考えられるが詳細が不明であり分類できない。
特定標的臓器・全身毒性
（反復ばく露）：		 実験動物については、「肝細胞変性、胆管上皮の過形成、メトヘモグロビン血症、貧血、脳幹及び小脳の脱髄、神経障害、精巣萎縮」50) 等の記述があることから、肝臓、血液、神経系、精巣が標的臓器と考えられた。なお、実験動物に対する影響は区分1の範囲でみられた。以上より、分類は区分1(肝臓、血液、神経系、精巣）とした。
長期又は反復ばく露による神経系、肝臓、血液、精巣の障害
吸引性呼吸器有害性： データなし
１２．環境影響情報
水生環境急性有害性： 藻類（クロレラ）の96時間EC50 = 0.91mg/L 50) から、区分1とした。
水生生物に非常に強い毒性
水生環境慢性有害性： 急性毒性が区分1、生物蓄積性が低いと推定されるものの（log Kow = 1.98 55) ） 、急速分解性がない（ジニトロトルエンのBODによる分解度：0％51) ）ことから、区分1とした。
長期的影響により水生生物に非常に強い毒性
１３．廃棄上の注意：
残余廃棄物： 廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を依託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
本製品を含む廃液及び洗浄排水を直接河川等に排出したり、そのまま埋め立てたり投棄することは避ける。
汚染容器及び包装： 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
国際規則
海上規制情報 IMOの規定に従う。
UN No.： 3454
Proper Shipping Name： DINITROTOLUENES, SOLID
Class： 6.1
Packing Group： II
Marine Pollutant： Not applicable
航空規制情報 ICAO/IATAの規定に従う。
UN No.： 3454
Proper Shipping Name： Dinitrotoluenes, solid
Class： 6.1
Packing Group： II
国内規制
陸上規制情報 消防法の規定に従う。
毒劇法の規定に従う。
海上規制情報 船舶安全法の規定に従う。
国連番号： 3454
品名： ジニトロトルエン（固体）
クラス： 6.1
容器等級： II
海洋汚染物質： 非該当
航空規制情報 航空法の規定に従う。
国連番号： 3454
品名： ジニトロトルエン（固体）
クラス： 6.1
等級： II
特別の安全対策 危険物は当該危険物が転落し、又は危険物を収納した運搬容器が落下し、転倒もしくは破損しないように積載すること。
危険物又は危険物を収納した容器が著しく摩擦又は動揺を起こさないように運搬すること。
危険物の運搬中危険物が著しく漏れる等災害が発生するおそれがある場合には、災害を防止するための応急措置を講ずると共に、もよりの消防機関その他の関係機関に通報すること。
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
食品や飼料と一緒に輸送してはならない。
重量物を上積みしない。
移送時にイエローカードの保持が必要。
１５．適用法令
労働安全衛生法： 名称等を表示すべき危険有害物（法第57条、施行令第18条別表第9）
名称等を通知すべき危険有害物（法第57条の2、施行令第18条の2別表第9）
リスクアセスメントを実施すべき危険有害物（法第57条の3）
変異原性が認められた既存化学物質
（法第57条の5、労働基準局長通達）
化審法： 第2種監視化学物質
（法第2条第5項）
化学物質排出把握管理促進法
（ＰＲＴＲ法）：		 第1種指定化学物質
（法第２条第２項、施行令第１条別表第１）
（政令番号　第157号）
毒物及び劇物取締法 ： 劇物
（指定令第２条）
消防法： 第5類自己反応性物質、ニトロ化合物
（法第２条第７項危険物別表第１）
船舶安全法： 毒物類・毒物
（危規則第２，３条危険物告示別表第１）
航空法 ： 毒物類・毒物
（施行規則第１９４条危険物告示別表第１）
１６．その他の情報
参考文献
1) ICSC (2005)
2) Merck(Access on Oct 2005)
3) IMDG (2004)
4) ホンメル (1991) Card No.851
5) SRC (2006)
6) HSDB (Access on Nov 2005)
7) HSDB (2002)
8) Patty (4th, 1994)
9) IUCLID (2000)
10) ACGIH (7th, 2001)
11) RTECS (2004)
12) HSFS (2003)
13) SITTIG (47th, 2002)
14) ICSC (J) (2005)
15) Chapman (CD-ROM ver.13.2, 2005)
16) Lange (16th, 2005)
17) GESTICS (2005)
18) Howard (1997) p.43
19) JMPR 863 (1993)
20) DFGOT (vol.16, 2001)
21) PM (13th, 2003)
22) CERIハザードデータ集 (2002)
23) IARC (1996)
24) SIDS (2004)
25) ECETOC TR91 (2003)
26) ATSDR 1998
27) 農薬登録申請資料
28) 農薬抄録（1986）
29) SAX (11th, 2004)
30) 日本産業衛生学会誌 (2005)
31) 有機化合物辞典 (1985) p.280
32) IRIS (2005)
33) 環境省リスク評価第1巻 （2002）
34) ALGY学会（感）物質リスト（案）
35) EHC 195 (1997)
36) EU-ANNEX I (2005)
37) Gangolli vol.2 (1st,1993) p.200- 201
38) 農薬登録申請資料 (2004）
39) EPA （1991）
40) IARC 27 (1982)
41) J Occup Health 45:137-139 (2003)
42) Eur Respr J. 25(1):201-204 (2005)
43) JETOC特別資料No.190 (2004)
44) NTP TR361 (1989)
45) 危険物DB (第2版, 1993)
46) NTP RoC (11th, 2005)
47) 溶剤ポケットブック (1996)
48) Ullmanns (E) (5th, 1995) A2: p.107
49) IRIS (Access on Aug 2005)
50) CERI・NITE有害性評価書 No.51(2004)
51) 既存化学物質安全性点検データ
52) CERIハザードデータ集 (2002)
53) NFPA (2001)
54) BIOWIN
55) PHYSPROP Database (2005)
災害事例
情報なし