製品安全データシート
ペンタボラン
作成日2003年5月 6日
改定日2006年5月15日

1.化学物質等及び会社情報
化学物質等の名称: ペンタボラン
製品コード: ○○○
会社名: ○○○○株式会社
住所: 東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号: 03−1234−5678
緊急連絡電話番号: 03−1234−5678
FAX番号: 03−1234−5678
メールアドレス:
推奨用途及び使用上の制限: 火薬,爆薬

2.危険有害性の要約
GHS分類
物理化学的危険性: 火薬類 分類対象外
可燃性・引火性ガス 分類対象外
可燃性・引火性エアゾール 分類対象外
支燃性・酸化性ガス 分類対象外
高圧ガス 分類対象外
引火性液体 区分外
可燃性固体 分類対象外
自己反応性化学品 分類対象外
自然発火性液体 区分1
自然発火性固体 分類対象外
自己発熱性化学品 分類対象外
水反応可燃性化学品 区分外
酸化性液体 分類対象外
酸化性固体 分類対象外
有機過酸化物 分類対象外
金属腐食性物質 区分外
健康に対する有害性: 急性毒性(経口) 分類できない
急性毒性(経皮) 分類できない
急性毒性(吸入:ガス) 分類対象外
急性毒性(吸入:蒸気) 区分1
急性毒性(吸入:粉じん) 分類対象外(粉じん)
急性毒性(吸入:ミスト) 分類できない(ミスト)
皮膚腐食性・刺激性 区分2
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性 区分1
呼吸器感作性 分類できない
皮膚感作性 分類できない
生殖細胞変異原性 分類できない
発がん性 分類できない
生殖毒性 分類できない
特定標的臓器・全身毒性 区分1(中枢神経系)
(単回ばく露) 区分3(麻酔作用、気道刺激性)
特定標的臓器・全身毒性 区分1(中枢神経系、肝臓)
(反復ばく露)
吸引性呼吸器有害性 分類できない
環境に対する有害性: 水生環境急性有害性 分類できない
水生環境慢性有害性 分類できない
ラベル要素
絵表示又はシンボル: 炎 どくろ 腐食性 健康有害性
注意喚起語: 危険
危険有害性情報: 空気に触れると自然発火
吸入すると生命に危険(蒸気)
皮膚刺激
重篤な眼の損傷
中枢神経系の障害
呼吸器への刺激のおそれ
眠気又はめまいのおそれ
長期又は反復ばく露による中枢神経系、肝臓の障害
注意書き: 【安全対策】
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
空気に接触させないこと。
熱、火花、裸火、高温のもののような着火源から遠ざけること。−禁煙。
呼吸用保護具を着用すること。
保護手袋、保護眼鏡、保護面を着用すること。
屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。
ミスト、蒸気、スプレーを吸入しないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
【応急措置】
火災の場合には適切な消火方法をとること。
吸入した場合、空気の新鮮な場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
眼に入った場合:水で数分間注意深く洗うこと。コンタクトレンズを容易に外せる場合には外して洗うこと。
皮膚に付着した場合、多量の水と石鹸で洗うこと。
皮膚に付着した場合、冷たい水に浸すこと、湿った包帯で覆うこと。
汚染された保護衣を再使用する場合には洗濯すること。
ばく露又はその懸念がある場合、医師の診断、手当てを受けること。
眼に入った場合、直ちに医師の診断、手当てを受けること。
気分が悪い時は、医師の診断、手当てを受けること。
吸入した場合、直ちに医師の診断、手当てを受けること。
皮膚刺激があれば、医師の診断、手当てを受けること。
【保管】
内容物を.適切な液体又は不活性ガス中で保管すること。
容器を密閉して換気の良いところで施錠して保管すること。
【廃棄】
内容物や容器を、都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。
国・地域情報:

3.組成、成分情報
化学物質
化学名又は一般名: ペンタボラン (Pentaborane)
別名: (Nonahydropentaborane)
化学式: B5H9
化学特性(化学式又は構造式):  
CAS番号: 19624-22-7
官報公示整理番号
(化審法・安衛法):
なし
分類に寄与する不純物及び安定化添加物: 情報なし
濃度又は濃度範囲: 100%

4.応急措置
吸入した場合: 被災者を新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
直ちに医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合: 汚染された衣類を脱ぐこと。
皮膚を速やかに洗浄すること。
多量の水と石鹸で洗うこと。
皮膚刺激が生じた場合、医師の診断、手当てを受けること。
気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。
汚染された衣類を再使用する前に洗濯すること。
目に入った場合: 直ちに医師に連絡すること。
水で数分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。
飲み込んだ場合: 口をすすぐこと。
気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。
予想される急性症状及び遅発性症状: 吸入: 吐き気、し眠、頭痛、めまい、痙攣、意識喪失、脱力感。
症状は遅れて現れることがある。
皮膚: 吸収される可能性あり。発赤。「吸入」参照。
眼: 発赤、痛み。
経口摂取: 「吸入」参照。
最も重要な兆候及び症状:
医師に対する特別注意事項: 中毒症状のなかには48時間を経過するまで症状の現れないものもある。

5.火災時の措置
消火剤: 二酸化炭素、特殊粉末消火剤、乾燥砂
使ってはならない消火剤: 上記以外の物質は不可
特有の危険有害性: 引火性が強く爆発することがある。
フレアー燃焼効果により速やかに燃焼するおそれがある。
加熱されたり火炎に巻き込まれると、爆発的に分解するおそれがある.
消火後再び発火するおそれがある。
火災によって刺激性、毒性、又は腐食性のガスを発生するおそれがある。
特有の消火方法: 適切な消火手段を利用すること。
危険でなければ火災区域から容器を移動する。
移動不可能な場合、容器及び周囲に散水して冷却する。
消火活動は、有効に行える十分な距離から行う。
容器内に水を入れてはいけない。
消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。
消火を行う者の保護: 消火作業の際は、適切な空気呼吸器、化学用保護衣を着用する。

6.漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置: 漏洩物に触れたり、その中を歩いたりしない。
直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
関係者以外の立入りを禁止する。
作業者は適切な保護具(「8.ばく露防止及び保護措置」の項を参照)を着用し、眼、皮膚への接触や吸入を避ける。
漏洩しても火災が発生していない場合、密閉性の高い、不浸透性の保護衣を着用する。
風上に留まる。
低地から離れる。
密閉された場所に入る前に換気する。
環境に対する注意事項: 環境中に放出してはならない。
回収、中和: 漏れた液やこぼれた液を密閉式の容器に出来る限り集める。
残留液を砂または不活性吸収物質に吸収させて安全な場所へ移す。
封じ込め及び浄化の方法・機材: 危険でなければ漏れを止める。
漏洩物を完全撤去、区域換気と清掃を行う。
蒸発を抑え、蒸気の拡散を防ぐため散水を行う。
二次災害の防止策: すべての発火源を速やかに取除く(近傍での喫煙、火花や火炎の禁止)。
漏洩物又は漏洩源に直接水をかけない。

7.取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策: 「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
局所排気・全体換気: 「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気、全体換気を行う。
安全取扱い注意事項: 可燃物や酸化されやすい物質との混触を避けること。
周辺での高温物の使用を禁止する。
ミスト、蒸気、スプレーを吸入しないこと。
眼に入れないこと。
接触、吸入又は飲み込まないこと。
皮膚にかかった場合、冷たい水に浸し、湿った包帯で覆うこと。
屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
接触回避: 「10.安定性及び反応性」を参照。
保管
技術的対策: 保管場所は壁、柱、床を耐火構造とし、かつ、はりを不燃材料で作ること。
保管場所は屋根を不燃材料で作るとともに、金属板その他の軽量な不燃材料でふき、かつ天井を設けないこと。
保管場所には危険物を貯蔵し、又は取り扱うために必要な採光、照明及び換気の設備を設ける。
保管場所の床は、危険物が浸透しない構造とするとともに、適切な傾斜をつけ、かつ、適切なためますを設けること。
混触危険物質: 「10.安定性及び反応性」を参照。
保管条件: 熱、火花、裸火のような着火源から離して保管すること。−禁煙。
内容物を指定された適切な液体又は不活性ガスの中で保管すること。
容器を密閉して換気の良い場所で保管すること。
施錠して保管すること。
容器包装材料: 消防法及び国連輸送法規で規定されている容器を使用する。

8.ばく露防止及び保護措置
管理濃度: 設定されていない。
許容濃度(ばく露限界値、生物学的
ばく露指標):
日本産業衛生学会(2005年版) 設定されていない。
ACGIH (2005年版) TLV-TWA 0.005ppm
TLV-STEL 0.015ppm
設備対策: この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
空気中の濃度をばく露限度以下に保つために排気用の換気を行なうこと。
高熱工程でミストが発生するときは、空気汚染物質を許容濃度以下に保つために換気装置を設置する。
密閉された装置、機器又は局所排気装置を使用しなければ取扱ってはならない。
気中濃度を推奨された許容濃度以下に保つために、工程の密閉化、局所排気、その他の設備対策を使用する。
保護具
呼吸器の保護具: 指定された呼吸用保護具を着用すること。
ばく露の可能性のあるときは、送気マスク、空気呼吸器、又は酸素呼吸器を着用する。
この物質を扱う時はいつも適切な陽圧空気供給式呼吸器を着用すること。
手の保護具: 指定された保護手袋を着用すること。
眼の保護具: 適切な眼の保護具を着用すること。
化学飛沫用のゴーグル及び適切な顔面保護具を着用すること。
安全眼鏡を着用すること。撥ね飛び又は噴霧によって眼及び顔面接触が起こりうる時は、包括的な化学スプラッシュゴーグル、及び顔面シールドを着用すること。
皮膚及び身体の保護具: 指定された衣類、顔面用の保護具を着用すること。
衛生対策: 取扱い後はよく手を洗うこと。

9.物理的及び化学的性質
物理的状態、形状、色など: 無色の液体 52)
臭い: 刺激臭 52)
pH: データなし
融点・凝固点: -47℃ (融点) 52)   -46.8℃(凝固点 ) 3)
沸点、初留点及び沸騰範囲: 60℃(沸点) 52)
引火点: 30℃(密閉式) 52)
爆発範囲: 下限  0.42vol%、上限  98vol% 52)
蒸気圧: 22.8 kPa(20℃) 52)
蒸気密度(空気 = 1): 2.2 52)
比重(密度): 0.61 (0℃/4℃) 20)  0.652)
溶解度: 反応する 52)
オクタノール/水分配係数: データなし
自然発火温度: 約35℃ 52)
分解温度: データなし
臭いのしきい(閾)値: データなし
蒸発速度(酢酸ブチル = 1): データなし
燃焼性(固体、ガス):  該当しない
粘度: 0.319mPa・s (21℃) (粘性率) 51)

10.安定性及び反応性
安定性: 30℃以上では、蒸気/空気の爆発性混合気体を生じることがある。
不純な物は空気中で自然発火する。
危険有害反応可能性: ハロゲン、ハロゲン化合物、油やグリース、酸化剤と反応し、火災や爆発の危険をもたらす。
酸素と反応し、しばしば激しく爆発する。
避けるべき条件: 高温、空気
混触危険物質: ハロゲン、ハロゲン化合物、酸化剤
危険有害性のある分解生成物: 150℃に加熱すると徐々に分解し、ホウ素や引火性ガスの水素を生成し、燃焼すると徐々に分解し、有毒なヒューム(ホウ素酸化物)を生じる。

11.有害性情報
急性毒性: 経口 データなし
経皮 データなし
吸入(蒸気) ラット LC50 = 0.01548mg/L(4時間値) 7)
吸入すると生命に危険(区分1)
吸入(ミスト) データなし
皮膚腐食性・刺激性: 動物試験データはないが、「皮膚接触により強度の刺激性と火傷を起こすことがある」との記載がある。 63)
皮膚刺激(区分2)
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性: 「眼を刺激する」との記述 4) 、「眼に触れると眼の損傷を伴った強度の刺激性がある」との記述 63) がある。
重篤な眼の損傷(区分1)
呼吸器感作性: データなし
皮膚感作性: データなし
生殖細胞変異原性: データなし
発がん性: データなし
生殖毒性: データなし
特定標的臓器・全身毒性 人で低濃度ばく露では眠気、めまい、頭痛、不安、精神的集中力低下、吐き気などの麻酔作用に伴う症状が認められ、高濃度ばく露では、興奮、方向感覚麻痺、判断力低下、記憶喪失、錯乱、筋肉痛、震顫、痙攣、顔、首、体幹、四肢の筋肉硬直、反弓緊張、昏睡などの中枢神経系症状が記述されていることから、区分1(中枢神経系)及び区分3(麻酔作用)とした。 4) , 7) , 18) , 63) , 70)
(単回ばく露):
鼻、喉、肺を刺激し、咳、くしゃみ、息切れを起こすとの記述から、区分3(気道刺激性)とした。 63) , 70)
中枢神経系の障害(区分1)
呼吸器への刺激のおそれ(区分3)
眠気及びめまいのおそれ(区分3)
特定標的臓器・全身毒性 ラットでの4週間吸入ばく露試験で興奮、振戦が認められたとの記述 7) 、サル、イヌ、ウサギ、ラット、ハムスターでの6ヵ月間吸入ばく露試験で知覚・痛覚鈍麻、運動失調、振戦が認められたとの記述 18)
(反復ばく露):
ヒトで抑うつ、不安、過敏性などの性格の変化を起こすほか、肝臓、脳に影響するとの記述 63) から区分1(中枢神経系、肝臓)とした。
長期又は反復ばく露による中枢神経系、肝臓の障害(区分1)
吸引性呼吸器有害性 データなし

12.環境影響情報
水生環境急性有害性: データ不足のため分類できない
水生環境慢性有害性: データ不足のため分類できない

13.廃棄上の注意:
残余廃棄物: 廃棄の前に、可能な限り無害化、安定化及び中和等の処理を行って危険有害性のレベルを低い状態にする。
廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を依託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
汚染容器及び包装: 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
スプレー缶を廃棄する場合は、自治体により廃棄方法が異なるので該当する自治体の規定に従うこと。

14.輸送上の注意
国際規制
海上規制情報 IMOの規定に従う。
UN No.: 1380
Proper Shipping Name: PENTABORANE
Class: 4.2
Sub Risk: 6.1
Packing Group: I
Marine Pollutant: Not applicable
航空規制情報 forbidden
国内規制
陸上規制情報 消防法の規定に従う。
海上規制情報 船舶安全法の規定に従う。
国連番号: 1380
品名: ペンタボラン
クラス: 4.2
副次危険: 6.1
容器等級: I
海洋汚染物質: 非該当
航空規制情報 輸送禁止
特別の安全対策 危険物は当該危険物が転落し、又は危険物を収納した運搬容器が落下し、転倒もしくは破損しないように積載すること。
危険物又は危険物を収納した容器が著しく摩擦又は動揺を起こさないように運搬すること。
危険物の運搬中危険物が著しく漏れる等災害が発生するおそれがある場合には、災害を防止するための応急措置を講ずると共に、もよりの消防機関その他の関係機関に通報すること。
移送時にイエローカードの保持が必要。
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
食品や飼料と一緒に輸送してはならない。
重量物を上積みしない。

15.適用法令
労働安全衛生法: 名称等を通知すべき有害物
(法第57条の2、施行令第18条の2別表第9)
(政令番号 第542号)
化学物質排出把握管理促進法 第1種指定化学物質
(PRTR法): (法第2条第2項、施行令第1条別表第1)
(政令番号 第304号)
消防法: 第3類自然発火性物質及び禁水性物質、金属の水素化物
(法第2条第7項危険物別表第1)
船舶安全法: 可燃性物質類・自然発火性物質
(危規則第2,3条危険物告示別表第1)
水質汚濁防止法: 有害物質
(施行令第2条、排水基準を定める省令第1条)
土壌汚染防止法: 特定有害物質
(法第2条第1項、施行令第1条)

16.その他の情報
参考文献
1) ICSC (2003)
2) ホンメル (1991)
3) Weiss (2nd. 1986)
4) HSDB (2005)
5) 危険物DB(2nd. 1993)
6) ESC SYRESS
7) ACGIH (2001)
8) DFGOT vol.5 (1993)
9) RTECS (2005)
10) ACGIH-TLV(2005)
11) NTP RoC (11th, 2005))
12) Howard (1997)
13) UNRTDG (13th, 2004)
14) SIDS (2001)
15) ECETOC TR48(1992)
16) SRC (Access on Sep.2005)
17) GESTIS (2005)
18) PATTY(4th, 1994)
19) AQUIRE(2003)
20) Merck(Access on Nov 2005)
21) CERIハザードデータ集 (97-20 (1998))
22) BUA 1130 (1997)
23) TOXCENTER (access on Feb. 2005)
24) Sax (8th. 1992)
25) ECETOC TR66 (1995)
26) IUCLID (2000)
27) IARC Vol. 15 (1977)
28) ACGIH (7th, 2004)
29) RTECS (Access on May 2006)
30) 産衛学会勧告 (2005)
31) IARC vol. 71 (1999)
32) IRIS (1997)
33) EHC 194 (1997)
34) EHC(J) 164(1996)
35) Renzo (3rd, 1986)
36) 溶剤ポケットブック (1997)
37) Lange (14th, 1992)
38) Chapman ( 2005)
39) 環境省リスク評価第1巻(2002)
40) 混触危険ハンドブック(第2版 1997)
41) ATSDR (2003)
42) BSDB(2005)
43) CAMD(Access on May, 2005)
44) J Occup Health 45:137-139 (2003)
45) Eur Respr J. 25(1):201-204(2005)
46) DFGOT vol.20(2005)
47) NICNAS (2000)
48) EU Annex I (Access on Oct 2005)
49) Lide (85th, 2004-2005)
50) EU-RAR (2004)
51) HSDB (Access on Nov 2005)
52) ICSC (J) (1998)
53) 厚労省報告(2005)
54) ESIS Data Base(2005)
55) Dean (15th Ed.)
56) ATSDR (1997)
57) CERI・NITE有害性評価書 No.57 (2005)
58) CERI・NITE有害性評価書 No.37 (2004)
59) NFPA(12th, 1997)
60) 有機化合物辞典 (1985)
61) SIDS (2005)
62) IPCS (2004)
63) HSFS (2000)
64) 有機化学辞典(1985)
65) IRIS (2005)
66) NTP TR375 (1990)
67) 農薬登録申請資料 (1973)
68) 農薬登録申請資料 (1990)
69) Handbook of pesticide toxicology (1991)
70) SITTIG(4th, 2002)
71) 神奈川県化学物質安全情報提供システム(kis-net)
72) HODOC (2nd 1989)
73) 緊急時応急措置指針[改訂版] (日化協 2003)
74) 大木道則 他編:化学辞典、東京化学同人(1994)
75) 化学物質の危険・有害便覧(中災防 2000-2001)
76) PIMs (1988) (IPCS INCHEM "Poisons Information Monographs")
77) Bretherick(J) (5th, 1998)
78) CICAD 19(2000)
79) Ullmanns (E) (5th, 1995)
災害事例
情報なし