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安全データシート
イットリウム
作成日2003年5月6日
改定日2006年1月19日

1.化学物質等及び会社情報
化学物質等の名称: イットリウム
製品コード: ○○○
会社名: ○○○○株式会社
住所: 東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号: 03-1234-5678
緊急連絡電話番号: 03-1234-5678
FAX番号: 03-1234-5678
メールアドレス:
推奨用途及び使用上の制限: カラーブラウン管蛍光体,高演色蛍光体,水銀灯,ガーネットレーザ
ー,ガーネットマイクロウェーブ,ガーネット磁気バブルメモリー,原
子力,セラミックス酸素センサー,ジルコニアセラミックス,窒化ケイ
素セラミックス,セラミックスコンデンサー,高温超電導,メタル耐熱
合金,メタル超磁歪,高屈折ガラス

2.危険有害性の要約
GHS分類
物理化学的危険性 火薬類 分類対象外
可燃性・引火性ガス 分類対象外
可燃性・引火性エアゾール 分類対象外
支燃性・酸化性ガス 分類対象外
高圧ガス 分類対象外
引火性液体 分類対象外
可燃性固体 分類できない
自己反応性化学品 分類対象外
自然発火性液体 分類対象外
自然発火性固体 分類できない
自己発熱性化学品 分類できない
水反応可燃性化学品 分類できない
酸化性液体 分類対象外
酸化性固体 分類対象外
有機過酸化物 分類対象外
金属腐食性物質 分類できない
健康に対する有害性 急性毒性(経口) 分類できない
急性毒性(経皮) 分類できない
急性毒性(吸入:ガス) 分類対象外
急性毒性(吸入:蒸気) 分類対象外
急性毒性(吸入:粉じん) 分類できない
急性毒性(吸入:ミスト) 分類対象外
皮膚腐食性・刺激性 分類できない
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性 分類できない
呼吸器感作性 分類できない
皮膚感作性 分類できない
生殖細胞変異原性 分類できない
発がん性 分類できない
生殖毒性 分類できない
特定標的臓器・全身毒性
(単回ばく露)
区分2(肺)
特定標的臓器・全身毒性
(反復ばく露)
分類できない
吸引性呼吸器有害性 分類できない
環境に対する有害性 水生環境急性有害性 分類できない
水生環境慢性有害性 分類できない
絵表示又はシンボル: 健康有害性
注意喚起語 警告
危険有害性情報: 肺の障害のおそれ
注意書き: 【安全対策】
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
粉じん、ヒュームを吸入しないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
【応急措置】
ばく露又はその懸念がある場合、医師の診断、手当てを受けること。
【保管】
施錠して保管すること。
【廃棄】
内容物や容器を、都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。
国・地域情報:

3.組成、成分情報
化学物質
化学名又は一般名: イットリウム(Yttrium)
別名:
化学式: Y
化学特性(化学式又は構造式):
CAS番号: 7440-65-5
官報公示整理番号
(化審法・安衛法):
対象外(元素)
分類に寄与する不純物及び安定化添加物: 情報なし
濃度又は濃度範囲: 情報なし

4.応急措置
吸入した場合: 新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
気分が悪い時は医師を呼ぶこと。
皮膚に付着した場合: 皮膚を速やかに洗浄すること。
目に入った場合: 水で数分間注意深く洗うこと。
眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。
飲み込んだ場合: 速やかに口をすすぎ、医師の診断を受けること。
予想される急性症状及び遅発性症状: 情報なし
最も重要な徴候及び症状:

5.火災時の措置
消火剤: 小火災:二酸化炭素、粉末消火剤、砂、土、一般の泡消火剤
大火災:散水、噴霧水、通常の泡消火剤
使ってはならない消火剤: 情報なし
特有の危険有害性: 摩擦、熱、火花及び火炎で発火するおそれがある。
フレアー燃焼効果により速やかに燃焼するおそれがある。
爆発したり、爆発的な激しさで燃焼するおそれがある。
消火後再び発火するおそれがある。
火災によって刺激性、又は毒性のガスを発生するおそれがある。
特有の消火方法: 散水によって逆に火災が広がるおそれがある場合には、上記に示す消火剤のうち、散水以外の適切な消火剤を利用すること。
危険でなければ火災区域から容器を移動する。
移動不可能な場合、容器及び周囲に散水して冷却する。
消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。
消火を行う者の保護: 消火作業の際は、適切な空気呼吸器、防護服(耐熱性)を着用する。

6.漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置: 漏洩物に触れたり、その中を歩いたりしない。
直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
関係者以外の立入りを禁止する。
作業者は適切な保護具(「8.ばく露防止及び保護措置」の項を参照)を着用し、眼、皮膚への接触や吸入を避ける。
漏洩しても火災が発生していない場合、密閉性の高い、不浸透性の保護衣を着用する。
風上に留まる。
低地から離れる。
環境に対する注意事項: 河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。
回収、中和 少量の場合、漏洩物は清潔な帯電防止工具を用いて集め、清潔な乾燥した容器に入れ、ゆるく覆いをし、後で廃棄処理する。
大量の場合、水で湿らせ、防護囲いをし、後で廃棄処理する。
封じ込め及び浄化の方法・機材: 危険でなければ漏れを止める。
二次災害の防止策: すべての発火源を速やかに取除く(近傍での喫煙、火花や火炎の禁止)。

7.取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策: 「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
局所排気・全体換気: 「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気・全体換気を行う。
安全な取扱い注意事項: 周辺での高温物、スパーク、火気の使用を禁止する。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
接触、吸入又は飲み込んではならない。
粉じんを吸入しないこと。
ヒュームを吸入しないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
接触回避: 「10.安定性及び反応性」を参照。
保管
技術的対策: 保管場所は壁、柱、床を耐火構造とし、かつ、はりを不燃材料で作ること。
保管場所は屋根を不燃材料で作るとともに、金属板その他の軽量な不燃材料でふき、かつ天井を設けないこと。
保管場所の床は、床面に水が浸入し、又は浸透しない構造とすること。
保管場所には危険物を貯蔵し、又は取り扱うために必要な採光、照明及び換気の設備を設ける。
混触危険物質: 「10.安定性及び反応性」を参照。
保管条件: 熱、火花、裸火のような着火源から離して保管すること。-禁煙。
冷所、換気の良い場所で貯蔵すること。
酸化剤から離して保管する。
容器を密閉して保管すること。
容器包装材料: 消防法及び国連輸送法規で規定されている容器を使用する。

8.ばく露防止及び保護措置
管理濃度: 設定されていない
許容濃度(ばく露限界値、生物学的
ばく露指標):
日本産業衛生学会(2005年版) 設定されていない
ACGIH (2005年版) TLV-TWA 1mg/m3(イットリウム及びその化合物 イットリウム として)
設備対策: 防爆の電気・換気・照明機器を使用すること。
保護具
呼吸器の保護具: 換気が不十分な場合は、適切な呼吸保護具を着用すること。
燻蒸、スプレー中は、適切な呼吸保護具を着用すること。
手の保護具: 保護手袋を着用すること。
眼の保護具: 眼の保護具を着用すること。
皮膚及び身体の保護具: 顔面用の保護具を着用すること。
衛生対策: この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。

9.物理的及び化学的性質
物理的状態、形状、色など: 暗灰色の光沢のある金属 7)
臭い: データなし
pH: データなし
融点・凝固点: 1522℃(融点) 7)
沸点、初留点と沸騰範囲: 3338℃(沸点) 7)
引火点: データなし
爆発範囲: データなし
蒸気圧: データなし
蒸気密度(空気 = 1): 該当しない
比重(密度): 4.4689(25℃) 7)
溶解度: データなし
オクタノール/水分配係数: データなし
自然発火温度: データなし
分解温度: 該当しない
臭いのしきい(閾)値: データなし
蒸発速度(酢酸ブチル = 1): 該当しない
燃焼性(固体、ガス):  データなし
粘度: 該当しない
10.安定性及び反応性
安定性: 空気中で容易に表面が酸化される。
危険有害反応可能性: 強酸類、強塩基類、強酸化剤、ハロゲン類と激しく反応する。
避けるべき条件: 情報なし
混触危険物質: 強酸類、強塩基類、強酸化剤、ハロゲン類
危険有害な分解生成物: 該当しない

11.有害性情報
急性毒性: 経口 情報なし
経皮 情報なし
吸入(蒸気) 情報なし
吸入(ミスト) 情報なし
皮膚腐食性・刺激性: 情報なし
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性: 情報なし
呼吸器感作性: 情報なし
皮膚感作性: 情報なし
生殖細胞変異原性: データなし
発がん性: データなし
生殖毒性: 情報なし
特定標的臓器・全身毒性-単回ばく露: 「動物において希土類金属への吸入ばく露は、肺に炎症を起こすことは明白である。」 18) の記載から、イットリウムの吸入ばく露は肺への局所刺激により炎症を起こすと考えられる。
肺の障害のおそれ(区分2)
特定標的臓器・全身毒性-反復ばく露: 「希土類金属の慢性的なばく露はおそらくヒトにじん肺を起こす」 18) との記載がある。
吸引性呼吸器有害性: データなし
12.環境影響情報
水生環境急性有害性: 分類できない
水生環境慢性有害性: 分類できない

13.廃棄上の注意:
残余廃棄物: 廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を依託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
汚染容器及び包装: 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。

14.輸送上の注意
国際規制
海上規制情報 IMOの規定に従う。
UN No.: 3089
Proper Shipping Name: METAL POWDER, FLAMMABLE, N.O.S.
Class: 4.1
Packing Group: II, III
Marine Pollutant: Not applicable
航空規制情報 ICAO/IATAの規定に従う。
UN No.: 3089
Proper Shipping Name: Metal powder, flammable, n.o.s.
Class: 4.1
Packing Group: II, III
国内規制
陸上規制情報 消防法の規定に従う。
海上規制情報 船舶安全法の規定に従う。
国連番号: 3089
品名: 金属粉末(可燃性のもの)(他に品名が明示されているものを除く。)
クラス: 4.1
容器等級: II, III
海洋汚染物質: 非該当
航空規制情報 航空法に従う。
国連番号: 3089
品名: 金属粉末(可燃性のもの)(他に品名が明示されているものを除く。)
クラス: 4.1
容器等級: II, III
特別の安全対策 危険物は当該危険物が転落し、又は危険物を収納した運搬容器が落下し、転倒もしくは破損しないように積載すること。
危険物又は危険物を収納した容器が著しく摩擦又は動揺を起こさないように運搬すること。
危険物の運搬中危険物が著しく漏れる等災害が発生するおそれがある場合には、災害を防止するための応急措置を講ずると共に、もよりの消防機関その他の関係機関に通報すること。
移送時にイエローカードの保持が必要。
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。

15.適用法令
労働安全衛生法: 名称等を表示すべき危険有害物(法第57条、施行令第18条別表第9)
名称等を通知すべき危険有害物(法第57条の2、施行令第18条の2別表第9)
リスクアセスメントを実施すべき危険有害物(法第57条の3)
消防法: 第2類可燃性固体、金属粉
(法第2条第7項危険物別表第1)
船舶安全法: 可燃性物質類・可燃性物質
(危規則第2,3条危険物告示別表第1)
船舶安全法: 可燃性物質類・可燃性物質
(施行規則第194条危険物告示別表第1)

16.その他の情報
参考文献
1) ICSC (2004)
2) ホンメル (1991)
3) Weiss (2nd, 1985)
4) HSDB (2005)
5) 危険物DB (2nd, 1993)
6) ESC SYRESS
7) ACGIH (2001)
8) DFGOT vol.16 (1992)
9) RTECS (2005)
10) ACGIH-TLV (2005)
11) NTP TR389 (1991)
12) Howard (1997)
13) UNRTDG (13th, 2004)
14) SIDS (2002)
15) ECETOC JACC 27 (1994)
16) SRC (2005)
17) GESTIS (2005)
18) PATTY (5th, 2001)
19) AQUIRE (2003)
20) Merck (13th, 2001)
21) CERIハザードデータ集 (1998)
22) BUA 68 (1991)
23) TOXCENTER (access on Feb 2005)
24) Sax (11th, 2004)
25) ECETOC TR48(2) (1998)
26) IUCLID (2004)
27) IARC (1993)
28) ACGIH (2005)
29) RTECS(VZ200000) HSDB Full record
30) 産衛学会勧告 (2004)
31) IARC (2005)
32) IRIS (1991)
33) EHC 54 (1986)
34) EHC(J) 134 (1997)
35) Renzo (3rd, 1986)
36) 溶剤ポケットブック (1997)
37) Lange (16th, 2005)
38) Chapman (2005)
39) 環境省リスク評価第3巻 (2002)
40) 混触危険ハンドブック (第2版, 1997)
41) ATSDR (1997)
42) BSDB (2005)
災害事例
情報なし