製品安全データシート
ヒドロキノン
作成日2002年11月 5日
改定日2006年10月23日

1.化学物質等及び会社情報
化学物質等の名称: ヒドロキノン
製品コード: ○○○
会社名: ○○○○株式会社
住所: 東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号: 03−1234−5678
緊急連絡電話番号: 03−1234−5678
FAX番号: 03−1234−5678
メールアドレス:
推奨用途及び使用上の制限: 写真現像薬、ゴム薬品、染料中間体、有機合成(アプロール)、還元剤、メトールの原料、有機化合物の重合防止、ヘアーダイ、へアカラー

2.危険有害性の要約
GHS分類
物理化学的危険性 火薬類 分類対象外
可燃性・引火性ガス 分類対象外
可燃性・引火性エアゾール 分類対象外
支燃性・酸化性ガス 分類対象外
高圧ガス 分類対象外
引火性液体 分類対象外
可燃性固体 分類できない
自己反応性化学品 分類対象外
自然発火性液体 分類対象外
自然発火性固体 区分外
自己発熱性化学品 分類できない
水反応可燃性化学品 分類対象外
酸化性液体 分類対象外
酸化性固体 分類対象外
有機過酸化物 分類対象外
金属腐食性物質 分類できない
人健康有害性 急性毒性(経口) 区分4
急性毒性(経皮) 区分外
急性毒性(吸入:ガス) 分類対象外
急性毒性(吸入:蒸気) 分類できない
急性毒性(吸入:粉じん) 分類できない
急性毒性(吸入:ミスト) 分類対象外
皮膚腐食性・刺激性 区分2
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性 区分2A-2B
呼吸器感作性 分類できない
皮膚感作性 区分1
生殖細胞変異原性 区分1B
発がん性 区分2
生殖毒性 区分1B
特定標的臓器・全身毒性
(単回ばく露)
区分1(中枢神経系、腎臓)
特定標的臓器・全身毒性
(反復ばく露)
区分1(呼吸器系、血液系)
区分2(中枢神経系、肝臓、腎臓)
吸引性呼吸器有害性 分類できない
環境有害性 水生環境急性有害性 区分1
水生環境慢性有害性 区分外
ラベル要素
絵表示又はシンボル: 感嘆符 健康有害性 環境
注意喚起語: 危険
危険有害性情報: 飲み込むと有害(経口)
皮膚刺激
強い眼刺激
アレルギー性皮膚反応を引き起こすおそれ
遺伝性疾患のおそれ
発がんのおそれの疑い
生殖能又は胎児への悪影響のおそれ
中枢神経系、腎臓の障害
長期又は反復ばく露による呼吸器、血液系の障害
長期又は反復ばく露による中枢神経系、肝臓、腎臓の障害のおそれ
水生生物に非常に強い毒性
注意書き: 【安全対策】
使用前に取扱説明書を入手すること。
すべての安全注意を読み理解するまで取扱わないこと。
必要に応じて個人用保護具や換気装置を使用し、ばく露を避けること。
適切な保護手袋、保護眼鏡、保護面を着用すること。
粉じん、ヒュームの吸入を避けること。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取り扱い後はよく手を洗うこと。
環境への放出を避けること。
【応急措置】
気分が悪い時は、医師の手当て、診断を受けること。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
皮膚に付着した場合、汚染された衣類を脱ぐこと。
汚染された衣類を再使用する前に洗濯すること。
皮膚に付着した場合、多量の水と石鹸で洗うこと。
皮膚に付着した場合、皮膚刺激又は発疹が生じた場合は、医師の診断、手当てを受けること。
取り扱い後はよく手を洗うこと。
眼に入った場合、水で数分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼に入った場合、眼の刺激が持続する場合は医師の診断、手当てを受けること。
飲み込んだ場合、口をすすぐこと。
飲み込んだ場合、気分が悪い時は、医師に連絡すること。
ばく露又はその懸念がある場合、医師の手当、診断を受けること。
漏出物は回収すること。
【保管】
施錠して保管すること。
【廃棄】
内容物や容器を、都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務を委託すること。
国・地域情報 国内法は第15章「適用法令」を参照のこと。

3.組成、成分情報
化学物質
化学名又は一般名: ヒドロキノン(Hydroquinone)
別名: 1,4-ジヒドロキシベンゼン(1,4-Dihydrokybenzene)
1,4-ベンゼンジオール(1,4-Benzenediol)
ヒドロキノール(Hydroquinol)
キノール(Quinol)
化学式: C6H6O2
化学特性(化学式又は構造式): 化学式又は構造式
CAS番号: 123-31-9
官報公示整理番号
(化審法・安衛法):
(3)-543
分類に寄与する不純物及び安定化添加物: 情報なし
濃度又は濃度範囲 情報なし

4.応急措置
吸入した場合: 被災者を新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
医師の手当、診断を受けること。
皮膚に付着した場合: 汚染された衣類を脱ぐこと。
皮膚を速やかに洗浄すること。
多量の水と石鹸で洗うこと。
医師の手当、診断を受けること。
汚染された衣類を再使用する前に洗濯すること。
目に入った場合: 水で数分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
医師の手当、診断を受けること。
飲み込んだ場合: 直ちに医師に連絡すること。
口をすすぐこと。
予想される急性症状及び遅発性症状: 吸入:咳、息苦しさ
皮膚:発赤
眼:発赤、痛み、眼のかすみ
経口摂取:チアノーゼの皮膚、錯乱、めまい、頭痛、吐き気、息切れ、意識喪失、嘔吐、耳鳴り
最も重要な兆候及び症状:
応急措置をする者の保護: 救助者は、状況に応じて適切な保護具を着用する。
医師に対する特別な注意事項: 情報なし

5.火災時の措置
消火剤: 小火災:粉末消火剤、二酸化炭素、散水
大火災:粉末消火剤、二酸化炭素、耐アルコール性泡消消火剤
使ってはならない消火剤: 情報なし
特有の危険有害性: 加熱により容器が爆発するおそれがある。
火災によって刺激性、腐食性又は毒性のガスを発生するおそれがある。
特有の消火方法: 危険でなければ火災区域から容器を移動する。
消火活動は、有効に行える最も遠い距離から、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。
消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。
容器内に水を入れてはいけない。
消火を行う者の保護: 消火作業の際は、適切な空気呼吸器、化学用保護衣(耐熱性)を着用すること。

6.漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置: 直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
関係者以外の立入りを禁止する。
作業者は適切な保護具(「8.ばく露防止及び保護措置」の項を参照)を着用し、眼、皮膚への接触や吸入を避ける。
漏洩物に触れたり、その中を歩いたりしない。
環境に対する注意事項: 環境中に放出してはならない。
河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。
回収、中和: 漏洩物は清潔な帯電防止工具を用いて集め、密閉可能な容器に回収し、後で廃棄処理する。
封じ込め及び浄化の方法・機材: 危険でなければ漏れを止める。
二次災害の防止策: すべての発火源を速やかに取除く(近傍での喫煙、火花や火炎の禁止)。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。

7.取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策: 「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
局所排気・全体換気: 「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気・全体換気を行なう。
安全取扱い注意事項: 使用前に使用説明書を入手すること。
すべての安全注意を読み理解するまで取扱わないこと。
周辺での高温物、スパーク、火気の使用を禁止する。
空気中の濃度をばく露限度以下に保つために排気用の換気を行うこと。
眼に入れないこと。
粉じん、ヒュームの吸入を避けること。
接触、吸入又は飲み込まないこと。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
環境への放出を避けること。
接触回避: 「10.安定性及び反応性」を参照。
保管
技術的対策: 保管場所には危険物を貯蔵し、又は取り扱うために必要な採光、照明及び換気の設備を設ける。
混触危険物質: 「10.安定性及び反応性」を参照。
保管条件: 混触危険物質から離して保管すること。
容器を密閉して換気の良い冷所で保管すること。
施錠して保管すること。
容器包装材料: 国連輸送法規で規定されている容器を使用する。

8.ばく露防止及び保護措置
管理濃度: 未設定
許容濃度(ばく露限界値、生物学的
ばく露指標):
日本産業衛生学会(2005年版) 未設定
ACGIH(2005年版) TLV-TWA 2mg/m3
設備対策: 粉じんが発生する場合は、局所排気装置を設置する。
高熱工程で粉じん、ヒュームが発生するときは、空気汚染物質を管理濃度・許容濃度以下に保つために換気装置を設置する。
この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
保護具
呼吸器の保護具: 適切な呼吸器保護具を着用すること。
手の保護具: 適切な保護手袋を着用すること。
眼の保護具: 適切な眼の保護具を着用すること。
保護眼鏡(普通眼鏡型、側板付き普通眼鏡型、ゴーグル型)
皮膚及び身体の保護具: 必要に応じて適切な保護衣、保護面、前掛け等を使用すること。
衛生対策: この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。

9.物理的及び化学的性質 1) , 14) , 18)
物理的状態、形状、色など: 無色の結晶
臭い: データなし
pH: データなし
融点・凝固点: 172℃ (融点)
沸点、初留点及び沸騰範囲: 287℃ (沸点)
引火点: 165℃
爆発範囲: データなし
蒸気圧: 0.12Pa(20℃)
蒸気密度(空気 = 1): 3.8
比重(密度): 1.3(密度)
溶解度: 5.9g/100mL (水・15℃) アルコール、アセトン、エーテルの可溶。
オクタノール/水分配係数: log Pow = 0.59
自然発火温度: 515℃
分解温度: データなし
臭いのしきい(閾)値 データなし
蒸発速度(酢酸ブチル = 1): データなし
燃焼性(固体、ガス):  可燃性
粘度: データなし

10.安定性及び反応性
安定性: 通常の取扱条件下では安定。
危険有害反応可能性: 強塩基(水酸化ナトリウムなど)と激しく反応する。
避けるべき条件: 粉末又は顆粒状で空気と混合すると粉じん爆発可能性がある。
混触危険物質との接触。
混触危険物質: 強塩基
危険有害な分解生成物: 燃焼により、一酸化炭素、二酸化炭素などが発生する。

11.有害性情報
急性毒性: 経口 ラットを用いた経口投与試験のLD50 = 1,300mg/kg 2) 302 mg/kg 5)  390mg/kg 4)  320mg/kg 3)  1,005 mg/kg 3)  1,295mg/kg 3)   1,050mg/kg 3)  1,090 mg/kg 3)  1,182mg/kg 3)  1,081mg/kg 3)  731 mg/kg 3)  323mg/kg 3)  298mg/kg 3)   310 mg/kg 3)  743mg/kg 3)  627mg/kg 3) に基づき、計算式を適用して得られたLD50 593 mg/kgから、区分4とした。
飲み込むと有害(経口)
経皮 ウサギを用いた経皮投与試験のLD50 74,800mg/kg 2) から、区分外とした。
吸入(ガス) GHSの定義による固体であるため、ガスでの吸入は想定されず、分類対象」とした。
吸入(蒸気) データなし
吸入(ミスト) データなし
皮膚腐食性・刺激性: 4時間適用試験ではないが、モルモットを用いた皮膚刺激性試験において、「10%水溶液を適用したところ、皮膚刺激性がある」 2) , 3) との報告が得られ、ヒト疫学事例においても、「皮膚刺激性あり」 2) , 3) , 6) との報告が得られていることから、程度については不明だが、刺激があると考えられ、区分2あるいは区分3と考えられるが、安全性の観点から、区分2とした。
皮膚刺激
眼に対する重篤な損傷・刺激性: モルモット、ウサギを用いた眼刺激性試験において「軽度から中等度の刺激性」 2) , 3) , 4) , 6) がみられたことから、区分2A-2Bとした。細区分の必要がある場合は、安全性の観点から、2Aとした方が望ましい。
強い眼刺激
呼吸器感作性又は皮膚感作性: 呼吸器感作性:データなし
皮膚感作性: モルモットを用いた皮膚感作性試験結果において、「陽性」 2) , 3) との報告が多数得られ、ヒト疫学事例においても、皮膚感作性がある 2) , 3) , 6) との報告が得られていることから、皮膚感作性を有すると考えられ、区分1とした。
アレルギー性皮膚反応を引き起こすおそれ
生殖細胞変異原性: 経世代変異原性試験で陰性、生殖細胞 in vivo 変異原性試験で陽性 2) , 3) , 7) であることから、区分1Bとした。
遺伝性疾患のおそれ
発がん性: ACGIHでA3 8) に分類されていることから、区分2とした。
発がんのおそれの疑い
ACGIH A3(動物発がん性物質)
生殖毒性: EHCの記述、母動物に一般毒性がみられずに、胚吸収率が増加した 3) ことから、区分1Bとした。
生殖能又は胎児への悪影響のおそれ
特定標的臓器・全身毒性
(単回ばく露):
ヒトについては、「ヒドロキノンの主な毒性症状は振戦、嘔吐、腹痛、頭痛、頻脈、反射低下、暗色尿、呼吸困難、チアノーゼ、昏睡」 3) の記述、実験動物については、「酵素尿、グルコース尿、尿中上皮細胞の増加が見られた」 3) 「神経及び筋収縮、振戦が見られた」 9) 等の記述があることから、中枢神経系、腎臓が標的臓器と考えられた。なお、実験動物に対する影響は、区分1及び区分2に相当するガイダンス値の範囲でみられた。以上より、分類は、区分1(中枢神経系、腎臓)とした。
中枢神経系、腎臓の障害
特定標的臓器・全身毒性
(反復ばく露):
ヒトについては、「ばく露群では肺機能値の著しい低下」 3) 実験動物については、「振戦、活性低下」、「合胞体細胞と巨細胞を含む肝の病変が見られた」 3) 「振戦、痙攣」、「ヘマトクリット値、ヘモグロビン濃度、赤血球数の減少。投与量に依存する腎障害度の増加」 7) 「赤血球の大小不同症、多染性、好酸性赤芽球等の血液学的変化がみられている」 2) 等の記述があることから、呼吸器、中枢神経系、肝臓、血液系、腎臓 が標的臓器と考えられた。なお、実験動物に対する影響は、区分1及び区分2に相当するガイダンス値の範囲でみられた。以上より、分類は、区分1(呼吸器、血液系)、区分2(中枢神経系、肝臓、腎臓)とした。
長期又は反復ばく露による呼吸器、血液系の障害
長期又は反復ばく露による中枢神経系、肝臓、腎臓の障害のおそれ
吸引性呼吸器有害性: データなし

12.環境影響情報
水生環境急性有害性: 魚類(ファットヘッドミノー)の96時間LC50 = 44μg/L 11) 他から、区分1とした。
水生生物に非常に強い毒性
水生環境慢性有害性: 急速分解性があり(BODによる分解度:70%)13) かつ生物蓄積性が低いと推定される(log Kow = 0.59) 12) ことから、区分外とした。

13.廃棄上の注意:
残余廃棄物: 廃棄の前に、可能な限り無害化、安定化及び中和等の処理を行って危険有害性のレベルを低い状態にする。
廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を依託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
汚染容器及び包装: 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。

14.輸送上の注意
国際規制
海上規制情報 IMOの規定に従う。
UN No.: 2662
Proper Shipping Name: HYDROQUINONE, SOLID
Class: 6.1
Packing Group: III
Marine Pollutant: Not applicable
航空規制情報 ICAO/IATAの規定に従う。
UN No.: 2662
Proper Shipping Name: Hydroquinone, solid
Class: 6.1
Packing Group: III
国内規制
陸上規制情報 規制なし
海上規制情報 船舶安全法の規定に従う。
国連番号: 2662
品名: ヒドロキノン(固体)
クラス: 6.1
容器等級: III
海洋汚染物質: 非該当
航空規制情報 航空法の規定に従う。
国連番号: 2662
品名: ヒドロキノン(固体)
クラス: 6.1
容器等級: III
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
移送時にイエローカードの保持が必要。

15.適用法令
労働安全衛生法: 名称等を通知すべき有害物
(法第57条の2、施行令第18条の2別表第9)
(政令番号 第461号)
変異原性が認められた既存化学物質
(法第57条の5、労働基準局長通達)
化学物質排出把握管理促進法
(PRTR法)
第1種指定化学物質
(法第2条第2項、施行令第1条別表第1)
(政令番号 第254号)
船舶安全法 毒物類・毒物
(危規則第2,3条危険物告示別表第1)
航空法 毒物類・毒物
(施行規則第194条危険物告示別表第1)

16.その他の情報
参考文献
1) ICSC (2004)
2) CERIハザードデータ集 99-19 (2000)
3) ECH 157 (1994)
4) SIDS (2002)
5) 環境省リスク評価 第3巻 (2004)
6) DFGOT (vol.10, 1998)
7) NTP DB (Acess on March 2006)
8) ACGIH (2001)
9) IUCLID (2000)
10) NTP TR366 (1989)
11) 環境省リスク評価 第2巻 (2003)
12) PHYSPROP DB (2005)
13) 日本化学物質安全・情報センター「化審法既存化学物質安全性点検データ集」
14) 化学物質の危険・有害性便覧 中央災害防止協会 (1992)
15) GHS分類結果(NITE)
16) 日化協「緊急時応急措置指針、容器イエローカード(ラベル方式)」
17) 日化協「化学物質法規制検索システム」(CD-ROM) (2005)
18) 日本ケミカルデータベース(株)「化学品総合データベース」(2005)
19) Amoore,J.E. and Haulata,E. Jouranal of Applied Toxicology, 3(6) 272 (1983)
20) ACGIH-TLV (2005)
災害事例
情報なし