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安全データシート
(JIS Z7253:2019準拠)
フルフリルアルコール
作成日 2002年03月12日
改訂日 2006年09月19日
改訂日 2021年03月12日
１．化学品等及び会社情報
化学品の名称フルフリルアルコール (Furfuryl alcohol)
製品コードR02-B-030
会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファックス番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限フラン樹脂原料、樹脂変性剤、溶剤 (NITE-CHRIPより引用)
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)		R3.3.12、政府向けGHS分類ガイダンス (令和元年度改訂版 (ver2.0)) を使用
JIS Z7252:2019準拠 (GHS改訂6版を使用)
物理化学的危険性引火性液体区分4
健康に対する有害性急性毒性 (経口)区分3
急性毒性 (経皮)区分3
急性毒性 (吸入: 蒸気)区分2
皮膚腐食性／刺激性区分2
眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性区分2
皮膚感作性区分1B
発がん性区分2
特定標的臓器毒性 (単回ばく露)区分3 (麻酔作用、気道刺激性)
特定標的臓器毒性 (反復ばく露)区分1 (呼吸器)
区分2 (肝臓、腎臓)
分類実施日
(環境有害性)		平成30年度、政府向けGHS分類ガイダンス（平成25年度改訂版(Ver.1.1)）
環境に対する有害性-
ＧＨＳラベル要素
絵表示どくろ健康有害性
注意喚起語危険
危険有害性情報可燃性液体
飲み込むと有毒
皮膚に接触すると有毒
皮膚刺激
アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ
強い眼刺激
吸入すると生命に危険
呼吸器への刺激のおそれ
眠気又はめまいのおそれ
発がんのおそれの疑い
長期にわたる、又は反復ばく露による呼吸器の障害
長期にわたる、又は反復ばく露による肝臓、腎臓の障害のおそれ
注意書き
　安全対策使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
熱，高温のもの，火花，裸火及び他の着火源から遠ざけること。禁煙。
容器を密閉しておくこと。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。
取扱後はよく手を洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
屋外又は換気の良い場所でだけ使用すること。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
呼吸用保護具を着用すること。
　応急措置火災の場合：消火するために適切な消火剤を使用すること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師の診察／手当てを受けること。
汚染された衣類を直ちに全て脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
特別な処置が緊急に必要である（このラベルの・・・を見よ）。
注）　”…”は、ラベルに解毒剤等中毒時の情報提供を受けるための連絡先などが記載されている場合のものです。ラベル作成時には、”…”を適切に置き換えてください。
吸入した場合：空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。直ちに医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合：多量の水／石けん（鹸）で洗うこと。
皮膚刺激が生じた場合：医師の診察／手当てを受けること。
皮膚刺激又は発しん（疹）が生じた場合：医師の診察／手当てを受けること。
眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼の刺激が続く場合：医師の診察／手当てを受けること。
飲み込んだ場合：直ちに医師に連絡すること。
口をすすぐこと。
　保管換気の良い場所で保管すること。
容器を密閉しておくこと。
施錠して保管すること。
　廃棄内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性情報なし
３．組成及び成分情報
単一製品・混合物の区別単一製品
化学名又は一般名フルフリルアルコール
別名フルフラルアルコール
濃度又は濃度範囲情報なし
分子式 (分子量)C5H6O2 (98.1)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号98-00-0
官報公示整理番号
(化審法)		5-31
官報公示整理番号
(安衛法)		情報なし
分類に寄与する不純物及び安定化添加物情報なし
４．応急措置
吸入した場合空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
直ちに医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合皮膚に付着した場合：多量の水／石けん（鹸）で洗うこと。
皮膚刺激が生じた場合：医師の診察／手当てを受けること。
皮膚刺激又は発しん（疹）が生じた場合：医師の診察／手当てを受けること。
眼に入った場合水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼の刺激が続く場合：医師の診察／手当てを受けること。
飲み込んだ場合直ちに医師に連絡すること。
口をすすぐこと。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状吸入: 咳、咽頭痛、めまい、頭痛、吐き気。
皮膚: 吸収される可能性あり！皮膚の乾燥、発赤。
眼: 充血、痛み。
経口摂取: 灼熱感、頭痛、吐き気。
応急措置をする者の保護応急処置を行うときは、保護手袋を着用する。
医師に対する特別な注意事項情報なし
５．火災時の措置
適切な消火剤耐アルコール性泡消火薬剤、水噴霧、粉末消火薬剤、二酸化炭素
使ってはならない消火剤棒状注水
特有の危険有害性可燃性。
75℃以上では、蒸気/空気の爆発性混合気体を生じることがある。
特有の消火方法情報なし
消火を行う者の保護情報なし
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
状況に応じた適切な呼吸用保護具を使用すること。(ICSCには、漏洩物処理時に自給式空気呼吸器付化学防護服を使用することとの記載あり)
環境に対する注意事項周辺環境に影響がある可能性があるため、製品の環境中への流出を避ける。
封じ込め及び浄化の方法及び機材漏れた液を、密閉式の非プラスチック容器に集める。
残留液を、不活性吸収剤に吸収させる。
残留分を多量の水で洗い流す。
下水に流してはならない。
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
安全取扱い注意事項使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
熱，高温のもの，火花，裸火及び他の着火源から遠ざけること。禁煙。
容器を密閉しておくこと。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。
屋外又は換気の良い場所でだけ使用すること。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
汚染された衣類を直ちに全て脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
接触回避「10. 安全性及び反応性」を参照。
衛生対策この製品を使用する時に、飲食又は喫煙しないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
保管
安全な保管条件換気の良い場所で保管すること。
容器を密閉しておくこと。
施錠して保管すること。
強酸化剤、酸および食品や飼料から離しておく。
安全な容器包装材料消防法、国連危険物輸送勧告で規定された容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
許容濃度については日本産衛学会の「許容濃度の勧告」及びACGIHの「TLVs and BEIs」について記載しています。
管理濃度未設定
許容濃度
日本産衛学会 (2020年度版)5 ppm、20 mg/m3
ACGIH (2020年版)TLV-TWA: 0.2 ppm, 0.8 mg/m3
(Skin)
設備対策75℃以上では、密閉系および換気。
取り扱いの場所の近くに、洗眼及び身体洗浄のための設備を設ける。
適切な局所排気装置・換気装置等を使用する。
保護具
呼吸用保護具状況に応じた適切な呼吸用保護具を使用すること。(ICSCには、漏洩物処理時に自給空気式呼吸器を使用することとの記載あり)
手の保護具保護手袋を着用する。
眼の保護具保護眼鏡／保護面を着用すること。(ICSCには、呼吸用保護具と併用して、顔面シールドまたは保護眼鏡を着用することとの記載あり)
皮膚及び身体の保護具保護衣 (化学防護服) を着用する。(ICSCには、漏洩物処理時に自給式空気呼吸器付化学防護服を使用することとの記載あり)
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
物理状態液体 (20℃、1気圧) (GHS判定)
色無色
臭い特徴的な臭気
融点／凝固点-31℃ (ICSC (2019))
沸点、初留点及び沸騰範囲171℃ (HSDB (Access on April 2020))
可燃性可燃性 (ICSC (2019))
爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界1.8～16.3 vol％ (空気中) (ICSC (2019))
引火点65℃ (c.c.) (ACGIH (7th, 2017))
自然発火点390℃ (ICSC (2019))
分解温度データなし
pHデータなし
動粘性率4.09 mm2/s (25℃) (ICSC (2019))
溶解度水：1.00E+006 mg/L (25℃) (混和) (HSDB (Access on April 2020))
ベンゼン、クロロホルムに可溶、エタノール、エチルエーテルに易溶 (HSDB (Access on April 2020))
n-オクタノール／水分配係数log Pow ＝0.28 (ICSC (2019))
蒸気圧0.609 mmHg (25℃) (est) (HSDB (Access on April 2020))
密度及び／又は相対密度1.1296 g/cm3 (20℃) (HSDB (Access on April 2020))
相対ガス密度3.4 (空気＝1) (ICSC (2019))
粒子特性該当しない
１０．安定性及び反応性
反応性「危険有害反応可能性」を参照。
化学的安定性情報なし
危険有害反応可能性強酸化剤および酸と反応する。
火災や爆発の危険を生じる。
避けるべき条件混触危険物質との接触
混触危険物質酸、強酸化剤
危険有害な分解生成物情報なし
１１．有害性情報
急性毒性
経口【分類根拠】
(1)～(5) より、区分3とした。

【根拠データ】
(1) ラットのLD50: 110～132 mg/kg (MAK (DFG) vol.7 (1996))
(2) ラットのLD50: 132 mg/kg (Patty (6th, 2012))
(3) ラットのLD50: 177 mg/kg (ACGIH (7th, 2017))
(4) ラットのLD50: 275 mg/kg (Patty (6th, 2012))
(5) ラットのLD50: 275～451 mg/kg (MAK (DFG) vol.7 (1996))
経皮【分類根拠】
(1)、(2) より、区分3とした。

【根拠データ】
(1) ウサギのLD50: 400 mg/kg (ACGIH (7th, 2017)、HSDB (Access on April 2020))
(2) ウサギのLD50: 657 mg/kg (MAK (DFG) vol.7 (1996)、ACGIH (7th, 2017)、Patty (6th, 2012))
吸入: ガス【分類根拠】
GHSの定義における液体であり、区分に該当しないとした。
吸入: 蒸気【分類根拠】
(1)～(3) より、区分2とした。なお、ばく露濃度が飽和蒸気圧濃度 (801ppm) の90％よりも低いため、ミストがほとんど混在しないものとしてppmを単位とする基準値を適用した。

【根拠データ】
(1) ラットのLC50 (4時間): 233 ppm (MAK (DFG) vol.7 (1996)、ACGIH (7th, 2017)、Patty (6th, 2012))
(2) ラットのLC50 (6時間): 85 ppm (4時間換算値: 104 ppm) (MAK (DFG) vol.7 (1996))
(3) ラットのLC50 (1時間): 592 ppm (4時間換算値: 296 ppm) (ACGIH (7th, 2017))
(4) 本物質の蒸気圧: 0.609 mmHg (25℃) (HSDB (Access on April 2020)) (飽和蒸気圧濃度換算値: 801ppm)
吸入: 粉じん及びミスト【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性【分類根拠】
(1)、(2) より、区分2とした。

【根拠データ】
(1) 本物質はウサギにおいて皮膚及び眼に刺激性を示す (MAK (DFG) (2016)、EU REACH CoRAP (2018))。
(2) 本物質は動物試験において皮膚刺激性を示す (AICIS IMAP (2016))。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性【分類根拠】
(1)、(2) より、区分2とした。

【根拠データ】
(1) OECD TG 405に準拠したウサギ (1匹) を用いた眼刺激性試験において角膜混濁、虹彩炎、結膜充血及び浮腫が認められたが、14日後までに回復した。MMAS (Modified maximum average score) は44であった (ECETOC TR48 (2) (1998))。
(2) 本物質はウサギにおいて皮膚及び眼に刺激性を示す (MAK (DFG) (2016)、EU REACH CoRAP (2018))。

【参考データ等】
(3) 本物質 (56 mg) を適用したウサギを用いた眼刺激性試験において炎症及び分泌物を引き起こし、角膜混濁回復には40～64日を要したが、より少量の適用 (23 mg) では眼への影響は重度ではなく2週間以内に症状は回復した (AICIS IMAP (2016))。
(4) 本物質は眼に対し著しい刺激と傷害を示す (HSDB (Access on April 2020))。
(5) EU-CLP分類でEye Irrit. 2 (H319) に分類されている (EU CLP分類 (Access on July 2020))。
呼吸器感作性【分類根拠】
データ不足のため、分類できない。
皮膚感作性【分類根拠】
(1) より、区分1Bとした。新しいデータが得られたことから分類結果を変更した。

【根拠データ】
(1) TG 429に準拠したマウス局所リンパ節試験 （LLNA） 2試験において陽性となり、EC3値はそれぞれ4.63％及び25.6％であった (EU REACH CoRAP (2018)、AICIS IMAP (2016)、REACH登録情報 (Access on June 2020))。
生殖細胞変異原性【分類根拠】
(1)、(2) より、専門家判断に基づき、区分に該当しないとした。


【根拠データ】
(1) in vivoでは、マウス骨髄の小核試験、染色体異常試験、姉妹染色分体交換試験で陰性 (IARC 119 (2019)、NTP TR482 (1999)、SCOEL (2011)、MAK (DFG) (2016))。マウスを用いたコメットアッセイ (OECD　TG 489)で陰性 (EU REACH CoRAP (2018))。マウスに28日間反復ばく露 (経口) 又は単回投与 (経口又は腹腔内) したDNA付加体形成試験で陽性の報告がある (IARC 119 (2019))。
(2) in vitroでは、復帰突然変異試験において標準的な試験菌株を用いて陰性、ヒトリンパ球を用いた姉妹染色分体交換試験で陰性、哺乳類培養細胞を用いた姉妹染色分体交換試験で陽性、染色体異常試験で曖昧な結果の報告がある (IARC 119 (2019)、NTP TR482 (1999)、MAK (DFG) vol.7 (1996))。改変サルモネラ試験菌株 (TA100由来) を用いた復帰突然変異試験及びDNA付加体形成試験で陽性の報告がある (IARC 119 (2019)、EU REACH CoRAP (2018))。
発がん性【分類根拠】
(1)、(2) より区分2とした。

【根拠データ】
(1) 国内外の分類機関による既存分類では、IARCでグループ2B (IARC 119 (2019))、産衛学会で第2群B (産業衛生学会誌許容濃度の勧告 (2019年提案))、ACGIHでA3 (ACGIH (7th, 2017))、EU-CLPでCarc.2 (EU CLP分類 (Access on April 2020))、MAK (DFG) で3B (MAK (DFG (2016)) に分類されている。
(2) 雌雄のラット及びマウスに本物質を105週間吸入ばく露した発がん性試験において、ラットの雄で鼻腔の腫瘍 (呼吸上皮の腺腫、がん及び扁平上皮がん) の合計の発生率の有意な増加がみられた。ラットの雌では鼻腔及び腎尿細管の腫瘍発生率がわずかに増加した。マウスの雄では腎尿細管腺腫及びがんの合計の発生率の有意な増加がみられた。マウスの雌では腫瘍発生率の増加はみられなかった (NTP TR482 (1999)、IARC 119 (2019)、ACGIH (7th, 2017))。これらより、本物質の発がん性に関して、雄ラットにはある程度の証拠 (some evidence) が、雌ラットには曖昧な証拠 (equivocal evidence) が、雄マウスにはある程度の証拠 (some evidence) があり、雌マウスには発がん性の証拠はないと結論された (NTP TR482 (1999))。
生殖毒性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
特定標的臓器毒性 (単回ばく露)【分類根拠】
(1)、(2) より、区分3 (麻酔作用、気道刺激性) とした。

【根拠データ】
(1) ヒトに対する高濃度の本物質の吸入の短期ばく露の影響は眼及び鼻の刺激である (SCOEL (2011))。
(2) ラットを用いた吸入ばく露試験において、興奮状態に続く眼刺激と嗜眠がみられたとの報告がある (産衛学会許容濃度の提案理由書 (1978))。
特定標的臓器毒性 (反復ばく露)【分類根拠】
(1) より、ヒトでは呼吸器に対する影響がみられ、実験動物では(2)～(6) より、区分1の範囲で呼吸器、区分2の範囲で肝臓、腎臓に影響がみられている。したがって、区分1 (呼吸器)、区分2 (肝臓、腎臓) とした。なお、旧分類で中枢神経系への影響の根拠としたと考えられる (7) については、一般的な試験でないこと、他の試験において中枢神経系への影響がみられていないことから分類根拠としなかった。したがって、旧分類から分類結果を変更した。

【根拠データ】
(1) 鋳造工場労働者を対象とした研究では、28人の労働者で気道症状 (咳、鼻、喉）及び眼の刺激が報告された。 時間加重ばく露レベルは7 mg/m3であり、ピーク値は40 mg/m3を超えていた　(SCOEL (2011)、MAK (DFG) (2016))。
(2) ラットに2、4、8、16、32 ppm (ガイダンス値換算: 0.0062、0.0125、0.0250、0.0499、0.0999 mg/L; いずれも区分1の範囲) の本物質を14週間吸入ばく露した試験 (6時間/日、5日/週) において、鼻腔への影響 (2 ppm以上で移行上皮の扁平上皮化生、4 ppm以上で嗅上皮の変性、8 ppm以上で呼吸上皮に扁平上皮化生と杯細胞過形成、16 ppm以上で鼻咽頭管を覆う呼吸上皮の肥大、嗅上皮の過形成、粘膜固有層の細胞浸潤、32 ppmで嗅上皮の化生等) がみられている (NTP TR482 (1999)、MAK (DFG) (2016))。
(3) マウスに2、4、8、16、32 ppm (ガイダンス値換算: 0.0062、0.0125、0.0250、0.0499、0.0999 mg/L; いずれも区分1の範囲) の本物質を14週間吸入ばく露した試験 (6時間/日、5日/週) において、ラットと同様に鼻腔への影響が区分1の範囲 (2 ppm以上) でみられている (NTP TR482 (1999)、MAK (DFG) (2016))。
(4) ラットを用いた強制経口投与による13週間反復投与毒性試験において、75 mg/kg/day (区分2の範囲) で肝臓・腎臓の絶対重量増加、肝臓及び腎臓の病変 (肝臓: 肝細胞の変性、細胞質の空胞化、腎臓: 皮質の尿細管上皮の病変) がみられている (NTP TR482 (1999)、AICIS IMAP (2016))。
(5) マウスを用いた強制経口投与による13週間反復投与毒性試験において、75 mg/kg/day (区分2の範囲) で肝臓・腎臓の絶対重量増加、肝臓及び腎臓の病変 (肝臓：肝細胞の変性、細胞質の空胞化、腎臓: 皮質の尿細管上皮の病変) がみられている (NTP TR482 (1999)、AICIS IMAP (2016))。
(6) ラット、マウスを用いた2年間吸入ばく露試験においても、非腫瘍性変化として区分1の範囲の用量で鼻腔への影響のほか、腎症の重症化がみられている (NTP TR482 (1999)、AICIS IMAP (2016))。

【参考データ等】
(7) ラットに4、9及び16週間吸入ばく露し神経系への影響を調べた試験 (6時間/日、5日/週) において、4週間後では50 ppm以上 (ガイダンス値換算: 0.045 mg/m3、区分1の範囲) でクレアチンキナーゼ活性増加 （著者はこの結果を、非特異的な神経組織の損傷の結果、アストログリア細胞の増殖を示すものとしている)、16週間後には100 ppm (ガイダンス値換算: 0.36 mg/m3、区分2の範囲) でグリア細胞画分における脳蛋白合成の減少がみられている (ACGIH (7th, 2017))。
誤えん有害性＊【分類根拠】
データ不足のため分類できない。なお、（1）より、動粘性率は25℃で4.1 mm2/secと算出され、40℃の動粘性率が14 mm2/s以下であるが、その他の情報は得られなかった。

【参考データ】
（1）動粘性率が25℃で4.1 mm2/s（25℃での粘性率 4.62 mPa・s（HSDB (Access on April 2020)) と密度1.13 g/cm3 (HSDB (Access on April 2020)) から算出）である。
*　JIS Z7252の改訂により吸引性呼吸器有害性から項目名が変更となった。本有害性項目の内容に変更はない。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性 (急性)信頼性のある急性毒性データが得られていない。
水生環境有害性 (長期間)データなし
オゾン層への有害性データなし
１３．廃棄上の注意
残余廃棄物廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
汚染容器及び包装容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
本物質のGHS分類結果に基づく国際規制の分類等は、以下の通りと推定されるが、該否は製品によって異なる場合がある。輸送危険物の分類は、容器等級を含め、荷送人が責任をもって判断することとされているため、輸送の際には、個々の貨物について、製品の状態、形状等も考慮し、輸送モード (航空、船舶) を規制する法規に沿って事業者が判断する必要がある。
国際規制
国連番号2874
国連品名FURFURYL ALCOHOL
国連危険有害性クラス6.1
副次危険-
容器等級III
海洋汚染物質-
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質有害液体物質（Ｙ類物質）
国内規制
海上規制情報船舶安全法の規定に従う。
航空規制情報航空法の規定に従う。
陸上規制情報消防法の規定に従う。
特別な安全上の対策消防法の規定によるイエローカード携行の対象物
その他 (一般的) 注意輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号*153
*　北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2016 Emengency Response Guidebook (ERG 2016)」（一般社団法人日本化学工業協会によって和訳されている（発行元：日本規格協会）に掲載されている。
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条第１号、第２号別表第９）【４９１　フルフリルアルコール】
名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２第１号、第２号別表第９）【４９１　フルフリルアルコール】
危険性又は有害性等を調査すべき物（法第５７条の３）
作業場内表示義務（法第１０１条の４）
化学物質排出把握管理促進法 (PRTR法)-
毒物及び劇物取締法-
化学物質審査規制法優先評価化学物質（法第２条第５項）【２３３　フルフリルアルコール】
消防法第４類引火性液体、第三石油類水溶性液体（法第２条第７項危険物別表第１・第４類）【５　第三石油類水溶性液体】
航空法毒物類・毒物（施行規則第１９４条危険物告示別表第１）【【国連番号】２８７４　フルフリルアルコール】
船舶安全法毒物類・毒物（危規則第３条危険物告示別表第１）【【国連番号】２８７４　フルフリルアルコール】
海洋汚染防止法有害液体物質（Ｙ類物質）（施行令別表第１）【３４７　フルフリルアルコール】
１６．その他の情報
参考文献
9項、11項については各データ毎に記載｡その他の各項については以下を参照。
NITE化学物質総合情報提供システム (NITE-CHRIP)
International Chemical Safety Cards (ICSC)
Hazardous Substances Data Bank (HSDB)
GESTIS Substance database (GESTIS)
ERG 2016版　緊急時応急措置指針－容器イエローカードへの適用