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安全データシート
ジベンゾイルペルオキシド
作成日　2003年12月5日
改定日　2014年3月31日
１．化学品等及び会社情報
化学品等の名称ジベンゾイルペルオキシド (Dibenzoyl peroxide)
製品コードH25-B-022
会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファックス番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限小麦粉・油脂・蝋などの漂白剤、重合触媒、硬化剤、ポリマー架橋剤、医薬・化粧品、ゴム配合剤、乾燥剤、食品添加物（小麦粉等改良剤）
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日H25.8.22、政府向けGHS分類ガイダンス（H25.7版）を使用
GHS改訂４版を使用
物理化学的危険性有機過酸化物タイプB
健康に対する有害性眼に対する重篤な損傷眼性又は刺激性区分2
皮膚感作性区分1
特定標的臓器毒性（単回ばく露）区分3(気道刺激性)
分類実施日2006/02/03
環境に対する有害性水生環境有害性 （急性）区分１
水生環境有害性 （長期間）分類できない
注）　上記のGHS分類で区分の記載がない危険有害性項目については、政府向けガイダンス文書で規定された「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」に該当する。なお、健康有害性については後述の１１項に、「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」の記述がある。
ＧＨＳラベル要素
絵表示爆弾の爆発炎感嘆符環境
注意喚起語危険
危険有害性情報熱すると火災又は爆発のおそれ
アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ
強い眼刺激
呼吸器への刺激のおそれ
水生生物に非常に強い毒性
注意書き
安全対策熱／火花／裸火／高温のもののような着火源から遠ざけること。－禁煙。
衣類及び他の可燃物から遠ざけること。
他の容器に移し替えないこと。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーの吸入を避けること。
取扱後はよく手を洗うこと。
屋外又は換気の良い場所でのみ使用すること。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
環境への放出を避けること。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
応急措置皮膚に付着した場合：多量の水と石けん（鹸）で洗うこと。
吸入した場合：空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
気分が悪い時は医師に連絡すること。
特別な処置が必要である（このラベルの・・・を見よ）。
皮膚刺激又は発しん（疹）が生じた場合：医師の診断、手当てを受けること。
眼の刺激が続く場合：医師の診断／手当てを受けること。
汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
漏出物を回収すること。
保管換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。
施錠して保管すること。
日光から遮断すること。
．．．℃以下の温度で保管すること。涼しいところに置くこと。
他の物質から離して保管すること。
廃棄内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性情報なし
３．組成及び成分情報
単一製品・混合物の区別単一製品
化学名又は一般名ジベンゾイルペルオキシド
別名ベンゾイルペルオキシド (Benzoyl peroxide)
濃度又は濃度範囲100％
分子式 (分子量)C14H10O4
(242.23)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号94-36-0
官報公示整理番号（化審法）（3）-1349
官報公示整理番号（安衛法）既存
分類に寄与する不純物及び安定化添加物希釈剤：水、ミョウバン、リン酸カルシウム、硫炭酸マグネシウム、でんぷん。
４．応急措置
吸入した場合新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
気分が悪い時は医師を呼ぶこと。
皮膚に付着した場合皮膚を速やかに洗浄すること。
気分が悪い時は医師を呼ぶこと。
汚染された衣類を再使用する前に洗濯すること。
皮膚刺激があれば、医師の診断、手当てを求めること
眼に入った場合コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。洗浄を続けること。
水で数分間、注意深く洗うこと。
眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。
飲み込んだ場合気分が悪い時は医師を呼ぶこと。
口をすすぐこと。
吐かせる。ただし、意識がある場合に限る。尚、嘔吐物が気管に入らないように身体を斜めにする。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状目、皮膚、気道の刺激、咽頭痛、咳、皮膚炎、結膜炎、腹痛。
応急措置をする者の保護応急措置をする者の保護： 救助者は、状況に応じて適切な保護具を着用する。
医師に対する特別な注意事項情報なし
５．火災時の措置
消火剤小火災：散水、水噴霧(水がない場合は、粉末消火剤、二酸化炭素、泡消火剤を用いる。)
大火災：大量の水
使ってはならない消火剤棒状注水
特有の危険有害性熱により自己分解や自然発火を引き起こすおそれがある。
熱すると火災や爆発のおそれ
熱せられた火炎に巻き込まれると、爆発的に分解するおそれがある.
激しく燃焼するおそれがある.分解は自己加速的であり、多量のガスを発生するおそれがある。
蒸気又は粉じんが空気と爆発性混合気を形成するおそれがある。
火災によって刺激性、毒性、又は腐食性のガスを発生するおそれがある。
特有の消火方法物質の温度を常に「管理濃度」以下に保たなければならない。
大火災の場合、火災区域に適度の距離から大量の水を散水する。
危険でなければ火災区域から容器を移動する。
容器が熱にさらされているときは、移さない。
可能な限り遠くから、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。
これが不可能な場合には、その場所から避難し、燃焼させておく。
消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。
消火を行う者の保護消火作業の際は、適切な空気呼吸器、化学用保護衣を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置作業者は適切な保護具（「８．ばく露防止及び保護措置」の項を参照）を着用し、眼、皮膚への接触やガスの吸入を避ける。
漏洩物に触れたり、その中を歩いたりしない。
直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
関係者以外の立入りを禁止する。
風上に留まる。
低地から離れる。
環境に対する注意事項排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。
河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。
封じ込め及び浄化の方法及び機材回収、中和： 少量の場合、湿った不活性な不燃材料で処理し、清潔な帯電防止工具を用いてプラスチック容器に入れ、ゆるく覆いをし、後で廃棄処理する。
大量の場合、水で湿らせ、防護囲いをし、後で廃棄処理する。
大量の場合、漏洩物の除去や廃棄処理は専門家の指示による。
回収したジベンゾイルペルオキシドは、10倍量の10％水酸化ナトリウム溶液中に少量づつ加え分解させる。
危険でなければ漏れを止める。
散水して湿った状態を保つ。
二次災害の防止策： 可燃物（木、紙、油等）は漏洩物から隔離する。
すべての発火源を速やかに取除く（近傍での喫煙、火花や火炎の禁止）。

７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策技術的対策： 「８．ばく露防止及び保護措置」に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
防爆用工具を使用する。
局所排気・全体換気： 「８．ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気、全体換気を行なう。
安全取扱い注意事項周辺での高温物、スパーク、火気の使用を禁止する。
高温、直射日光を避ける。
製造業者又は当局が指定する温度を超えない温度の冷所で使用すること。
取扱い後はよく手を洗うこと。
粉じん、ヒュームを吸入しないこと。
接触、吸入又は飲み込んではならない。
屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。
摩擦や衝撃を与えない。
接触回避「１０．安定性及び反応性」を参照。
衛生対策汚染された作業衣は作業楊から出さないこと。
保管
安全な保管条件熱、火花、裸火のような着火源から離して保管すること。-禁煙。
製造業者が指定する禁忌物質から離して保管すること。
他の物質から離して貯蔵すること。
製造業者が指定する温度を超えない冷所で貯蔵すること。
日光から遮断すること。
施錠して貯蔵すること。
最初の容器でのみ貯蔵、他の容器に移し替えない。
安全な容器包装材料情報なし
８．ばく露防止及び保護措置
管理濃度未設定
許容濃度
日本産衛学会（2013年度版）未設定
ACGIH（2013年版）TLV-TWA 5mg/cm3
設備対策特別な換気装置は必要としない。
この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
保護具
呼吸用保護具換気が十分でない場合には、製造業者又は当局が指定する呼吸用の保護具を着用すること。
手の保護具製造業者又は当局が指定する保護手袋を着用すること。
眼の保護具適切な眼の保護具を着用すること。
皮膚及び身体の保護具適切な保護手袋及び眼、顔面用の保護具を着用すること。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
形状結晶又は粉末　
色白　
臭いかすかな臭い
臭いのしきい（閾）値情報なし
ｐＨ情報なし
融点・凝固点103-106℃：Merck(14th, 2006)
沸点、初留点及び沸騰範囲情報なし
引火点情報なし
蒸発速度（酢酸ブチル＝１）情報なし
燃焼性（固体、気体）燃焼する
燃焼又は爆発範囲情報なし
蒸気圧< 0.1 torr at 20 ℃：HSDB(2013)
蒸気密度情報なし
比重（相対密度）1.334（25℃）：HSDB(2013)
溶解度9.10mg/L水（25℃）：HSDB(2013)
ベンゼンに溶けるがアルコールには溶けにくい。：Merck(14th、2006）
n-オクタノール／水分配係数log Kow = 3.46 ：HSDB(2013)
自然発火温度80℃：ICSC (2002)
分解温度情報なし
粘度（粘性率）情報なし
１０．安定性及び反応性
反応性加熱すると100℃前後で分解し、有毒な黒煙（ジフェニル）を発生する。
100℃以上で加熱すると、爆発することがある。
化学的安定性加熱すると100℃前後で分解し、有毒な黒煙（ジフェニル）を発生する。
100℃以上で加熱すると、爆発することがある。
危険有害反応可能性ジメチルアニリン、硫化ジメチル、テトラヒドロアルミン酸リチウム等と接触分解し、爆発することがある。
有機物や金属と接触すると爆発することがある。
多くの有機及び無機酸、アルコール、アミンと激しく反応し、火災や爆発の危険をもたらす。
還元剤、塩基、可燃性物質と反応する。
避けるべき条件加熱、衝撃、摩擦又は振動、混触危険物質との接触回避。

混触危険物質混触危険物質： 金属、有機物、還元剤、塩基。
危険有害な分解生成物ジフェニル、安息香酸、一酸化炭素。
１１．有害性情報
急性毒性
経口ラットのLD50 > 5,000 mg/kg (SIDS (2004)) に基づき、区分外とした。
経皮データ不足のため分類できない。
吸入：ガスGHSの定義における固体である。
吸入：蒸気GHSの定義における固体である。
吸入：粉じん及びミストラットLC0 > 24.3 mg/L (換算値: 19.0 mg/L) (SIDS (2004)) に基づき、区分外とした。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性皮膚に対し、「軽度の刺激性」又は「刺激性なし」のデータがあり、結論「極く軽度の皮膚刺激性物質」としている (SIDS (2004)) ため、本物質には軽微ないし軽度の刺激性があると考えられ、JIS 分類基準の区分外 (国連分類基準の区分3) とした。分類ガイダンスの改訂に従い、「JIS 分類基準の区分外 (国連分類基準の区分3) 」を明記した。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性ウサギの眼に適用後、24, 48, 72時間後に刺激性が認められた (SIDS (2004)) が、試験又は試験方法によって刺激性の程度に差が認められた。さらに、本物質は、EU DSD分類において「Xi; R36」、EU CLP分類において「Eye Irrit. 2 H319」に分類されている。以上の情報に基づき区分2とした。なお、細区分の情報 (ウサギのドレイズ法またはヒトでの知見が軽微で7日以内に回復することを示す情報) が得られなかったため「区分2」に変更した。
呼吸器感作性呼吸器感作性: データ不足のため分類できない。　
皮膚感作性皮膚感作性: ヒトのマキシマイゼーション試験の結果、及び職業ばく露による疫学的研究で皮膚感作性が確認されている (SIDS (2004))。産衛学会勧告 (2012) では皮膚感作性第2群物質、日本職業・環境アレルギー学会特設委員会 (2004) の日本職業・環境アレルギー学会リストには皮膚感作性物質として掲載されている。さらに、本物質は、EU DSD分類において「R43」、EU CLP分類において「Skin Sens. 1 H317」に分類されている。以上の情報に基づき区分1とした。
生殖細胞変異原性分類ガイダンスの改訂により「区分外」が選択できなくなったため、「分類できない」とした。すなわち、In vivoでは、マウスを用いる優性致死試験 (SIDS (2004)、IARC 71 (1999)、JECFA (2006))、マウスの赤血球を用いる小核試験 (SIDS (2004)) で陰性である。さらに、in vitroでは、細菌の復帰突然変異試験 (SIDS (2004)、JECFA (2006)、NTP DB (Accessed on June 2013)) 及び哺乳類培養細胞を用いる染色体異常試験 (SIDS (2004)、JECFA (2006)、IARC 71 (1999)) で陰性である。
発がん性IARC (1999) でグループ3、ACGIH (7th, 2001) でA4に分類しているため、分類できないとした。分類ガイダンスの改訂による区分の変更と情報の追加をした。
生殖毒性ラットの経口投与による生殖発生毒性スクリーニング試験 (OECD TG 422) において、雄親動物に生殖器官重量の減少及び精巣の軽度変性がみられたが、生殖能 (交配、妊娠) に影響はなく、児動物に最小限の発生影響 (矮小児の頻度増加、体重増加抑制) が見られた (SIDS (2004)) との記述がある。しかし、スクリーニング試験結果からは区分外に分類できず、データ不足のため分類できないとした。
特定標的臓器毒性（単回ばく露）ヒトの鼻、喉への刺激性ありとの記述 (ACGIH (7th, 2001)) に基づき、区分3 (気道刺激性) とした。
特定標的臓器毒性（反復ばく露）ラットの強制経口投与試験 (OECD TG 422) において、区分2のガイダンス値範囲を超える用量 (1,000 mg/kg/day) で雌雄の生殖器官に影響がみられた (SIDS (2004)) との記述から、経口経路では区分外に相当するが、他の経路ではデータがなく、データ不足のため分類できないとした。
吸引性呼吸器有害性データ不足のため分類できない。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性（急性）魚類（オオミジンコ）の48時間LC50 =0.07mg/L(SIDS(2004)) から区分1とした。
水生生物に非常に強い毒性（区分1）
水生環境有害性（長期間）急速分解性があり（ＢＯＤによる分解度：84％（既存化学物質安全性点検データ））、かつ生物蓄積性が低いと推定される（log Kow = 3.4623) ）ことから、区分外とした。
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。
１３．廃棄上の注意
残余廃棄物廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
燃焼法 アフターバーナ及びスクラバ付きインシナレータ中で焼却する。
汚染容器及び包装容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、分類実施中の12項の環境影響情報とに、基づく修正の必要がある。
国際規制
国連番号3102
国連品名ORGANICPEROXIDETYPEB, SOLID
国連危険有害性クラス5.2
副次危険
容器等級
海洋汚染物質該当する
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当しない
国内規制
海上規制情報船舶安全法の規定に従う。
航空規制情報航空法の規定に従う。
陸上規制情報消防法の規定に従う。
特別安全対策消防法の規定に従う。
危険物は当該危険物が転落し、又は危険物を収納した運搬容器が落下し、転倒もしくは破損しないように積載すること。
危険物又は危険物を収納した容器が著しく摩擦又は動揺を起こさないように運搬すること。
危険物の運搬中、危険物が著しく漏れる等災害が発生するおそれがある場合には、災害を防止するための応急措置を講ずると共に、もよりの消防機関その他の関係機関に通報すること。
移送時にイエローカードの保持が必要。
移動、転倒、衝撃、摩擦などを生じないように固定する。　
火気又は熱気に触れさせない。
食品や飼料と一緒に輸送してはならない。
重量物を上積みしない。　　　　　　　　　　　
緊急時応急措置指針番号146
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法危険物・爆発性の物
名称等を表示すべき危険有害物（法第57条、施行令第18条別表第9）
名称等を通知すべき危険有害物（法第57条の2、施行令第18条の2別表第9）
リスクアセスメントを実施すべき危険有害物（法第57条の3）
消防法第５類自己反応性化学品、有機過酸化物
航空法酸化性物質類・有機過酸化物、輸送禁止
船舶安全法酸化性物質類・有機過酸化物
港則法爆発物・酸化性物質類
道路法車両の通行の制限
１６．その他の情報
参考文献各データ毎に記載した｡
＜モデルSDSを利用するときの注意事項＞
本安全モデルデータシートは作成年月日時点における情報に基づいて記載されておりますので、事業場においてSDSを作成するに当たっては、新たな危険有害性情報について確認することが必要です。さらに、本安全データシートはモデルですので、実際の製品等の性状に基づき追加修正する必要があります。また、特殊な条件下で使用するときは、その使用状況に応じた情報に基づく安全対策が必要となります。