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安全データシート
(JIS Z7253:2019準拠)
4,4'-ジヒドロキシ-ジフェニル
作成日 2013年2月22日
改訂日 2024年3月29日
化学品の名称4,4'-ジヒドロキシ-ジフェニル
化学品の英語名称4,4-Dihydroxydiphenyl
製品コードR05-C-068-JNIOSH
供給者の会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファクシミリ番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限有機合成原料 (NITE-CHRIPより引用)
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)		R6.3.29、政府向けGHS分類ガイダンス（令和3年度改訂版 (Ver2.1)）を使用　　※一部、ガイダンス（H22.7版） （GHS 3版, JIS Z 7252:2009）
物理化学的危険性-
健康に対する有害性急性毒性（経皮）区分4
皮膚感作性区分1
生殖細胞変異原性区分2
分類実施日
(環境有害性)		H25.3.29、ガイダンス（H22.7版） （GHS 3版, JIS Z 7252:2009）
環境に対する有害性水生環境有害性　短期（急性）区分2
水生環境有害性　長期（慢性）区分2
ＧＨＳラベル要素
絵表示感嘆符健康有害性環境
注意喚起語警告
危険有害性情報皮膚に接触すると有害
アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ
遺伝性疾患のおそれの疑い
水生生物に毒性
長期継続的影響によって水生生物に毒性
注意書き
　安全対策保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーの吸入を避けること。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
環境への放出を避けること。
　応急措置皮膚に付着した場合：多量の水／石けんで洗うこと。
気分が悪いときは医師に連絡すること。
特別な処置が必要である（このラベルの・・・を見よ）。
注）　”…”は、ラベルに解毒剤等中毒時の情報提供を受けるための連絡先などが記載されている場合のものです。ラベル作成時には、”…”を適切に置き換えてください。
汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
皮膚刺激又は発しん（疹）が生じた場合：医師の診察／手当てを受けること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師の診察／手当てを受けること。
漏出物を回収すること。
　保管施錠して保管すること。
　廃棄内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性-
３．組成及び成分情報
化学物質・混合物の区別化学物質
化学名又は一般名４，４’－ジヒドロキシ－ジ－フェニル
慣用名又は別名ビフェニル－４，４’－ジオール
４，４’－ジヒドロキシビフェニル
４，４’－ジヒドロキシ－ジフェニル
英語名4,4-Dihydroxydiphenyl
4,4'-dihydroxy-di-phenyl
濃度又は濃度範囲情報なし
分子式 (分子量)C12H10O2　(186)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号92-88-6
官報公示整理番号(化審法)4-820
官報公示整理番号(安衛法)情報なし
GHS分類に寄与する成分（不純物及び安定化添加物も含む）情報なし
４．応急措置
吸入した場合気分が悪いときは、医師の診察／手当てを受けること。
以上、GHS分類結果参照。
皮膚に付着した場合汚染された衣類を脱がせる。皮膚に付着した部分を多量の水／石けんで洗うこと。皮膚刺激又は発しん（疹）が生じた場合：医師の診察／手当てを受けること。
以上、GHS分類結果参照。
眼に入った場合医師の診察／手当てを受けること。
以上、GHS分類結果参照。
飲み込んだ場合医師の診察／手当てを受けること。
以上、GHS分類結果参照。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状情報なし
応急措置をする者の保護に必要な注意事項情報なし
医師に対する特別な注意事項情報なし
５．火災時の措置
適切な消火剤水噴霧、粉末消火薬剤、耐アルコール泡消火薬剤、二酸化炭素。
以上、GESTIS参照。
使ってはならない消火剤棒状注水
以上、GESTIS参照。
火災時の特有の危険有害性火災の場合、有害物質（一酸化炭素、二酸化炭素）が放出される可能性がある。
以上、GESTIS参照。
特有の消火方法可能であれば、容器を危険区域外に持ち出す。加熱により圧力が上昇し破裂する恐れがある。着火源となるものを遮断する。
以上、GESTIS参照。
消火を行う者の特別な保護具及び予防措置消火作業の際は、適切な自給式の呼吸器用保護具、眼や皮膚を保護する防護服 (耐熱性) を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置保護具を着用する。
以上、GESTIS参照。
環境に対する注意事項水域に対する危険性がある。水、排水、下水、または地中への浸透を防ぐ。多量の場合は、自治体に連絡する。
以上、GESTIS参照。
封じ込め及び浄化の方法及び機材すべての着火源を取り除く（現場での喫煙、火花や火炎の禁止）。
こぼれた物質を密閉式容器内に掃き入れる。
残留分を注意深く集め、安全な場所に移す。
粉塵の拡散を防ぐ。
この物質を環境中に放出してはならない。
二次災害の防止策付近の着火源となるものを速やかに除くとともに消火剤を準備する。
火花を発生しない安全な用具を使用する｡
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
安全取扱注意事項保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
容器を開けたままにしない。漏出を避ける。接触を避ける。粉じんの発生を避ける。使用する場合は十分な換気を確保すること。
以上、GHS分類結果、GESTIS参照。
接触回避「10. 安全性及び反応性」を参照。
衛生対策皮膚への接触を避ける。接触した場合は洗浄する。粉じんの吸入を避ける。休憩前や作業終了時には石鹸と水で皮膚を洗い、洗浄後は脂肪分の多いスキンケア製品を塗布する。衣服との接触を避ける。汚染された衣類は交換し、注意深く洗うこと。使用するときには飲食、喫煙をしないこと。
以上、GHS分類結果、GESTIS参照。
保管
安全な保管条件施錠して保管する。容器を密閉し、涼しくて乾燥した換気の良い場所に保管すること。
以上、GHS分類結果、GESTIS参照。
安全な容器包装材料国連輸送法規で規定されている容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
許容濃度等については日本産衛学会の「許容濃度の勧告」及びACGHIの「TLVs and BEIs」について記載しています。
管理濃度-
濃度基準値
八時間濃度基準値-
短時間濃度基準値-
許容濃度等
日本産衛学会（2023年版）-
ACGIH（2023年版）-
設備対策作業場所には換気設備を設置する。取り扱い場所の近くに洗眼及び身体洗浄のための設備を設け、標識を付ける。床に排水溝を設けないこと。
以上、GESTIS参照。
保護具
呼吸用保護具緊急時（例：意図しない物質の放出）には、呼吸保護具を着用する。
作業者が粉じんにばく露される場合は呼吸保護具（防じんマスク等）の着用を検討する。
防じんマスクの選択については､以下の点に留意する。
－酸素濃度が18%未満の場所では使用しない。また、有害なガスが存在する場所においては防じんマスクを使用せず、その他の呼吸用保護具の利用を検討すること｡
－防じんマスクは、国家検定合格品であることを確認し、作業に適した性能及び構造のものを選ぶ｡その際、取扱説明書等に記載されているデータを参考にする｡
手の保護具適切な不浸透性の保護手袋を着用する。
保護手袋の選択については、厚生労働省「皮膚障害等防止用保護具の選定マニュアル」を参照のこと。
眼の保護具サイドガード付きの保護眼鏡を着用する。
以上、GESTIS参照。
皮膚及び身体の保護具適切な保護衣または化学防護服を着用する。
以上、GESTIS参照。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
物理状態固体
色白色
臭い無臭
融点／凝固点280～282 ℃（GESTIS(2023)）
沸点、初留点及び沸騰範囲データなし
可燃性可燃性、低引火性（GESTIS(2023)）
爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界データなし
引火点データなし
自然発火点データなし
分解温度データなし
pHデータなし
動粘性率データなし
溶解度水: 0.1 g/L（20℃）（GESTIS(2023)）
n-オクタノール／水分配係数log Kow: 2.66（GESTIS(2023)）
蒸気圧0.00000079 mmHg（HSDB in PubChem(2023)）
密度及び／又は相対密度データなし
相対ガス密度データなし
粒子特性データなし
１０．安定性及び反応性
反応性「危険有害反応可能性」を参照。
化学的安定性酸化剤と激しく反応する。
危険有害反応可能性以下の条件を満たす場合、粉じん爆発の危険性がある。
- 粉末、粉塵のような非常に細かく分散した状態にある。
- 空気中に十分な量が舞い上がっている。
- 炎、火花、静電気放電などの着火源が存在する。
避けるべき条件粉じんの形成
混触危険物質酸化剤、硝酸アンモニウムおよび硝酸アンモニウム含有製剤。
危険有害な分解生成物情報なし
１１．有害性情報
急性毒性
経口ラットに2000 mg/kgを投与（OECD TG423, GLP）により死亡例は認められず（厚労省報告（Accessed July. 2012））、LD50値は>2000 mg/kgと推定されることから区分に該当しない。
経皮ウサギのLD50値は1780 mg/kg（RTECS（2003）：元文献 Toxicology and Applied Pharmacology.: 28, 313, 1974））に基づき、元文献の記載を確認の上、区分4とした。
吸入: ガスGHSの定義における固体である。
吸入: 蒸気データなし。
吸入: 粉じん及びミストデータなし。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性データ不足。なお、List 3の元文献（RTECS（2003）：元文献 Toxicology and Applied Pharmacology.: 28, 313, 1974））には、ウサギを用いた試験で刺激性の程度は10段階評価でのグレード3（最大10）と記載されているが、詳細不明である。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性データ不足。なお、List 3の元文献（RTECS（2003）：元文献 Toxicology and Applied Pharmacology.: 28, 313, 1974））には、ウサギを用いた試験で刺激性の程度は10段階評価でのグレード3（最大10）と記載されているが、詳細不明である。
呼吸器感作性データなし。
皮膚感作性【分類根拠】
（１）より、区分1とした。なお、新たな知見に基づき、分類結果を見直した（2023年度）。

【根拠データ】
（１）マウス（n=4/群）を用いた局所リンパ節試験（LLNA:BradU-ELISA法）（OECD TG 442B、GLP）において、刺激指数（SI値）は1.98（5％）、1.32（10％）、2（25％）であった（SI値≧1.6で区分1）との報告がある（REACH登録情報 (Accessed Dec. 2023)）。
生殖細胞変異原性マウスに経口投与による骨髄を用いた小核試験（体細胞 in vivo変異原性試験）で陽性（RTECS（2003）：元文献 Mutation Research.: 208, 61, 1988）の報告があり、40 mg/kgの1用量の知見ではあるが、複数のサンプリングタイムで弱いながら反応が認められていることから、区分2とした。なお、in vitro試験では、エームス試験で陰性（厚労省報告（2004））、チャイニーズハムスターCHL細胞を用いた染色体異常試験では陽性（厚労省報告（2004））が報告されている。
発がん性データなし。
生殖毒性ラットを用いた反復経口投与毒性・生殖発生毒性併合試験（OECD TG422, GLP）において、一般状態の観察では尿の混濁、尿比重の低下などの尿の変化が認められたが、性周期、交尾率、受胎率、交尾までの平均発情回数などの交配成績に加え、分娩および哺育状態にも本物質投与による異常は認められず、投与群では対照群と同様に妊娠動物の全例が生児を出産した。また、黄体数、着床数、着床率、産児数、分娩率、生存児数、出生率、新生児生存率などの発生の指標にも本物質投与による変化はなく、さらに形態異常もいずれの出生児にも認められなかった（厚労省報告（2004））。したがって、性機能・生殖能に対する悪影響の証拠は得られなかったが、催奇形性を含む仔の発生に及ぼす影響に関してはデータ不十分のために「分類できない」とした。
特定標的臓器毒性 (単回ばく露)ラットにガイダンス値範囲の上限である2000 mg/kg bwを単回経口投与（OECD TG423, GLP）後、死亡例はなく一般状態および体重にも投与に起因する悪影響は現れず、剖検所見でも異常は認められなかった（厚労省報告（Accessed July. 2012））との報告により、経口投与では区分に該当しないが、その他の経路（吸入、経皮）についてはデータもなく影響が不明のため、特定標的臓器毒性（単回ばく露）の分類としては「分類できない」とした。
特定標的臓器毒性 (反復ばく露)ラットを用いた反復経口投与毒性・生殖発生毒性併合試験（OECD TG422, GLP）の結果、死亡および瀕死屠殺はなく、一般状態、血液生化学検査、剖検、病理組織学検査において投与に起因する明らかな影響は認められず、唯一の変化は尿の所見であり、40mg/kg/日（90日換算：約20 mg/kg/日）以上で尿の混濁、尿沈渣にシュウ酸カルシウム様結晶の出現、200 mg/kg（90日換算：約100 mg/kg/日）で尿の排世後の時間経過に伴う白濁であった（厚労省報告（2004））。以上より、投与に関連した明らかな影響は尿の変化のみであり、ガイダンス値範囲内の用量（100 mg/kg/日以下）で悪影響が認められていないことから、経口経路では区分に該当しない。しかし、他経路（吸入、経皮）による影響が不明のため、.特定標的臓器毒性（反復ばく露）による影響としては「分類できない」とした。
誤えん有害性*データなし。
*　JIS Z7252の改訂により吸引性呼吸器有害性から項目名が変更となった。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性 短期(急性)甲殻類（オオミジンコ）による48時間EC50＝1.8mg/L（環境省生態影響試験, 2003）であることから、区分2とした。
水生環境有害性 長期(慢性)慢性データを用いた場合、急速分解性がなく（難分解性、BOD0%（既存点検, 2002））、甲殻類（オオミジンコ）による21日間 NOEC＝0.11mg/L（環境省生態影響試験, 2003）であることから、区分2となる。
慢性データが得られていない栄養段階に対して急性毒性データを用いた場合、急速分解性がなく（難分解性、BOD0%（既存点検, 2002））、魚類（メダカ）による96時間LC50＝13mg/L（環境省生態影響試験, 2003）であることから、区分3となる。
以上の結果を比較して、区分2とした
残留性・分解性化審法分解度試験：難分解性（化学物質安全性点検結果等（分解性・蓄積性））
生態蓄積性化審法濃縮度試験：低濃縮性（化学物質安全性点検結果等（分解性・蓄積性））
土壌中の移動性情報なし
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書A～C及びEに列記されていない。
１３．廃棄上の注意
化学品（残余廃棄物）、当該化学品が付着している汚染容器及び包装の安全で、かつ、環境上望ましい廃棄、又はリサイクルに関する情報廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、12項の環境影響情報とに基づいて、修正が必要な場合がある。
国際規制
国連番号3077
品名（国連輸送名）環境有害性物質（固体）、n.o.s.
国連分類9
副次危険-
容器等級Ⅲ
海洋汚染物質該当
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当しない
国内規制
海上規制情報船舶安全法の規定に従う。
航空規制情報航空法の規定に従う。
陸上規制情報道路法の規定に従う。
特別な安全上の対策道路法の規定によるイエローカード携行の対象物
その他 (一般的) 注意輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号*171
*　北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2020 Emengency Response Guidebook (ERG 2020)」（一般社団法人日本化学工業協会によって和訳されている（発行元：日本規格協会）に掲載されている。
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条、労働安全衛生規則別表第２）（令和８年４月１日以降）
名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２、労働安全衛生規則別表第２）（令和８年４月１日以降）
危険性又は有害性等を調査すべき物（法第５７条の３）（令和８年４月１日以降）
皮膚等障害化学物質（労働安全衛生規則第５９４条の２）
作業場内表示義務（法第１０１条の４）（令和８年４月１日以降）
化学物質排出把握管理促進法（PRTR法）-
毒物及び劇物取締法-
水質汚濁防止法指定物質(法第２条第４項､施行令第３条の３)
船舶安全法有害性物質（危規則第３条危険物告示別表第１）
航空法有害性物質（施行規則第１９４条危険物告示別表第１）
１６．その他の情報
参考文献
9項、11項については各データ毎に記載｡その他の各項については以下を参照。
・NITE化学物質総合情報提供システム（NITE-CHRIP）
・International Chemical Safety Cards (ICSC)
・Hazardous Substances Data Bank (HSDB)
・GESTIS Substance database (GESTIS)
・ERG 2020版　緊急時応急措置指針－容器イエローカードへの適用
・一般社団法人日本化学工業協会 編「GHS対応ガイドライン ラベル及び表示・安全デ－タシ－ト作成指針」
・厚生労働省「皮膚障害防止用保護具の選定マニュアル第１版」
修正履歴
R6.3.29：
・危険有害性の分類について「皮膚感作性（分類できない→区分1）」のみ見直した。
・SDS全般について表記の見直し・改訂をした。