職場のあんぜんサイト

安全データシート
酢酸トリフェニルすず
作成日 2008年10月06日
改訂日 2015年3月31日
1.化学品等及び会社情報
化学品等の名称酢酸トリフェニルすず (Triphenyltin acetate)
製品コードH26-B-052(20B1270)
会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファックス番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先@検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限除草剤 農業殺菌剤 防かび剤 防汚剤 防腐剤 殺藻剤

2.危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日H25.8.22、政府向けGHS分類ガイダンス(H25.7版)を使用
GHS改訂4版を使用
物理化学的危険性分類できない
健康に対する有害性急性毒性(経口)区分3
急性毒性 (経皮) 区分3
急性毒性 (吸入:粉塵、ミスト) 区分1
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性区分1
皮膚感作性区分1
生殖毒性区分2
特定標的臓器毒性 (単回ばく露) 区分1 (中枢神経系、肝臓)、
区分3 (気道刺激性)
特定標的臓器毒性 (反復ばく露) 区分1 (免疫系)
分類実施日環境に対する有害性はH18.3.31、GHS分類マニュアル(H18.2.10 版)を使用
環境に対する有害性分類できない
注) 上記のGHS分類で区分の記載がない危険有害性項目については、政府向けガイダンス文書で規定された「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」に該当する。なお、健康有害性については後述の11項に、「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」の記述がある。
GHSラベル要素
絵表示どくろ腐食性健康有害性
注意喚起語危険
危険有害性情報飲み込むと有毒
皮膚に接触すると有毒
アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ
重篤な眼の損傷
吸入すると生命に危険
呼吸器への刺激のおそれ
生殖能又は胎児への悪影響のおそれの疑い
中枢神経系、肝臓の障害
長期にわたる、又は反復ばく露による免疫系の障害
注意書き
安全対策使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
粉じん/煙/ガス/ミスト/蒸気/スプレーを吸入しないこと。
粉じん/煙/ガス/ミスト/蒸気/スプレーの吸入を避けること。
取扱後はよく手を洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
屋外又は換気の良い場所でのみ使用すること。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
保護手袋/保護衣/保護眼鏡/保護面を着用すること。
【換気が不十分な場合】呼吸用保護具を着用すること。−【】の文言は、化学品の使用時に関する追加的な情報が、安全な使用のために十分であろう換気のタイプを説明している場合に使用しても良い
応急措置飲み込んだ場合:直ちに医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合:多量の水と石けん(鹸)で洗うこと。
吸入した場合:空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
眼に入った場合:水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合:医師に連絡すること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合:医師の診断/手当てを受けること。
直ちに医師に連絡すること。
気分が悪い時は医師に連絡すること。
気分が悪いときは、医師の診断/手当てを受けること。
特別な処置が緊急に必要である(このラベルの・・・を見よ)。
特別な処置が必要である(このラベルの・・・を見よ)。
口をすすぐこと。
皮膚刺激又は発しん(疹)が生じた場合:医師の診断、手当てを受けること。
汚染された衣類を直ちに全て脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
保管換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。
施錠して保管すること。
廃棄内容物/容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性情報なし

3.組成及び成分情報
単一製品・混合物の区別単一製品
化学名又は一般名酢酸トリフェニルすず (Triphenyltin acetate)
別名酢酸トリフェニルスズ (Triphenyl tin (V) acetic acid)、トリフェニル錫アセタート(Triphenyltin acetate)
濃度又は濃度範囲100%
分子式 (分子量)C20H18O2Sn   (409.052)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号900-95-8
官報公示整理番号(化審法)(3)-2597
官報公示整理番号(安衛法)1-(2)-71
分類に寄与する不純物及び安定化添加物情報なし

4.応急措置
吸入した場合被災者を新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
直ちに医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合多量の水と石鹸で洗うこと。
皮膚刺激又は発疹が生じた場合は、医師の診断、手当てを受けること。
汚染された衣類を脱ぐこと。
汚染された衣類を再使用する前に洗濯すること。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
眼に入った場合水で数分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。
飲み込んだ場合口をすすぐこと。
直ちに医師に連絡すること。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状情報なし
応急措置をする者の保護情報なし
医師に対する特別な注意事項情報なし

5.火災時の措置
消火剤水噴霧、泡消火剤、粉末消火剤、炭酸ガス、乾燥砂
使ってはならない消火剤棒状放水
特有の危険有害性熱、火花及び火炎で発火するおそれがある。
火災時に刺激性、腐食性及び毒性のガスを発生するおそれがある。
特有の消火方法移動不可能な場合、容器及び周囲に散水して冷却する。
危険でなければ火災区域から容器を移動する。
消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。
消火を行う者の保護適切な空気呼吸器、防護服(耐熱性)を着用する。

6.漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置作業者は適切な保護具(『8.ばく露防止措置及び保護措置』の項を参照)を着用し、眼、皮膚への接触や吸入を避ける。
漏洩物に触れたり、その中を歩いたりしない。
直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
関係者以外の立入りを禁止する。
密閉された場所に立入る前に換気する。
環境に対する注意事項環境への放出を避けること。
封じ込め及び浄化の方法及び機材水で湿らせ、空気中のダストを減らし分散を防ぐ。
回収、中和: 漏洩物を掃き集めて密閉できる空容器に回収し、後で廃棄処理する。
二次災害の防止策: プラスチックシートで覆いをし、散乱を防ぐ。

7.取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策『8.ばく露防止及び保護措置』に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
『8.ばく露防止及び保護措置』に記載の局所排気、全体換気を行う。
安全取扱い注意事項使用前に使用説明書を入手すること。
すべての安全注意を読み理解するまで取扱わないこと。
周辺での高温物、スパーク、火気の使用を禁止する。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
眼に入れないこと。
飲み込みを避けること。
皮膚との接触を避けること。
粉じん、蒸気、スプレーを吸入しないこと。
排気用の換気を行うこと。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
接触回避『10.安定性及び反応性』を参照。
保管
安全な保管条件熱、火花、裸火のような着火源から離して保管すること。−禁煙。
冷所、換気の良い場所で保管すること。
容器を密閉して保管すること。
施錠して保管すること。
安全な容器包装材料情報なし

8.ばく露防止及び保護措置
管理濃度未設定
許容濃度
日本産衛学会(2014年度版)未設定
ACGIH(2014年版)TLV-TWA (- ppm)   (as Sn / Tin, organic comounds) TLV-TWA (0.1 mg/m3)
TLV-STEL (- ppm)   (as Sn / Tin, as organic compounds) TLV-STEL (0.2 mg/g3)
設備対策この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
ばく露を防止するため、装置の密閉化又は局所排気装置を設置すること。
保護具
呼吸用保護具適切な呼吸器保護具を着用すること。
手の保護具適切な保護手袋を着用すること。
眼の保護具適切な眼の保護具を着用すること。
皮膚及び身体の保護具適切な保護衣を着用すること。

9.物理的及び化学的性質
物理的状態
形状結晶固体: Sax (11th, 2004)
白色: Sax (11th, 2004)
臭い情報なし
臭いのしきい(閾)値情報なし
pH情報なし
融点・凝固点122-123℃:GESTIS(2014)
沸点、初留点及び沸騰範囲60℃ (at 1.43E-05mmHg) : NITE総合検索 (Access on Jul. 2008)
引火点185±5℃ (クリーブランド開放式):PM (14th, 2006)
蒸発速度(酢酸ブチル=1)情報なし
燃焼性(固体、気体)可燃性 : PM (13th, 2003)
燃焼又は爆発範囲情報なし
蒸気圧1.4mmHg(60℃) : NITE総合検索 (Access on Jul. 2008)
4.75E-007mmHg(25℃)(推定値) : PHYSPROP (Access on Jul. 2008)
蒸気密度情報なし
比重(相対密度)1.55(20℃) : NITE総合検索 (Access on Jul. 2008)
溶解度水:about9 mg/L (20℃, pH5): HSDB(2014)
アセトン、ベンゼン、アルコール、酢酸:可溶:毒物劇物取扱の手引
n-オクタノール/水分配係数logPow=3.43(推定値) : PHYSPROP (Access on Jul. 2008)
自然発火温度情報なし
分解温度情報なし
粘度(粘性率)情報なし

10.安定性及び反応性
反応性情報なし
化学的安定性法規制に従った保管及び取扱においては安定と考えられる
危険有害反応可能性加熱すると分解する。
避けるべき条件情報なし
混触危険物質情報なし
危険有害な分解生成物情報なし

11.有害性情報
急性毒性
経口ラットのLD50値として、136 mg/kg (雄)、136 mg/kg (EHC 15 (1980))、140 mg/kg、298 mg/kg (JMPR 827 (1991))、140?298 mg/kg (CICAD 13 (1999))、136-491 mg/kg (PIM 589 (1994))、491 mg/kg (雄) (ACGIH (7th, 2001)、EHC 15 (1980)) の7件の報告がある。最も多くのデータが該当する区分3とした。
経皮ラットのLD50値として、450 mg/kg (雄) (EHC 15 (1980))、450 mg/kg (PIM 589 (1994))、> 2000 mg/kg (CICAD 13 (1999)、JMPR 827 (1991))、ウサギのLD50値として、約125 mg/kg (PIM 589 (1994)) の4件の報告がある。最も多くのデータが該当する区分3とした。
吸入:ガスGHSの定義における固体である。
吸入:蒸気データ不足のため分類できない。
吸入:粉じん及びミストラットのLC50値 (4時間) として、0.044 mg/L (雌)、0.069 mg/L (雌) との報告 (JMPR 827 (1991)) がある。LC50値の最小値が該当する区分1とした。なお、LC50値が飽和蒸気圧濃度 (3.17×10-4 mg/L) より高いため、粉じんの基準値を適用した。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性ウサギの皮膚に本物質を適用した試験で刺激性はみられなかった (CICAD 13 (1999)、JMPR 827 (1991)) との報告がある。一方で、本物質は刺激性を持つ可能性が示唆されている (HSDB (Access on July 2014))。以上の結果より、軽度の刺激性を有すると考え、区分外 (国連分類基準の区分3) とした。なお、本物質はEU DSD分類で「Xi; R38」、EU CLP分類で「Skin Irrit. 2 H315」に分類されている。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性ウサギを用いた眼刺激性試験において強い傷害を示し回復しなかったことから適用72時間後に屠殺した (CICAD 13 (1999)、JMPR 827 (1991)) との報告から、区分1とした。
呼吸器感作性データ不足のため分類できない。
皮膚感作性モルモットを用いた皮膚感作性試験 (ビューラー法) において感作性がみられた (CICAD 13 (1999)) との報告があることから区分1とした。
生殖細胞変異原性データ不足のため分類できない。すなわち、本物質のin vivoデータはなく、in vitroでは、哺乳類培養細胞の染色体異常試験で陰性、小核試験、姉妹染色分体交換試験で陽性である (ATSDR (2005))。
なお、in vivoでは、トリフェニルスズ化合物のげっ歯類優性致死試験で陰性との報告がある (ACGIH (7th, 2001))。また、CICAD 13 (1999) では、トリフェニルスズ化合物について遺伝毒性を示さないと結論している。
発がん性ACGIH (7th, 2001) で、有機スズ化合物としてA4に分類されている。したがって、分類できないとした。
生殖毒性ラットを用いた経口経路 (不明) での催奇形性試験において、母動物毒性 (体重増加抑制、摂餌量減少、立毛、血様鼻汁) がみられる用量 (8 mg/kg/day) において生殖あるいは胎児に対する影響 (流産 (10例)、早期及び総子宮内死亡の増加、着床数、総生存胎児数、胎児体重及び頭臀長の減少、胸骨分節の無骨化あるいは骨化の増加、尿管の拡張) がみられ、ウサギを用いた経口経路 (強制) での催奇形性試験において、母体毒性 (死亡 (1/15例)、摂水量減少、摂餌量減少) を示す用量 (1.0 mg/kg/day) で、生殖あるいは発生に対する影響 (流産、早産、子宮内死亡、膣からの出血、着床数減少、生存胎児数減少、胎児体重減少、頭臀長減少、胎盤重量減少、臍ヘルニア、骨化遅延) がみられている (JMPR (1991))。また、トリフェニルスズ化合物は実験動物において生殖及び発生への影響がみられるとの報告がある (CICAD 13 (1999))。以上のように母動物毒性がみられる用量で生殖に影響がみられていることから、区分2とした。
特定標的臓器毒性(単回ばく露)ヒトにおいて頭痛、吐き気、嘔吐、眩暈、視力障害、視覚障害、意識障害、羞明など中枢神経系に対する影響がみられている (CICAD 13 (1999)、HSDB (Access on July 2014))。また、肝障害が認められ、肝臓の肥大、肝アミノトランスフェラーゼ活性の上昇が報告されている (HSDB (Access on July 2014))。実験動物のデータはない。
また、本物質自身のデータではないが、有機スズ化合物として気道刺激性 (ATSDR (2005)、ACGIH 7th (2001)) の可能性が記載されている。
以上より、区分1 (中枢神経系、肝臓)、区分3 (気道刺激性) とした。
特定標的臓器毒性(反復ばく露)ヒトにおける反復ばく露による有害性の知見はない。実験動物ではモルモットに本物質15 ppm を47及び77日間混餌投与した結果、区分1相当の用量 (1.5 mg/kg/day相当 (90日換算: 0.73-1.28 mg/kg/day)) で、胸腺重量の減少、脾臓及びリンパ節における形質細胞数の減少、104日間混餌投与で破傷風毒素に対する免疫応答の抑制が示された (CICAD 13 (1999)、JMPR (1991))。また、本物質の生体内における加水分解物である水酸化トリフェニルスズをマウス、ラット又はイヌに13週間から104週間混餌投与した多くの試験でも、区分1相当の用量から、白血球数、リンパ球数の減少、免疫グロブリン画分の変動 (IgG、IgAの減少、IgMの増加/減少) が認められている (CICAD 13 (1999)、JMPR (1991))。
以上より、本物質及び代謝物の反復経口投与により、複数の動物種で免疫系への抑制作用が顕著に認められていることから、区分1 (免疫系) に分類した。
吸引性呼吸器有害性データ不足のため分類できない。

12.環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性(急性)データ不足のため分類できない。
水生環境有害性(長期間)データ不足のため分類できない。
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。

13.廃棄上の注意
残余廃棄物廃棄の前に、可能な限り無害化、安定化及び中和等の処理を行って危険有害性のレベルを低い状態にする。
廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。
汚染容器及び包装容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。

14.輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、分類実施中の12項の環境影響情報とに、基づく修正の必要がある。
国際規制
国連番号2786
国連品名ORGANOTIN PESTICIDE, SOLID, TOXICO
国連危険有害性クラス6.1
副次危険 -
容器等級J
海洋汚染物質該当しない
MARPOL73/78附属書K及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当しない
国内規制
海上規制情報船舶安全法の規定に従う。
航空規制情報航空法の規定に従う。
陸上規制情報毒劇法の規制に従う。
特別安全対策移送時にイエローカードの保持が必要。
食品や飼料と一緒に輸送してはならない。
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号153

15.適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
化審法第2種特定化学物質
労働安全衛生法名称等を表示すべき危険有害物(法第57条、施行令第18条別表第9)
名称等を通知すべき危険有害物(法第57条の2、施行令第18条の2別表第9)
リスクアセスメントを実施すべき危険有害物(法第57条の3)
化学物質排出把握管理促進法第1種指定化学物質
毒物及び劇物取締法劇物
船舶安全法毒物類・毒物
航空法毒物類・毒物
港則法毒物類・毒物

16.その他の情報
参考文献各データ毎に記載した。
<モデルSDSを利用するときの注意事項>
本安全モデルデータシートは作成年月日時点における情報に基づいて記載されておりますので、事業場においてSDSを作成するに当たっては、新たな危険有害性情報について確認することが必要です。さらに、本安全データシートはモデルですので、実際の製品等の性状に基づき追加修正する必要があります。また、特殊な条件下で使用するときは、その使用状況に応じた情報に基づく安全対策が必要となります。