| １．化学品等及び会社情報 | |||
|---|---|---|---|
| 化学品の名称 | チモール | ||
| 化学品の英語名称 | Thymol | ||
| 製品コード | R06-C-061-JNIOSH | ||
| 供給者の会社名 | ○○○○株式会社 | ||
| 住所 | 東京都△△区△△町△丁目△△番地 | ||
| 電話番号 | 03-1234-5678 | ||
| ファクシミリ番号 | 03-1234-5678 | ||
| 電子メールアドレス | 連絡先＠検セ.or.jp | ||
| 緊急連絡電話番号 | 03-1234-5678 | ||
| 推奨用途及び使用上の制限 | 殺菌剤，軟膏・貼り薬の原料，水溶性塗料・皮革塗料防腐剤(NITE-CHRIPより引用) | ||
| ２．危険有害性の要約 | |||
|---|---|---|---|
| GHS分類 | |||
| 分類実施日 (物化危険性及び健康有害性) | 令和6年度（2024年度）、ガイダンスVer.2.1 (GHS 6版, JIS Z7252:2019) ※一部、平成20年度（2008年度）、ガイダンス（H20.9.5版）(GHS 2版) | ||
| 物理化学的危険性 | - | ||
| 健康に対する有害性 | 急性毒性 (経口) | 区分4 | |
| 皮膚腐食性／刺激性 | 区分1 | ||
| 眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性 | 区分1 | ||
| 皮膚感作性 | 区分1B | ||
| 分類実施日 (環境有害性) | 令和3年度（2021年度）、ガイダンスVer.2.0 (GHS 6版, JIS Z7252:2019) | ||
| 環境に対する有害性 | 水生環境有害性 短期（急性） | 区分2 | |
| 水生環境有害性 長期（慢性） | 区分2 | ||
| ＧＨＳラベル要素 | |||
|---|---|---|---|
| 絵表示 |    | ||
| 注意喚起語 | 危険 | ||
| 危険有害性情報 | 飲み込むと有害 重篤な皮膚の薬傷及び眼の損傷 アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ 水生生物に毒性 長期継続的影響によって水生生物に毒性 | ||
| 注意書き | |||
| 安全対策 | 取扱い後はよく手を洗うこと。 この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。 粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。 保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。 汚染された作業衣は作業場から出さないこと。 環境への放出を避けること。 | ||
| 応急措置 | 飲み込んだ場合：直ちに医師に連絡すること。 特別な処置が必要である（このラベルの・・・を見よ）。 注） ”・・・”は、ラベルに解毒剤等中毒時の情報提供を受けるための連絡先などが記載されている場合のものです。ラベル作成時には、”・・・”を適切に置き換えてください。 口をすすぐこと。 飲み込んだ場合：口をすすぐこと。無理に吐かせないこと。 吸入した場合：空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。 眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。 皮膚に付着した場合：多量の水／石けん（鹸）で洗うこと。 皮膚刺激又は発しん（疹）が生じた場合：医師の診察／手当てを受けること。 汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。 漏出物を回収すること。 | ||
| 保管 | 施錠して保管すること。 | ||
| 廃棄 | 内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。 | ||
| 他の危険有害性 | 情報なし | ||
| ３．組成及び成分情報 | |||
|---|---|---|---|
| 化学物質・混合物の区別 | 化学物質 | ||
| 化学名又は一般名 | チモール | ||
| 慣用名又は別名 | - | ||
| 英語名 | Thymol | ||
| 濃度又は濃度範囲 | 情報なし | ||
| 分子式 (分子量) | C10H14O (150) | ||
| 化学特性 (示性式又は構造式) |  | ||
| CAS番号 | 89-83-8 | ||
| 官報公示整理番号 (化審法) | 3-521、4-57 | ||
| 官報公示整理番号 (安衛法) | - | ||
| GHS分類に寄与する成分（不純物及び安定化添加物も含む） | - | ||
| ４．応急措置 | |||
|---|---|---|---|
| 吸入した場合 | 空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で安静に休息させること。 意識がないが呼吸がある場合は、横向きに安定した姿勢で寝かせ、低体温症から保護する。 気分が悪い時や呼吸に関する症状が現れた場合は、医師の診察／手当てを受けること。 気道/呼吸器疾患の刺激が発生した場合:できるだけ早く、グルココルチコイド吸入スプレーを深く吸い込むこと。 呼吸困難な場合は酸素吸入をさせる。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 皮膚に付着した場合 | 皮膚刺激又は発しん（疹）が生じた場合：医師の診察／手当てを受けること。 皮膚（又は髪）に付着した場合：直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を水【又はシャワー】で洗うこと。 直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 眼に入った場合 | 水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。 すぐに眼を洗うためのPEGを塗布し、水ですすぐこと。 眼の刺激が続く場合は医師の診察／手当てを受けること。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 飲み込んだ場合 | 口をすすぐこと。無理に吐かせないこと。 意識がある場合は、コップ1～2杯の水を飲ませる。 無理に吐かせないこと。 自然嘔吐の場合は、嘔吐物が呼吸器に侵入するのを防ぐため、頭を胸より低くし、うつぶせの姿勢にする。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状 | 急性影響: 皮膚、眼、その他の粘膜に対する腐食性の影響に対する刺激性。中枢神経系および心血管系の障害。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 応急措置をする者の保護に必要な注意事項 | 救助者は、状況に応じて適切な眼、皮膚の保護具を着用する | ||
| 医師に対する特別な注意事項 | 情報なし | ||
| ５．火災時の措置 | |||
|---|---|---|---|
| 適切な消火剤 | 水噴霧、耐アルコール性泡乾式消火剤、二酸化炭素 以上、GESTIS参照。 | ||
| 使ってはならない消火剤 | 火災が周辺に広がる恐れがあるため、直接の棒状注水を避ける。 | ||
| 特有の危険有害性 | 火災の場合、有害物質（一酸化炭素と二酸化炭素）が放出される可能性がある。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 特有の消火方法 | 火災の場合：区域から退避させ、爆発の危険性があるため、離れた距離から消火すること。 突然の放出や大量の粉塵の発生に備えて、直ちに避難すること。 周囲の容器を水スプレーで冷却する。 可能であれば、容器を危険区域から移動する。 着火（発火）源を遮断する。 流出水が排水システムに入らないようにすること。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 消火を行う者の特別な保護具及び予防措置 | 消火作業の際は、適切な自給式の呼吸器用保護具、眼や皮膚を保護する防護服 (耐熱性) を着用する。 以上、GESTIS参照。 | ||
| ６．漏出時の措置 | |||
|---|---|---|---|
| 人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置 | 個人用保護具を着用すること（「個人用保護具」の章を参照）。 影響を受ける周囲に警告すること。 周囲を換気し、こぼれた場所を洗浄する。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 環境に対する注意事項 | 環境への放出を避けること。 容器とパイプラインにラベルを貼ること 水、排水、下水、または地中への浸透を防ぐ。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 封じ込め及び浄化の方法及び機材 | 漏出物を回収すること。 汚染された作業衣は作業場から出さないこと。 廃棄物を流し台やゴミ箱に入れたり置いたりしない。 こぼれた物質を密閉容器内に収集する。 収集容器にはラベルを貼ること。容器は換気の良い場所に保管すること。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 二次災害の防止策 | 情報なし | ||
| ７．取扱い及び保管上の注意 | |||
|---|---|---|---|
| 取扱い | |||
| 技術的対策 | 「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。 粉じんを発生させないこと。避けられない粉じんの発生は、定期的に収集すること。 掃除中に粉じんを起こさないこと。 清掃にブロワーを使用しないこと。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 安全取扱い注意事項 | 屋外又は換気の良い場所でだけ使用すること。 粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。 密閉状態での加熱又は鈍性化剤の減少を避けること。 熱、高温のもの、火花、裸火及び他の着火源から遠ざけること。禁煙。 作業場所を清潔に保つこと。 この物質は、作業に必要な量を超えて持ち込まない。 容器を開けたままにしないこと。 補充または移し替えには、排気口付きの漏れ防止機器を使用すること。 こぼれないようにすること。 ラベルの付いた容器にのみ注入すること。 粉じんを発生させないこと。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 接触回避 | 感染性、放射性、爆発性の物質。 強酸化性物質。 有機過酸化物および自己反応性物質。 危険な化学反応が起こりうる物質と一緒に保管しない。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 衛生対策 | 汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。 取扱い後はよく手を洗うこと。 眼、皮膚、衣類への接触を避けること。接触した場合は患部を洗浄する。 眼に入った場合は、影響を受けた眼を洗い流す。 粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーの吸入を避けること。 シャワー付きの洗面所と、可能であれば、私服と作業服用の独立した収納を備えた部屋を用意すること。 使用後は手を洗うこと。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 保管 | |||
| 安全な保管条件 | 施錠して保管すること。 換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。 国又は都道府県の規則に従って保管すること。 容器にはラベルを貼付すること。 できるだけ元の容器に保管すること。 室温での保管を推奨する。 乾燥した場所に保管すること。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 安全な容器包装材料 | 国連輸送法規で規定されている容器を使用する。 | ||
| ８．ばく露防止及び保護措置 | ||||
|---|---|---|---|---|
| 許容濃度については日本産衛学会の「許容濃度の勧告」及びACGIHの「TLVs and BEIs」について記載しています。 | ||||
| 管理濃度 | - | |||
| 濃度基準値 | ||||
| 八時間濃度基準値 | - | |||
| 短時間濃度基準値 | - | |||
| 許容濃度 | ||||
| 日本産衛学会 (2023年度版) | (吸入性粉じん) 2 mg/m3 (総粉じん) 8 mg/m3 (第3種粉じん) | |||
| ACGIH (2024年版) | PNOS* TLV: 3 mg/m3 (Respirable particles) PNOS* TLV: 10 mg/m3 (Inhalable particles) * Particles (insoluble or poorly soluble) Not Otherwise Specified | |||
| 設備対策 | 粉じんが発生する作業所においては、必ず密閉された装置、機器または局所換気装置を使用する。 作業場の換気を良好に保つこと。 床に排水溝を設置しない。 取り扱い場所の近くに洗浄のための設備を設ける。 本物質を大量に取り扱う場合は、緊急用シャワーを設置すること。 洗眼設備を設置し、標識を付ける。 以上、GESTIS参照。 | |||
| 保護具 | ||||
| 呼吸用保護具 | 【換気が不十分な場合】呼吸用保護具を着用すること。 緊急時には、呼吸保護具を着用する。 フィルター装置の使用限界を超える濃度、体積18%未満の酸素濃度、または不明な状況では、絶縁装置を使用すること。 以上、GESTIS参照。 | |||
| 手の保護具 | 必要に応じて適切な不浸透性の保護手袋を使用すること。着用する前に締まり具合を確認すること。手袋は取り外す前に十分に洗浄し、換気の良い場所に保管すること。 次の材料は保護手袋に適している(透過時間>= 8時間): ブチルゴム-ブチル(0.5 mm)、フッ素樹脂ゴム - FKM(0.4 mm)。 記載されている時間は、22℃で測定し、一定の接触によって示唆されています。温められた物質や体温などによる温度の上昇や、膨張による有効層厚の弱化により、透過時間が大幅に短縮される可能性がある。層の厚さが1.5倍に増減すると、透過時間が2倍/半減する。このデータは純物質にのみ適用される。 厚生労働省「皮膚障害等防止用保護具の選定マニュアル」参照のこと。 以上、GESTIS参照。 | |||
| 眼の保護具 | 必要に応じて安全眼鏡、保護面、安全ゴーグルなどの眼用保護具を着用する。 以上、GESTIS参照。 | |||
| 皮膚及び身体の保護具 | 身体の保護リスクに応じて、不浸透性の適切な防護服または適切な化学防護服を着用する。 以上、GESTIS参照。 | |||
| ９．物理的及び化学的性質 | |||
|---|---|---|---|
| 物理的状態 | |||
| 物理状態 | 固体 | ||
| 色 | 無色半透明 | ||
| 臭い | タイム様の芳香 | ||
| 融点／凝固点 | 49.6 ℃ (HSDB in PubChem（2024）) 48.75 ℃ (EU CLP CLH (2023)) | ||
| 沸点、初留点及び沸騰範囲 | 232.26 ℃ (EU CLP CLH (2023)) | ||
| 可燃性 | 可燃性 | ||
| 爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界 | データなし | ||
| 引火点 | 110 ℃ （Closed cup） (HSDB in PubChem（2024）) | ||
| 自然発火点 | 285 ℃ (GESTIS (2024)) | ||
| 分解温度 | データなし | ||
| pH | 5-7 （20℃、800 mg/L） (ECHA CHEM（2024）) | ||
| 動粘性率 | データなし | ||
| 溶解度 | 水：900 mg/L （20℃） (HSDB in PubChem (2024)) アルコール、クロロホルム、エーテル：可溶 (HSDB in PubChem（2024）) | ||
| n-オクタノール／水分配係数 | log Kow：3.3 (HSDB in PubChem（2024）) | ||
| 蒸気圧 | 3.4 Pa (20℃) (EU CLP CLH (2023)) 0.022 hPa （25℃） (ECHA CHEM（2024）) | ||
| 密度及び／又は相対密度 | 0.9699 g/cm3 （25℃） (HSDB in PubChem (2024)) 1.012 D20 4 (20 ± 0.5℃） (EU CLP CLH (2023)) | ||
| 相対ガス密度 | データなし | ||
| 粒子特性 | データなし | ||
| １０．安定性及び反応性 | |||
|---|---|---|---|
| 反応性 | 物質は可燃性である。 消火設備が利用可能であること。 電気器具は、腐食のリスクが高いため、定期的に点検すること。 粉じん状の分布や使用量により粉じん爆発のおそれがある場合は、発生防止、発火防止、建設的防爆による対策が必要となる場合がある。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 化学的安定性 | 通常の取扱い条件下では安定である。 | ||
| 危険有害反応可能性 | 通常の取扱い条件下では危険有害反応を起こさない。 | ||
| 避けるべき条件 | 発火源（火気、加熱、高温、静電気、火花など）に近づけないこと。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 混触危険物質 | 酸化剤、還元剤等 | ||
| 危険有害な分解生成物 | 火災の場合、有害物質（一酸化炭素と二酸化炭素）が放出される可能性がある。 以上、GESTIS参照。 | ||
| １１．有害性情報 | ||||
|---|---|---|---|---|
| 急性毒性 | ||||
| 経口 | ラットにおいてLD50=980 mg/kg（IUCLID（2000））であり、EU分類においてXn; R22に定められていることから区分4とした。 | |||
| 経皮 | ラットにおいて2000 mg/kgの濃度における死亡例が10匹中0匹であった（IUCLID（2000））ことから区分に該当しないとした。 | |||
| 吸入: ガス | GHSの定義における固体である。 | |||
| 吸入: 蒸気 | データなし。 | |||
| 吸入: 粉じん及びミスト | データなし。 | |||
| 皮膚腐食性及び皮膚刺激性 | ウサギの試験（OECD TG 404）において腐食性（Corrosive）とされ（IUCLID, 2000）、さらにEU分類がC; R34であることより区分1とした。 | |||
| 眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性 | ウサギの試験（OECD TG 405）において重度の刺激性（Highly irritating）を示したこと（IUCLID, 2000）、および皮膚腐食性が区分1であることから区分1とした。 | |||
| 呼吸器感作性 | データなし。 | |||
| 皮膚感作性 | 【分類根拠】 （１）～（４）より区分1Bとした。なお、新たな知見に基づき、分類結果を変更した（2024年度）。 【根拠データ】 （１）モルモット（n= 20）を用いたマキシマイゼーション試験（皮内感作：10％、経皮感作：10％、惹起：5、10及び20％）では、惹起濃度10％では20％に皮膚反応がみられたが陰性と判定された。しかし、惹起濃度20％の場合、40％の動物に皮膚反応がみられ、本物質は皮膚感作性弱陽性物質と判断された（EU CLP CLH (2023)）。 （２）接触皮膚炎を発症した歯科医師、歯科看護師、歯科技術士系84人に対し、本物質でパッチテストを行った結果、1人（1.2％）に陽性反応がみられた（EU CLP CLH (2023)、食安委 動物用医薬品評価書 (2018)）。 （３）5％チモール溶液を使用する口腔内科部局の職員300人を対象に本物質で1％の本物質でパッチテストを行った結果、39人（13％）に陽性反応がみられた（同上）。 （４）皮膚科診療所の患者365人を対象に1％の本物質でパッチテストを実施した結果をまとめたレビューで、2人（0.55％）の陽性が報告された（同上）。 | |||
| 生殖細胞変異原性 | マウスの骨髄細胞を用いた小核試験（OECDガイドライン474）（体細胞in vivo変異原性試験）において陰性であることから（厚労省報告, access on 9. 2008）区分に該当しないとした。なお、in vitro変異原性試験としてエームス試験において陰性、CHL細胞を用いた染色体異常試験において陽性を示している（厚労省報告, access on 9. 2008）。 | |||
| 発がん性 | データなし。 | |||
| 生殖毒性 | ラットの経口投与試験（OECD TG422）において、親動物の性周期、交尾率、受胎率、妊娠期間、黄体数、着床数、出産率に対照群との有意差は見られず、仔動物では高い濃度において体重増加抑制が見られているが、出産児数、性比、出生率、および新生仔生存率に有意差は認められず、催奇形性を示唆する変化も見られていない（厚労省報告（access on 9. 2008））。しかし、仔の発生毒性の情報が十分ではないことからデータ不足で分類できないとした。 | |||
| 特定標的臓器毒性 (単回ばく露) | データなし。 | |||
| 特定標的臓器毒性 (反復ばく露) | ラットの強制経口投与試験（OECD TG422）（用量：8, 40, 200 mg/kg/day；雄: 43日間, 雌: 交配前14日から授乳期3日まで）において40 mg/kg/day以上の用量で雌雄ともに前胃において粘膜過形成、炎症性細胞浸潤および浮腫が見られている（厚労省報告（access on 9. 2008）。しかしこれらの所見は被験物質による刺激性によるものと推察され、ガイダンスの区分2を超える200 mg/kg/dayの用量において、雄で体重抑制および1匹の死亡例が確認され、雌で自発運動減少および歩行失調が確認されているだけで他に影響は認められていない。また、ラットの混餌による19週間経口投与試験（用量：1000, 10000 ppm/kg（ca. 75, 750 mg/kg/day））においてガイダンスの区分2の750mg/kgの用量まで影響はみとめられていないことより（IUCLID（2000））区分に該当しない（経口）に相当するが他経路の情報がなく分類できないとした。 | |||
| 誤えん有害性＊ | データなし。 | |||
| * JIS Z7252の改訂により吸引性呼吸器有害性から項目名が変更となった。 | ||||
| １２．環境影響情報 | |||
|---|---|---|---|
| 生態毒性 | |||
| 水生環境有害性 短期(急性) | 甲殻類（オオミジンコ）48時間EC50 = 4.5 mg/L（MOE既存点検結果, 2002、REACH登録情報, 2021）であることから、区分2とした。 | ||
| 水生環境有害性 長期(慢性) | 慢性毒性データを用いた場合、急速分解性がなく（BIOWIN）、甲殻類（オオミジンコ）の21日間NOEC = 2.0 mg/L（MOE既存点検結果, 2002）から、区分に該当しないとなる。 慢性毒性データが得られていない栄養段階（藻類、魚類）に対して急性毒性データを用いた場合、急速分解性がなく、魚類（ヒメダカ）の96時間LC50 = 4.7 mg/L（MOE既存点検結果, 2002、REACH登録情報, 2021）から、区分2となる。 以上の結果を比較し、区分2とした。慢性毒性の分類方法の変更及び新たな情報の使用により、旧分類から分類結果が変更となった。 | ||
| 残留性・分解性 | 化審法分解度試験：難分解性（化学物質安全性点検結果等（分解性・蓄積性）） | ||
| 生態蓄積性 | 化審法濃縮度試験：低濃縮性（化学物質安全性点検結果等（分解性・蓄積性）） | ||
| 土壌中の移動性 | - | ||
| オゾン層への有害性 | 当該物質はモントリオール議定書の附属書A～C及びEに列記されていない。 | ||
| １３．廃棄上の注意 | |||
|---|---|---|---|
| 化学品（残余廃棄物）、当該化学品が付着している汚染容器及び包装の安全で、かつ、環境上望ましい廃棄、又はリサイクルに関する情報 | 廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。 都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。 廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。 容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。 空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。 | ||
| １４．輸送上の注意 | ||||
|---|---|---|---|---|
| 本物質のGHS分類結果に基づく国際規制の分類等は、以下の通りと推定されるが、該否は製品によって異なる場合がある。輸送危険物の分類は、容器等級を含め、荷送人が責任をもって判断することとされているため、輸送の際には、個々の貨物について、製品の状態、形状等も考慮し、輸送モード (航空、船舶) を規制する法規に沿って事業者が判断する必要がある。 | ||||
| 国際規制 | ||||
| 国連番号 | 1759 | |||
| 品名（国連輸送名） | その他の腐食性固体、他に品名が明示されていないもの | |||
| 国連分類 | 8 | |||
| 副次危険 | - | |||
| 容器等級 | III | |||
| 海洋汚染物質 | 該当する | |||
| MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質 | 該当しない | |||
| 国内規制 | ||||
| 海上規制情報 | 船舶安全法の規定に従う | |||
| 航空規制情報 | 航空法の規定に従う | |||
| 陸上規制情報 | 該当しない | |||
| 特別な安全上の対策 | 該当しない | |||
| その他 (一般的) 注意 | 輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。 重量物を上積みしない。 | |||
| 緊急時応急措置指針番号* | 153 | |||
| * 北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2024 Emengency Response Guidebook」に掲載されている。 | ||||
| １５．適用法令 | ||||
|---|---|---|---|---|
| 法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。 | ||||
| 労働安全衛生法 | 名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条、労働安全衛生規則別表第２）【１８０ ２－イソプロピル－５－メチルフェノール（別名チモール）】（令和7年４月１日以降） 名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２、労働安全衛生規則別表第２）【１８０ ２－イソプロピル－５－メチルフェノール（別名チモール）】（令和7年４月１日以降） 危険性又は有害性等を調査すべき物(法第５７条の３)（令和７年４月１日以降） 皮膚等障害化学物質（労働安全衛生規則第５９４条の２） | |||
| 化学物質排出把握管理促進法 (PRTR法) | - | |||
| 毒物及び劇物取締法 | - | |||
| 水質汚濁防止法 | 指定物質（法第２条第４項、施行令第３条の３） 【５５ フエノール類及びその塩類】 | |||
| 船舶安全法 | 腐食性物質(危規則第３条危険物告示別表第１) | |||
| 航空法 | 腐食性物質(施行規則第１９４条危険物告示別表第１) | |||
| 港則法 | その他の危険物・腐食性物質（法第２０条第２項、規則第１２条、危険物の種類を定める告示別表） | |||
| １６．その他の情報 | ||||
| 参考文献 | ||||
| 9項、11項については各データ毎に記載｡その他の各項については以下を参照。 ・NITE化学物質総合情報提供システム（NITE-CHRIP） ・International Chemical Safety Cards (ICSC) ・Hazardous Substances Data Bank (HSDB) ・GESTIS Substance database (GESTIS) ・2024 Emengency Response Guidebook ・一般社団法人日本化学工業協会 編「GHS対応ガイドライン ラベル及び表示・安全デ－タシ－ト作成指針」 ・厚生労働省「皮膚障害等防止用保護具の選定マニュアル第１版」 | ||||
厚生労働省