1.化学品及び会社情報 | |||
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化学品の名称 | カンフェン(光学異性体mix) (Camphene(dl-Form)) | ||
製品コード | 24A6032 | ||
会社名 | ○○○○株式会社 | ||
住所 | 東京都△△区△△町△丁目△△番地 | ||
電話番号 | 03-1234-5678 | ||
FAX番号 | 03-1234-5678 | ||
電子メールアドレス | 連絡先@検セ.or.jp | ||
緊急時の電話番号 | 03-1234-5678 | ||
推奨用途及び使用上の制限 | 香粧品原料や食品香料,食品添加剤、医薬品および香料などの中間原料 | ||
2.危険有害性の要約 | ||||
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GHS分類 | ||||
分類実施日 | 平成24年。政府向けGHS分類ガイダンス(H22.7版)を使用 | |||
GHS改訂4版を使用 | ||||
健康に対する有害性 | 眼に対する重篤な損傷/眼刺激性 | 区分2A | ||
環境に対する有害性 | 水生環境有害性 (急性) | 分類実施中 | ||
水生環境有害性 (長期間) | 分類実施中 | |||
オゾン層への有害性 | 分類実施中 | |||
注) 上記のGHS分類で区分の記載がない危険有害性項目については、政府向けガイダンス文書で規定された「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」に該当する。なお、健康有害性については後述の11項に、「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」の記述がある。 | ||||
GHSラベル要素 | ||||
絵表示 | ||||
注意喚起語 | 警告 | |||
危険有害性情報 | 強い眼刺激 | |||
注意書き | ||||
安全対策 | 取扱後は手などをよく洗うこと。 | |||
保護眼鏡、保護面を着用すること。 | ||||
応急措置 | 眼に入った場合:水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。 | |||
眼の刺激が続く場合:医師の診断、手当てを受けること。 | ||||
保管 | - | |||
内容物、容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に委託すること。 | ||||
廃棄 | 粉塵の発生をさける。微粉末の場合は粉塵爆発の危険性も考えられるので、多量の取り扱いには注意する。 | |||
他の危険有害性 | ||||
3.組成及び成分情報 | |||
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単一製品・混合物の区別 | 単一製品 | ||
化学名又は一般名 | カンフェン(光学異性体mix) | ||
別名 | (±)-カンフェン、 2,2-ジメチル-3-メチレンビシクロ(2.2.1)ヘプタン、2,2-ジメチル-3-メチレンノルボルナン、3,3-ジメチルl-2-メチレンノルカンファン、(±)-Camphene、 2,2-Dimethyl-3-methylenebicyclo(2.2.1)heptane、2,2-Dimethyl-3-methylenenorbornane、3,3-Dimethyl-2-methylenenorcamphane | ||
濃度又は濃度範囲 | 75%以上 | ||
分子式 (分子量) | C10H16(136.23) | ||
化学特性 (示性式又は構造式) | |||
CAS番号 | 79-92-5 | ||
官報公示整理番号(化審法) | (4)-613 | ||
官報公示整理番号(安衛法) | (4)-613 | ||
分類に寄与する不純物及び安定化添加物 | トリシクレン:約20% | ||
4.応急措置 | |||
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吸入した場合 | 気分が悪いときは医師に連絡すること。 | ||
新鮮な空気、安静。 | |||
皮膚に付着した場合 | 多量の水と石けんで洗うこと。 | ||
皮膚刺激が生じた場合:医師の診断、手当てを受けること。 | |||
眼に入った場合 | 水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。 | ||
眼の刺激が続く場合:医師の診断、手当てを受けること。 | |||
飲み込んだ場合 | 気分が悪いときは医師に連絡すること。口をすすぐこと。 | ||
コップ1、2杯の水を飲ませる。 | |||
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状 | 吸入 : 咳。 | ||
眼 : 発赤、痛み。この物質は眼を刺激する。 | |||
応急措置をする者の保護 | データなし。 | ||
医師に対する特別な注意事項 | データなし。 | ||
5.火災時の措置 | |||
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消火剤 | 粉末消火薬剤、泡消火薬剤、二酸化炭素、砂 | ||
使ってはならない消火剤 | 情報なし。 | ||
特有の危険有害性 | 燃焼ガスには、一酸化炭素などの有毒ガスが含まれるので、消火作業の際には、煙の吸入を避ける。 | ||
引火性。 | |||
26℃以上では、蒸気/空気の爆発性混合気体を生じることがある。 | |||
特有の消火方法 | 消火作業は、風上から行う。 | ||
周辺火災の場合に移動可能な容器は、速やかに安全な場所に移す。 | |||
火災発生場所の周辺に関係者以外の立入りを禁止する。 | |||
関係者以外は安全な場所に退去させる。 | |||
消火を行う者の保護 | 消火作業では、適切な保護具(手袋、眼鏡、マスク等)を着用する。 | ||
6.漏出時の措置 | |||
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人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置 | 作業には、必ず保護具(手袋・眼鏡・マスクなど)を着用する。 | ||
多量の場合、人を安全な場所に退避させる。 | |||
必要に応じた換気を確保する。 | |||
環境に対する注意事項 | この物質を環境中に放出してはならない。 | ||
封じ込め及び浄化の方法及び機材 | 漏出したものをすくいとり、または掃き集めて紙袋またはドラムなどに回収する。 | ||
こぼれた物質を容器内に掃き入れる。 | |||
残留分を注意深く集め、安全な場所に移す。 | |||
粉末の場合は、電気掃除機(真空クリーナー)、ほうきなどを使用して回収する。 | |||
粉塵が飛散しないようにして取り除く。 | |||
微粉末の場合は、機器類を防爆構造とし、設備は静電気対策を実施する。 | |||
付近の着火源となるものを速やかに除くとともに消火剤を準備する。 | |||
床に漏れた状態で放置すると、滑り易くスリップ事故の原因となるため注意する。 | |||
漏出物の上をむやみに歩かない。 | |||
火花を発生しない安全な用具を使用する。 | |||
7.取扱い及び保管上の注意 | |||
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取扱い | |||
技術的対策 | 取扱い場所の近くに、洗眼及び身体洗浄のための設備を設置する。 | ||
安全取扱い注意事項 | 火気厳禁 | ||
26℃以上では、密閉系、換気、および防爆型電気設備。 | |||
粉塵の拡散を防ぐ! | |||
粉塵の吸入を避ける。 | |||
保護眼鏡、保護面、安全ゴーグルを着用すること。 | |||
保護手袋。 | |||
取扱後は手などをよく洗うこと。 | |||
作業中は飲食、喫煙をしない。 | |||
引火性。 | |||
26℃以上では、蒸気/空気の爆発性混合気体を生じることがある。 | |||
特に粉末状の場合、拡散すると浮遊粒子が急速に不快濃度に達することがある。 | |||
接触回避 | データなし。 | ||
衛生対策 | 取扱い後は手などをよく洗うこと。 | ||
保管 | |||
安全な保管条件 | 換気の良い場所で保管すること。涼しいところに置くこと。 | ||
火気厳禁 | |||
消火により生じる流出物を収容するための用意。 | |||
排水管や下水管へのアクセスのない場で貯蔵する。 | |||
安全な容器包装材料 | データなし。 | ||
8.ばく露防止及び保護措置 | |||
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管理濃度 | 未設定 | ||
許容濃度 | |||
日本産衛学会(2012年度版) | 未設定 | ||
ACGIH(2012年版) | 未設定 | ||
設備対策 | 蒸気、ヒューム、ミストまたは粉塵が発生する場合は、局所排気装置を設置する。 | ||
取扱い場所の近くに、洗眼及び身体洗浄のための設備を設置する。 | |||
機器類は防爆構造とし、設備は静電気対策を実施する。 | |||
耐火設備 | |||
保護具 | |||
呼吸用保護具 | 必要に応じて、適切な呼吸用保護具を着用すること。 | ||
手の保護具 | 保護手袋を着用すること。 | ||
眼の保護具 | 保護眼鏡、保護面、安全ゴーグルを着用すること。 | ||
皮膚及び身体の保護具 | 必要に応じて、適切な保護衣を着用すること。 | ||
個人用保護具:空気中濃度に応じた粒子用フィルター付マスク。 | |||
9.物理的及び化学的性質 | |||
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物理的状態 | |||
形状 | 固体(結晶)(Ullmanns(E) (6th, 2003)) | ||
色 | 無色(Ullmanns(E) (6th, 2003)) | ||
臭い | カンフル様の臭い(Ullmanns(E) (6th, 2003)) | ||
臭いのしきい(閾)値 | データなし。 | ||
pH | データなし。 | ||
融点・凝固点 | 51-52℃(Merck (14th, 2006)) | ||
沸点、初留点及び沸騰範囲 | 158.5-159.5℃(Merck (14th, 2006)) | ||
引火点 | 26℃(CC)ICSC(J) (2008) | ||
蒸発速度(酢酸ブチル=1) | データなし。 | ||
燃焼性(固体、気体) | データなし。 | ||
燃焼又は爆発範囲 | 0.8-6.7 vol%(NITE総合検索 (Access on June. 2012)) | ||
蒸気圧 | 2.4 mmHg(20℃)(SIDS (Access on June. 2012)) | ||
蒸気密度 | 4.7 (空気=1)(ICSC(J) (2008)) | ||
比重(相対密度) | 0.8422(54℃/4℃)(Merck (14th, 2006)) | ||
溶解度 | 水:4.6 mg/L (25℃)(HSDB (2004)) | ||
エーテルに可溶、アルコールに微溶。(HSDB (2004)) | |||
n-オクタノール/水分配係数 | 4.122(SIDS (Access on June. 2012)) | ||
自然発火温度 | 265℃(ICSC(J) (2008)) | ||
分解温度 | データなし。 | ||
粘度(粘性率) | データなし。 | ||
10.安定性及び反応性 | |||
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反応性 | 引火性。 | ||
化学的安定性 | 26℃以上では、蒸気/空気の爆発性混合気体を生じることがある。 | ||
危険有害反応可能性 | 情報なし。 | ||
避けるべき条件 | 情報なし。 | ||
混触危険物質 | 情報なし。 | ||
危険有害な分解生成物 | 情報なし。 | ||
11.有害性情報 | |||
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急性毒性 | |||
経口 | ラットのLD50値は>5000 mg/kg(USEPA/HPV (2002))に基づき区分外とした。GHS分類:区分外 | ||
経皮 | ウサギのLD50値は>2500 mg/kg(USEPA/HPV (2002))に基づき、JIS分類基準で区分外(国連分類基準の区分5または区分外に相当)とした。GHS分類:区分外 | ||
吸入:ガス | GHSの定義における固体である。GHS分類:分類対象外 | ||
吸入:蒸気 | データ不足。なお、4時間ばく露によるLC50値は17.1 mg/L(RTECS (2009))との記載があるが、詳細不明で分類できない。GHS分類:分類できない | ||
吸入:粉じん及びミスト | データなし。GHS分類:分類できない | ||
皮膚腐食性及び刺激性 | ウサギの皮膚に4時間適用した試験(OECD TG404、GLP)において、刺激性なし(no irritation)との評価結果(SIDS (Access on June. 2012))に基づき区分外とした。なお、別にウサギの皮膚に本物質を希釈せず24時間の閉塞適用により、軽度の刺激性(slightly irritating)との報告(HSDB (2004))があり、また、ヒトでは本物質の4%ワセリンを48時間の閉塞貼付により刺激を生じなかった(PATTY (5th, 2001))と報告されている。GHS分類:区分外 | ||
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性 | ウサギを用いた試験(OECD TG405: GLP)で、刺激性あり(eye irritation was found)との報告(SIDS (Access on June. 2012))に加え、ウサギの眼に適用により重篤な傷害の危険を伴う刺激性がみられたとの記述(HSDB (2004))もあり、区分2Aとした。GHS分類:区分2A | ||
呼吸器感作性 | データなし。GHS分類:分類できない | ||
皮膚感作性 | ヒトで被験者25人によるマキシマイゼーション試験で感作性は認められず(SIDS (Access on June. 2012)、PATTY (5th, 2001))、本物質はヒトの皮膚に対し感作物質ではないと判明した(PATTY (5th, 2001))との記述に基づき区分外とした。GHS分類:区分外 | ||
生殖細胞変異原性 | マウスに経口投与による骨髄細胞を用いた小核試験(OECD TG474、GLP)(体細胞in vivo変異原性試験)で陰性の結果(USEPA/HPV (2002))に基づき、区分外とした。なお、in vitro試験としてはエームス試験で陰性(SIDS (Access on June. 2012))が報告されている。GHS分類:区分外 | ||
発がん性 | データなし。GHS分類:分類できない | ||
生殖毒性 | 妊娠ラットの器官形成期に経口投与した試験(OECD TG414、GLP)において、母動物に高用量群で20匹中6匹に運動低下と流涎の症状が観察され、対照群と比較し胚吸収率が僅かに増加したもののその他の影響はなく、催奇形性も認められなかった(USEPA/HPV (2002))。したがって、仔の発生に及ぼす悪影響はないと判断されるが、性機能・生殖能に及ぼす影響についてはデータ不十分であり、詳細不明なため「分類できない」とした。GHS分類:分類できない | ||
特定標的臓器毒性(単回ばく露) | データなし。GHS分類:分類できない | ||
特定標的臓器毒性(反復ばく露) | ラットの28日間反復経口投与試験(OECD TG407、GLP)において、高用量の1000 mg/kg/day(90日換算:311 mg/kg/day)群雌雄で流涎、肝細胞空胞化、肝重量増加が観察され、さらに雄の腎臓の近位尿細管上皮での沈着が単細胞壊死を伴い用量依存的に認められたことから、NOAELは雌で250 mg/kg/day(90日換算:77.8 mg/kg/day)、雄では低用量の62.5 mg/kg/day(90日換算:19.4 mg/kg/day)以下と報告されている(USEPA/HPV (2012))。この結果において、低用量まで及ぶ腎臓の変化は雄ラット特有のα-2-μグロブリンの蓄積による腎症で、ヒトには当てはまらないと記載されている(USEPA/HPV (2012))ので分類の根拠としなかった。一方、高用量での所見から肝臓への悪影響も示唆されるが、ガイダンス値範囲の上限(90日ばく露として100 mg/kg/day)付近ではデータ不十分なため影響の有無についても詳細不明である。したがって「分類できない」とした。GHS分類:分類できない | ||
吸引性呼吸器有害性 | データなし。GHS分類:分類できない | ||
12.環境影響情報 | |||
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生態毒性 | |||
水生環境有害性(急性) | 分類実施中 | ||
水生環境有害性(長期間) | 分類実施中 | ||
オゾン層への有害性 | 分類実施中 | ||
13.廃棄上の注意 | |||
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残余廃棄物 | 廃棄の前に、可能な限り無害化、安定化及び中和等の処理を行って危険有害性のレベルを低い状態にする。 | ||
内容物/容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に委託すること。 | |||
汚染容器及び包装 | 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。 | ||
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。 | |||
14.輸送上の注意 | ||||
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該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、分類実施中の12項の環境影響情報とに、基づく修正の必要がある。 | ||||
国際規制 | 海上輸送はIMOの規則に、航空輸送はICAO/IATAの規則に従う。 | |||
(その他の可燃性物質(有機物)(固体)として、輸送上での可燃性物質とする場合には、以下に該当する。) | ||||
国連番号 | 1325 | |||
国連品名 | その他の可燃性物質(有機物)(固体) | |||
国連危険有害性クラス | 4.1 | |||
容器等級 | K | |||
国内規制 | ||||
海上規制情報 | 船舶安全法の規定に従う。 | |||
航空規制情報 | 航空法の規定に従う。 | |||
陸上規制情報 | 消防法の規定に従う。 | |||
特別安全対策 | 移送時にイエローカードの保持が必要。 | |||
食品や飼料と一緒に輸送してはならない。 | ||||
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。 | ||||
重量物を上積みしない。 | ||||
緊急時応急措置指針番号 | 133 | |||
15.適用法令 | ||||
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法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。 | ||||
消防法 | 第2類可燃性固体・引火性固体 | |||
船舶安全法 | 可燃性物質類 | |||
航空法 | 可燃性固体 | |||
16.その他の情報 | ||||
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参考文献 | 各データ毎に記載した。 | |||
<モデルSDSを利用するときの注意事項> 本安全モデルデータシートは作成年月日時点における情報に基づいて記載されておりますので、事業場においてSDSを作成するに当たっては、 新たな危険有害性情報について確認することが必要です。さらに、本安全データシートはモデルですので、実際の製品等の性状に基づき追加修正する必要があります。 また、特殊な条件下で使用するときは、その使用状況に応じた情報に基づく安全対策が必要となります。 |