| 1.化学物質等及び会社情報 | |||
|---|---|---|---|
| 化学物質等の名称 | イソブチルアルデヒド、(Isobutyraldehyde) | ||
| 製品コード | 21K1-035 | ||
| 会社名 | ○○○○株式会社 | ||
| 住所 | 東京都△△区△△町△丁目△△番地 | ||
| 電話番号 | 03-1234-5678 | ||
| 緊急時の電話番号 | 03-1234-5678 | ||
| FAX番号 | 03-1234-5678 | ||
| メールアドレス | |||
| 推奨用途及び使用上の制限 | ネオペンチルグリコール原料,有機合成原料,イソブチルアルコール・ネオペンチルグリコール・イソブチリデンジウレア・DL−パントラクトン・テキサノール・ジイソプロピルケトン原料 | ||
| 2.危険有害性の要約 | |||
|---|---|---|---|
| GHS分類 | |||
| 分類実施日 | H21.3.31、政府向けGHS分類ガイダンス(H20.9.5版)を使用 | ||
| 物理化学的危険性 | 火薬類 | 分類対象外 |
|---|---|---|
| 可燃性・引火性ガス | 分類対象外 | |
| 可燃性・引火性エアゾール | 分類対象外 | |
| 支燃性・酸化性ガス類 | 分類対象外 | |
| 高圧ガス | 分類対象外 | |
| 引火性液体 | 区分2 | |
| 可燃性固体 | 分類対象外 | |
| 自己反応性化学品 | 分類対象外 | |
| 自然発火性液体 | 区分外 | |
| 自然発火性固体 | 分類対象外 | |
| 自己発熱性化学品 | 分類できない | |
| 水反応可燃性化学品 | 分類対象外 | |
| 酸化性液体 | 分類対象外 | |
| 酸化性固体 | 分類対象外 | |
| 有機過酸化物 | 分類対象外 | |
| 金属腐食性物質 | 分類できない | |
| 健康に対する有害性 | 急性毒性(経口) | 区分4 |
| 急性毒性(経皮) | 区分外 | |
| 急性毒性(吸入:ガス) | 分類対象外 | |
| 急性毒性(吸入:蒸気) | 区分外 | |
| 急性毒性(吸入:粉じん) | 分類対象外 | |
| 急性毒性(吸入:ミスト) | 分類できない | |
| 皮膚腐食性・刺激性 | 区分外 | |
| 眼に対する重篤な損傷・眼刺激性 | 分類できない | |
| 呼吸器感作性 | 分類できない | |
| 皮膚感作性 | 区分外 | |
| 生殖細胞変異原性 | 区分2 | |
| 発がん性 | 区分外 | |
| 生殖毒性 | 分類できない | |
| 特定標的臓器・全身毒性(単回ばく露) | 区分3(気道刺激性) | |
| 特定標的臓器・全身毒性(反復ばく露) | 分類できない | |
| 吸引性呼吸器有害性 | 分類できない | |
| 環境に対する有害性 | 水生環境急性有害性 | 区分2 |
| 水生環境慢性有害性 | 区分外 |
| ラベル要素 | |||
|---|---|---|---|
| 絵表示又はシンボル | ![]() ![]() ![]() | ||
| 注意喚起語 | 危険 | ||
| 危険有害性情報 | 引火性の高い液体および蒸気 | ||
| 飲み込むと有害 | |||
| 遺伝性疾患のおそれの疑い | |||
| 呼吸器への刺激のおそれ | |||
| 水生生物に毒性 | |||
| 注意書き | |||
| 【安全対策】 | |||
| 熱、火花、裸火、高温のもののような着火源から遠ざけること。−禁煙。 | |||
| 容器を密閉しておくこと。 | |||
| 静電気的に敏感な物質を積みなおす場合、容器を接地すること、アースをとること。 | |||
| 防爆型の電気機器、換気装置、照明機器等を使用すること。 | |||
| 火花を発生させない工具を使用すること。 | |||
| 静電気放電に対する予防措置を講ずること。 | |||
| 適切な保護手袋、保護眼鏡、保護面を着用すること。 | |||
| 取扱い後はよく手を洗うこと。 | |||
| この製品を使用する時に、飲食または喫煙をしないこと。 | |||
| 使用前に取扱説明書を入手すること。 | |||
| すべての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。 | |||
| 適切な個人用保護具を使用すること。 | |||
| ミスト、蒸気、スプレーの吸入を避けること。 | |||
| 屋外または換気の良い場所でのみ使用すること。 | |||
| 環境への放出を避けること。 | |||
| 【応急措置】 | |||
| 皮膚または髪に付着した場合、直ちに、汚染された衣類をすべて脱ぐこと、取り除くこと。皮膚を流水、シャワーで洗うこと。 | |||
| 火災の場合には適切な消火方法をとること。 | |||
| 飲み込んだ場合、気分が悪い時は、医師に連絡すること。 | |||
| 飲み込んだ場合、口をすすぐこと。 | |||
| ばく露またはばく露の懸念がある場合、医師の診断、手当てを受けること。 | |||
| 吸入した場合、空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。 | |||
| 吸入した場合、気分が悪い時は医師に連絡すること。 | |||
| 【保管】 | |||
| 換気の良い場所で保管すること。涼しいところに置くこと。 | |||
| 施錠して保管すること。 | |||
| 換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。 | |||
| 【廃棄】 | |||
| 内容物、容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。 | |||
| 国・地域情報 | |||
| 3.組成及び成分情報 | |||
|---|---|---|---|
| 化学物質 | |||
| 化学名又は一般名 | イソブチルアルデヒド | ||
| 別名 | 2‐メチルプロパナール、(2-Methylpropanal) | ||
| 分子式 (分子量) | C4H8O(72.1) | ||
| 化学特性 (示性式又は構造式) | ![]() | ||
| CAS番号 | 78-84-2 | ||
| 官報公示整理番号(化審法・安衛法) | (2)-494 | ||
| 分類に寄与する不純物及び安定化添加物 | データなし | ||
| 濃度又は濃度範囲 | 100% | ||
| 4.応急措置 | |||
|---|---|---|---|
| 吸入した場合 | 気分が悪い時は、医師に連絡すること。 | ||
| 空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。 | |||
| 皮膚に付着した場合 | 直ちに、汚染された衣類をすべて脱ぐこと、取り除くこと。 皮膚を流水、シャワーで洗うこと。 | ||
| 皮膚刺激が生じた場合、医師の診断、手当てを受けること。 | |||
| 目に入った場合 | 水で数分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。 | ||
| 眼の刺激が続く場合は、医師の診断、手当てを受けること。 | |||
| 飲み込んだ場合 | 気分が悪い時は、医師に連絡すること。 | ||
| 口をすすぐこと。 | |||
| 予想される急性症状及び遅発性症状 | 吸入:咽頭痛、咳、灼熱感、息切れ、息苦しさ | ||
| 皮膚:痛み、発赤、水疱、皮膚熱傷 | |||
| 眼:痛み、発赤、重度の熱傷、視力喪失 | |||
| 経口摂取:灼熱感、胃痙攣、ショックまたは虚脱 | |||
| 最も重要な兆候及び症状 | 眼、皮膚、気道に対して腐食性を示す。 | ||
| 死に至ることがある。 | |||
| 応急措置をする者の保護 | データなし | ||
| 医師に対する特別注意事項 | 肺水腫の症状は 2〜3 時間経過するまで現われない場合が多く、安静を保たないと悪化する。したがって、安静と経過観察が不可欠である。 | ||
| 医師または医師が認定した者が、適切なスプレー剤を直ちに使用することを検討する。 | |||
| 5.火災時の措置 | |||
|---|---|---|---|
| 消火剤 | 泡消火剤、粉末消火剤、炭酸ガス、乾燥砂類 | ||
| 使ってはならない消火剤 | 棒状放水、水噴霧 | ||
| 特有の危険有害性 | 加熱により容器が爆発するおそれがある。 | ||
| 極めて燃え易い、熱、火花、火炎で容易に発火する。 | |||
| 消火後再び発火するおそれがある。 | |||
| 火災時に刺激性、腐食性及び毒性のガスを発生するおそれがある。 | |||
| 特有の消火方法 | 危険でなければ火災区域から容器を移動する。 | ||
| 容器が熱に晒されているときは、移さない。 | |||
| 安全に対処できるならば着火源を除去すること。 | |||
| 消火を行う者の保護 | 適切な空気呼吸器、防護服(耐熱性)を着用する。 | ||
| 6.漏出時の措置 | |||
|---|---|---|---|
| 人体に対する注意事項、保護具および緊急措置 | 全ての着火源を取り除く。 | ||
| 直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。 | |||
| 関係者以外の立入りを禁止する。 | |||
| 密閉された場所に立入る前に換気する。 | |||
| 環境に対する注意事項 | 環境中に放出してはならない。 | ||
| 回収・中和 | 不活性材料(例えば、乾燥砂又は土等)で流出物を吸収して、化学品廃棄容器に入れる。 | ||
| 封じ込め及び浄化方法・機材 | 危険でなければ漏れを止める。 | ||
| 二次災害の防止策 | すべての発火源を速やかに取除く(近傍での喫煙、火花や火炎の禁止)。 | ||
| 排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。 | |||
| 7.取扱い及び保管上の注意 | |||
|---|---|---|---|
| 取扱い | |||
| 技術的対策 | 『8.ばく露防止及び保護措置』に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。 | ||
| 局所排気・全体換気 | 『8.ばく露防止及び保護措置』に記載の局所排気、全体換気を行う。 | ||
| 安全取扱い注意事項 | この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。 | ||
| 取扱い後はよく手を洗うこと。 | |||
| 消防法の規制に従う。 | |||
| 使用前に取扱説明書を入手すること。 | |||
| すべての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。 | |||
| ミスト、蒸気、スプレーの吸入を避けること。 | |||
| 屋外または換気の良い場所でのみ使用すること。 | |||
| 皮膚と接触しないこと | |||
| 飲み込まないこと | |||
| 接触回避 | 『10.安定性及び反応性』を参照。 | ||
| 保管 | |||
| 技術的対策 | 消防法の規制に従う。 | ||
| 混触危険物質 | 『10.安定性及び反応性』を参照。 | ||
| 保管条件 | 熱、火花、裸火、高温のもののような着火源から離して保管すること。−禁煙。 | ||
| 容器を密閉して保管すること。 | |||
| 容器包装材料 | データなし | ||
| 8.ばく露防止及び保護措置 | |||
|---|---|---|---|
| 管理濃度 | 未設定 | ||
| 許容濃度 (ばく露限界値、生物学的ばく露指標) | |||
| 日本産衛学会 | 未設定(2008年度版) | ||
| ACGIH | 未設定(2008年度版) | ||
| 設備対策 | この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。 | ||
| 作業場には全体換気装置、局所排気装置を設置すること。 | |||
| 保護具 | |||
| 呼吸器の保護具 | 適切な呼吸器保護具を着用すること。 | ||
| 手の保護具 | 適切な保護手袋を着用すること。 | ||
| 眼の保護具 | 適切な眼の保護具を着用すること。 | ||
| 皮膚及び身体の保護具 | 適切な保護衣を着用すること。 | ||
| 衛生対策 | この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。 | ||
| 取扱い後はよく手を洗うこと。 | |||
| 9.物理的及び化学的性質 | |||
|---|---|---|---|
| 物理的状態 | |||
| 形状 | 液体 | ||
| 色 | 無色 | ||
| 臭い | 刺激臭 | ||
| pH | データなし | ||
| 融点・凝固点 | -65℃ : ICSC (J) (1997) | ||
| 沸点、初留点及び沸騰範囲 | 63〜64℃ : ICSC (J) (1997) | ||
| 引火点 | -18℃ : Lide (88th,2007) | ||
| 自然発火温度 | 196℃ : ICSC (J) (1997) | ||
| 燃焼性(固体、ガス) | データなし | ||
| 爆発範囲 | 1.6〜10.6 vol% (空気中) : ICSC (J) (1997) | ||
| 蒸気圧 | 15.3kPa (20℃) : ICSC (J) (1997) | ||
| 蒸気密度 | 2.5 (空気=1) : ICSC (J) (1997) | ||
| 蒸発速度(酢酸ブチル=1) | データなし | ||
| 比重(密度) | 0.8 : ICSC (J) (1997) | ||
| 溶解度 | 水 : 6.7g/100ml (20℃) : ICSC (J) (1997) | ||
| オクタノール・水分配係数 | log P = 1.2 : ICSC (J) (1997) | ||
| 分解温度 | データなし | ||
| 粘度 | データなし | ||
| 粉じん爆発下限濃度 | データなし | ||
| 最小発火エネルギー | データなし | ||
| 体積抵抗率(導電率) | データなし | ||
| 10.安定性及び反応性 | |||
|---|---|---|---|
| 安定性 | 法規制に従った保管及び取扱においては安定と考えられる | ||
| 危険有害反応可能性 | 加熱や燃焼により分解し、刺激性の煙やヒュームを生じる。酸化剤、強還元剤、強塩基と反応する。 | ||
| 避けるべき条件 | 加熱や燃焼 | ||
| 混触危険物質 | 酸化剤、強還元剤、強塩基 | ||
| 危険有害な分解生成物 | 刺激性の煙やヒューム | ||
| 11.有害性情報 | |||
|---|---|---|---|
| 急性毒性 | |||
| 経口 | ラットを用いた経口投与試験のLD50値3,730 mg/kg(SIDS(2004))、1,600-3,700 mg/kg (SIDS(2004))、960 mg/kg (NTP TR 472(1999))のうち最小値960 mg/kgから区分4とした。 | ||
| 経皮 | ウサギを用いた経皮投与試験のLD50値7.1 mL/kg(換算値5,635 mg/kg) (SIDS(2004))から区分外とした。 | ||
| 吸入 | 吸入(ガス): | GHS定義上の液体であるため、ガスでの吸入は想定されず、分類対象外とした。 | |
| 吸入(蒸気): | 25℃における飽和蒸気圧濃度は227,632 ppmである。ラットを用いた30分吸入ばく露試験のLC50値6,000 ppm(NTP TR 472(1999))なので気体基準を適用し、4時間換算値21,213 ppmから区分外とした。 | ||
| 吸入(ミスト): | データがないので分類できない。 | ||
| 皮膚腐食性・刺激性 | ウサギを用いた皮膚刺激性試験においてPII=0.13(ECETOC TR66(1995))であることから刺激性なしと考えられ、また、not irritatingのデータ(IUCLID(2000))がGLP: yesで2件あることから、区分外とした。 なお、ウサギを用いた皮膚刺激性試験で、「ウサギにmoderateからsevereの刺激及び火傷があり、6匹中1匹に紅斑が生じる」(SIDS(2004))、及び「皮膚に対する刺激性を含む」(NTP TR472(1999))、「他のアルデヒドと類似の刺激」(Patty(5th, 2001))の記述があるが、いずれも1952年のデータで、GLP不明であり、試験条件が不明である。 | ||
| 眼に対する重篤な損傷・刺激性 | ウサギを用いた眼刺激性試験で、「severe eye irritation」(SIDS(2004))及び「irritation」(NTP TR472(1999)、Patty(5th, 2001))との記述があるが、いずれもGLP不明であり、試験条件が不明である。また、IUCLID(2000)には、ウサギを用いた眼刺激性試験(いずれもGLP: yes)で「not irritating」と、「slightly irritating」の記述がある。「severe eye irritation」から「not irritating」まで評価が分かれているため分類できない。 | ||
| 呼吸器感作性又は皮膚感作性 | 呼吸器感作性:データがないので分類できない。 | ||
| 皮膚感作性:マウスを用いた皮膚感作性試験のデータ(SIDS(2004)、NTPTR472(1999))で、「20mLのイソブチルアルデヒドを除毛した耳にアジュバント有無で、5日間連続で投与したところ、ともに炎症や過敏症は見られなかった」との記述から区分外とした。 | |||
| 生殖細胞変異原性 | 体細胞in vivo変異原性試験(マウスの骨髄細胞を用いた染色体異常試験)で陽性(SIDS(2004))であることから、区分2とした。 なお、体細胞in vivo変異原性試験(ラットやマウスの骨髄細胞を用いた小核試験)はともに陰性(SIDS(2004))であるが、体細胞in vivo遺伝毒性試験(CHO細胞を用いた染色体異常試験及び姉妹染色分体交換試験)はともに陽性(NTP DB(Access on September 2008))である。 | ||
| 発がん性 | 主要な国際的評価機関による評価がなされていないが、雌雄ラットを用いた105週間吸入ばく露の発がん性試験結果は「ばく露群と非ばく露群とで差異が見られなかった」(SIDS(2004)、NTP TR 472(1999))と記述されている。また、ラット及びマウスの雌雄を用いた2年間吸入ばく露試験で、「発がん性の兆候はなかった」(SIDS(2004)、NTP TR 472(1999))との記述がある。また、「ラットやマウスで発がん性はない」(Patty(5th, 2001))との記述がある。以上より、区分外とした。 | ||
| 生殖毒性 | ラットを用いたOECD発生毒性ガイドライン吸入ばく露試験で、「母動物については、体重増加の抑制や鼻粘膜の損傷が起きた用量で、発生毒性は生じない」(SIDS(2004))との記述がある。また、ラットやマウスを用いたNTPの13週間吸入毒性試験で、「雄ラットでの精子の運動性や精子密度、精子形態への本物質の影響はない」(SIDS(2004))、また、「雄マウスの生殖器官の重量や精子への影響は見られなかった」(SIDS(2004))と記述されているが、雌動物の生殖機能への影響が不明なため、分類できない。 | ||
| 特定標的臓器・全身毒性(単回ばく露) | ラットを用いた経口投与、腹腔内投与、吸入ばく露試験のデータで、「肺への損傷、胃腸管の壊死」(NTP TR472(1999))とあるが、一次文献が確認できなかったため投与量や回復性が不明であり、肺と消化器については分類できない。急性毒性としての「呼吸器刺激」(Patty(5th, 2001))の記述から区分3(気道刺激性)とした。 | ||
| 特定標的臓器・全身毒性(反復ばく露) | ラットやマウスを用いた90日間吸入ばく露試験で、「ラットでは鼻甲介扁平上皮化生や骨形成異常症がみられた。マウスでは、鼻腔内の非腫瘍性の炎症、腎臓重量の著しい減少、活動の低下、振戦、虚弱、呼吸困難などがみられたが、剖検では肉眼的病変は認められなかった」(NTP TR472(1999))との記述がある。また、「ラットでは鼻腔上皮の壊死、咽喉や気管の炎症がみられた」(Patty(5th, 2001))との記述がある。いずれも区分2のガイダンス値の範囲外で見られた影響であるが、ガイダンス値の範囲内での毒性は不明であり、他のばく露経路による試験データもないので、分類できない。 | ||
| 吸引性呼吸器有害性 | データがないので分類できない。 なお、28℃における動粘性率は0.678(mm2/s)であるが、炭化水素ではないので該当しない。 | ||
| 12.環境影響情報 | |||
|---|---|---|---|
| 水生環境急性有害性 | 甲殻類(オオミジンコ)の48時間EC50=2 mg/L(IUCLID, 2000)から区分2とした。 | ||
| 水生環境慢性有害性 | 急速分解性があり(良分解;4週間標準法でのBOD:81%(既存点検, 1980))、甲殻類(オオミジンコ)の21日間NOEC = 1.25 mg/L(IUCLID, 2000)であることから、区分外とした。 | ||
| 13.廃棄上の注意 | |||
|---|---|---|---|
| 残余廃棄物 | 廃棄の前に、可能な限り無害化、安定化及び中和等の処理を行って危険有害性のレベルを低い状態にする。 | ||
| 廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。 | |||
| 汚染容器及び包装 | 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。 | ||
| 空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。 | |||
| 14.輸送上の注意 | |||
|---|---|---|---|
| 国際規制 | |||
| 海上規制情報 | IMOの規制に従う。 | ||
| 航空規制情報 | ICAO・IATAの規制に従う。 | ||
| UN No. | 2045 | ||
| Proper Shipping Name. | ISOBUTYRALDEHYDE (ISOBUTYL ALDEHYDE) | ||
| Class | 3 | ||
| 国内規制 | |||
| 陸上規制情報 | 消防法の規制に従う。 | ||
| 海上規制情報 | 船舶安全法の規制に従う。 | ||
| 航空規制情報 | 航空法の規制に従う。 | ||
| 特別安全対策 | 移送時にイエローカードの保持が必要。 | ||
| 食品や飼料と一緒に輸送してはならない。 | |||
| 漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行うこと。 | |||
| 重量物を上積みしない。 | |||
| 緊急時応急措置指針番号 | 130 | ||
| 15.適用法令 | |||
|---|---|---|---|
| 労働安全衛生法 | 危険物・引火性の物(施行令別表第1第4号) | ||
| 海洋汚染防止法 | 有害液体物質(Y類物質)(施行令別表第1) | ||
| 化学物質排出把握管理促進法(PRTR法) | 新規指定化学物質(第一種 )(平成20年11月21日公布、平成21年10月1日施行、PRTR:平成22年4月1日把握開始、平成23年4月1日届出開始 ) イソブチルアルデヒド (政令番号:1-35 ) | ||
| 消防法 | 第4類引火性液体、第一石油類(法第2条第7項危険物別表第1・第4類) | ||
| 船舶安全法 | 引火性液体類(危規則第3条危険物告示別表第1) | ||
| 航空法 | 引火性液体(施行規則第194条危険物告示別表第1) | ||
| 港則法 | 危険物・引火性液体類(法第21条2、則第12条、昭和54告示547別表二ホ) | ||
| 16.その他の情報 | |||
|---|---|---|---|
| 参考文献 | 各データ毎に記載した。 | ||