| 化学品の名称 | イソプレン | ||
|---|---|---|---|
| 化学品の英語名称 | Isoprene | ||
| 製品コード | R05-B-013-JNIOSH | ||
| 供給者の会社名 | ○○○○株式会社 | ||
| 住所 | 東京都△△区△△町△丁目△△番地 | ||
| 電話番号 | 03-1234-5678 | ||
| ファクシミリ番号 | 03-1234-5678 | ||
| 電子メールアドレス | 連絡先＠検セ.or.jp | ||
| 緊急連絡電話番号 | 03-1234-5678 | ||
| 推奨用途及び使用上の制限 | ポリイソプレンゴム原料，ブチルゴム原料，香料，医薬原料 (NITE-CHRIPより引用) | ||
| ２．危険有害性の要約 | |||
|---|---|---|---|
| GHS分類 | |||
| 分類実施日 (物化危険性及び健康有害性) | R6.3.29、政府向けGHS分類ガイダンス（令和3年度改訂版（Ver2.1))を使用 | ||
| 物理化学的危険性 | 引火性液体 | 区分1 | |
| 自己反応性化学品 | タイプG | ||
| 健康に対する有害性 | 眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性 | 区分2B | |
| 生殖細胞変異原性 | 区分2 | ||
| 発がん性 | 区分2 | ||
| 特定標的臓器毒性 （単回ばく露） | 区分3（麻酔作用、気道刺激性） | ||
| 特定標的臓器毒性 （反復ばく露） | 区分1（神経系） | ||
| 誤えん有害性 | 区分1 | ||
| 分類実施日 (環境有害性) | H22.3.31、ガイダンス（H21.3版） （GHS 2版, JIS Z 7252:2009） | ||
| 環境に対する有害性 | 水生環境有害性 短期（急性） | 区分2 | |
| 水生環境有害性 長期（慢性） | 区分2 | ||
| ＧＨＳラベル要素 | |||
| 絵表示 |     | ||
| 注意喚起語 | 危険 | ||
| 危険有害性情報 | 極めて引火性の高い液体及び蒸気 眼刺激 遺伝性疾患のおそれの疑い 発がんのおそれの疑い 呼吸器への刺激のおそれ 眠気又はめまいのおそれ 長期にわたる、又は反復ばく露による神経系の障害 飲み込んで気道に侵入すると生命に危険のおそれ 水生生物に毒性 長期継続的影響によって水生生物に毒性 | ||
| 注意書き | |||
| 安全対策 | 熱、高温のもの、火花、裸火及び他の着火源から遠ざけること。禁煙。 容器を密閉しておくこと。 容器を接地しアースをとること。 防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。 火花を発生させない工具を使用すること。 静電気放電に対する措置を講ずること。 保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。 取扱い後は手をよく洗うこと。 使用前に取扱説明書を入手すること。 全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。 粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーの吸入を避けること。 屋外又は換気の良い場所でだけ使用すること。 粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。 この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。 環境への放出を避けること。 | ||
| 応急措置 | 皮膚（又は髪）に付着した場合：直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を水【又はシャワー】で洗うこと。 火災の場合：消火するために適切な消火剤を使用すること。 眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。 眼の刺激が続く場合：医師の診察／手当てを受けること。 ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師の診察／手当てを受けること。 吸入した場合：空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。 気分が悪いときは医師に連絡すること。 気分が悪いときは、医師の診察／手当てを受けること。 飲み込んだ場合：直ちに医師に連絡すること。 無理に吐かせないこと。 漏出物を回収すること。 | ||
| 保管 | 換気の良い場所で保管すること。涼しいところに置くこと。 施錠して保管すること。 換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。 | ||
| 廃棄 | 内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。 | ||
| 他の危険有害性 | 重合の可能性がある。 | ||
| ３．組成及び成分情報 | |||
|---|---|---|---|
| 化学物質・混合物の区別 | 化学物質 | ||
| 化学名又は一般名 | イソプレン | ||
| 慣用名又は別名 | β－メチルブタジエン ２－メチルジビニル ２－メチルブタジエン ２－メチル－１，３－ブタジエン | ||
| 英語名 | Isoprene 2-Methyl-1,3-butadiene 2-Methylbutadiene beta-Methylbivinyl | ||
| 濃度又は濃度範囲 | 情報なし | ||
| 分子式 (分子量) | C5H8 (68) | ||
| 化学特性 (示性式又は構造式) |  | ||
| CAS番号 | 78-79-5 | ||
| 官報公示整理番号(化審法) | 2-20 | ||
| 官報公示整理番号(安衛法) | 2-(1)-15 | ||
| GHS分類に寄与する成分（不純物及び安定化添加物も含む） | 情報なし | ||
| ４．応急措置 | |||
|---|---|---|---|
| 吸入した場合 | 新鮮な空気のある場所に移動させる。呼吸困難な場合は酸素吸入をさせる。気道に炎症がある場合はできるだけ早く、グルココルチコイド吸入用スプレーで繰り返し深呼吸させる。医師の診察／手当てを受けること。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 皮膚に付着した場合 | 汚染された衣服を脱がせる。皮膚に付着した部分を水と石けんで丁寧に洗浄する。医師の診察／手当を受けること。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 眼に入った場合 | 多量の流水で10分間洗浄する。できればコンタクトレンズを外す。その後も洗浄を続けること。医師の診察／手当てを受けること。 以上、GHS分類結果、GESTIS、ICSC参照。 | ||
| 飲み込んだ場合 | 口をすすぐ。水を少しずつ飲ませる。嘔吐させないこと。医師の診察／手当てを受けること。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状 | 吸入：咳、めまい、頭痛、吐き気、呼吸器の刺激、呼吸困難。 皮膚：発赤、重度または軽度の刺激。 眼：充血、重度または軽度の刺激。 経口摂取：腹痛、灼熱感。 吸収：吐き気、頭痛、めまい、運動失調、意識障害。 以上、GESTIS、ICSC参照。 | ||
| 応急措置をする者の保護に必要な注意事項 | 情報なし | ||
| 医師に対する特別な注意事項 | 情報なし | ||
| ５．火災時の措置 | |||
|---|---|---|---|
| 適切な消火剤 | 粉末消火薬剤、泡消火薬剤、二酸化炭素。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 使ってはならない消火剤 | 棒状注水 | ||
| 火災時の特有の危険有害性 | 火災の場合、有害物質（一酸化炭素、二酸化炭素）が放出される可能性がある。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 特有の消火方法 | 周囲の容器を水スプレーで冷却する。可能であれば、容器を危険区域外に持ち出す。加熱により圧力が上昇し破裂する恐れがある。着火源となるものを遮断する。バックファイヤーに注意する。防爆機器を使用する。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 消火を行う者の特別な保護具及び予防措置 | 消火作業の際は、適切な自給式の呼吸器用保護具、眼や皮膚を保護する防護服 (耐熱性) を着用する。 | ||
| ６．漏出時の措置 | |||
|---|---|---|---|
| 人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置 | 保護具を着用する。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 環境に対する注意事項 | 水域に対する危険性は大きい。地面や河川、下水への流出を避ける。少量でも流出した場合は、自治体に連絡する。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 封じ込め及び浄化の方法及び機材 | すべての着火源を取り除く（現場での喫煙、火花や火炎の禁止）。 危険でなければ漏れを止める。 少量の場合、ウエス、雑巾等でよく拭き取り適切な廃棄容器に回収する。 大量の場合、盛土等で囲って流出を防止する。 排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。 | ||
| 二次災害の防止策 | 付近の着火源となるものを速やかに除くとともに消火剤を準備する。 火花を発生しない安全な用具を使用する｡ | ||
| ７．取扱い及び保管上の注意 | |||
|---|---|---|---|
| 取扱い | |||
| 技術的対策 | 「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。 | ||
| 安全取扱注意事項 | 保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。 使用前に取扱説明書を入手すること。 全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。 熱、高温のもの、火花、裸火及び他の着火源から遠ざけること。禁煙。 容器を開けたままにしない。飛沫を避ける。補給または移送には排気装置付きの漏れ防止装置を使用すること。不活性ガスで装置を洗浄する設備を設ける。圧縮空気で輸送してはならない。床への浸透を避ける（鉄製パンの使用）。 機器類は防爆構造とし、設備は静電気対策を実施する。 周辺での高温物、スパーク、火気の使用を禁止する。 静電気放電に対する予防措置を講ずること。 以上、GHS分類結果、GESTIS、日化協発行ガイドライン参照。 | ||
| 接触回避 | 「10. 安全性及び反応性」を参照。 | ||
| 衛生対策 | 皮膚への接触を避ける。接触した場合は洗浄する。蒸気またはミストの吸入を避ける。休憩前や作業終了時には石鹸と水で皮膚を洗い、洗浄後は脂肪分の多いスキンケア製品を塗布する。衣服との接触を避ける。汚染された衣類は交換し、注意深く洗うこと。休憩前に着替えが必要になる場合がある。使用するときには飲食、喫煙をしないこと。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 保管 | |||
| 安全な保管条件 | 施錠して保管するか、権限のある者のみが管理する。容器を密閉し、乾燥した換気の良い場所に保管すること。推奨保管温度: 15℃以下。光、空気／酸素および熱を避けること。可燃性物質、還元剤、強酸化剤、強塩基、強酸、アルコールおよび酸塩化物から離しておく。 以上、GESTIS、ICSC参照。 | ||
| 安全な容器包装材料 | 国連輸送法規、消防法で規定されている容器を使用する。 | ||
| ８．ばく露防止及び保護措置 | ||||
|---|---|---|---|---|
| 許容濃度等については日本産衛学会の「許容濃度の勧告」及びACGHIの「TLVs and BEIs」について記載しています。 | ||||
| 管理濃度 | - | |||
| 濃度基準値 | ||||
| 八時間濃度基準値 | 3 ppm | |||
| 短時間濃度基準値 | - | |||
| 許容濃度等 | ||||
| 日本産衛学会（2023年版） | 許容濃度: 3 ppm、8.4 mg/m3 | |||
| ACGIH（2023年版） | - | |||
| 設備対策 | 作業場所には換気設備を設置する。蒸気／空気の混合物は空気より重いので床面での十分な換気も必要である。排出された空気は作業場所に戻さない。取り扱い場所の近くに洗浄のための設備を設ける。多量の物質を取り扱う場合は、緊急用シャワーが必要である。床に排水溝を設けないこと。 以上、GESTIS参照。 | |||
| 保護具 | ||||
| 呼吸用保護具 | 必要に応じて状況に応じた適切な呼吸用保護具を使用する。 防毒マスクの選択については､以下の点に留意する。 -防毒マスクは、電動ファン又は面体が国家検定合格品であることを確認し、作業に適した性能及び構造のものを選ぶ｡その際、取扱説明書等に記載されているデータを参考にする｡ -濃度に対応した・・・用吸収缶を使用する 注） ”…”の吸収缶は国家検定合格品又は日本産業規格(JIS T8152)に適合した物質に対応した吸収缶を記載します。SDS作成時には、”…”を適切に置き換えてください。 -作業者が粉じんにばく露される環境で防毒マスクを使用する場合には、防じん機能付き吸収缶を使用する -酸素濃度が18%未満の場所では使用しない。 | |||
| 手の保護具 | 必要に応じて保護手袋を着用する。フッ素ゴムが適している。天然ゴム、クロロプレン、ニトリルゴム、ブチルゴム、PVCは適さない。 以上、GESTIS参照。 | |||
| 眼の保護具 | 必要に応じてサイドガード付きの保護眼鏡を着用する。 以上、GESTIS参照。 | |||
| 皮膚及び身体の保護具 | 必要に応じて適切な保護衣または化学防護服を着用する。耐火性/帯電防止性のある保護衣を着用する。 以上、GESTIS参照。 | |||
| ９．物理的及び化学的性質 | |||
|---|---|---|---|
| 物理的状態 | |||
| 物理状態 | 液体 | ||
| 色 | 無色 | ||
| 臭い | 特徴的な臭い | ||
| 融点／凝固点 | -146 ℃（ICSC(2015)、GESTIS(2023)） -146.7 ℃（SAX(2000)） | ||
| 沸点、初留点及び沸騰範囲 | 34 ℃（ICSC(2015)、GESTIS(2023)） 34.067 ℃（HSDB in PubChem(2023)） | ||
| 可燃性 | 高引火性（GESTIS(2023)） | ||
| 爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界 | データなし | ||
| 引火点 | -54 ℃（密閉式）（HSDB in PubChem(2023)） <-20 ℃（密閉式）（ICSC(2015)） -54 ℃（GESTIS(2023)） | ||
| 自然発火点 | 220 ℃（温度等級: T3）（GESTIS(2023)） 220 ℃（ICSC(2015)） 395 ℃（HSDB in PubChem(2023)） | ||
| 分解温度 | データなし | ||
| pH | データなし | ||
| 動粘性率 | 0.3 mm2/s（20-25℃）（ICSC(2015)） | ||
| 溶解度 | 水: 642 mg/L（25℃）（非常に溶けにくい）（ICSC(2015)） 水: 0.7 g/L（20℃）（GESTIS(2023)） エタノール、エチルエーテル、アセトン、ベンゼン: （混和）（HSDB in PubChem(2023)） | ||
| n-オクタノール／水分配係数 | log Kow: 2.42（GESTIS(2023)、Howard(1997)） log Kow: 2.30（ICSC(2015)） | ||
| 蒸気圧 | 53.2 kPa（20℃）（ICSC(2015)） 604/874/1230 hPa（20℃/30℃/40℃）（GESTIS(2023)） 400 mmHg（15.4℃）（SAX(2000)） | ||
| 密度及び／又は相対密度 | 0.68 g/cm3（20℃）（GESTIS(2023)） 0.679 g/cm3（20℃）（HSDB in PubChem(2023)） 0.6758 g/cm3（25℃）（HODOC(1989）） | ||
| 相対ガス密度 | 2.4 （空気=1）（ICSC(2015)） 2.35 （GESTIS(2023)） 2.35 （空気=1）（HSDB in PubChem(2023)） | ||
| 粒子特性 | データなし | ||
| １０．安定性及び反応性 | |||
|---|---|---|---|
| 反応性 | 「危険有害反応可能性」を参照。 | ||
| 化学的安定性 | 重合は熱と酸素によって促進され、錆びた鉄の存在によっても促進される。 | ||
| 危険有害反応可能性 | 蒸気は空気と爆発性混合物を形成する。燃焼により刺激性の有毒ガスを発生する。 空気中では主にヒドロキシラジカルを介した間接的な光分解プロセスによって急速に分解する可能性がある。 | ||
| 避けるべき条件 | 情報なし | ||
| 混触危険物質 | 酸化剤、無機酸、ハロゲン、アルキレンオキシドニトリル、酸無水物等と激しく反応して爆発する危険性がある。 | ||
| 危険有害な分解生成物 | 情報なし | ||
| １１．有害性情報 | ||||
|---|---|---|---|---|
| 急性毒性 | ||||
| 経口 | 【分類根拠】 （１）、（２）より、区分に該当しない（国連分類基準の区分5）。 【根拠データ】 （１）ラットのLD50：2,125 mg/kg（産衛学会 許容濃度の提案理由書 (2017)、DFG MAK (2009)） （２）ラットのLD50：2,043～2,213 (2,210) mg/kg（SIAR (2005)、NITE 初期リスク評価書 (2005)、Canada CMP (2009)） | |||
| 経皮 | 【分類根拠】 データ不足のため分類できない。なお（１）については、区分を特定できず、分類に利用できない。 【参考データ等】 （１）ラットのLD50：> 681 mg/kg（産衛学会 許容濃度の提案理由書 (2017)、DFG MAK (2009)） （２）本物質の異性体である2-メチル-2-ブテン（CAS登録番号：513-35-9）のラットのLD50：> 2,000 mg/kg（REACH登録情報 (Accessed Nov. 2023)） | |||
| 吸入: ガス | 【分類根拠】 GHSの定義における液体であり、区分に該当しない。 | |||
| 吸入: 蒸気 | 【分類根拠】 （１）、（２）より、区分に該当しない。なお、（３）よりLC50値付近の気中濃度は飽和蒸気圧濃度の90％を大きく下回り、ミストをほとんど含まない蒸気と考えられることから、ppmVを単位とする基準値を適用した。 【根拠データ】 （１）ラットのLC50（4時間）：63,600－64,620 ppm（180,000 mg/m3）（産衛学会 許容濃度の提案理由書 (2017)、DFG MAK (2009)、厚労省 リスク評価書 (2009)、SIAR (2005)、NITE 初期リスク評価書 (2005)、MOE 初期評価 (2002)） （２）マウスのLC50（4時間）：75,000 ppm（21,200 mg/m3）（NITE 初期リスク評価書 (2005)） （３）分子量68.118、蒸気圧（25℃）550 mmHg（HSDB in PubChem (Accessed Nov. 2023)）からは、飽和蒸気圧濃度（その90％濃度）は725,891 ppm（653,302 ppm）と算出される。 | |||
| 吸入: 粉じん及びミスト | 【分類根拠】 データ不足のため分類できない。 | |||
| 皮膚腐食性及び皮膚刺激性 | 【分類根拠】 データ不足のため分類できない。なお、新たな知見に基づき、分類結果を見直した（2023年度）。 【参考データ等】 （１）ウサギを用いた皮膚刺激性試験において、顕著な充血と浮腫に続き、皮膚の落屑がみられたとの報告があるが詳細は不明である（産衛学会許容濃度の提案理由書 (2017)、DFG MAK (2009)）。 （２）本物質はヒトの皮膚に軽度の刺激性を示す（SIAR (2005)、AICIS IMAP (2014)）。 | |||
| 眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性 | 【分類根拠】 （１）、（２）より、区分2Bとした。なお、用いる知見を精査し、分類結果を見直したが、変更はない（2023年度）。 【根拠データ】 （１）本物質はヒトの眼に軽度の刺激性を示す（SIAR (2005)、AICIS IMAP (2014)）。 （２）ボランティアにおいて、160mg/m3(58ppm)で眼への軽度の刺激性がみられたとの報告がある（厚労省リスク評価書 (2009)、NITE 初期リスク評価書 (2005)）。 | |||
| 呼吸器感作性 | 【分類根拠】 データ不足のため分類できない。 | |||
| 皮膚感作性 | 【分類根拠】 データ不足のため分類できない。 | |||
| 生殖細胞変異原性 | 【分類根拠】 （１）、（２）より、区分2とした。 【根拠データ】 （１）In vivoでは、マウスの骨髄細胞及び末梢血赤血球を用いた12日間吸入ばく露（6時/日）による小核試験で陽性（赤血球）、染色体異常試験で陰性（骨髄細胞）、マウスの末梢血赤血球を用いた13週間、40週間、又は80週間吸入ばく露（6時間/日（13週間）又は8時間/日、5日/週）による４つの小核試験で陽性、マウスの骨髄細胞を用いた12日間吸入ばく露（6時/日）による姉妹染色分体交換（SCE）試験で陽性の報告がある（NITE 初期リスク評価書 (2005)、SIAR (2005)、 NTP TOX-31 (1995)、厚労省 リスク評価書 (2009)）。 （２）In vitroでは、細菌を用いた復帰突然変異試験、チャイニーズハムスターの卵巣細胞（CHO）を用いたSCE試験及び染色体異常試験でいずれも陰性であった（AICIS IMAP (2014)、NITE 初期リスク評価書 (2005)、SIAR (2005)、DFG MAK (2009)、NTP TOX-31 (1995)）。本物質代謝物の２つのモノエポキシ体はS9無添加のネズミチフス菌TA100、TA98に対するAmes試験で陰性であったが、ジエポキシ体（1,2,3,4-ジエポキシ-2-メチルブタン CAS登録番号未登録）はS9無添加のTA100に陽性を示した（AICIS IMAP (2014)、産衛学会 許容濃度の提案理由書 (2017)）。 【参考データ等】 （３）EUではMuta. 2に分類されている（CLP分類結果 (Accessed Nov. 2023)）。 | |||
| 発がん性 | 【分類根拠】 （１）～（４）より、ラット又はマウスにおいて得られた試験結果は大部分が良性腫瘍の増加であることから、区分2とした。 【根拠データ】 （１）雌雄ラットを用いた105週間吸入ばく露（220～7,000 ppm、6時間/日、5日/週）による発がん性試験において、雄では高用量（7,000 ppm）群で乳腺の線維腺腫の発生頻度の有意な増加、中（700 ppm）及び高用量群で腎尿細管腺腫及び精巣間細胞腺腫の各発生頻度に有意な増加が認められた。雌では全ばく露群で乳腺線維腫の発生頻度に有意な増加が認められた（IARC 71 (1999)、産衛学会 許容濃度の提案理由書 (2017)、厚労省 リスク評価書 (2009)、NITE 初期リスク評価書 (2005)、SIAR (2005)、AICIS IMAP (2014)、DFG MAK (2009)、NTP TR486 (1999)）。 （２）雄マウスに20～80週間吸入ばく露（10～2,000 ppm、4又は8時間/日、5日/週）、又は雌マウスに80週間吸入ばく露（10又は70 ppm、8時間/日、5日/週）した試験において、雄では全体的にハーダー腺腺腫、肝細胞腺腫又はがん、細気管支-肺胞腺腫又はがん、リンパ造血系の組織球肉腫が認められた。本試験結果から本物質ばく露により誘発される腫瘍の発生頻度は、累積ばく露量より、ばく露濃度の高さの方が影響が強いことが示唆された。一方、雌では70 ppmでハーダー腺腺腫と下垂体腺腫の有意な発生頻度増加が認められたが、下垂体腺腫は背景発生頻度未満で雄にみられないことから疑わしいとされた（IARC 71 (1999)、産衛学会 許容濃度の提案理由書 (2017)、厚労省 リスク評価書 (2009)、NITE 初期リスク評価書 (2005)、SIAR (2005)）。 （３）雄マウス及び雄ラットを用いた6ヵ月間吸入ばく露（70～7,000 ppm）後に6ヵ月間の回復期間を設けた長期試験において、マウスの試験では700 ppm以上で肝臓（肝細胞腺腫、がん）、ハーダー腺（腺腫）、2,200 ppm以上で肺（細気管支-肺胞上皮の腺腫又はがん）、7,000 ppmで前胃（扁平上皮乳頭腫・がん）の腫瘍発生率の有意な増加、ラットの試験では220又は700 ppm以上で回復期間中に精巣間細胞腺腫の有意な増加傾向が認められた（産衛学会 許容濃度の提案理由書 (2017)、厚労省 リスク評価書 (2009)、NITE 初期リスク評価書 (2005)、SIAR (2005)、DFG MAK (2009)、AICIS IMAP (2014)）。 【参考データ等】 （４）国内外の分類機関における既存分類では、IARCで2B（IARC 71 (1999)）、NTPでR（NTP RoC 15th. (2021)）、日本産業衛生学会で2B（産衛学会 許容濃度の提案理由書 (2017)）、EUでCarc. 1B（CLP分類結果 (Accessed Nov. 2023)）、DFGでCat. 5（List of MAK and BAT values (2022)）に分類されている。 | |||
| 生殖毒性 | 【分類根拠】 （１）より、2種の動物への高用量ばく露によっても胎児にみられる影響は軽微な影響（低体重、骨格変異、骨化遅延）に限られる。一方、（２）のマウスの試験において、精巣毒性及び雌の性機能への影響がみられているものの、繁殖毒性試験など受胎能への影響についての毒性情報がない。よって、データ不足のため分類できない。 【参考データ】 （１）妊娠ラット又は妊娠マウスを用いた吸入（蒸気）ばく露（妊娠6～19日（ラット）、妊娠6～17日（マウス）、6時間/日、5日/週）による発生毒性試験において、ラットの試験では高用量（7,000 ppm）まで母動物に異常はみられず、高用量群の胎児に軽微な影響（椎体の骨化遅延の頻度増加（非有意））がみられただけであった。マウスの試験では、母動物に高用量（7,000 ppm）で体重増加抑制がみられ、胎児には軽微な発生影響として、低用量（280 ppm）以上の雌児と高用量の雄児に低体重、高用量で過剰肋骨の頻度増加がみられた（SIAR (2005)、NITE 初期リスク評価書 (2005)、厚労省 リスク評価書 (2009)、DFG MAK (2009)、AICIS IMAP (2014)、産衛学会 許容濃度の提案理由書 (2017)）。 （２）ラット又はマウスの13週間吸入ばく露試験において、ラットでは生殖器官に異常は認められなかった。マウスでは700 ppm以上で精巣相対重量の低値、精子頭部数、精子濃度及び精子運動能の低下、7,000 ppm群で精巣重量の減少、精細管萎縮（2/10例）及び雌で性周期の長さの延長がみられた（SIAR (2005)、DFG MAK (2009)、AICIS IMAP (2014)、産衛学会 許容濃度の提案理由書 (2017)）。 | |||
| 特定標的臓器毒性 (単回ばく露) | 【分類根拠】 （１）～（５）より、区分3（麻酔作用、気道刺激性）とした。 【根拠データ】 （１）ボランティアを対象とした吸入ばく露試験において、160 mg/m3 (57－58 ppm) の1分間吸入により上気道粘膜、喉頭、咽頭への軽度の刺激性が認められたとの報告がある（産衛学会 許容濃度の提案理由書(2017)、厚労省 リスク評価書 (2009)、DFG MAK (2009)、NITE 初期リスク評価書 (2005)、SIAR (2005)）。 （２）ボランティア3人に高濃度を5分間吸入させた試験では、13,900 mg/m3（5,000 ppm）で頭痛が始まり、27,800 mg/m3（10,000 ppm）では強い頭痛と気管支の著しい刺激が認められた（産衛学会 許容濃度の提案理由書 (2017)、DFG MAK (2009)）。 （３）ラットを用いた単回経口投与試験では、500 mg/kg以上で投与1時間後に鎮静及び呼吸困難がみられ、これらの所見は7日後まで継続してみられた（AICIS IMAP (2014)、REACH登録情報、HSDB in PubChem (Accessed Nov. 2023)）。 （４）マウスを用いた単回吸入ばく露試験では、20,000 ppmで無影響であったが、35,000 ppm－50,000 ppmで強い中枢神経抑制作用がみられ、50,000 ppmでは致死例が生じたとの報告がある（Patty 6th. (2012)、HSDB in PubChem (Accessed Nov. 2023)）。 （５）本物質を143 ppmの濃度で1時間ばく露後のネコに可逆性の麻酔作用がみられた（DFG MAK (2009)）。 【参考データ等】 （６）一般情報として、本物質は高濃度ばく露でヒトに中枢神経抑制及び窒息作用を示すおそれがあるとの記述がある（Patty 6th. (2012)、HSDB in PubChem (Accessed Nov. 2023)）。 | |||
| 特定標的臓器毒性 (反復ばく露) | 【分類根拠】 （１）より、区分1（神経系）とした。（２）のヒトにおけるデータについては、本物質ばく露との関連が明らかではなく、分類に採用しなかった。なお、用いる知見を精査し、分類結果を見直した（2023年度）。 【根拠データ】 （１）ラット及びマウスを用いた26週間吸入ばく露試験において、ラットでは区分2までの用量範囲で有害影響はみられなかった。マウスでは220 ppm（0.613 mg/L、区分2の範囲）で後肢の握力低下がみられ、最高用量の7,000 ppm（19.5 mg/L、区分に該当しない範囲）では脊髄の変性、姿勢異常、後肢機能損傷がみられた。別途、実施されたマウスを用いた26週間吸入ばく露後に26週間非ばく露下で観察を継続した試験では、70 ppm（0.19 mg/L、区分1の範囲）以上で脊髄の変性が認められ、後肢の機能不全との関連性が示唆された（SIAR (2005)、NITE 初期リスク評価書 (2005)、DFG MAK (2009)、厚労省 リスク評価書 (2009)、AICIS IMAP (2014)、産衛学会 許容濃度の提案理由書(2017)）。 【参考データ等】 （２）イソプレンゴム製造工場の作業者にカタル様の鼻炎が発症し、業務の継続とともに鼻炎が悪化し、嗅覚が低下した。この工場では本物質以外にホルモアルデヒド等他物質も扱っており、鼻炎と本物質ばく露との関連は不明であった（産衛学会 許容濃度の提案理由書 (2017)、DFG MAK (2009)、NITE 初期リスク評価書 (2005)）。 （３）ラットとマウスの2週間吸入ばく露試験（438～7,000 ppm、6時間/日、5日/週）において、ラットの試験では異常は認められなかったが、マウスの試験では438 ppm以上で前胃（扁平上皮の過形成）、血液系（赤血球数の減少、ヘモグロビン濃度の低値）、肝細胞の空胞変性（雄）、1,750 ppm以上で嗅上皮の変性（雄）などがみられた（SIAR (2005)、NITE 初期リスク評価書 (2005)、DFG MAK (2009)、厚労省 リスク評価書 (2009)、AICIS IMAP (2014)）。 （４）ラット又はマウスの13週間吸入ばく露試験において、ラットでは生殖器官に異常は認められなかった。マウスでは700 ppm（1.4 mg/L、区分に該当しない範囲）以上で精巣相対重量の低値、精子頭部数、精子濃度及び精子運動能の低下、7,000 ppm（90日換算14mg/L、区分に該当しない範囲）群で精巣重量の減少、精細管萎縮（2/10例）及び雌で性周期の長さの延長がみられた（SIAR (2005)、DFG MAK (2009)、AICIS IMAP (2014)、産衛学会 許容濃度の提案理由書 (2017)）。 （５）マウスを用いた最長80週間の吸入ばく露発がん性試験（104週目に屠殺）では、途中剖検例（20週及び40週）を含めて影響はみられなかった（SIAR (2005)、AICIS (2014)）。 （６）ラットとマウスの13週間吸入ばく露試験（6時間/日、5日/週）において、ラットの試験では7,000 ppm（90日換算14mg/L、区分に該当しない範囲）まで異常は認められなかった。またマウスの試験では700 ppm（90日換算：1.4mg/L、区分に該当しない範囲）から前胃（限局性上皮過形成）、血液系（非反応性大球性貧血症の示唆的変化）への影響が雌雄に認められた（SIAR (2005)、NITE 初期リスク評価書 (2005)、DFG MAK (2009)、厚労省 リスク評価書 (2009)、AICIS IMAP (2014)）、産衛学会 許容濃度の提案理由書 (2017)）。 （７）ラットを用いた104週間吸入ばく露試験（6時間/日、5日/週）において、最小用量でみられた非腫瘍性病変は700 ppm（1.4 mg/L、区分に該当しない範囲）での脾臓の線維化であった（SIAR (2005)、DFG MAK (2009)、AICIS IMAP (2014)、産衛学会 許容濃度の提案理由書 (2017)）。 | |||
| 誤えん有害性* | 【分類根拠】 （１）、（２）より、区分1とした。 【根拠データ】 （１）本物質は炭化水素である（分子式：C5H8）。 （２）本物質の粘性率0.21 mPa/s（20℃）及び密度0.679 g/cm3（20℃）（REACH登録情報 (Accessed Nov. 2023)）より、動粘性率（20℃）は0.31 mm2/sと算出される。 | |||
| * JIS Z7252の改訂により吸引性呼吸器有害性から項目名が変更となった。 | ||||
| １２．環境影響情報 | |||
|---|---|---|---|
| 生態毒性 | |||
| 水生環境有害性 短期(急性) | 甲殻類（オオミジンコ）での48時間EC50=3.2 mg/L（環境省生態影響試験, 2000）であることから、区分2とした。 | ||
| 水生環境有害性 長期(慢性) | 急性毒性区分2であり、急速分解性がない（BODによる分解度：2%（既存点検, 1988））ことから、区分2とした。 | ||
| 残留性・分解性 | 化審法分解度試験：難分解性（化学物質安全性点検結果等（分解性・蓄積性）） | ||
| 生態蓄積性 | 化審法濃縮度試験：低濃縮性（化学物質安全性点検結果等（分解性・蓄積性）） | ||
| 土壌中の移動性 | 情報なし | ||
| オゾン層への有害性 | 当該物質はモントリオール議定書の附属書A～C及びEに列記されていない。 | ||
| １３．廃棄上の注意 | |||
|---|---|---|---|
| 化学品（残余廃棄物）、当該化学品が付着している汚染容器及び包装の安全で、かつ、環境上望ましい廃棄、又はリサイクルに関する情報 | 廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。 都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。 廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。 | ||
| 容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。 空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。 | |||
| １４．輸送上の注意 | ||||
|---|---|---|---|---|
| 該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、12項の環境影響情報とに基づいて、修正が必要な場合がある。 | ||||
| 国際規制 | ||||
| 国連番号 | 1218 | |||
| 品名（国連輸送名） | イソプレン（安定剤入りのもの） | |||
| 国連分類 | 3 | |||
| 副次危険 | - | |||
| 容器等級 | Ⅰ | |||
| 海洋汚染物質 | 該当 | |||
| MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質 | 利用可能な情報なし | |||
| 国内規制 | ||||
| 海上規制情報 | 船舶安全法の規定に従う。 | |||
| 航空規制情報 | 航空法の規定に従う。 | |||
| 陸上規制情報 | 道路法、消防法の規定に従う。 | |||
| 特別な安全上の対策 | 道路法、消防法の規定によるイエローカード携行の対象物 | |||
| その他 (一般的) 注意 | 輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。 重量物を上積みしない。 | |||
| 緊急時応急措置指針番号* | 130P | |||
| * 北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2020 Emengency Response Guidebook (ERG 2020)」（一般社団法人日本化学工業協会によって和訳されている（発行元：日本規格協会）に掲載されている。 | ||||
| １５．適用法令 | ||||
|---|---|---|---|---|
| 法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。 | ||||
| 労働安全衛生法 | 名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条、施行令別表第９）（令和７年３月３１日まで） 名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条、労働安全衛生規則別表第２）（令和７年４月１日以降） 名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２、施行令別表第９）（令和７年３月３１日まで） 名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２、労働安全衛生規則別表第２）（令和７年４月１日以降） 危険性又は有害性等を調査すべき物（法第５７条の３） 危険物・引火性の物（施行令別表第１第４号） 作業場内表示義務（法第１０１条の４） | |||
| 化審法 | 優先評価化学物質（法第２条第５項） | |||
| 化学物質排出把握管理促進法（PRTR法） | 第一種指定化学物質（法第２条第２項、施行令第１条別表第１） | |||
| 毒物及び劇物取締法 | - | |||
| 消防法 | 第４類 引火性液体 特殊引火物 非水溶性（法第２条第７項危険物別表第１・第４類） | |||
| 大気汚染防止法 | 揮発性有機化合物(法第2条第4項)(環境省から都道府県への通達) 有害大気汚染物質に該当する可能性がある物質(中央環境審議会第9次答申) | |||
| 海洋汚染防止法 | 有害液体物質（Ｙ類物質）（施行令別表第１）【イソプレン】 | |||
| 船舶安全法 | 引火性液体類（危規則第３条危険物告示別表第１） | |||
| 航空法 | 引火性液体（施行規則第１９４条危険物告示別表第１） | |||
| 港則法 | その他の危険物・引火性液体類（法第２０条第２項、規則第１２条、危険物の種類を定める告示別表） | |||
| 道路法 | 車両の通行の制限（施行令第１９条の１３、（独）日本高速道路保有・債務返済機構公示第１２号・別表第２） | |||
| １６．その他の情報 | ||||
|---|---|---|---|---|
| 参考文献 | ||||
| 9項、11項については各データ毎に記載｡その他の各項については以下を参照。 ・NITE化学物質総合情報提供システム（NITE-CHRIP） ・International Chemical Safety Cards (ICSC) ・Hazardous Substances Data Bank (HSDB) ・GESTIS Substance database (GESTIS) ・ERG 2020版 緊急時応急措置指針－容器イエローカードへの適用 ・一般社団法人日本化学工業協会 編「GHS対応ガイドライン ラベル及び表示・安全デ－タシ－ト作成指針」 | ||||
| 修正履歴 | ||||
| R6.3.29： ・危険有害性の分類について物理化学的危険性、健康に対する有害性を見直した。 ・SDS全般について表記の見直し・改訂をした。 | ||||
厚生労働省