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安全データシート
ジシクロペンタジエン
作成日 2002年12月25日
改訂日 2006年08月03日
改訂日 2018年03月16日
改訂日 2019年03月15日
１．化学品等及び会社情報
化学品等の名称ジシクロペンタジエン (Dicyclopentadiene)
製品コードH29-B-054
会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファックス番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限農薬・ＥＰラバー・不飽和ポリエステル・反応射出成形樹脂原料
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)		H30.3.16、政府向けGHS分類ガイダンス (H25年度改訂版 (ver1.1)：JIS Z7252:2014準拠) を使用
GHS改訂４版を使用
物理化学的危険性引火性液体区分3
健康に対する有害性急性毒性(経口)区分4
急性毒性(吸入：蒸気)区分2
皮膚腐食性／刺激性区分2
眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性区分2B
生殖毒性区分2
特定標的臓器毒性
(単回ばく露)		区分1 (中枢神経系、呼吸器)
区分3 (麻酔作用)
特定標的臓器毒性
(反復ばく露)		区分2 (呼吸器、肝臓)
分類実施日
(環境有害性)		環境に対する有害性はH18年度、GHS分類マニュアル（H18.2.10 版）を使用
環境に対する有害性水生環境有害性 (急性)区分2
水生環境有害性 (長期間)区分2
注）　上記のGHS分類で区分の記載がない危険有害性項目については、政府向けガイダンス文書で規定された「分類対象外」、「区分外」又は「分類できない」に該当する。なお、これらに該当する場合は後述の１１項に記載した。
ＧＨＳラベル要素
絵表示炎どくろ健康有害性環境
注意喚起語危険
危険有害性情報引火性液体及び蒸気
飲み込むと有害
皮膚刺激
眼刺激
吸入すると生命に危険
眠気又はめまいのおそれ
生殖能又は胎児への悪影響のおそれの疑い
中枢神経系、呼吸器の障害
長期にわたる、又は反復ばく露による呼吸器、肝臓の障害のおそれ
水生生物に毒性
長期継続的影響によって水生生物に毒性
注意書き
　安全対策使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
熱／火花／裸火／高温のもののような着火源から遠ざけること。－禁煙。
容器を密閉しておくこと。
容器を接地すること／アースをとること。
防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。
火花を発生させない工具を使用すること。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。
取扱後はよく手を洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
屋外又は換気の良い場所でのみ使用すること。
環境への放出を避けること。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
【換気が不十分な場合】呼吸用保護具を着用すること。
注）【】の文言は、化学品の使用時に関する追加的な情報が、安全な使用のために十分であろう換気のタイプを説明している場合に使用できます。
　応急措置飲み込んだ場合：気分が悪いときは医師に連絡すること。
口をすすぐこと。
皮膚（又は髪）に付着した場合：直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を流水／シャワーで洗うこと。
皮膚刺激が生じた場合：医師の診断、手当てを受けること。
吸入した場合：空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼の刺激が続く場合：医師の診断／手当てを受けること。
直ちに医師に連絡すること。
気分が悪いときは、医師の診断／手当てを受けること。
汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
火災の場合：消火するために適切な消火剤を使用すること。
漏出物を回収すること。
特別な処置が緊急に必要である（このラベルの・・・を見よ）。
注）　”…”は、ラベルに解毒剤等中毒時の情報提供を受けるための連絡先などが記載されている場合のものです。ラベル作成時には、”…”を適切に置き換えてください。
　保管換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。
涼しいところに置くこと。
施錠して保管すること。
　廃棄内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性情報なし
３．組成及び成分情報
単一製品・混合物の区別単一製品
化学名又は一般名ジシクロペンタジエン
別名トリシクロ[5.2.1.0(2,6)]デカ-3,8-ジエン
3a,4,7,7a-テトラヒドロ-4,7-メタノ-1H-インデン
濃度又は濃度範囲100％
分子式 (分子量)C10H12 (132.2)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号77-73-6
官報公示整理番号
（化審法）		4-634
官報公示整理番号
（安衛法）		情報なし
分類に寄与する不純物及び
安定化添加物		情報なし
４．応急措置
吸入した場合空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。半座位をとる。人工呼吸が必要な場合がある。直ちに医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を流水／シャワーで洗うこと。
皮膚刺激が生じた場合：医師の診断、手当てを受けること。
眼に入った場合水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼の刺激が続く場合：医師の診断／手当てを受けること。
飲み込んだ場合口をすすぐこと。気分が悪いときは医師に連絡すること。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状吸入：咳、咽頭痛、頭痛
皮膚：発赤、痛み
眼：発赤、痛み
経口摂取：腹痛、吐き気
応急措置をする者の保護救助者は、状況に応じて適切な眼、皮膚の保護具を着用する。
医師に対する特別な注意事項情報なし
５．火災時の措置
消火剤泡消火薬剤、二酸化炭素、粉末消火薬剤、大量の水
使ってはならない消火剤棒状注水
特有の危険有害性きわめて燃えやすい。熱、火花、火炎で容易に発火する。
蒸気は空気と爆発性混合気を形成する。
蒸気が着火源まで達し、発火するおそれがある。
特有の消火方法引火点が極めて低い：消火の効果がないおそれがある場合は散水を行う。
水を噴霧して容器類を冷却する。
火元への燃焼源を断ち、消火剤を使用して消火する。
延焼の恐れのないよう水スプレーで周囲のタンク、建物等の冷却をする。
消火活動は風上から行う。
火災場所の周辺には関係者以外の立ち入りを規制する。
危険でなければ火災区域から容器を移動する。
消火を行う者の保護消火作業の際は、適切な自給式の呼吸器用保護具、眼や皮膚を保護する防護服（耐熱性）を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び
緊急措置		関係者以外の立ち入りを禁止する。
作業者は適切な保護具（有機ガス及び有害粉塵用フィルター付マスク等）を着用し、眼、皮膚への接触や吸入を避ける。
環境に対する注意事項周辺環境に影響がある可能性があるため、製品の環境中への流出を避ける。
封じ込め及び浄化の方法及び機材すべての発火源を取り除く。
こぼれた物質を密閉式容器内に掃き入れ、安全な場所に移す。
この物質を環境中に放出してはならない。
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
安全取扱い注意事項使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
熱／火花／裸火／高温のもののような着火源から遠ざけること。－禁煙。
容器を密閉しておくこと。
容器を接地すること／アースをとること。
防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。
火花を発生させない工具を使用すること。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。
取扱後はよく手を洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
屋外又は換気の良い場所でのみ使用すること。
環境への放出を避けること。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
【換気が不十分な場合】呼吸用保護具を着用すること。
注）【】の文言は、化学品の使用時に関する追加的な情報が、安全な使用のために十分であろう換気のタイプを説明している場合に使用できます。
接触回避「10. 安全性及び反応性」を参照。
衛生対策この製品を使用する時に、飲食又は喫煙しないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
保管
安全な保管条件換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。
涼しいところに置くこと。
施錠して保管すること。
安定化した状態でのみ貯蔵する。
排水管や下水管へのアクセスのない場で貯蔵する。
耐火設備で貯蔵する。
強酸化剤から離しておく。
安全な容器包装材料消防法及び国連輸送法規で規定されている容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
管理濃度未設定
許容濃度
日本産衛学会（2017年度版）未設定
ACGIH（2017年版）TLV-TWA: 5 ppm、27 mg/m3
設備対策粉じんが発生する作業所においては、必ず密閉された装置、機器又は局所換気装置を使用する。
保護具
呼吸用保護具換気(粉末でない場合)、局所排気、又は呼吸用保護具を使用する。
手の保護具保護手袋を着用する。
眼の保護具安全ゴーグルを着用する。
皮膚及び身体の保護具保護衣を着用する。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
形状固体 (20℃、1気圧) (GHS判定)
色無色結晶性固体[注：90°Fを超える液体] (HSDB (2017))
臭い不快な刺激臭 (HSDB (2017))
臭いのしきい（閾）値0.003 ppm (HSDB (2017))
ｐＨ情報なし
融点・凝固点32.9℃ (HSDB (2017))
沸点、初留点及び沸騰範囲172℃ (HSDB (2017))
引火点39℃(c.c.) (GESTIS (2017))
蒸発速度（酢酸ブチル＝１）情報なし
燃焼性（固体、気体）可燃性 (HSDB (2017))
燃焼又は爆発範囲0.8～6.3％(v/v) (HSDB (2017))
蒸気圧180 Pa (20℃) (ICSC (J) (2005))
蒸気密度4.55（空気= 1） (HSDB (2017))
比重（相対密度）0.975 (化学商品 (2016))
溶解度水： 0.020 g/L (25℃) (HSDB (2017))
エチルエーテル、エタノールに非常によく溶ける。アセトン、ジクロロメタン、酢酸エチル、n-ヘキサン、トルエンに易溶 (HSDB (2017))
n-オクタノール／水分配係数log Kow = 2.78 (HSDB (2017))
自然発火温度500℃ (GESTIS (2017))
分解温度情報なし
粘度（粘性率）0.736 cP (est) (70°F) (HSDB (2017))
１０．安定性及び反応性
反応性「危険有害反応可能性」を参照。
化学的安定性通常の取扱い条件下では安定である。
危険有害反応可能性爆発性過酸化物を生成することがある。170℃に加熱すると分解する。酸化剤と反応する。
避けるべき条件高温、混触危険物質との接触
混触危険物質酸化剤
危険有害な分解生成物火災等の場合は、毒性の強い分解生成物が発生する可能性がある。
１１．有害性情報
急性毒性
経口GHS分類: 区分4
ラットのLD50値として、346.5 mg/kg (ECETOC JACC 19 (1991))、378 mg/kg (雌)、396 mg/kg (雌)、402 mg/kg (雄)、435 mg/kg (雄)、520 mg/kg (雄) (以上DFGOT vol. 5 (1993))、590 mg/kg (雌雄)、820 mg/kg (雄) (以上ECETOC JACC 19 (1991)) との報告に基づき、区分4とした。
経皮GHS分類: 区分外
ウサギのLD50値として、4,380 mg/kg (雄)、4,990 mg/kg、6,600 mg/kg (雄) (いずれもECETOC JACC 19 (1991)) の3件の報告があり、2件が区分外 (国連分類基準の区分5)、1件が区分外に該当する。件数の多い区分を採用して、区分外 (国連分類基準の区分5) とした。
吸入：ガスGHS分類: 分類対象外
GHSの定義における固体である。なお、工業製品 (純度95％以上) については、融点が11～13℃なので液体である。
吸入：蒸気GHS分類: 区分2
GHSの定義における固体であるが、工業製品 (純度95％以上) については、融点が11～13℃なので液体である。
工業製品を用いたラットの4時間吸入試験のLC50値として、359 ppm (雄)、385 ppm (雌) (いずれもDFGOT vol. 5 (1993)、ECETOC JACC 19 (1991))、660 ppm (ACGIH (7th, 2001))、6時間吸入試験のLC50値として、284 ppm (雄) (4時間換算値: 348 ppm)、353 ppm (雌) (4時間換算値: 432 ppm) (いずれもECETOC JACC 19 (1991)) の5件の報告があり、4件が区分2、1件が区分3に該当する。件数の多い区分を採用して、区分2とした。なお、ばく露濃度が飽和蒸気圧濃度 ((1,782 ppm) の90％より低いため、ミストがほとんど混在しないものとしてppmを単位とする基準値を適用した。
吸入：粉じん及びミストGHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性GHS分類: 区分2
ウサギを用いた皮膚刺激性試験において、中等度の刺激性を有するとの報告 (ECETOC JACC 19 (1991)) から、区分2とした。なお、EU CLP分類において本物質はSkin Irrit. 2 に分類されている (ECHA CL Inventory (Access on June 2017))。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性GHS分類: 区分2B
ウサギを用いた眼刺激性試験において、本物質は軽度 (only slight) の角膜損傷を示したとの報告 (ECETOC JACC 19 (1991)) から、区分2Bとした。なお、EU CLP分類において本物質はEye Irrit. 2 に分類されている (ECHA CL Inventory (Access on June 2017))。
呼吸器感作性GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
皮膚感作性GHS分類: 分類できない
モルモットを用いた皮膚感作性試験において、2件の試験結果のいずれも陰性との報告 (ECETOC JACC 19 (1991)、DFGOT vol. 6 (1993)) があるが、ヒトでの情報が得られなかったため、分類できないとした。
生殖細胞変異原性GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。すなわち、in vivoデータはなく、in vitroでは、細菌の復帰突然変異試験、哺乳類培養細胞の染色体異常試験で陰性である (厚労省既存化学物質毒性データベース (Access on July 2017)、SIDS (2002)、環境省リスク評価第11巻 (2013)、DFGOT vol. 5 (1993)、PATTY (6th, 2012))。
発がん性GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
生殖毒性GHS分類: 区分2
ラットを用いた強制経口投与による反復投与・生殖発生毒性併合試験 (OECD TG 422) において、母動物に体重増加抑制、摂餌量減少がみられる高用量 (100 mg/kg/day) では母親動物の2/10例で全児が死亡し、新生児生存率の低下がみられた (厚労省既存化学物質毒性データベース (Access on June 2017)、SIDS (2002)、環境省リスク評価第11巻 (2013))。また、ラットに交配1週間前から交配中16週間強制経口投与した生殖毒性試験では、中用量 (30 mg/kg/day) 以上で肝臓への影響 (重量増加、透明細胞巣の頻度増加) がみられ、高用量 (100 mg/kg/day) ではF1出生率の28％低下、F1の体重低値、F1死亡率の高値など次世代への影響がみられた (PATTY (6th, 2012))。一方、妊娠ラット、又は妊娠ウサギの器官形成期 (妊娠6～15日 (ラット)、妊娠6～19日 (ウサギ)) に強制経口投与した発生毒性試験では、母動物に死亡例が発現する用量 (ラットで200 mg/kg/day以上、ウサギで300 mg/kg/day以上) で、胎児にはラットで軽微な影響 (胎児体重の低値) のみで、ウサギでは統計的に有意な影響はみられていない (環境省リスク評価第11巻 (2013))。
以上、ラットの2試験で親動物の一般毒性用量で児動物の生存率低下が報告されていることから、区分2とした。
特定標的臓器毒性（単回ばく露）GHS分類: 区分1 (中枢神経系、呼吸器)、区分3 (麻酔作用)
ラットの6時間単回吸入ばく露試験において、鼻汁、協調運動性低下、持続性及び間代性痙攣が認められたとの報告がある。影響がみられた用量の詳細な記載はないが、LC50値である 284 ppm (雄) (4時間換算値: 348 ppm) 及び353 ppm (雌) (4時間換算値: 432 ppm) の付近 (区分1相当) でみられたと考えられる (ECETOC JACC 19 (1991))。また、別のラットの4時間単回吸入ばく露試験で、区分1相当の1,000 ppmで、眼と鼻の刺激、呼吸困難、協調運動性低下、振戦、知覚過敏を示した後に (死亡時期の記載はないが) 全例が死亡し、剖検結果では、肺、肝臓、腎臓のうっ血が認められたとの報告がある (DFGOT vol. 5 (1993))。経口経路では、ラットの単回経口投与試験で、円背位、嗜眠、立毛、呼吸数低下、鼻の周囲の赤褐色の変色が認められ、剖検所見では、肺の出血、肝臓の暗色化、胃上皮の剥離がみられたとの報告がある。死亡例は投与当日に死亡したが、回復例は投与の翌日には正常な外見を示したと記載されている。影響がみられた用量の詳細な記載はないが、LD50値である590 mg/kg (区分2相当) 付近でみられたと考えられる (ECETOC JACC 19 (1991))。経皮経路では、ラットの単回経皮ばく露試験で、区分2上限の2,000 mg/kgの閉塞条件下、24時間適用で、円背位、嗜眠、立毛、眼瞼下垂、一部で鼻周辺の赤褐色の変色が認められたが、2日後には症状は消失し、死亡例はなかったとの報告がある (ECETOC JACC 19 (1991))。以上の情報を総合すると、本物質は中枢神経系と呼吸器に影響を及ぼし、また麻酔作用を示すと考えられる。吸入ばく露試験での影響が区分1の範囲の用量でみられていることから、区分1 (中枢神経系、呼吸器)、区分3 (麻酔作用) とした。
特定標的臓器毒性（反復ばく露）GHS分類: 区分2 (呼吸器、肝臓)
ヒトについては、本物質の蒸気に5ヵ月間ばく露されたヒトで最初の2ヵ月間は頭痛がみられたがその後の3ヵ月間は症状がみられず、慣れと考えられているとの報告がある (ECETOC JACC 19 (1991))。
実験動物については、ラットを用いた強制経口投与による反復投与毒性・生殖発生毒性併合試験 (OECD TG 422) において、区分1のガイダンス値の範囲内である4 mg/kg/day (90日換算: 2 mg/kg/day) 以上の雄で雄ラット特有の腎臓病変、20 mg/kg/day (90日換算: 9.8 mg/kg/day) 以上の雄で副腎束状帯の脂肪滴増加、区分2のガイダンス値の範囲内である100 mg/kg/day (90日換算: 雄48.9 mg/kg/day、雌45.6 mg/kg/day) の雄でGOT (AST)・GPT (ALT) の増加、肝臓の重量増加、肝臓の腫大・単細胞壊死、腎臓の退色・多発性灰白色点、副腎の腫大等、雌で副腎束状帯の脂肪滴増加がみられている (環境省リスク評価第11巻 (2013)、厚労省既存化学物質毒性データベース (Access on June 2017)、SIDS (2002))。ラットを用いた強制経口投与による28日間反復経口投与毒性試験において、区分2のガイダンス値の範囲内である40 mg/kg/day (90日換算: 12 mg/kg/day) 以上で、体重増加抑制、GPT (ALT) の増加、塩素・A/G比の減少、腎臓の重量増加、200 mg/kg/day (90日換算: 62 mg/kg/day) で死亡、ヘマトクリット値・平均血球容積の増加、GOT (AST) の増加、肝臓の相対重量増加、副腎の絶対及び相対重量の増加、副腎皮質の肥大、肝細胞の泡沫状物質 (水様変性又は脂肪変性) 等がみられている (環境省リスク初期評価第11巻 (2013))。
ラットを用いた18週間吸入毒性試験 (7時間、5日/週) において区分2のガイダンス値 (蒸気) の範囲内である190 mg/m3 (0.22 mg/L) 以上の群の雄で雄ラット特有の腎臓病変、399 mg/m3 (ガイダンス値換算: 0.47 mg/L) の雌で針状の石灰質、雄で慢性の肺炎及び気管支拡張がみられている (環境省リスク評価第11巻 (2013))。
以上のうち、雄の腎臓にみられた影響は雄ラット特有の所見であること、副腎束状帯の脂肪滴増加については毒性学的意義が不明であること、吸入試験で雌にみられた針状の石灰質については他の複数の評価書 (DFGOT vol. 5 (1993)、ECETOC JACC 19 (1991)) において影響として採用されていないことから分類根拠としなかった。
したがって、区分2 (呼吸器、肝臓) とした。
吸引性呼吸器有害性GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性（急性）魚類 (ヒメダカ)の96時間LC50 = 4.3 mg/L (SIDS (2002))から、区分2とした。
水生環境有害性（長期間）急性毒性が区分2、生物濃縮性が低いものの (BCF = 384 (既存化学物質安全性点検データ))、急速分解性がない (BODによる分解度：0％(既存化学物質安全性点検データ))ことから、区分2とした。
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。
１３．廃棄上の注意
残余廃棄物廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
汚染容器及び包装容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、12項の環境影響情報とに基づいて、修正が必要な場合がある。
国際規制
国連番号2048
国連品名DICYCLOPENTADIENE
国連危険有害性クラス3
副次危険-
容器等級Ⅲ
海洋汚染物質該当する
MARPOL73/78附属書Ⅱ及び
IBCコードによるばら積み
輸送される液体物質		該当する(Y)
国内規制
海上規制情報船舶安全法の規定に従う。
航空規制情報航空法の規定に従う。
陸上規制情報道路法、消防法の規定に従う。
特別な安全上の対策道路法、消防法の規定によるイエローカード携行の対象物
その他 (一般的) 注意輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号*130
*　北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2008 Emengency Response Guidebook (ERG 2008)」（一般社団法人日本化学工業協会によって和訳されている（発行元：日本規格協会）に掲載されている。
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
化審法優先評価化学物質（法第２条第５項）
旧第３種監視化学物質（旧法第２条第６項）
労働安全衛生法危険物・引火性の物（施行令別表第１第４号）
名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条第１号、第２号別表第９）　
名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２第１号、第２号別表第９）
危険性又は有害性等を調査すべき物（法第５７条の３）
化学物質排出把握管理促進法（PRTR法）第１種指定化学物質（法第２条第２項、施行令第１条別表第１）
道路法車両の通行の制限（施行令第１９条の１３、（独）日本高速道路保有・債務返済機構公示第１２号・別表第２）
消防法第４類引火性液体、第二石油類非水溶性液体（法第２条第７項危険物別表第１・第４類）
港則法その他の危険物・引火性液体類（法第２１条第２項、規則第１２条、危険物の種類を定める告示別表）
航空法引火性液体（施行規則第１９４条危険物告示別表第１）
船舶安全法引火性液体類（危規則第３条危険物告示別表第１）
海洋汚染防止法有害液体物質（Ｙ類物質）（施行令別表第１）
１６．その他の情報
参考文献各データ毎に記載した｡
[注意] 本SDSはJIS Z7253:2012 に準拠して作成しています。