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安全データシート
アセトニトリル
作成日 2002年11月06日
改訂日 2006年04月09日
改訂日 2018年03月16日
１．化学品等及び会社情報
化学品等の名称アセトニトリル (Acetonitrile)
製品コードH29-B-052
会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファックス番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限農薬・医薬・香料・染料有機合成用原料、抗生物質抽出剤、クロマト分離のキャリアー液等の抽出・分離用溶剤、カラーフィルム処理用溶剤、反応溶剤、精製溶剤、リチウム電池用有機電解液、ビタミンＢ１、サルファ剤の製造原料、ブタジエン抽出溶剤
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)		H30.3.16、政府向けGHS分類ガイダンス (H25年度改訂版 (ver1.1)：JIS Z7252:2014準拠) を使用
GHS改訂４版を使用
物理化学的危険性引火性液体区分2
健康に対する有害性急性毒性(経皮)区分3
急性毒性(吸入：蒸気)区分4
眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性区分2
特定標的臓器毒性
(単回ばく露)		区分1 (中枢神経系、呼吸器)
特定標的臓器毒性
(反復ばく露)		区分2 (血液系、中枢神経系、呼吸器、肝臓、腎臓)
分類実施日
(環境有害性)		環境に対する有害性はH18年度、GHS分類マニュアル（H18.2.10版）を使用
環境に対する有害性-
注）　上記のGHS分類で区分の記載がない危険有害性項目については、政府向けガイダンス文書で規定された「分類対象外」、「区分外」又は「分類できない」に該当する。なお、これらに該当する場合は後述の１１項に記載した。
ＧＨＳラベル要素
絵表示炎どくろ健康有害性
注意喚起語危険
危険有害性情報引火性の高い液体及び蒸気
皮膚に接触すると有毒
強い眼刺激
吸入すると有害
中枢神経系、呼吸器の障害
長期にわたる、又は反復ばく露による血液系、中枢神経系、呼吸器、肝臓、腎臓の障害のおそれ
注意書き
　安全対策熱／火花／裸火／高温のもののような着火源から遠ざけること。－禁煙。
容器を密閉しておくこと。
容器を接地すること／アースをとること。
防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。
火花を発生させない工具を使用すること。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。
取扱後はよく手を洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
屋外又は換気の良い場所でのみ使用すること。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
　応急措置皮膚（又は髪）に付着した場合：直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を流水／シャワーで洗うこと。
吸入した場合：空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼の刺激が続く場合：医師の診断／手当てを受けること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師に連絡すること。
気分が悪いときは、医師の診断／手当てを受けること。
汚染された衣類を直ちに全て脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
火災の場合：消火するために適切な消火剤を使用すること。
特別な処置が必要である（このラベルの・・・を見よ）。
注）　”…”は、ラベルに解毒剤等中毒時の情報提供を受けるための連絡先などが記載されている場合のものです。ラベル作成時には、”…”を適切に置き換えてください。
　保管換気の良い場所で保管すること。涼しいところに置くこと。
施錠して保管すること。
　廃棄内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること
他の危険有害性情報なし
３．組成及び成分情報
単一製品・混合物の区別単一製品
化学名又は一般名アセトニトリル
別名シアノメタン
エタンニトリル
メチルシアニド
濃度又は濃度範囲100％
分子式 (分子量)C2H3N (41.05)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号75-05-8
官報公示整理番号
（化審法）		2-1508
官報公示整理番号
（安衛法）		情報なし
分類に寄与する不純物及び
安定化添加物		情報なし
４．応急措置
吸入した場合新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。人工呼吸が必要な場合がある。マウス対マウスの人工呼吸禁止。医療機関に連絡する。
皮膚に付着した場合直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を流水／シャワーで洗うこと。
眼に入った場合数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼の刺激が続く場合：医師の診断／手当てを受けること。
飲み込んだ場合口をすすぐ。コップ1、2杯の水を飲ませる。吐かせない。医療機関に直ちに連絡する。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状吸入：腹痛、咳、吐き気、息切れ、咽頭痛、嘔吐（症状は遅れて現われることがある）
皮膚：吸収されやすい
目：発赤、痛み
経口摂取：「吸入」参照
応急措置をする者の保護救助者は、状況に応じて適切な眼、皮膚の保護具を着用する。
医師に対する特別な注意事項特別に訓練された応急処置者又は医療従事者によってのみ酸素処置を行う。
この物質により中毒を起こした場合は、特別の処置が必要である。
５．火災時の措置
消火剤粉末消火薬剤、泡消火薬剤。水は効果がない場合がある。
使ってはならない消火剤棒状注水
特有の危険有害性きわめて燃えやすい。熱、火花、火炎により発火する。
蒸気は空気と爆発性混合気を形成する。
蒸気が着火源まで達し、発火するおそれがある。
火災時に刺激性、腐食性、毒性のガスを発生するおそれがある。
特有の消火方法引火点が極めて低い：消火の効果がないおそれがある場合は散水を行う。
火元への燃焼源を断ち、消火剤を使用して消火する。
延焼の恐れのないよう水スプレーで周囲のタンク、建物等の冷却をする。
消火活動は風上から行う。
火災場所の周辺には関係者以外の立ち入りを規制する。
危険でなければ火災区域から容器を移動する。
消火を行う者の保護消火作業の際は、適切な自給式の呼吸器用保護具、眼や皮膚を保護する防護服（耐熱性）を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び
緊急措置		関係者以外の立ち入りを禁止する。
作業者は適切な保護具（自給式呼吸器付完全保護衣等）を着用し、眼、皮膚への接触や吸入を避ける。
環境に対する注意事項周辺環境に影響がある可能性があるため、製品の環境中への流出を避ける。
封じ込め及び浄化の方法及び機材換気する。
すべての発火源を取り除く。
漏れた液を密閉式の容器に集める。
残留液を乾燥砂又は不活性吸収剤に吸収させて安全な場所に移す。
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
安全取扱い注意事項熱／火花／裸火／高温のもののような着火源から遠ざけること。－禁煙。
高温面又は強酸化剤との接触禁止。
充填、取り出し、取り扱い時に圧縮空気を使用してはならない。
ミストの発生を防ぐ。
容器を密閉しておくこと。
容器を接地すること／アースをとること。
防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。
火花を発生させない工具を使用すること。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。
取扱後はよく手を洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
屋外又は換気の良い場所でのみ使用すること。
作業衣を家に持ち帰ってはならない。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
接触回避「10. 安全性及び反応性」を参照。
衛生対策この製品を使用する時に、飲食又は喫煙しないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
保管
安全な保管条件密封し、換気の良い場所で保管すること。涼しいところに置くこと。
施錠して保管すること（毒劇物）。
耐火設備で保管する。
酸、塩基、強酸化剤及び食品や飼料から離しておく。
安全な容器包装材料消防法及び国連輸送法規で規定されている容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
管理濃度未設定
許容濃度
日本産衛学会（2017年度版）未設定
ACGIH（2017年版）TLV-TWA: 20 ppm、34 mg/m3 (Skin)
設備対策取り扱いの場所の近くに、洗眼及び身体洗浄剤のための設備を設ける。
高温下や、ミストが発生する場合は換気装置を使用する。
保護具
呼吸用保護具換気、局所排気、又は呼吸用保護具を使用する。
手の保護具保護手袋を着用する。
眼の保護具顔面シールド又は眼用保護具を併用する。
皮膚及び身体の保護具保護衣を着用する。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
形状液体 (20℃、1気圧) (GHS判定)
色無色透明な液体 (HSDB (2017))
臭い甘い香り (HSDB (2017))
臭いのしきい（閾）値70.0 mg/m3 (HSDB (2017))
ｐＨ情報なし
融点・凝固点-44℃ (HSDB (2017))
沸点、初留点及び沸騰範囲82℃ (GESTIS (2017))
引火点2℃ (c.c.) (GESTIS (2017))
蒸発速度（酢酸ブチル＝１）579(酢酸ブチル= 100) (HSDB (2017))
燃焼性（固体、気体）該当しない
燃焼又は爆発範囲3.0％～16.0％ (HSDB (2017))
蒸気圧9.9 kPa (25℃) (ICSC (J) (2011))
蒸気密度1.42（空気= 1） (HSDB (2017))
比重（相対密度）0.78745 (15℃/4℃) (HSDB (2017))
溶解度水：1,390 g/100 mL (20℃) (ICSC (J) (2011))
アルコールに可溶 (HSDB (2017))
n-オクタノール／水分配係数log Kow = -0.34 (HSDB (2017))
自然発火温度524℃ (HSDB (2017))
分解温度情報なし
粘度（粘性率）0.35 cP (20℃) (HSDB (2017))
１０．安定性及び反応性
反応性「危険有害反応可能性」を参照。
化学的安定性通常の取扱い条件下では安定である。
危険有害反応可能性加熱又は燃焼及び高温面と接触すると、塩化水素や窒素酸化物を含む有毒なヒュームを生じる。強酸化剤と激しく反応し、火災や爆発の危険をもたらす。酸や塩基と反応し、有毒で引火性のシアン化水素を生じる。ある種のプラスチック、ゴム、被膜剤を侵す。
避けるべき条件加熱、強酸化剤との接触
混触危険物質強酸化剤
危険有害な分解生成物火災時に刺激性あるいは有毒なヒュームやガスを放出する。
１１．有害性情報
急性毒性
経口GHS分類: 区分外
ラットのLD50値として、1,315 mg/kg (雄)、1,730 mg/kg (雌)、2,230 mg/kg (雌)、2,460 mg/kg (雄)、3,053 mg/kg (雄)、3,200 mg/kg、3,445 mg/kg (雄)、3,800 mg/kg、4,050 mg/kg (雌)、6,702 mg/kg (雌) (EHC 154 (1993)) との10件の報告があり、2件が区分4、8件が区分外 (うち7件が国連分類基準の区分5) に該当する。件数の多い区分を採用して区分外とした。
経皮GHS分類: 区分3
ウサギのLD50値として、395 mg/kg (雄) (75%水溶液)、978.8 mg/kg (雄) (原液) (EHC 154 (1993)、EU-RAR (2002)、NITE初期リスク評価書 (2007))、3,915 mg/kg (原液) (EHC 154 (1993)、EU-RAR (2002)、PATTY (6th, 2012)) との3件の報告があり、2件が区分3、1件が区分外 (国連分類基準の区分5) に該当する。件数の多い区分を採用して区分3とした。
吸入：ガスGHS分類: 分類対象外
GHSの定義における液体である。
吸入：蒸気GHS分類: 区分4
ラットの4時間吸入ばく露試験のLC50値として、16,000 ppm (雌雄) (EHC 154 (1993)、EU-RAR (2002)、NITE初期リスク評価書 (2007)、PATTY (6th, 2012))、8時間吸入ばく露試験のLC50値として、7,551 ppm (雄) (4時間換算値: 10,679 ppm)、12,435 ppm (雌) (4時間換算値: 17,586 ppm) (EHC 154 (1993)、EU-RAR (2002)、NITE初期リスク評価書 (2007)) に基づき、区分4とした。なお、LC50値が飽和蒸気圧濃度 (98,020 ppm) の90％より低いため、ミストがほとんど混在しないものとして、ppmを単位とする基準値を適用した。
吸入：粉じん及びミストGHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性GHS分類: 区分外
ウサギを用いた複数の皮膚刺激性試験において、本物質に刺激性はみられない、又は軽度の刺激性を示すとの報告 (NITE初期リスク評価書 (2007))、EU-RAR (2002)) から、区分外 (国連分類基準の区分3) とした。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性GHS分類: 区分2
ウサギを用いた眼刺激性試験において、本物質の眼刺激性は中等度又は重度の刺激性を示すとの報告 (NITE初期リスク評価書 (2007)、EU-RAR (2002)) から、区分2とした。なお、EU CLP分類において本物質はEye Irrit. 2 に分類されている （ECHA CL Inventory (Access on June 2017))。
呼吸器感作性GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。　
皮膚感作性GHS分類: 分類できない
モルモットを用いた皮膚感作性試験において、陰性との記述 (EU-RAR (2002)) があるが、詳細は不明のため分類できないとした。
生殖細胞変異原性GHS分類: 分類できない
In vivoでは、吸入ばく露によるマウスの末梢血を用いた小核試験で陽性、腹腔内投与によるマウスの骨髄細胞、末梢血を用いた小核試験で陰性、ラットの肝細胞を用いた不定期DNA合成試験で陰性である（NITE初期リスク評価書 (2007))、ACGIH (7th, 2002)、DFGOT vol.19 (1993)、EU-RAR (2002)、IRIS Tox.Review (1999)、EHC 154 (1993)、NTP TR447 (1996)、環境省リスク評価第3巻 (2004)）。In vitroでは、細菌の復帰突然変異試験で陰性、哺乳類培養細胞の遺伝子突然変異試験、マウスリンフォーマ試験、染色体異常試験で陰性、姉妹染色分体交換試験で弱陽性である（NITE初期リスク評価書 (2007)、ACGIH (7th, 2002)、DFGOT vol.19 (1993)、EU-RAR (2002)、IRIS Tox.Review (1999)、EHC 154 (1993)、NTP TR447 (1996)、環境省リスク評価第3巻 (2004)）。
以上より、in vivo試験で陽性と報告されている2件の小核試験（腹腔内投与によるマウス骨髄細胞を用いた試験、吸入によるマウス赤血球を用いた試験）はいずれも欠点があり、また、用量反応性も明確でないことに加え、OECD TGに従って実施した小核試験（腹腔内投与によるマウス骨髄細胞と末梢血を用いた試験）では陰性であったことから、EU-RARでは総合的な遺伝毒性評価として遺伝毒性の有無については明確に判断することはできないとしている。したがって、小核での明確な陽性知見がないことから分類できないとした。
発がん性GHS分類: 分類できない
ラット及びマウスに2年間吸入ばく露した発がん性試験において、ラットの雄では高用量で肝細胞腺腫と肝細胞がんの合計頻度のわずかな増加がみられたが、雌ラット及び雌雄マウスには腫瘍性病変の頻度増加はみられなかった (NTP TR447 (1996))。NTPは雄ラットで発がん性の不確かな証拠、雌ラット及び雌雄マウスでは発がん性の証拠なしと結論した (NTP TR447 (1996))。既存分類ではACGIHでA4 (ACGIH (7th, 2002))、EPAでCBD (cannot be determined) に分類されている (IRIS (1999))。以上より分類できないとした。
生殖毒性GHS分類: 分類できない
妊娠ラット、又は妊娠ウサギを用いた経口投与による発生毒性試験では、母動物に死亡例、体重増加抑制、吸収胚の増加がみられる最高用量 (ラットで275 mg/kg/day、ウサギで30 mg/kg/day) においても胎児に重大な発生影響はみられなかった (NITE初期リスク評価書 (2007)、ACGIH (7th, 2002)、環境省リスク評価第3巻 (2004))。また、妊娠ラットを用いた吸入ばく露による2つの発生毒性試験においても、母動物に死亡がみられる用量で胎児に影響はみられていない (NITE初期リスク評価書 (2007)、ACGIH (7th, 2002))。なお、妊娠ハムスターの妊娠8日に単回吸入ばく露した試験では、母動物に死亡例が発生する濃度の2倍以上の高濃度では外脳、脳瘤、肋骨癒合など奇形発生の報告がある (NITE初期リスク評価書 (2007)、ACGIH (7th, 2002)、環境省リスク評価第3巻 (2004))。以上、動物試験結果より、経口及び吸入経路で実験動物では発生影響を示す可能性は低いと考えられるが、生殖能・性機能への影響に関する情報がなく、データ不足のため分類できない。
特定標的臓器毒性（単回ばく露）GHS分類: 区分1 (中枢神経系、呼吸器)
ヒトでは本物質の誤飲や自殺企図による経口摂取例、及び工場での事故による急性吸入ばく露例が複数例報告されており、急性影響は、疲労感、悪心、嘔吐、錯乱、痙攣、昏睡等であり、重度の場合は死に至るとの記載がある (NITE初期リスク評価書 (2007)。また、吸入ばく露で鼻、喉に刺激があるとの報告がある (NITE初期リスク評価書 (2007))。
実験動物では、マウスの単回経口投与試験で区分2範囲の300～2,000 mg/kgで、自発運動低下、振戦、衰弱、正向反射低下、努力呼吸、痙攣、喘ぎ、流涎が認められたとの報告がある (EU-RAR (2002)、NITE初期リスク評価書 (2007))。また、マウスの4時間単回吸入ばく露試験で区分2範囲の3,039～5,000 ppmで、自発運動低下、歩行異常、正向反射消失、緩徐呼吸、努力性呼吸、速呼吸、喘ぎ、体温低下、後肢伸展、横臥位、被毛の黄色化が認められたとの報告 (EU-RAR (2002)、NITE初期リスク評価書 (2007))、及びマウスの1時間単回吸入ばく露試験で500～5,000 ppm (4時間換算値: 250～2,500 ppm、区分1範囲に相当) で、重度の呼吸困難、あえぎ、振戦、痙攣が認められたとの報告 (EHC 154 (1993)、 EU-RAR (2002)、NITE初期リスク評価書 (2007)) がある。更に、ラットの8時間単回吸入ばく露試験で生存例と死亡例の両方に肺の出血とうっ血が認められたとの報告がある (EU-RAR (2002)、NITE初期リスク評価書 (2007))。この試験では用量の詳細な記載はないが、LC50値 (4時間換算値) は10,678 ppm (雄)、17,585 ppm (雌) と報告されており、影響は区分2範囲の用量でみられたと考えられる。以上の情報から、本物質は中枢神経系と呼吸器に影響を与えると考えられる、したがって区分1 (中枢神経系、呼吸器) とした。
特定標的臓器毒性（反復ばく露）GHS分類: 区分2 (血液系、中枢神経系、呼吸器、肝臓、腎臓)
ヒトに関する情報はない。
実験動物については、ラットを用いた蒸気による13週間吸入毒性試験 (6時間/日、5日間/週) において、区分2のガイダンス値の範囲内である800 ppm (1,340 mg/m3 (90日換算: 0.97 mg/L)) 以上で死亡、自発運動低下、被毛粗剛、胸腺の重量減少、貧血症状 (赤血球数・ヘモグロビン濃度・ヘマトクリット値の減少)、死亡例で肺のうっ血及び水腫、肺胞・脳出血、骨髄細胞減少、胸腺の萎縮、脾臓のリンパ球減少、卵巣の黄体減少がみられ (NITE初期リスク評価書 (2007)、環境省リスク評価第3巻 (2004)、NTP TR447 (1996))、ラットを用いた蒸気による90日間吸入毒性試験 (7時間/日、5日/週) において、区分2のガイダンス値の範囲内である166 ppm (279 mg/m3 (90日換算: 0.33 mg/L)) 以上で肺拡張不全、肺胞の組織球性細胞集簇、330 ppm (554 mg/m3 (90日換算: 0.65 mg/L)) 以上で気管支炎、肺炎がみられている (NITE初期リスク評価書 (2007)、EU-RAR (2002))。また、マウスを用いた蒸気による13週間吸入毒性試験 (6時間/日、5日/週) において、区分1のガイダンス値の範囲内である100 ppm (168 mg/m3) (90日換算: 0.12 mg/L) 以上で肝臓の重量増加、区分2のガイダンス値の範囲内である200 ppm (335 mg/m3) (90日換算: 0.24 mg/L) 以上で前胃の上皮過形成を伴う限局性潰瘍、400 ppm (670 mg/m3) (90日換算: 0.48 mg/L) で死亡、肝細胞空胞化、800 ppm (1,340 mg/m3) (90日換算: 0.97 mg/L) で自発運動低下、円背位、筋硬直がみられ (NITE初期リスク評価書 (2007)、NTP TR447 (1996))、
マウスを用いた蒸気による92日間吸入毒性試験 (6.5時間/日、5日/週) において、区分1のガイダンス値の範囲内である100 ppm (168 mg/m3) (90日換算: 0.18 mg/L) 以上で肝臓の重量増加、区分2のガイダンス値の範囲内である200 ppm (335 mg/m3) (90日換算: 0.36 mg/L) 以上で死亡、赤血球数・ヘマトクリット値減少、肝細胞空胞化がみられている (NITE初期リスク評価書 (2007))。
このほか、サルを用いた蒸気による91日間吸入毒性試験 (7時間/日、5日/週) において、区分2のガイダンス値の範囲内である350 ppm (588 mg/m3) (ガイダンス値換算: 0.69 mg/L) で脳の上矢状もしくは下矢状静脈洞の出血、肺の乾酪性結節、肝臓の退色、限局性肺気腫、肺胞上皮のび漫性増生、急性気管支炎、限局性マクロファージ色素沈着、腎臓の近位尿細管の混濁腫脹がみられている (NITE初期リスク評価書 (2007))。
以上から、区分2 (血液系、中枢神経系、呼吸器、肝臓、腎臓) とした。なお、前胃の所見は刺激によるものと考え分類根拠としなかった。
吸引性呼吸器有害性GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。なお、HSDB (Access on June 2017) に収載された数値データ (粘性率: 0.35 mPa・s (20℃)、密度 (比重): 0.78745) より、動粘性率は0.444 mm2/sec (20℃) と算出される。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性（急性）魚類 (ヒメダカ)の96時間LC50 > 100 mg/L (環境省生態影響試験 (1995))他から、区分外とした。
水生環境有害性（長期間）難水溶性でなく (水溶解度 = 1.00×106 mg/L (PHYSPROP Database (2005)))、急性毒性が低いことから、区分外とした。
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。
１３．廃棄上の注意
残余廃棄物特別管理産業廃棄物に該当する。
特別管理産業廃棄物処理基準に従って処理を行うか、特別管理産業廃棄物の許可業者に運搬又は処分を委託する。
汚染容器及び包装容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、12項の環境影響情報とに基づいて、修正が必要な場合がある。
国際規制
国連番号1648
国連品名ACETONITRILE
国連危険有害性クラス3
副次危険-
容器等級Ⅲ
海洋汚染物質該当しない
MARPOL73/78附属書Ⅱ及び
IBCコードによるばら積み
輸送される液体物質		該当する(Y)
該当する(Z)
国内規制
海上規制情報船舶安全法の規定に従う。
航空規制情報航空法の規定に従う。
陸上規制情報消防法、毒物及び劇物取締法、道路法の規定に従う。
特別な安全上の対策消防法、毒物及び劇物取締法、道路法の規定によるイエローカード携行の対象物
その他 (一般的) 注意輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号*127
*　北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2008 Emengency Response Guidebook (ERG 2008)」（一般社団法人日本化学工業協会によって和訳されている（発行元：日本規格協会）に掲載されている。
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
化審法優先評価化学物質（法第２条第５項）
旧第２種監視化学物質（旧法第２条第５項）
労働安全衛生法名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条第１号、第２号別表第９）
危険物・引火性の物（施行令別表第１第４号）　
名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２第１号、第２号別表第９）
危険性又は有害性等を調査すべき物（法第５７条の３）
化学物質排出把握管理促進法（PRTR法）第１種指定化学物質（法第２条第２項、施行令第１条別表第１）
毒物及び劇物取締法劇物（指定令第２条）
道路法車両の通行の制限（施行令第１９条の１３、（独）日本高速道路保有・債務返済機構公示第１２号・別表第２）
消防法第４類引火性液体、第一石油類水溶性液体（法第２条第７項危険物別表第１・第４類）
港則法その他の危険物・引火性液体類（法第２１条第２項、規則第１２条、危険物の種類を定める告示別表）
航空法引火性液体（施行規則第１９４条危険物告示別表第１）
船舶安全法引火性液体類（危規則第３条危険物告示別表第１）
下水道法水質基準物質（法第１２条の２第２項、施行令第９条の４）
水質汚濁防止法有害物質（法第２条、施行令第２条、排水基準を定める省令第１条）
大気汚染防止法揮発性有機化合物（法第２条第４項）（環境省から都道府県への通達）　
有害大気汚染物質に該当する可能性がある物質（中央環境審議会第９次答申）
海洋汚染防止法有害液体物質（Ｚ類物質）（施行令別表第１）
有害液体物質（Ｙ類物質）（施行令別表第１）
廃棄物の処理及び清掃に関する法律特別管理産業廃棄物（法第２条第５項、施行令第２条の４）
土壌汚染対策法特定有害物質（法第２条第１項、施行令第１条）
１６．その他の情報
参考文献各データ毎に記載した｡
[注意] 本SDSはJIS Z7253:2012 に準拠して作成しています。