| １．化学品等及び会社情報 | |||
|---|---|---|---|
| 化学品の名称 | ニトログリコール | ||
| 化学品の英語名称 | Nitroglycol | ||
| 製品コード | R06-C-106-JNIOSH | ||
| 供給者の会社名 | ○○○○株式会社 | ||
| 住所 | 東京都△△区△△町△丁目△△番地 | ||
| 電話番号 | 03-1234-5678 | ||
| ファクシミリ番号 | 03-1234-5678 | ||
| 電子メールアドレス | 連絡先＠検セ.or.jp | ||
| 緊急連絡電話番号 | 03-1234-5678 | ||
| 推奨用途及び使用上の制限 | 爆薬原料(NITE-CHRIPより引用) | ||
| ２．危険有害性の要約 | |||
|---|---|---|---|
| GHS分類 | |||
| 分類実施日 (物化危険性及び健康有害性) | 令和6年度(2024年度)、ガイダンスVer.2.1 (GHS 6版, JIS Z7252:2019) ※一部、平成24年度（2012年度）、ガイダンス（H22.7版） （GHS 3版, JIS Z 7252:2009） | ||
| 物理化学的危険性 | 爆発物 | 不安定爆発物 | |
| 鈍性化爆発物 | - | ||
| 健康に対する有害性 | 急性毒性 (経口) | 区分4 | |
| 特定標的臓器毒性 (単回ばく露) | 区分1（心血管系） | ||
| 特定標的臓器毒性 (反復ばく露) | 区分1（心血管系、神経系、血液） | ||
| 分類実施日 (環境有害性) | 平成24年度（2012年度）、ガイダンス（H22.7版） （GHS 3版, JIS Z 7252:2009） | ||
| 環境に対する有害性 | - | ||
| ＧＨＳラベル要素 | |||
|---|---|---|---|
| 絵表示 |    | ||
| 注意喚起語 | 危険 | ||
| 危険有害性情報 | 不安定爆発物 飲み込むと有害 心血管系の障害 長期にわたる、又は反復ばく露による心血管系、神経系、血液の障害 | ||
| 注意書き | |||
| 安全対策 | 使用前に取扱説明書を入手すること。 粉砕／衝撃／摩擦のような乱暴な取扱いをしないこと。 保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。 取扱い後はよく手を洗うこと。 この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。 粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。 | ||
| 応急措置 | 火災の場合：爆発する危険性あり。区域から退避させること。炎が爆発物に届いたら消火活動をしないこと。 飲み込んだ場合：直ちに医師に連絡すること。 特別な処置が必要である（このラベルの・・・を見よ）。 注） ”・・・”は、ラベルに解毒剤等中毒時の情報提供を受けるための連絡先などが記載されている場合のものです。ラベル作成時には、”・・・”を適切に置き換えてください。 口をすすぐこと。 ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師に連絡すること。 気分が悪いときは、医師の診察／手当てを受けること。 | ||
| 保管 | 国又は都道府県の規則に従って保管すること。 施錠して保管すること。 | ||
| 廃棄 | 内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。 | ||
| 他の危険有害性 | 情報なし | ||
| ３．組成及び成分情報 | |||
|---|---|---|---|
| 化学物質・混合物の区別 | |||
| 化学名又は一般名 | ニトログリコール | ||
| 慣用名又は別名 | エチレングリコールジニトレート ジニトログリコール ニトログリコール | ||
| 英語名 | Nitroglycol | ||
| 濃度又は濃度範囲 | 情報なし | ||
| 分子式 (分子量) | C2H4N2O6 (152) | ||
| 化学特性 (示性式又は構造式) |  | ||
| CAS番号 | 628-96-6 | ||
| 官報公示整理番号 (化審法) | 2-1567 | ||
| 官報公示整理番号 (安衛法) | - | ||
| GHS分類に寄与する成分（不純物及び安定化添加物も含む） | - | ||
| ４．応急措置 | |||
|---|---|---|---|
| 吸入した場合 | 新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で安静にさせる。医師に連絡すること。 意識がないが呼吸がある場合は、横向きに安定した姿勢で寝かせ、低体温症から保護する。 気分が悪い時や呼吸に関する症状が現れた場合は、医師の診察／手当てを受けること。 呼吸困難な場合は酸素吸入をさせる。 心停止（反応がなく、呼吸が正常でない）の場合は、直ちに胸骨圧迫と人工呼吸を行う。可能な場合は、自動体外式除細動器(AED)を使用すること。 以上、GESTIS、ICSC参照。 | ||
| 皮膚に付着した場合 | 直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。 皮膚に付着した部分を流水またはシャワーで洗い流したのち、水と石けん（鹸）で丁寧に洗浄する。 被害者を静かな場所に寝かせ、低体温症にならないようにする。 連絡先がそれほど広範でなくても: 医師の診察／手当てを受けること。 蒸気への同時吸入ばく露に注意すること(「気道」を参照)。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 眼に入った場合 | まぶたを大きく広げて流水で少なくとも10分間、患部を洗眼する。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 飲み込んだ場合 | 口をすすぎ、液体を吐き出す。 無理に吐かせないこと。 中毒の症状は、一定期間遅れて現れることがある。 自然嘔吐の場合は、嘔吐物が呼吸器に侵入するのを防ぐため、頭を胸より低くし、うつぶせの姿勢にする。 以上、GESTIS、ICSC参照。 | ||
| 急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状 | 急性: 心血管系に影響を与えることがある。 突然の血圧低下を生じることがある。 血管に影響を与えることがある。 メトヘモグロビン生成を生じることがある。 医学的な経過観察が必要である。 これらの影響は、遅れて現われることがある。 慢性: 心臓循環系への影響 (特に急性の影響を補う効果) 以上、GESTIS、ICSC参照。 | ||
| 応急措置をする者の保護に必要な注意事項 | 救助者は、状況に応じて適切な眼、皮膚の保護具を着用する | ||
| 医師に対する特別な注意事項 | 情報なし | ||
| ５．火災時の措置 | |||
|---|---|---|---|
| 適切な消火剤 | 水噴霧、粉末消火薬剤、泡消火薬剤、二酸化炭素を使用する。 以上、ICSC参照。 | ||
| 使ってはならない消火剤 | 火災が周辺に広がる恐れがあるため、直接の棒状注水を避ける。 | ||
| 特有の危険有害性 | 火災の場合、有害物質（亜硝酸ガス、一酸化炭素と二酸化炭素）が放出される可能性がある。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 特有の消火方法 | 事故が発生した場合は、すぐに避難すること。 危険区域の周囲を広く囲み、その区域を封鎖するか、必要に応じて避難させること。 安全な場所から消火作業を行う。 周囲の容器を水スプレーで冷却する。 可能であれば、容器を危険区域から移動する。 加熱すると圧力が上昇し、破裂や爆発の危険がある。 バックファイアに注意すること。 着火（発火）源を遮断する。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 消火を行う者の特別な保護具及び予防措置 | 消火作業の際は、適切な自給式の呼吸器用保護具、眼や皮膚を保護する防護服 (耐熱性) を着用する。 以上、GESTIS参照。 | ||
| ６．漏出時の措置 | |||
|---|---|---|---|
| 人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置 | 個人用保護具：自給式呼吸器付完全保護衣。 影響を受ける周囲に警告すること。 以上、GESTIS、ICSC参照。 | ||
| 環境に対する注意事項 | 閉じた装置のみを使用すること。 容器とパイプラインにラベルを貼ること。 水、排水、下水、または地中への浸透を防ぐ。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 封じ込め及び浄化の方法及び機材 | この物質を環境中に放出してはならない。 こぼれた物質を密閉式容器内に収集する。 残留液を、砂または不活性吸収剤に吸収させる こぼれた液体は吸収剤(珪藻土、バーミキュライト、砂など)で吸収し、規制に従って廃棄すること。 その後、周囲を換気し、こぼれた場所を洗浄する。 収集容器にはラベルを貼ること。容器は換気の良い場所に保管すること。 以上、GESTIS、ICSC参照。 | ||
| 二次災害の防止策 | 情報なし | ||
| ７．取扱い及び保管上の注意 | |||
|---|---|---|---|
| 取扱い | |||
| 技術的対策 | 「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する 建物にサージを取り付ける。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 安全取扱い注意事項 | この物質は、作業に必要な量を超えて持ち込まない。 容器を開けたままにしないこと。 飛沫を避けること。 ラベルの付いた容器にのみ注入すること。 輸送の際は細心の注意を払うこと。揺れを避けること。 爆発の危険性がある。 発火源(電気機器、裸火、熱源、火花など)から距離を置くこと。 禁煙。 作業エリアでの溶接はしないこと。 衝撃や摩擦を避けること。 帯電を防ぐ(例えばアースを使用)。 火花防止工具を使用する。 機器類は防爆構造とする。 以上、GESTIS、ICSC参照。 | ||
| 接触回避 | 酸化剤、還元剤等 | ||
| 衛生対策 | 眼、皮膚、衣類への接触を避けること。接触した場合は患部を洗浄する。 粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーの吸入を避けること。 汚染された衣類を再使用する場合には洗濯をすること。 シャワー付きの洗面所と、可能であれば、私服と作業服用の独立した収納を備えた部屋を用意すること。 使用後は手を洗うこと。 以上、GESTIS参照。 | ||
| 保管 | |||
| 安全な保管条件 | 容器にはラベルを貼付すること。 できるだけ元の容器に保管すること。 物質は光に敏感なため、遮光すること。 湿気から保護すること。 可能であれば屋外に保管すること。 容器を密閉し、涼しくて乾燥した換気の良い場所で保管すること。 過熱/加熱から保護すること。 以上、GESTIS、ICSC参照。 | ||
| 安全な容器包装材料 | 消防法、道路法、火薬類取締法、国連輸送法規で規定されている容器を使用する。 | ||
| ８．ばく露防止及び保護措置 | ||||
|---|---|---|---|---|
| 許容濃度については日本産衛学会の「許容濃度の勧告」及びACGIHの「TLVs and BEIs」について記載しています。 | ||||
| 管理濃度 | 0.05ppm | |||
| 濃度基準値 | ||||
| 八時間濃度基準値 | - | |||
| 短時間濃度基準値 | - | |||
| 許容濃度 | ||||
| 日本産衛学会 (2024年度版) | 許容濃度: 0.05 ppm、 0.31 mg/m3（経皮吸収） | |||
| ACGIH (2024年版) | TLV-STEL: 0.01 ppm TLV-SL: 0.02 mg/100 cm2 （Skin） | |||
| 設備対策 | 取り扱いの場所の近くに、洗眼および身体洗浄のための設備を設ける。 高温下や、ミストが発生する場合は換気装置を使用する。 建物にサージを取り付ける。 燃焼の危険を引き起こさないように電気システムを構築すること。 静電気放電に対する予防措置を講じること。 帯電できるすべての部品をアース（接地）する。 作業場での洗浄設備を設置する。 本物質を大量に取り扱う場合は、緊急用シャワーを設置すること。 以上、GESTIS参照。 | |||
| 保護具 | ||||
| 呼吸用保護具 | 緊急時には、呼吸保護具を着用する。 フィルター装置の使用限界を超える濃度、酸素濃度が18%未満の容量、または不明確な状況では、絶縁装置を使用すること。 以上、GESTIS参照。 | |||
| 手の保護具 | 必要に応じて適切な不浸透性の保護手袋を使用すること。着用する前に締まり具合を確認すること。手袋は取り外す前に十分に清掃し、換気の良い場所に保管すること。 以上、GESTIS参照。 | |||
| 眼の保護具 | 必要に応じて安全眼鏡、保護面、安全ゴーグルなどの眼用保護具を着用する。 以上、GESTIS参照。 | |||
| 皮膚及び身体の保護具 | 身体の保護リスクに応じて、不浸透性の適切な防護服または適切な化学防護服を着用する。 以上、GESTIS参照。 | |||
| ９．物理的及び化学的性質 | |||
|---|---|---|---|
| 物理的状態 | |||
| 物理状態 | 液体 | ||
| 色 | 無色～黄色 | ||
| 臭い | 無臭 | ||
| 融点／凝固点 | -22.3 ℃ (GESTIS (2024)) | ||
| 沸点、初留点及び沸騰範囲 | 198.5 ℃ (HSDB in PubChem (2024)) | ||
| 可燃性 | 可燃性 (HSDB in PubChem (2024)) | ||
| 爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界 | データなし | ||
| 引火点 | 215 ℃ （Closed cup） (HSDB in PubChem (2024)) | ||
| 自然発火点 | 217 ℃ (GESTIS (2024)) | ||
| 分解温度 | 110 ℃ 爆発する (GESTIS (2024)) | ||
| pH | データなし | ||
| 動粘性率 | 4.2 mPa s （dynamic、20℃） (ECHA CHEM（2024）) | ||
| 溶解度 | 水：6800 mg/L（20℃） わずかに溶ける (HSDB in PubChem (2024)) エーテル、エタノール、四塩化炭素、ベンゼン、トルエン、アセトン：可溶 (HSDB in PubChem (2024)) | ||
| n-オクタノール／水分配係数 | log Kow：1.16 (HSDB in PubChem (2024)) | ||
| 蒸気圧 | 0.072 mmHg （20℃） (HSDB in PubChem (2024)) 7 Pa (20℃) (ICSC (1999)) | ||
| 密度及び／又は相対密度 | 1.4918 g/cm3 （20℃） (HSDB in PubChem (2024)) | ||
| 相対ガス密度 | 5.25 （Air＝1） (HSDB in PubChem (2024)) | ||
| 粒子特性 | データなし | ||
| １０．安定性及び反応性 | |||
|---|---|---|---|
| 反応性 | 物質は爆発性である。 火災時に、刺激性あるいは有毒なフュームやガスを放出する。 火災および爆発の危険性がある。 以上、ICSC参照。 | ||
| 化学的安定性 | 通常の取扱い条件下では安定である。 | ||
| 危険有害反応可能性 | 爆発性の液体。 物理的な衝撃や摩擦、温暖化、その他の発火源に反応し、大量のガスを放出しながら急速に分解する。 約110℃に加熱すると爆発する。 接触すると爆発するリスク: 衝撃、摩擦、熱、発火源。 燃焼すると、窒素酸化物の有毒なフュームを生成する。 酸と反応する。 以上、GESTIS、ICSC参照。 | ||
| 避けるべき条件 | 直射日光を避け、冷暗所に保管する。 | ||
| 混触危険物質 | 酸化剤、還元剤等 | ||
| 危険有害な分解生成物 | 火災の場合、有害物質（亜硝酸ガス、一酸化炭素と二酸化炭素）が放出される可能性がある。 以上、GESTIS参照。 | ||
| １１．有害性情報 | ||||
|---|---|---|---|---|
| 急性毒性 | ||||
| 経口 | 【分類根拠】 （１）、（２）より区分４とした。 【根拠データ】 （１）ラットのLD50：616 mg/kg（MAK(DFG) (2018)、Patty 6th. (2012)、REACH登録情報 (Accessed Aug. 2024)） （２）ラットのLD50：460 mg/kg（同上、ACGIH (2023)） 【参考データ等】 （３）マウスのLD50：540 mg/kg（ACGIH (2023)、MAK(DFG) (2018)、REACH登録情報 (Accessed Aug. 2024)） （４）EU CLP（Accessed Aug. 2024）では本物質、ニトログリセリン（CAS登録情報 55-63-0）ともにAcute Tox. 2に分類されている。 | |||
| 経皮 | 【分類根拠】 （１）～（３）の情報があるが、入手可能な情報から区分を特定できず、分類できないとした。 【根拠データ】 （１）ラットのLD50：3,800 mg/kg（US Center for Disease Control and Prebvention (1978) (ACGIH (2023) より引用)、Spravochnik po Toksikologii i Gigienicheskim Normativam Vol.96 (1999)(GESTIS (Accessed Aug. 2024) より引用、RTECS (ECHA CHEM (Accessed Nov. 2024) より引用)) （２）ラットのLD50：100 mg/kg (Gross & Hellrung (1942) (ECHA CHEM (Accessed Nov. 2024) より引用)) （３）ラットのLD50：16,000 mg/kg（Fovssman et al. (1958)(産業医学28巻3号（1986) より引用)) 【参考データ等】 （４）ウサギのLD50：400 mg/kg (Gross & Hellrung (1942) (ECHA CHEM (Accessed Nov. 2024) より引用)) （５）本物質は無傷の皮膚からかなり容易に吸収されることが知られている。本物質はダイナマイトに使用されており、作業員が箱中のダイナマイトから気化した本物質を含む蒸気、又は蒸気と固相の組合わせ（本物質の気中濃度：2.3 mg/m3～4.1 mg/m3）に素手で触れた場合も、ゴムと綿の手袋を使用した場合も、血液中から本物質が検出された（平均26μg/L）。また、本物質18～35 mgを含有する１％アルコール溶液をヒトボランティアの前腕に塗布した場合に頭痛を生じることが明らかにされた（ACGIH (2023)）。 （６）本物質は経皮吸収性が高く、ニトログリセリンよりも皮膚からの吸収が速く、容易に致死量に達する。動物は通常数日後に死亡する。本物質の原液を剃毛したネコの背部皮膚に閉条件下で塗布した試験において、ばく露時間によっては重度のメトヘモグロビン血症がみられ、一部を除き死亡した。一方、ウサギでは閉塞塗布で適用しても致命的な影響はみられなかった（MAK(DFG) (2018)）。 （７）EU CLP分類（Accessed Aug. 2024）では、本物質、ニトログリセリンともにAcute Tox. 1に分類されている。 | |||
| 吸入: ガス | 【分類根拠】 GHSの定義における液体であり、区分に該当しない。 | |||
| 吸入: 蒸気 | 【分類根拠】 データ不足のため分類できない。 【参考データ等】 （１）ダイナマイト作業者の中で本物質への皮膚ばく露が限られている、あるいは全くない人を対象とした研究において、本物質のばく露濃度が<0.04～0.06 ppm（<0.25～0.35 mg/m3）の場合、ほぼ即時（3分以内）に頭痛が発症し、その後血圧が低下することが明らかにされた。ダイナマイト作業者はニトログリセリンにも共ばく露されており、ニトログリセリンに比べて本物質の蒸気圧が比較的高いことから、この影響は主に本物質によるものと考えられる（ACGIH (2023)）。 （２）本物質とニトログリセリンの混合物0.05 ppmに25分間ばく露したボランティアにおける決定的影響（critical effect）は頭痛の発生や血圧低下により示される血管拡張であり、その影響は軽度であった。職業的ばく露状況において、症状や影響を引き起こす本物質ばく露レベルを評価することは非常に困難である。本物質は通常、有機硝酸エステル混合物としてばく露される上に、本物質蒸気は経気道吸収と経皮吸収の両方が起きるからである（MAK(DFG) (2018)）。 （３）EU CLP（Accessed Aug. 2024）では、本物質、ニトログリセリンともにAcute Tox. 2に分類されているが、根拠は明らかでない。 | |||
| 吸入: 粉じん及びミスト | 【分類根拠】 データがなく分類できない。 | |||
| 皮膚腐食性及び皮膚刺激性 | データ不足。なお、皮膚への影響について動物試験の報告はないが、ヒトでの経験から本物質は皮膚に刺激を起こしそうにない（PATTY（5th, 2001））とされる。実際には20人の被験者に本物質0.1%～0.5%濃度で適用した刺激性試験において、誰にも刺激性を生じなかった（NIOSH Publications（2011）））との報告があるが、試験物質がかなり希釈されているため、区分に該当しないとする根拠とはなり得ない。 | |||
| 眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性 | データなし。なお、眼の試験に関する報告はないが、ヒトでの広範な経験からは、眼との接触により著しい刺激を生じるようなことはなさそうであるとの示唆（PATTY（5th, 2001））が述べられている。 | |||
| 呼吸器感作性 | データなし。 | |||
| 皮膚感作性 | データなし。 | |||
| 生殖細胞変異原性 | データなし。 | |||
| 発がん性 | データなし。 | |||
| 生殖毒性 | データなし。 | |||
| 特定標的臓器毒性 (単回ばく露) | ヒトで本物質の吸入ばく露により、重度の頭蓋脳の拡張を起こし、収縮期血圧の上昇、脳血流の上昇、局所毛細血管抵抗の低下を伴う血管弾性の増加が見られるとの報告（PATTY（5th, 2001））、また、本物質中毒の主な症状は、血管拡張による頭痛、血圧低下、四肢末梢の知覚異常などであった（産業医学 28巻3号（1986））との報告、また、本物質の中毒量が容易に皮膚を介して吸収され、心血管系に影響を与え、血圧低下を来たすことがあり（環境省リスク評価 第7巻（2009））、さらに本物質の標的臓器は心血管系である（オランダ評価文書（2005））とも記載されている。以上より区分1（心血管系）とした。なお、実験動物の場合もラットに経口投与後の主な症状は血管拡張である（PATTY（5th, 2001））と記載されている。 | |||
| 特定標的臓器毒性 (反復ばく露) | 火薬製造工場の労働者を対象とした調査で、ばく露量に依存して頭痛、脈拍数増加、血圧（収縮期）低下がみられた（環境省リスク評価 第7巻（2009））こと、別の火薬製造工場の労働者1271人中143人に脈波異常がみられた（対照の175人には異常なし）（ACGIH（7th, 2001））こと、本物質中毒の主な症状は、血管拡張による頭痛、血圧低下、四肢末梢の知覚異常であった（産業医学28巻3号（1986））こと、また、本物質は容易に皮膚から吸収され、心血管系に影響を与え、血圧低下を来たすことがある（環境省リスク評価 第7巻（2009））ことなど、心血管系に対する影響を示す疫学知見に基づき区分1（心血管系）とした。また、労働現場におけるニトログリコール中毒症の認定基準として心臓症状の他、失神、四肢の脱力感または冷感、四肢末端（特に手指）のしびれの症状を呈する場合が記載されている（厚労省情報公開推進局：ニトログリコール中毒症の認定）ことから区分1（神経系）とした。一方、ラットまたはモルモットに80 ppm（0.496 mg/L）を6ヵ月吸入投与後、赤血球でハインツ小体形成、肝臓と脾臓で貧血時の所見に類似した病理学的変化（PATTY（5th, 2001））がみられ、ネコに0.155～0.196 mg/L（蒸気：6時間換算値）を1000日吸入ばく露により、赤血球数減少、ヘモグロビン濃度低下、網状赤血球数増加に加え、メトヘモグロビンが全例で検出された（環境省リスク評価 第7巻（2009））。ネコに対するばく露濃度がガイダンス値区分1に相当することから、区分1（血液）とした。 | |||
| 誤えん有害性＊ | データなし。 | |||
| * JIS Z7252の改訂により吸引性呼吸器有害性から項目名が変更となった。 | ||||
| １２．環境影響情報 | |||
|---|---|---|---|
| 生態毒性 | |||
| 水生環境有害性 短期(急性) | データがなく分類できない。 | ||
| 水生環境有害性 長期(慢性) | データがなく分類できない。 | ||
| 残留性・分解性 | - | ||
| 生態蓄積性 | - | ||
| 土壌中の移動性 | - | ||
| オゾン層への有害性 | 当該物質はモントリオール議定書の附属書A～C及びEに列記されていない。 | ||
| １３．廃棄上の注意 | |||
|---|---|---|---|
| 化学品（残余廃棄物）、当該化学品が付着している汚染容器及び包装の安全で、かつ、環境上望ましい廃棄、又はリサイクルに関する情報 | 廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。 都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。 廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。 容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。 空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。 | ||
| １４．輸送上の注意 | ||||
|---|---|---|---|---|
| 本物質のGHS分類結果に基づく国際規制の分類等は、以下の通りと推定されるが、該否は製品によって異なる場合がある。輸送危険物の分類は、容器等級を含め、荷送人が責任をもって判断することとされているため、輸送の際には、個々の貨物について、製品の状態、形状等も考慮し、輸送モード (航空、船舶) を規制する法規に沿って事業者が判断する必要がある。 | ||||
| 国際規制 | ||||
| 国連番号 | 0081 | |||
| 品名（国連輸送名） | 爆破薬（タイプA） | |||
| 国連分類 | 1.1D | |||
| 副次危険 | - | |||
| 容器等級 | - | |||
| 海洋汚染物質 | 該当しない | |||
| MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質 | 該当しない | |||
| 国内規制 | ||||
| 海上規制情報 | 船舶安全法の規定に従う | |||
| 航空規制情報 | 航空法の規定に従う | |||
| 陸上規制情報 | 消防法、道路法、火薬類取締法の規定に従う | |||
| 特別な安全上の対策 | 消防法、道路法、火薬類取締法の規定によるイエローカード携行の対象物 | |||
| その他 (一般的) 注意 | 輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。 重量物を上積みしない。 | |||
| 緊急時応急措置指針番号* | 112 | |||
| * 北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2024 Emengency Response Guidebook」に掲載されている。 | ||||
| １５．適用法令 | ||||
|---|---|---|---|---|
| 法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。 | ||||
| 労働安全衛生法 | 特定化学物質第２類物質（施行令別表第３第２号・特定化学物質障害予防規則第２条第１項第２号） 【２５ ニトログリコール】 特定化学物質第２類物質、管理第２類物質（特定化学物質障害予防規則第２条第１項第２、５号） 【２５ ニトログリコール】 名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条、施行令別表第９）（令和７年３月３１日まで） 【４２２ ニトログリコール】 名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条、労働安全衛生規則別表第２）（令和７年４月１日以降） 【１４７３ ニトログリコール】 名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２、施行令別表第９）（令和７年３月３１日まで）【４２２ ニトログリコール】 名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２、労働安全衛生規則別表第２）（令和７年４月１日以降） 【１４７３ ニトログリコール】 危険性又は有害性等を調査すべき物(法第５７条の３) 危険物・爆発性の物（施行令別表第１第１号） 【１ ニトログリコール、ニトログリセリン、ニトロセルローズ、その他の爆発性の硝酸エステル類】 特殊健康診断対象物質・現行取扱労働者（法第６６条第２項、施行令第２２条第１項） 【３ ニトログリコール】 作業環境評価基準（法第６５条の２第２項）【２３ ニトログリコール】 | |||
| 労働基準法 | 疾病化学物質（法第７５条第２項、施行規則第３５条別表第１の２第４号１） 【ニトログリコール】 | |||
| 化学物質排出把握管理促進法 (PRTR法) | - | |||
| 毒物及び劇物取締法 | - | |||
| 消防法 | 第５類 自己反応性物質（法第２条第７項危険物別表第１・第５類） 【２ 硝酸エステル類】 | |||
| 水道法 | 水質基準（平１５省令１０１号） 【１１ 硝酸態窒素及び亜硝酸態窒素】 | |||
| 水質汚濁防止法 | 有害物質（法第２条、施行令第２条） 【２６ アンモニア、アンモニウム化合物、亜硝酸化合物及び硝酸化合物】 | |||
| 道路法 | 車両の通行の禁止（施行令第１９条の１２、（独）日本高速道路保有・債務返済機構公示第１２号・別表第１） | |||
| 船舶安全法 | 火薬類（危規則第３条危険物告示別表第１） | |||
| 航空法 | 輸送禁止（施行規則第１９４条） | |||
| 港則法 | 火薬類（法第２０条第２項、規則第１２条、危険物の種類を定める告示別表） | |||
| 火薬類取締法 | 火薬類（法第２条） | |||
| １６．その他の情報 | ||||
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| 参考文献 | ||||
| 9項、11項については各データ毎に記載｡その他の各項については以下を参照。 ・NITE化学物質総合情報提供システム（NITE-CHRIP） ・International Chemical Safety Cards (ICSC) ・Hazardous Substances Data Bank (HSDB) ・GESTIS Substance database (GESTIS) ・2024 Emengency Response Guidebook ・一般社団法人日本化学工業協会 編「GHS対応ガイドライン ラベル及び表示・安全デ－タシ－ト作成指針」 ・厚生労働省「皮膚障害等防止用保護具の選定マニュアル第１版」 | ||||
厚生労働省