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安全データシート
(JIS Z7253:2019準拠)
ボルネオ－ル
作成日 2010年3月31日
改訂日 2024年3月29日
化学品の名称ボルネオ－ル
化学品の英語名称Bicyclo[2.2.1]heptan-2-ol, 1,7,7-trimethyl-, (1R,2S,4R)-rel-
製品コードR05-C-043-JNIOSH
供給者の会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファクシミリ番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限香料（薫香，墨の香料），医薬・医薬部外品配合原料 (NITE-CHRIPより引用)
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)		R6.3.29、政府向けGHS分類ガイダンス（令和3年度改訂版 (Ver2.1)）を使用　　※一部、ガイダンス（H21.3版） （GHS 2版, JIS Z 7252:2009）
物理化学的危険性可燃性固体区分2
健康に対する有害性特定標的臓器毒性
（単回ばく露）		区分2（中枢神経系）
分類実施日
(環境有害性)		H22.3.31、ガイダンス（H21.3版） （GHS 2版, JIS Z 7252:2009）
環境に対する有害性-
ＧＨＳラベル要素
絵表示炎健康有害性
注意喚起語警告
危険有害性情報可燃性固体
中枢神経系の障害のおそれ
注意書き
　安全対策熱、高温のもの、火花、裸火及び他の着火源から遠ざけること。禁煙。
容器を接地しアースをとること。
防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。
取扱い後は手をよく洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
　応急措置火災の場合：消火するために適切な消火剤を使用すること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師に連絡すること。
　保管施錠して保管すること。
　廃棄内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性-
３．組成及び成分情報
化学物質・混合物の区別化学物質
化学名又は一般名ボルネオ－ル
慣用名又は別名２－ヒドロキシ－１，７，７－トリメチルビシクロ［２．２．１］ヘプタン
ＤＬ－ボルネオール
英語名Bicyclo[2.2.1]heptan-2-ol, 1,7,7-trimethyl-, (1R,2S,4R)-rel-
2-hydroxy-1,7,7-trimethylbicyclo[2.2.1]heptane
Bicyclo[2.2.1]heptan-2-ol, 1,7,7-trimethyl-, endo-
濃度又は濃度範囲情報なし
分子式 (分子量)C10H18O　(154)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号507-70-0
官報公示整理番号(化審法)4-607
官報公示整理番号(安衛法)情報なし
GHS分類に寄与する成分（不純物及び安定化添加物も含む）情報なし
４．応急措置
吸入した場合新鮮な空気のある場所に移動させる。呼吸困難な場合は酸素吸入をさせる。呼吸が止まっている場合は、人工呼吸を行う。医師に連絡すること。
以上、ERG参照。
皮膚に付着した場合汚染された衣服を脱がせる。直ちに皮膚に付着した部分を流水で少なくとも20分間洗浄する。医師に連絡すること。
以上、ERG参照。
眼に入った場合直ちに流水で少なくとも20分間洗浄する。医師に連絡すること。
以上、ERG参照。
飲み込んだ場合医師に連絡すること。
以上、ERG参照。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状皮膚：刺激、炎症。
眼：炎症。
以上、PubChem参照。
応急措置をする者の保護に必要な注意事項情報なし
医師に対する特別な注意事項情報なし
５．火災時の措置
適切な消火剤水噴霧、粉末消火薬剤、耐アルコール泡消火薬剤、二酸化炭素。
以上、GESTIS参照。
使ってはならない消火剤棒状注水
以上、GESTIS参照。
火災時の特有の危険有害性火災の場合、有害物質（一酸化炭素、二酸化炭素）が放出される可能性がある。
以上、GESTIS参照。
特有の消火方法周囲の容器を水スプレーで冷却する。可能であれば、容器を危険区域外に持ち出す。着火源となるものを遮断する。
以上、GESTIS参照。
消火を行う者の特別な保護具及び予防措置消火作業の際は、適切な自給式の呼吸器用保護具、眼や皮膚を保護する防護服 (耐熱性) を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置粉じんマスクを着用する。
以上、GESTIS参照。
環境に対する注意事項水域に対する危険性がある。水、排水、下水、または地中への浸透を防ぐ。多量の場合は、自治体に連絡する。
以上、GESTIS参照。
封じ込め及び浄化の方法及び機材すべての着火源を取り除く（現場での喫煙、火花や火炎の禁止）。
こぼれた物質を密閉式容器内に掃き入れる。
残留分を注意深く集め、安全な場所に移す。
粉塵の拡散を防ぐ。
この物質を環境中に放出してはならない。
二次災害の防止策火花を発生しない安全な用具を使用する｡
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
安全取扱注意事項保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
容器を開けたままにしない。漏出を避ける。粉じんの発生を避ける。使用する場合は十分な換気を確保すること。
熱、高温のもの、火花、裸火及び他の着火源から遠ざけること。禁煙。
容器を接地しアースをとること。
防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。
以上、GHS分類結果、GESTIS参照。
接触回避「10. 安全性及び反応性」を参照。
衛生対策粉じんの吸入を避ける。休憩前や作業終了時には石鹸と水で皮膚を洗い、洗浄後は脂肪分の多いスキンケア製品を塗布する。この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
以上、GHS分類結果、GESTIS参照。
保管
安全な保管条件施錠して保管する。容器を密閉し、室温の乾燥した換気の良い場所で保管すること。
以上、GHS分類結果、GESTIS参照。
安全な容器包装材料国連輸送法規で規定されている容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
許容濃度等については日本産衛学会の「許容濃度の勧告」及びACGHIの「TLVs and BEIs」について記載しています。
管理濃度-
濃度基準値
八時間濃度基準値-
短時間濃度基準値-
許容濃度等
日本産衛学会（2023年版）-
ACGIH（2023年版）-
設備対策作業場所には換気設備を設置する。取り扱い場所の近くに洗浄のための設備を設ける。多量の物質を取り扱う場合は、緊急用シャワーが必要である。床に排水溝を設けないこと。
以上、GESTIS参照。
保護具
呼吸用保護具緊急時（例：意図しない物質の放出）には、呼吸保護具を着用する。
作業者が粉じんにばく露される場合は呼吸保護具（防じんマスク等）の着用を検討する。
防じんマスクの選択については､以下の点に留意する。
-酸素濃度が18%未満の場所では使用しない。また、有害なガスが存在する場所においては防じんマスクを使用せず、その他の呼吸用保護具の利用を検討すること｡
-防じんマスクは、国家検定合格品であることを確認し、作業に適した性能及び構造のものを選ぶ｡その際、取扱説明書等に記載されているデータを参考にする｡
手の保護具必要に応じて保護手袋を着用する。ニトリルゴムが適している。
以上、GESTIS参照。
眼の保護具必要に応じてサイドガード付きの保護眼鏡を着用する。
以上、GESTIS参照。
皮膚及び身体の保護具必要に応じて耐火性/帯電防止性のある保護衣を着用する。
以上、GESTIS参照。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
物理状態固体
色白色～オフホワイト
臭いショウ脳臭
融点／凝固点約 178 ℃（約 101.325kPa）（ECHA(2023)）
206～207 ℃（GESTIS(2023)）
沸点、初留点及び沸騰範囲194 ℃（気圧は規定されていない。）（ECHA(2023)）
212 ℃（PubChem(2023)）
可燃性可燃性、引火性（PubChem(2023)）
爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界データなし
引火点60 ℃（密閉式）（PubChem(2023)）
自然発火点約 97 ℃（ECHA(2023)）
分解温度データなし
pHデータなし
動粘性率データなし
溶解度水: 約 0.014 g/l（20℃）（ECHA(2023)）
水: 738 mg/l（25℃）（PubChem(2023)）
n-オクタノール／水分配係数log Pow: 約 3.6（20℃）（ECHA(2023)）
log Kow: 2.69（PubChem(2023)）
log Kow: 3.24（PubChem(2023)）
蒸気圧約 34.2 mm Hg（約 25℃）（ECHA(2023)）
5.02X10-2 mm Hg（25℃）（PubChem(2023)）
密度及び／又は相対密度約 1.064 g/cm3（20℃）（ECHA(2023)）
1.10 g/cm3（20℃）（PubChem(2023)）
相対ガス密度データなし
粒子特性データなし
１０．安定性及び反応性
反応性「危険有害反応可能性」を参照。
化学的安定性推奨される保管条件下では安定
危険有害反応可能性加熱により分解し、刺激性の煙とフュームを発生する。
避けるべき条件火気、加熱、高温、静電気、火花、爆発性混合気の形成
混触危険物質情報なし
危険有害な分解生成物刺激性の煙やフューム
１１．有害性情報
急性毒性
経口データ不足で分類できない。なお、ラットLD50値として500 mg/kgの報告（RTECS（1997））、ヒトの致死量は50～500 mg/kgと考えられており（HSDB in PubChem (Accessed 2002））、さらに50～150 mg/kgでヒトが死に至る可能性があるとの記述がある（HSDB in PubChem (Accessed 2002））。
経皮データなし。
吸入: ガスGHS定義における固体である。
吸入: 蒸気データなし。
吸入: 粉じん及びミストデータなし。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性データなし。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。なお、新たな知見に基づき、本項目を見直したが、分類結果に変更はない（2023年度）。

【参考データ等】
（１）本物質の構造関連物質のBornan-2-one（CAS登録番号：76-22-2）について、ウサギ（n=4）を用いた眼刺激性試験（OECD TG 405 相当、7日観察）において、眼刺激性はみられなかったとの報告がある（REACH登録情報 (Accessed Sep. 2023)）。
（２）本物質の構造関連物質のBornan-2-oneについて、in vitro 眼刺激性試験（OECD TG 437、GLP）において、in vitro刺激性スコア（IVIS）=117.25（>55で区分1）との報告がある（REACH登録情報 (Accessed Sep. 2023)）。ただし、試験を行ったBornan-2-oneはケトンであり、OECD TG 437において、ケトンは過大評価となる可能性があり、慎重に解釈する必要があると指摘されている。
呼吸器感作性データなし。
皮膚感作性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。なお、新たな知見に基づき、本項目を見直したが、分類結果に変更はない（2023年度）。

【参考データ等】
（１）本物質の構造関連物質のBornan-2-one（CAS登録番号：76-22-2）について、モルモット（n=15）を用いたBuehler試験（OECD TG 406）において、感作性はみられなかったとの報告がある（REACH登録情報 (Accessed Aug. 2023)。
（２）本物質の構造関連物質のBornan-2-one（CAS登録番号：76-22-2）について、DPRA法試験（OECD TG 442C、GLP）において、システインとリジンの減少率が0.41％で陰性との報告がある（REACH登録情報 (Accessed Sep. 2023) ）。
（３）本物質の構造関連物質のBornan-2-oneについて、LuSens法試験（OECD TG 442D、GLP）において、陽性との報告がある（REACH登録情報 (Accessed Sep. 2023) ）。
生殖細胞変異原性In vivoの試験データがなく分類できない。なお、in vitro試験についてはエームス試験で陰性結果が報告されている（HSDB in PubChem (Accessed 2002））。
発がん性データなし。
生殖毒性データなし。
特定標的臓器毒性 (単回ばく露)ヒトでばく露により嘔気、嘔吐、精神錯乱、眩暈、痙攣を起こす可能性が述べられている（HSDB（2002））。そして、中毒の初期には一般に消化器系（胃炎、嘔気、嘔吐、心窩部不快）と中枢神経系（不安、激越、錯乱、譫妄、興奮、発作）に影響を与え、後期には中枢神経系の抑制により無呼吸、場合によっては昏睡から死亡に至る可能性があるとの記述（HSDB in PubChem (Accessed 2002））に基づき、List 2の情報であることを考慮して区分2（中枢神経系）とした。
特定標的臓器毒性 (反復ばく露)データなし。
誤えん有害性*データなし。
*　JIS Z7252の改訂により吸引性呼吸器有害性から項目名が変更となった。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性 短期(急性)データなし。
水生環境有害性 長期(慢性)データなし。
残留性・分解性化審法分解度試験：良分解性（化学物質安全性点検結果等（分解性・蓄積性））
生態蓄積性情報なし
土壌中の移動性情報なし
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書A～C及びEに列記されていない。
１３．廃棄上の注意
化学品（残余廃棄物）、当該化学品が付着している汚染容器及び包装の安全で、かつ、環境上望ましい廃棄、又はリサイクルに関する情報廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、12項の環境影響情報とに基づいて、修正が必要な場合がある。
国際規制
国連番号1312
品名（国連輸送名）ボルネオール
国連分類4.1
副次危険-
容器等級Ⅲ
海洋汚染物質該当しない
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当しない
国内規制
海上規制情報船舶安全法の規定に従う。
航空規制情報航空法の規定に従う。
陸上規制情報道路法の規定に従う。
特別な安全上の対策道路法の規定によるイエローカード携行の対象物
その他 (一般的) 注意輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号*133
*　北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2020 Emengency Response Guidebook (ERG 2020)」（一般社団法人日本化学工業協会によって和訳されている（発行元：日本規格協会）に掲載されている。
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条、労働安全衛生規則別表第２）（令和８年４月１日以降）
名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２、労働安全衛生規則別表第２）（令和８年４月１日以降）
危険性又は有害性等を調査すべき物（法第５７条の３）（令和８年４月１日以降）
作業場内表示義務（法第１０１条の４）（令和８年４月１日以降）
化学物質排出把握管理促進法（PRTR法）-
毒物及び劇物取締法-
船舶安全法可燃性物質類・可燃性物質（危規則第３条危険物告示別表第１）
航空法可燃性物質類・可燃性物質（施行規則第１９４条危険物告示別表第１）
１６．その他の情報
参考文献
9項、11項については各データ毎に記載｡その他の各項については以下を参照。
・NITE化学物質総合情報提供システム（NITE-CHRIP）
・International Chemical Safety Cards (ICSC)
・Hazardous Substances Data Bank (HSDB)
・GESTIS Substance database (GESTIS)
・ERG 2020版　緊急時応急措置指針－容器イエローカードへの適用
・一般社団法人日本化学工業協会 編「GHS対応ガイドライン ラベル及び表示・安全デ－タシ－ト作成指針」
修正履歴
R6.3.29：
・危険有害性の分類について「眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性（区分の変更なし）、皮膚感作性（区分の変更なし）」のみ見直した。
・SDS全般について表記の見直し・改訂をした。