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安全データシート
(JIS Z7253:2019準拠)
３－ブロモ－２，２－ビス（ブロモメチル）プロパン－１－オール
作成日 2022年03月15日
１．化学品及び会社情報
化学品の名称３－ブロモ－２，２－ビス（ブロモメチル）プロパン－１－オール
化学品の英語名称3-Bromo-2,2-bis(bromomethyl)propan-1-ol
製品コードR03-A-003-MHLW
供給者の会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファックス番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限ポリマー、プラスチック製品、化学品の製造における中間体 (CLH Report (2019)より引用)
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)		R4.3.15、政府向けGHS分類ガイダンス（令和元年度改訂版（Ver2.0))を使用
物理化学的危険性-
健康に対する有害性眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性区分1
生殖細胞変異原性区分2
発がん性区分1B
分類実施日
(環境有害性)		未実施
環境に対する有害性-
ＧＨＳラベル要素
絵表示
注意喚起語危険
危険有害性情報重篤な眼の損傷
遺伝性疾患のおそれの疑い
発がんのおそれ
注意書き
　安全対策使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
　応急措置眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師の診察／手当てを受けること。
直ちに医師に連絡すること。
　保管施錠して保管すること。
　廃棄内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性情報なし
３．組成及び成分情報
化学物質・混合物の区別化学物質
化学名又は一般名３－ブロモ－２，２－ビス（ブロモメチル）プロパン－１－オール
慣用名又は別名情報なし
英語名3-Bromo-2,2-bis(bromomethyl)propan-1-ol
Tribromoneopentyl alcohol
濃度又は濃度範囲情報なし
分子式 (分子量)C5H9Br3O　(324.84)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号36483-57-5
官報公示整理番号(化審法)2-2002
官報公示整理番号(安衛法)情報なし
GHS分類に寄与する成分（不純物及び安定化添加物も含む）情報なし
４．応急措置
吸入した場合ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師の診察／手当てを受けること。
皮膚に付着した場合情報なし
眼に入った場合眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
直ちに医師に連絡すること。
飲み込んだ場合情報なし
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状情報なし
応急措置をする者の保護に必要な注意事項情報なし
医師に対する特別な注意事項情報なし
５．火災時の措置
適切な消火剤水噴霧、粉末消火剤、泡消火剤
使ってはならない消火剤棒状注水
火災時の特有の危険有害性火災の場合、有害物質（臭素、臭化水素、一酸化炭素）が放出される可能性がある。
特有の消火方法シートで覆いをして、大量の粉じんの発生を防ぐ。
周囲の容器を水噴霧で冷却する。
安全にできるのであれば、危険区域から損傷していない容器を移動する。
発火源を遮断する。
消火を行う者の特別な保護具及び予防措置自給式呼吸器、密閉型防護服を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置呼吸器用保護具を着用すること。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
必要に応じて適切な保護服または適切な化学防護服を着用すること。
環境に対する注意事項環境汚染を引き起こすおそれがある。
漏出物を地面や河川や下水に直接流してはいけない。
封じ込め及び浄化の方法及び機材粉末の場合は、粉じんが飛散しないようにして取り除く。
二次災害の防止策情報なし
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
安全取扱注意事項使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
接触回避「10. 安全性及び反応性」を参照。
衛生対策取扱い後は手をよく洗うこと。
保管
安全な保管条件施錠して保管すること。
安全な容器包装材料情報なし
８．ばく露防止及び保護措置
許容濃度等については日本産衛学会の「許容濃度の勧告」及びACGHIの「TLVs and BEIs」について記載しています。
管理濃度未設定
許容濃度等
日本産衛学会（2021年版）未設定
ACGIH（2022年版）未設定
設備対策取り扱いの場所の近くに、洗眼及び身体洗浄のための設備を設ける。
作業場では全体換気を行う。
設備は可能であれば密閉系とし局所排気装置を用いる。
保護具
呼吸用保護具作業者が粉塵に暴露される場合は呼吸保護具（防じんマスク等）の着用を検討する。
防じんマスクの選択については､以下の点に留意する。
-酸素濃度が18%未満の場所では使用しない。また、有害なガスが存在する場所においては防じんマスクを使用せず、その他の呼吸用保護具の利用を検討すること｡
-防じんマスクは、日本工業規格(JIS T8151)に適合した、作業に適した性能及び構造のものを選ぶ｡その際、取扱説明書等に記載されているデータを参考にする｡
手の保護具必要に応じて保護手袋を着用する。
眼の保護具必要に応じて保護眼鏡を着用する。
皮膚及び身体の保護具必要に応じて保護衣を着用する。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
物理状態固体 (20℃、1気圧) (GHS判定)
色白色
臭いデータなし
融点／凝固点68.5～68.96 ℃（GESTIS(2021)）
沸点、初留点及び沸騰範囲145 ℃（3hPaにて）（GESTIS(2021)）
可燃性不燃性（GESTIS(2021)）
爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界データなし
引火点データなし
自然発火点データなし
分解温度>180 ℃（GESTIS(2021)）
pHデータなし
動粘性率PubChem(2021)）
溶解度水: 1.93 g/L（20.1℃）（GESTIS(2021)）
水: <1 mg/ml（70.7°F）（PubChem(2021)）
n-オクタノール／水分配係数データなし
蒸気圧データなし
密度及び／又は相対密度2.28 g/cm3（25℃）（GESTIS(2021)）
相対ガス密度データなし
粒子特性データなし
１０．安定性及び反応性
反応性「危険有害反応可能性」を参照。
化学的安定性情報なし
危険有害反応可能性情報なし
避けるべき条件情報なし
混触危険物質情報なし
危険有害な分解生成物情報なし
１１．有害性情報
急性毒性
経口【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
経皮【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
吸入: ガス【分類根拠】
GHSの定義における固体であり、区分に該当しない。
吸入: 蒸気【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
吸入: 粉じん及びミスト【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性【分類根拠】
（１）より、区分に該当しない。

【根拠データ】
（１）ウサギ（n = 3）を用いた皮膚刺激性試験（OECD TG 404、半閉塞、4時間適用、72時間観察）において、皮膚刺激性はみられなかった（紅斑・痂皮スコア：0/0/0、浮腫スコア：0/0/0）との報告がある（REACH登録情報 (Accessed Sep. 2021)）。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性【分類根拠】
（１）より、区分1とした。

【根拠データ】
（１）ウサギ（n = 3）を用いた眼刺激性試験（OECD TG405、GLP、21日間観察）において、2例は14日以内に影響が回復したが、1例は21日後まで角膜混濁が持続したとの報告がある（REACH登録情報 (Accessed Sep. 2021)）。
呼吸器感作性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
皮膚感作性【分類根拠】
（１）より、区分に該当しない。

【根拠データ】
（１）マウス（n = 5/群）を用いた局所リンパ節試験（LLNA）（OECD TG 429、GLP）において、刺激指数（SI値）は1.1（1％）、1.1（5％）、0.9（10％）であったとの報告がある（REACH登録情報 (Accessed Sep. 2021)）。
生殖細胞変異原性【分類根拠】
（１）のin vivoにおいて陰性ではあるものの、（２）のin vitroでのAmes試験の陽性（+S9）、MLAの陽性（+S9）、染色体異常試験の陽性の結果を否定できない。（３）の本物質についてCLPがリードアクロス評価を行いMuta. 2と判断した結果を総合的に踏まえ、区分2とした。

【根拠データ】
（１）In vivoでは、ラットの肝細胞を用いた不定期DNA合成（UDS）試験、並びにマウスの骨髄細胞を用いた小核試験の結果は陰性である（CLH Report (2019)、ECHA RAC (Background Doc.) (2020)、ECHA RAC Opinion (2020)、REACH登録情報 (Accessed Sep. 2021)）。
（２）In vitroでは、細菌復帰突然変異試験及びほ乳類培養細胞（マウスリンパ腫細胞）を用いた遺伝子突然変異試験で陽性（+S9）、ヒト末梢血リンパ球を用いた染色体異常試験で陽性（+S9、-S9（最高濃度））の結果であった（CLH Report (2019)、ECHA RAC (Background Doc.) (2020)、ECHA RAC Opinion (2020)、REACH登録情報 (Accessed Sep. 2021)）。
（３）本物質について、ECHAは本物質より臭素が1つ少ない2,2-ビス(ブロモメチル)プロパン-1,3-ジオール（BMP、CAS番号 3296-90-0）を含む化学構造類似物質カテゴリーを対象としたリードアクロス評価を行った結果、本物質はEU CLP分類としてMuta. 2/Carc. 1Bに分類され、SVHCに指定されることが決定している（EU REACH SVHC Support Doc. (2021)）。

【参考データ等】
（４）構造類似物質のBMPの本項の現行分類は、本邦では区分2（政府によるGHS分類結果：2007年分類）、EUではMuta. 1B（CLP分類結果（Accessed Sep. 2021)）である。
発がん性【分類根拠】
（１）～（４）より、区分1Bとした。

【根拠データ】
（１）本物質について、ECHAは本物質より臭素が1つ少ない2,2-ビス(ブロモメチル)プロパン-1,3-ジオール （BMP、CAS番号 3296-90-0）を含む化学構造類似物質カテゴリーを対象としたリードアクロス評価を行った結果、本物質はEU CLP分類としてCarc. 1Bに分類され、SVHCに指定されることが決定している（EU REACH SVHC Support Doc. (2021)）。
（２）構造類似物質のBMPは、本邦では区分2 （政府によるGHS分類結果：2007年分類）、EUではCarc. 1B（CLP分類結果 (Accessed Sep. 2021)）にそれぞれ分類されている。
（３）BMPについて、ラットを用いた2年混餌投与による慢性毒性／がん原性併合試験（OECD TG 453）において、雄では皮膚、皮下組織、乳腺、ジンバル腺、口腔、食道、前胃、小腸、大腸、中皮、腎臓、膀胱、肺、甲状腺、精嚢腺、造血系（単核細胞性白血病）において腫瘍の発生増加がみられ、雌では乳腺、口腔、食道、甲状腺に腫瘍の発生増加がみられた（CLH Report (2017)、IARC Monograph 77、AICS IMAP (2018)、NTP TR452 (1996)）。
（４）BMPについて、マウスを用いたを2年混餌投与による慢性毒性/がん原性併合試験（OECD TG 453）において、雄では肺、腎臓、ハーダー腺に腫瘍の発生増加がみられ、雌では皮下組織、肺、ハーダー腺に腫瘍の発生がみられた（CLH Report (2017)、IARC Monograph 77、AICS IMAP (2018)、NTP TR452 (1996)）。

【参考データ等】
（５）2,3-DBPAマウスを用いた2年未満経皮投与による試験において、皮膚の上皮腫瘍（扁平上皮乳頭腫と皮脂腺）の発生率が有意に増加し、気管支、細気管支、肺胞上皮内層の極限性過形成の有意な増加がみられた。雄では肝臓で肝細胞腺腫の発生率の増加がみられた（IARC Monograph 77、AICS IMAP(2015)）。
（６）ラットを用いた2年経皮投与による試験において、塗布部位や周囲の皮膚の上皮性腫瘍（扁平上皮がん、基底細胞腫瘍、皮脂腺腺腫、角化腺癌）の発生率の増加、口腔粘膜、食道または前胃の扁平上皮乳頭腫と癌腫がみられた。雄では小腸で腺癌発生率が増加し、雌雄ともに大腸で腺腫性ポリープ、鼻腔腺腫、ジンバル腺腺腫または腺癌の発生率の増加がみられた（IARC Monograph 77、AICS IMAP(2015)）。
生殖毒性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。なお、（１）より発生毒性の懸念は低いと考えられるが、生殖能（受胎能）・性機能への影響に関するデータがない。

【参考データ等】
（１）ラットを用いた強制経口による発生毒性試験（OECD TG 414、GLP、妊娠6～19日）において、300 mg/kg/day以上で児動物に骨盤の軽度の骨化遅延/不全、未骨化の増加（HCDの範囲）が、1,000 mg/kg/dayで親動物に切迫と殺（2/20匹）、体重低値がみられたため、用量を500 mg/kg/dayに下げた結果、体重の僅かな低値のみがみられたとの報告がある（CLH Report (2019)、ECHA RAC (Background Doc.) (2020)、ECHA RAC Opinion (2020)）。
特定標的臓器毒性 (単回ばく露)【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
特定標的臓器毒性 (反復ばく露)【分類根拠】
（１）、（２）より、経口経路では区分に該当しない。ただし、他経路での毒性情報がなくデータ不足のため分類できない。なお、（１）における肝臓への影響は、適応性の変化であり、標的臓器として採用しなかった。

【根拠データ】
（１）ラットを用いた強制経口投与による28日間反復経口投与試験（OECD TG 407、GLP）において、150 mg/kg/day以上（90日換算：46.7 mg/kg/day、区分2の範囲）で肝臓重量増加と軽微な小葉中心性肝細胞肥大がみられ、500 mg/kg/day（90日換算：156 mg/kg/day、区分に該当しない範囲）で流涎過多とあごをこすりつける動作がみられたとの報告がある（CLH Report (2019)）。
（２）ラットを用いた強制経口投与による90日間反復経口投与試験（OECD TG 408、GLP）において、150 mg/kg/day（区分に該当しない範囲）で、下腹部の尿汚染、雄に腎臓影響（血清クレアチニン増加、尿素窒素レベルの増加、皮質尿細管上皮の好酸性硝子滴の増加）、膀胱上皮のび漫性過形成がみられ、450 mg/kg/day（区分に該当しない範囲）で腎乳頭壊死がみられたとの報告がある（ECHA RAC Opinion (2020)）。
誤えん有害性*【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
*　JIS Z7252の改訂により吸引性呼吸器有害性から項目名が変更となった。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性 短期(急性)情報なし
水生環境有害性 長期(慢性)情報なし
残留性・分解性情報なし
生態蓄積性情報なし
土壌中の移動性情報なし
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。
１３．廃棄上の注意
化学品（残余廃棄物）、当該化学品が付着している汚染容器及び包装の安全で、かつ、環境上望ましい廃棄、又はリサイクルに関する情報廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
本物質のGHS分類結果に基づく国際規制の分類等は、以下の通りと推定されるが、該否は製品によって異なる場合がある。輸送危険物の分類は、容器等級を含め、荷送人が責任をもって判断することとされているため、輸送の際には、個々の貨物について、製品の状態、形状等も考慮し、輸送モード (航空、船舶) を規制する法規に沿って事業者が判断する必要がある。
国際規制
国連番号-
品名（国連輸送名）-
国連分類-
副次危険-
容器等級-
海洋汚染物質該当しない
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当しない
国内規制
海上規制情報該当しない
航空規制情報該当しない
陸上規制情報該当しない
特別な安全上の対策該当しない
その他 (一般的) 注意輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号*該当しない
*　北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2020 Emengency Response Guidebook (ERG 2020)」（一般社団法人日本化学工業協会によって和訳されている（発行元：日本規格協会）に掲載されている。
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法該当しない
化学物質排出把握管理促進法（PRTR法）該当しない
毒物及び劇物取締法該当しない
１６．その他の情報
参考文献
9項、11項については各データ毎に記載｡その他の各項については以下を参照。
・NITE化学物質総合情報提供システム（NITE-CHRIP）
・International Chemical Safety Cards (ICSC)
・Hazardous Substances Data Bank (HSDB)
・GESTIS Substance database (GESTIS)
・ERG 2020版　緊急時応急措置指針－容器イエローカードへの適用
・一般社団法人日本化学工業協会 編「GHS対応ガイドライン ラベル及び表示・安全デ－タシ－ト作成指針」