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安全データシート
(JIS Z7253:2019準拠)
3-シクロヘキシル-5,6-トリメチレンウラシル (別名: レナシル)
作成日 2020年03月13日
１．化学品等及び会社情報
化学品の名称3-シクロヘキシル-5,6-トリメチレンウラシル (別名: レナシル) (Lenacil)
製品コードR01-A-008
会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファックス番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限農薬 (除草剤) (NITE-CHRIPより引用)
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)		R2.3.13、政府向けGHS分類ガイダンス (H25年度改訂版 (ver1.1)) を使用
JIS Z7252:2019準拠 (GHS改訂6版を使用)
物理化学的危険性-
健康に対する有害性発がん性区分2
分類実施日
(環境有害性)		R1年度、分類実施中
環境に対する有害性-
ＧＨＳラベル要素
絵表示健康有害性
注意喚起語警告
危険有害性情報発がんのおそれの疑い
注意書き
　安全対策使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
　応急措置ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師の診察／手当てを受けること。
　保管施錠して保管すること。
　廃棄内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性情報なし
３．組成及び成分情報
単一製品・混合物の区別単一製品
化学名又は一般名3-シクロヘキシル-5,6-トリメチレンウラシル
別名レナシル
濃度又は濃度範囲情報なし
分子式 (分子量)C13H18N2O2 (234.29)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号2164-08-1
官報公示整理番号
(化審法)		5-914
官報公示整理番号
(安衛法)		情報なし
分類に寄与する不純物及び安定化添加物情報なし
４．応急措置
吸入した場合空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
症状が続く場合には、医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合大量の水で洗うこと。症状が続く場合には、医師に連絡すること。
眼に入った場合水で数分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。症状が続く場合には、医師に連絡すること。
飲み込んだ場合口をすすぐこと。気分が悪いときは医師に連絡すること。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状情報なし
応急措置をする者の保護情報なし
医師に対する特別な注意事項情報なし
５．火災時の措置
適切な消火剤水噴霧、粉末消火剤、耐アルコール性泡消火剤、二酸化炭素
使ってはならない消火剤棒状注水
特有の危険有害性可燃性。粉じん爆発のおそれがある。
火災の場合、一酸化窒素、一酸化炭素、二酸化炭素が放出されるおそれがある。
特有の消火方法情報なし
消火を行う者の保護自給式呼吸器、防護服 (耐熱性) を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置関係者以外の立ち入りを禁止する。
作業者は適切な保護具を着用し、眼、皮膚への接触や吸入を避ける。
環境に対する注意事項周辺環境に影響がある可能性があるため、製品の環境中への流出を避ける。
封じ込め及び浄化の方法及び機材飛散した物を掃き集めるか、真空掃除機で吸引する等できるだけ飛散発じんしないようにして、空容器等に回収する。
すべての発火源を速やかに取除く (近傍での喫煙、火花や火炎の禁止)。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
安全取扱い注意事項使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
粉じんの発生を避ける。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
接触回避「10. 安全性及び反応性」を参照。
衛生対策この製品を使用する時に、飲食又は喫煙しないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
保管
安全な保管条件施錠して保管すること。
密封し、換気のよい冷暗所に保管する。
安全な容器包装材料情報なし
８．ばく露防止及び保護措置
許容濃度については日本産衛学会の「許容濃度の勧告」及びACGHIの「TLVs and BEIs」について記載しています。
管理濃度未設定
許容濃度
日本産衛学会 (2019年度版)吸入性粉じん: 2 mg/m3*
総粉じん: 8 mg/m3*
(第3種粉じん: その他の無機及び有機粉じん)
* 多量の粉じんの吸入によるじん肺を予防する観点から、この値以下とすることが望ましいとされる濃度。
ACGIH (2019年版)PNOS* TLV: 3 mg/m3 (Respirable particles）
PNOS* TLV: 10 mg/m3 (Inhalable particles）
* Particles (insoluble or poorly soluble) Not Otherwise Specified
設備対策粉じんが発生する作業所においては、必ず密閉された装置、機器又は局所排気装置を使用する。
保護具
呼吸用保護具緊急時には呼吸用保護具を着用する。
手の保護具保護手袋を着用する。
眼の保護具保護眼鏡を着用する。
皮膚及び身体の保護具保護衣を着用する。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
物理状態固体 (20℃、1気圧) (GHS判定)
色白色 (農薬工業会 (1991))
臭いデータなし
融点／凝固点315.6～316.8℃ (農薬工業会 (1991))
沸点、初留点及び沸騰範囲データなし
可燃性可燃性 (GESTIS (Access on June 2019))
爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界該当しない
引火点該当しない
自然発火点該当しない
分解温度データなし
pHデータなし
動粘性率該当しない
溶解度6 mg/L (25℃) (GESTIS（Access on May 2019))
n-オクタノール／水分配係数log Pow = 0.3636 (農薬工業会 (1991))
蒸気圧1.5x10-9 mmHg (25℃) (PHYSPROP Database (2019))
密度及び／又は相対密度1.32 g/mL (農薬工業会 (1991))
相対ガス密度該当しない
粒子特性データなし
１０．安定性及び反応性
反応性「危険有害反応可能性」を参照。
化学的安定性情報なし
危険有害反応可能性火災の場合、一酸化窒素、一酸化炭素、二酸化炭素が放出されるおそれがある。
避けるべき条件情報なし
混触危険物質情報なし
危険有害な分解生成物一酸化窒素
１１．有害性情報
急性毒性
経口【分類根拠】
(1)～(3) より、区分に該当しない。

【根拠データ】
(1) げっ歯類と非げっ歯類の両方のLD50： > 5,000 mg/kg (PATTY (6th, 2012))
(2) ラットのLD50： > 8,000 mg/kg (農薬工業会「農薬技術情報」8号 (1991))
(3) ラットのLD50： > 5,000 mg/kg (CLH Report (2013))

【参考データ等】
(4) マウスのLD50： > 11,988 mg/kg (農薬工業会「農薬技術情報」8号 (1991))
経皮【分類根拠】
(1)、(2) より、区分に該当しない。

【根拠データ】
(1) ウサギのLD50： > 5,000 mg/kg (PATTY (6th, 2012))
(2) ラットのLD50： > 2,000 mg/kg (農薬工業会「農薬技術情報」8号 (1991)、CLH Report (2013))
吸入: ガス【分類根拠】
GHSの定義における固体であり、ガイダンスの分類対象外に相当し、区分に該当しない。
吸入: 蒸気【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
吸入: 粉じん及びミスト【分類根拠】
(1)、(2) より、区分に該当しない。
なお、LC50値が飽和蒸気圧濃度 (0.0000000189 mg/L) より高いため、粉じんとしてmg/Lを単位とする基準値を適用した。

【根拠データ】
(1) ラットのLC50 (4時間)： 4.4～5.2 mg/L (PATTY (6th, 2012))
(2) ラットのLC50 (4時間)： > 5.12 mg/L (CLH Report (2013))
皮膚腐食性及び皮膚刺激性【分類根拠】
(1)、(2) より、区分に該当しないとした。

【根拠データ】
(1)ウサギ （n= 3, 雌) を用いた皮膚刺激性試験 (OECD TG 404相当、GLP) で、24/48/72時間の紅斑及び浮腫の平均スコアはともに0 (ゼロ) で、皮膚刺激性なしと判定された (CLH Report (2013))。
(2) 本物質は皮膚刺激性物質ではない (PATTY (6th, 2012))。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性【分類根拠】
(1) より、区分に該当しないとした。

【根拠データ】
(1) ウサギ (n= 3, 雌) を用いた眼刺激性試験 (OECD TG 405相当、GLP) で、24/48/72時間の結膜発赤の平均スコアは2/3例で0.3であった (他1例は0) が、角膜、虹彩、結膜浮腫の平均スコアは3例とも0 (ゼロ) で、眼刺激性なしと判定された (CLH Report (2013))。

【参考データ等】
(2) 本物質は眼に対して重大な傷害は与えず、結膜嚢に投与した後の症状は軽度で一過性である (PATTY (6th, 2012))。
呼吸器感作性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
皮膚感作性【分類根拠】
(1)～(3) より、区分に該当しないとした。

【根拠データ】
(1) モルモット (20例、雌雄) を用いたマキシマイゼーション試験 (OECD TG 406、GLP) で、陽性反応はみられなかった (CLH Report (2013))。
(2) 本物質は一般的に感作性物質ではない (PATTY (6th, 2012))。
(3) モルモットの擦過皮膚に10％及び50％水溶液を3週間にわたり、計9回投与。最終投与の2週間後に惹起し、刺激性と感作性を観察。 軽度の刺激性を示したが、感作性は陰性と判定された (農薬工業会「農薬技術情報」8号 (1991))。
生殖細胞変異原性【分類根拠】
(1)、(2) よりin vivo、in vitroを含む標準的組合せ試験でいずれも陰性であったことから、ガイダンスにおける分類できないに相当し、区分に該当しない。

【根拠データ】
(1) in vivoでは、マウス骨髄小核試験で陰性である (CLH Report (2013))。
(2) in vitroでは、細菌の復帰突然変異試験、マウスリンフォーマTK試験、ヒト末梢リンパ球細胞の染色体異常試験で陰性である (PATTY (6th, 2012)、農薬工業会「農薬技術情報」8号 (1991)、CLH Report (2013))。
発がん性【分類根拠】
(1) の既存分類結果及び、(2)～(5) より、ラットでは乳腺腫瘍の発生増加にある程度の証拠があるとしたECHAリスク評価委員会 (ECHA RAC) の見解を踏まえ、区分2とした。

【根拠データ】
(1) 国内外の分類機関による既存分類では、EU CLPでCarc.2 (CLP分類 (Access on June 2019)) に分類されている。
(2) ラットに250～25,000 ppmを2年間混餌投与した慢性毒性/発がん性併合試験において、雌の乳腺腫瘍の発生頻度増加が認められた。乳腺の腺がんの発生頻度は2,500 ppmで12％、25,000 ppmで10％とラボの背景データ (6.7％) よりやや高値であったが、動物供給業者の背景データ (13.3％) の範囲内で、乳腺腫瘍の頻度増加は不確かな証拠と判定された (ECHA RAC Background document (2013))。
(3) ラットに本物質を2年間混餌投与した試験で、腫瘍の発生は認められなかった (農薬工業会「農薬技術情報」8号 (1991))。
(4) マウスに100～7,000 ppmを18ヵ月間混餌投与した発がん性試験において、7,000 ppm群の雄では肝臓の肝細胞腺腫の増加、及び肺の肺胞腫瘍 (腺腫とがんの合計) の増加が認められたが、肺胞腫瘍の頻度 (32％) についてはラボの背景データ (18～21％) より高いが、わずかな差で、対照群よりも腫瘍発生までの潜時が短くないことから毒性学的意義は不確かと考えられた (CLH Report (2013))。
(5) ECHAのRACはラット発がん性試験における雌ラットの乳腺腺がん頻度の増加は中及び高用量群で有意に増加しており、腺腫と腺がんの合計頻度については用量相関性がみられることから、ラットの乳腺の発がん性についてはある程度の証拠があると結論した。一方、雄マウスの肝臓の腺腫と肺胞腫瘍については、ラボの背景データの範囲内で不確かな証拠、または本物質投与との関連は不明と結論した (CLH Report (2013))。
生殖毒性【分類根拠】
(1)～(4) より、区分に該当しないとした。

【根拠データ】
(1) ラットを用いた混餌投与での3世代生殖毒性試験において、成長、受精、生殖に影響はみられていない (PATTY (6th, 2012)、農薬工業会「農薬技術情報」8号 (1991))。
(2) ラットを用いた混餌投与での2世代生殖毒性試験において、親動物に甲状腺への影響がみられる用量 (817 mg/kg/day) で、児動物に哺育期間中の体重増加抑制がみられた。なお、生殖影響として4,300 mg/kg/dayという非常に高い用量で哺育に対する影響がみられたが、通常の生殖毒性試験の上限の用量である1,000 mg/kg/dayを超えているため生殖影響とは考えられていない (CLH Report (2013))。
(3) ラット、ウサギの妊娠期間中にばく露した試験において、胎児毒性、催奇形性はみられていない (PATTY (6th, 2012))。
(4) ラット、ウサギの妊娠期間中にばく露した試験において、胎児毒性、催奇形性はみられていない (CLH Report (2013))。
特定標的臓器毒性 (単回ばく露)【分類根拠】
本物質のヒトでの単回ばく露に関する報告はない。実験動物では、(1)～(3) のように、経口、経皮、吸入経路のいずれにおいても区分2超の用量で明らかな有害影響は認められていない。したがって区分に該当しないとした。

【根拠データ】
(1) ラットの単回経口投与試験において、5,000 mg/kg (区分2超) で、死亡例はなく、明らかな毒性影響の症状も認められなかった (CLH Report (2013))。
(2) ラットの単回経皮投与試験において、5,000 mg/kg (区分2超) で、死亡例はなく、明らかな毒性影響の症状も認められなかった (CLH Report (2013))。
(3) ラットの4時間単回吸入ばく露試験において、本物質のエアロゾル5.12 mg/L (区分2超) のばく露中及びばく露終了後に過大呼吸及び鼻周囲の褐色汚染がみられたが、死亡例はなく、剖検でも投与関連の有害影響は認められなかった (CLH Report (2013))。
特定標的臓器毒性 (反復ばく露)【分類根拠】
(1)～(4)より、区分に該当しない (経口) とした。なお、他経路については情報がなく、データ不足のため分類できない。

【根拠データ】
(1) ラットに90日間混餌投与した2件の反復投与毒性試験において、1つの試験では5,000 ppm (787 mg/kg/day相当、区分2超) で肝臓重量増加が雌のみに、もう1つの試験では5,000 ppm (412 mg/kg/day相当、区分2超) で白血球減少、尿蛋白排泄増加、甲状腺濾胞上皮のリポフスチン染色陽性がみられた (CLH Report (2013))。
(2) イヌに90日間混餌投与した試験において、5,000 ppm (221mg/kg/day相当、区分2超) で肝臓、甲状腺 (副甲状腺を含む) の重量増加、小葉中心性/中間帯肝細胞肥大がみられた (CLH Report (2013))。
(3) ラットに28日間混餌投与した試験で、区分2までの範囲で標的臓器を特定可能な有害性影響はみられなかった (CLH Report (2013))。
(4) ラットの2年間混餌投与試験、マウスの18ヵ月間混餌投与試験において、いずれも区分2までの範囲で標的臓器を特定可能な非腫瘍性所見はみられなかった (CLH Report (2013))。
誤えん有害性＊【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
*　JIS Z7252の改訂により吸引性呼吸器有害性から項目名が変更となった。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性 (急性)-
水生環境有害性 (長期間)-
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。
１３．廃棄上の注意
残余廃棄物廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
汚染容器及び包装容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、12項の環境影響情報とに基づいて、修正が必要な場合がある。
国際規制
国連番号該当しない
国連品名該当しない
国連危険有害性クラス該当しない
副次危険該当しない
容器等級該当しない
海洋汚染物質該当しない
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当しない
国内規制
海上規制情報該当しない
航空規制情報該当しない
陸上規制情報該当しない
特別な安全上の対策該当しない
その他 (一般的) 注意輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号*該当しない
*　北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2016 Emengency Response Guidebook (ERG 2016)」（一般社団法人日本化学工業協会によって和訳されている（発行元：日本規格協会）に掲載されている。
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法該当しない
化学物質排出把握管理促進法 (PRTR法)該当しない
毒物及び劇物取締法該当しない
１６．その他の情報
参考文献
9項、11項については各データ毎に記載｡その他の各項については以下を参照。
NITE化学物質総合情報提供システム（NITE-CHRIP）
International Chemical Safety Cards (ICSC)
Hazardous Substances Data Bank (HSDB)
GESTIS Substance database (GESTIS)
ERG 2016版　緊急時応急措置指針－容器イエローカードへの適用