職場のあんぜんサイト
安全データシート
(JIS Z7253:2019準拠)
ベンゾ[e]フルオラセン（別名：ベンゾ[b]フルオランテン）
作成日 2002年3月12日
改訂日 2006年9月24日
改訂日 2023年3月31日
１．化学品及び会社情報
化学品の名称ベンゾ[e]フルオラセン（別名：ベンゾ[b]フルオランテン）
化学品の英語名称Benzo[e]fluoranthene
製品コードR04-B-016-JNIOSH
供給者の会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファクシミリ番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限非意図的生成物 (NITE-CHRIPより引用)
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)		R5.3.31、政府向けGHS分類ガイダンス（令和3年度改訂版（Ver2.1))を使用
物理化学的危険性-
健康に対する有害性生殖細胞変異原性区分2
発がん性区分1B
分類実施日
(環境有害性)		マニュアル（H18.2.10版）(GHS 初版)
環境に対する有害性水生環境有害性　長期（慢性）区分4
ＧＨＳラベル要素
絵表示健康有害性
注意喚起語危険
危険有害性情報遺伝性疾患のおそれの疑い
発がんのおそれ
長期継続的影響により水生生物に有害のおそれ
注意書き
　安全対策使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
環境への放出を避けること。
　応急措置ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師の診察／手当てを受けること。
　保管施錠して保管すること。
　廃棄内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性情報なし
３．組成及び成分情報
化学物質・混合物の区別化学物質
化学名又は一般名ベンゾ[e]フルオラセン
慣用名又は別名ベンゾ[b]フルオランテン
英語名Benzo[e]fluoranthene
Benzo[b]fluoranthrene
濃度又は濃度範囲情報なし
分子式 (分子量)C20H12　(252.31)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号205-99-2
官報公示整理番号(化審法)情報なし
官報公示整理番号(安衛法)情報なし
GHS分類に寄与する成分（不純物及び安定化添加物も含む）情報なし
４．応急措置
吸入した場合新鮮な空気のある場所に移動させる。呼吸困難な場合は酸素吸入をさせる。医師の診察／手当てを受けること。
以上、GESTIS参照。
皮膚に付着した場合汚染された衣服を脱がせる。皮膚に付着した部分を流水と石鹸で十分に洗浄する。アルコール、ガソリン、その他の溶剤は絶対に使用しないこと。医師の診察／手当てを受けること。
以上、GESTIS参照。
眼に入った場合流水で10分間洗浄する。医師の診察／手当てを受けること。
以上、GESTIS参照。
飲み込んだ場合口をすすぐ。大さじ3杯の炭をコップ1杯の水に混ぜて飲ませる。無理に吐かせない。食用油、ひまし油、牛乳またはアルコールは使用しない。医師の診察／手当てを受けること。
以上、GESTIS参照。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状情報なし
応急措置をする者の保護に必要な注意事項情報なし
医師に対する特別な注意事項情報なし
５．火災時の措置
適切な消火剤水噴霧、粉末消火薬剤、耐アルコール泡消火薬剤、二酸化炭素
以上、GESTIS参照。
使ってはならない消火剤棒状注水
以上、GESTIS参照。
火災時の特有の危険有害性火災の場合、有害物質（一酸化炭素、二酸化炭素）が放出される可能性がある。
以上、GESTIS参照。
特有の消火方法可能であれば、容器を危険区域外に持ち出す。着火源となるものを遮断する。
以上、GESTIS参照。
消火を行う者の特別な保護具及び予防措置消火作業の際は、適切な自給式の呼吸器用保護具、眼や皮膚を保護する防護服 (耐熱性) を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置周囲に注意喚起し、避難させる。漏出区域に入るときは保護具を着用すること。
以上、GESTIS参照。
環境に対する注意事項水域に対する危険性は大きい。地面や河川、下水への流出を避ける。少量でも流出した場合は、自治体に連絡する。
以上、GESTIS参照。
封じ込め及び浄化の方法及び機材粉じんが発生しないように回収する。その後、換気し漏出個所を洗浄する。
以上、GESTIS参照。
二次災害の防止策情報なし
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
安全取扱注意事項容器を開けたままにしない。接触を避ける。粉じんを発生させない。使用前に取扱説明書を入手する。すべての安全注意を読み理解するまで取り扱わない。使用時は十分な換気をすること。
以上、GESTIS、GHS分類結果参照。
接触回避「10. 安全性及び反応性」を参照。
衛生対策皮膚への接触を避ける。接触した場合は洗浄する。粉じんの吸入を避ける。休憩前や作業終了時には石鹸と水で皮膚を洗い、洗浄後は脂肪分の多いスキンケア製品を塗布する。使用するときには飲食、喫煙をしないこと。
以上、GESTIS参照。
保管
安全な保管条件施錠して保管する。容器を密閉して涼しくて乾燥した換気の良い場所に保管する。
以上、GESTIS、GHS分類結果参照。
安全な容器包装材料国連輸送法規で規定されている容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
許容濃度等については日本産衛学会の「許容濃度の勧告」及びACGHIの「TLVs and BEIs」について記載しています。
管理濃度未設定
許容濃度等
日本産衛学会（2022年版）未設定
ACGIH（2022年版）未設定
設備対策作業場所の換気を良くする。排出された空気は清浄化した場合のみ作業場所に戻すことができる。必要に応じて排出規制値を考慮した排ガス浄化装置を設置する。取り扱い場所の近くに洗浄のための設備を設ける。床に排水溝を設けないこと。
以上、GESTIS参照。
保護具
呼吸用保護具緊急時（例：意図しない物質の放出）には、呼吸保護具を着用する。
作業者が粉じんにばく露される場合は呼吸保護具（防じんマスク等）の着用を検討する。
防じんマスクの選択については､以下の点に留意する。
-酸素濃度が18%未満の場所では使用しない。また、有害なガスが存在する場所においては防じんマスクを使用せず、その他の呼吸用保護具の利用を検討すること｡
-防じんマスクは、日本工業規格(JIS T8151)に適合した、作業に適した性能及び構造のものを選ぶ｡その際、取扱説明書等に記載されているデータを参考にする｡
以上、GESTIS参照。
手の保護具保護手袋を着用する。ニトリルゴム、ブチルゴム、フッ素ゴムが適している。4時間未満ではクロロプレン、2時間未満ならPVCも可。
以上、GESTIS参照。
眼の保護具サイドガード付きの保護眼鏡を着用する。
以上、GESTIS参照。
皮膚及び身体の保護具必要に応じて適切な保護衣または化学防護服を着用する。
以上、GESTIS参照。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
物理状態固体（GHS判定）
色無色, 黄色
臭いデータなし
融点／凝固点168 ℃（GESTIS（2022））
168.4 ℃（CRC(2018)）
167～168 ℃（Howard(1997)）
沸点、初留点及び沸騰範囲481 ℃（ICSC(1999)）
可燃性データなし
爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界データなし
引火点データなし
自然発火点データなし
分解温度データなし
pHデータなし
動粘性率データなし
溶解度水: 0.0015 mg/L（HSDB in Pubchem（2022））
水: 0.0015 mg/L（HSDB in Pubchem(2022)）
ベンゼン: （可溶）（HSDB in Pubchem(2022)）
n-オクタノール／水分配係数log Kow: 5.78（GESTIS(2022)）
log Pow: 5.78（Howard(1997), HSDB in Pubchem）
log Ｐｏｗ: 6.12（ICSC（1999））
蒸気圧0.0000005 mmHg（25℃）（Howard(1997)）
0.0000005 mmHg（20℃）（HSDB in PubChem(2022)）
密度及び／又は相対密度データなし
相対ガス密度データなし
粒子特性データなし
１０．安定性及び反応性
反応性「危険有害反応可能性」を参照。
化学的安定性情報なし
危険有害反応可能性加熱すると、有毒なヒュームを生じる。
避けるべき条件加熱
混触危険物質強酸化剤
危険有害な分解生成物一酸化炭素、二酸化炭素。
１１．有害性情報
急性毒性
経口【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
経皮【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
吸入: ガス【分類根拠】
GHSの定義における固体であり、区分に該当しない。
吸入: 蒸気【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
吸入: 粉じん及びミスト【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
呼吸器感作性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
皮膚感作性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
生殖細胞変異原性【分類根拠】
（１）～（３）より、区分2とした。なお、新たな情報源を利用し分類結果を見直した（2022年度）。

【根拠データ】
（１）In vivoでは、チャイニーズハムスターの骨髄細胞及びラットの肺、肝臓、末梢リンパ球、全血を用いた姉妹染色分体交換（SCE）試験で陽性、チャイニーズハムスターの骨髄細胞を用いた染色体異常試験では陰性の報告がある。ラットの肺、肝臓、末梢リンパ球を標的組織としたDNA付加体形成試験及びSCE試験、マウスの胃腸管上皮細胞を用いた核異常試験（Nuclear anomalies）、ラットの末梢血リンパ球を用いた小核及びSCE試験でいずれも陽性の結果であった。この他、マウスの皮膚を用いたDNA結合試験、及びDNA付加体形成/小核形成/不定期DNA合成試験で陽性の報告がある（EHC 202 (1998)、DFG MAK (2012)）。
（２）In vitroでは、細菌（ネズミチフス菌TA98、TA100）を用いた復帰突然変異試験で陽性、ラットの口腔粘膜上皮細胞及びヒト白血球を用いたDNA付加体試験で陽性の報告がある（EHC 202 (1998)、DFG MAK (2012)）。
（３）多環芳香族炭化水素化合物のうち、本物質を含む15物質は明らかな遺伝毒性物質と考えられている（EFSA (2008)）。

【参考データ等】
（４）DFGでは Muta. 3B に分類されている（List of MAK and BAT values 2020）。
発がん性【分類根拠】
（１）より実験動物で発がん性の十分な証拠があること、及び（２）の作用機序　のヒトへの妥当性を考慮し区分1Bとした。なお、（３）のようにACGIH、EPA、EU及びDFGが区分1B相当、他は区分2相当に分類している。

【根拠データ】
（１）マウスを用いた皮膚塗布による多くの二段階発がん性試験において、本物質の用量依存的なイニシエーター作用（皮膚乳頭腫の増加）が認められた。また、マウスの新生児に腹腔内投与した試験で雄の肺と肝臓に腺腫、雌に肺腺腫が誘発され、肺腫瘍好発系のA/J系マウスに腹腔内投与した試験で肺腺腫の用量依存的な増加が認められた。さらに、ラットの肺内埋込試験で肺の扁平上皮がんと肉腫の発生率の増加がみられた。以上より、IARCは実験動物では発がん性の十分な証拠があると結論された（IARC 92 (2010)）。
（２）本物質は、代謝活性化によりジオールエポキシド体を形成しDNA付加体を形成するとともに、代謝物が変異原性、発がんイニシエーター活性を示すことが明らかにされている（IARC 92 (2010)）。本物質の少なくとも11の代謝物がマウスの皮膚腫瘍をイニシエートする能力を有し、これらの試験も本物質がヒトに発がん性を示すことを示唆する（ACGIH (7th, 2001)）。
（３）IARCではグループ2Bに（IARC 92 (2010)）、ACGIHでA2に（ACGIH (7th, 2001)）、EPAでB2に（IRIS (1990)）、NTPでRに（NTP RoC 15th (2021)）、日本産業衛生学会では第2群Bに（産衛学会許容濃度の勧告等 (2021)：2016年提案）、EUでCarc. 1Bに（CLP分類結果 (Accessed Sep. 2022)）、DFGでCategory 2に（List of MAK and BAT values (2021)）、それぞれ分類されている。

【参考データ等】
（４）EUでは、IARCでグループ１に分類されるベンゾ[a]ピレン（CAS番号 50-32-8）、本物質を含む8種の多環芳香族炭化水素がCarc. 1Bとして分類され、制限対象物質候補となっている（EU REACH Restriction (2021)）。
生殖毒性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
特定標的臓器毒性 (単回ばく露)【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
特定標的臓器毒性 (反復ばく露)【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
誤えん有害性*【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
*　JIS Z7252の改訂により吸引性呼吸器有害性から項目名が変更となった。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性 短期(急性)データ不足のため分類できない。
水生環境有害性 長期(慢性)水溶解度までの濃度で急性毒性が報告されていないが、急速分解性がないと推定され（BIOWIN）、かつ生物蓄積性があると推定される（log Kow=5.78（PHYSPROP Database、2005））ことから、区分4とした。
残留性・分解性情報なし
生態蓄積性情報なし
土壌中の移動性情報なし
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。
１３．廃棄上の注意
化学品（残余廃棄物）、当該化学品が付着している汚染容器及び包装の安全で、かつ、環境上望ましい廃棄、又はリサイクルに関する情報廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
本物質のGHS分類結果に基づく国際規制の分類等は、以下の通りと推定されるが、該否は製品によって異なる場合がある。輸送危険物の分類は、容器等級を含め、荷送人が責任をもって判断することとされているため、輸送の際には、個々の貨物について、製品の状態、形状等も考慮し、輸送モード (航空、船舶) を規制する法規に沿って事業者が判断する必要がある。
国際規制
国連番号3077
品名（国連輸送名）環境有害性物質(固体)、n.o.s.
国連分類9
副次危険-
容器等級Ⅲ
海洋汚染物質該当
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当しない
国内規制
海上規制情報船舶安全法の規定に従う。
航空規制情報航空法の規定に従う。
陸上規制情報該当しない
特別な安全上の対策該当しない
その他 (一般的) 注意輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号*171
*　北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2020 Emengency Response Guidebook (ERG 2020)」（一般社団法人日本化学工業協会によって和訳されている（発行元：日本規格協会）に掲載されている。
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条第１号、第２号別表第９）
名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２第１号、第２号別表第９）、リスクアセスメント対象物（法第５７の３）
作業場内表示義務（法第１０１条の４）
化学物質排出把握管理促進法（PRTR法）該当しない
毒物及び劇物取締法該当しない
大気汚染防止法有害大気汚染物質に該当する可能性がある物質（中央環境審議会第９次答申）
船舶安全法有害性物質（危規則第３条危険物告示別表第１）
航空法有害性物質（施行規則第１９４条危険物告示別表第１）
１６．その他の情報
参考文献
9項、11項については各データ毎に記載｡その他の各項については以下を参照。
・NITE化学物質総合情報提供システム（NITE-CHRIP）
・International Chemical Safety Cards (ICSC)
・Hazardous Substances Data Bank (HSDB)
・GESTIS Substance database (GESTIS)
・ERG 2020版　緊急時応急措置指針－容器イエローカードへの適用
・一般社団法人日本化学工業協会 編「GHS対応ガイドライン ラベル及び表示・安全デ－タシ－ト作成指針」
R5.3.31: 物理化学的危険性、健康に対する有害性を見直した。