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安全データシート
(JIS Z7253:2019準拠)
トリエチレングリコールモノブチルエーテル
作成日 2009年3月30日
改訂日 2024年3月29日
化学品の名称トリエチレングリコールモノブチルエーテル
化学品の英語名称Triethyleneglycol, monobutylether
製品コードR05-C-027-JNIOSH
供給者の会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファクシミリ番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限各種樹脂溶剤，有機合成中間体 (NITE-CHRIPより引用)
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)		H21.3.31、ガイダンス（H20.9.5版）(GHS 2版)
物理化学的危険性-
健康に対する有害性眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性区分1
分類実施日
(環境有害性)		H21.3.31、ガイダンス（H20.9.5版）(GHS 2版)
環境に対する有害性-
ＧＨＳラベル要素
絵表示腐食性
注意喚起語危険
危険有害性情報重篤な眼の損傷
注意書き
　安全対策保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
　応急措置眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
直ちに医師に連絡すること。
　保管情報なし
　廃棄情報なし
他の危険有害性-
３．組成及び成分情報
化学物質・混合物の区別化学物質
化学名又は一般名トリエチレングリコールモノブチルエーテル
慣用名又は別名－
英語名Triethyleneglycol, monobutylether
2-(2-(2-butoxyethoxy)ethoxy)ethanol
Butoxytriglycol
Triglycol monobutyl ether
濃度又は濃度範囲情報なし
分子式 (分子量)C10H22O4　(206)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号143-22-6
官報公示整理番号(化審法)2-436／7-97
官報公示整理番号(安衛法)2-(8)-188
GHS分類に寄与する成分（不純物及び安定化添加物も含む）情報なし
４．応急措置
吸入した場合新鮮な空気のある場所に移動させる。呼吸困難な場合は酸素吸入をさせる。医師の診察／手当てを受けること。
以上、GESTIS参照。
皮膚に付着した場合汚染された衣服を脱がせる。皮膚に付着した部分を流水で少なくとも10～20分間洗浄する。医師の診察／手当を受けること。
以上、GESTIS参照。
眼に入った場合流水で10分間洗浄する。できればコンタクトレンズを外す。その後も洗浄を続けること。直ちに医師の診察／手当てを受けること。
以上、GHS分類結果、GESTIS、ICSC参照。
飲み込んだ場合口をすすぐ。意識があればコップ一杯の水（約200mL）を飲ませる。嘔吐させないこと。医師の診察／手当てを受けること。
以上、GESTIS参照。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状吸入：顕著な刺激性（高温の蒸気またはエアロゾルを吸入した後にのみ発生)。
皮膚：発赤、皮膚の乾燥、浮腫とその後脱落と鱗屑が続く可能性。
眼：充血、痛み、浮腫形成、角膜混濁を含む中程度から顕著な刺激の可能性。
経口摂取：粘膜の炎症、胃腸障害。
吸収：吐き気、嘔吐、運動失調、衰弱、嗜眠、呼吸困難、腸出血、腎臓の損傷、肝機能の変化、昏睡の可能性。
以上、GESTIS、ICSC参照。
応急措置をする者の保護に必要な注意事項情報なし
医師に対する特別な注意事項情報なし
５．火災時の措置
適切な消火剤水噴霧、粉末消火薬剤、二酸化炭素、耐アルコール泡消火薬剤。
以上、GESTIS参照。
使ってはならない消火剤棒状注水
以上、GESTIS参照。
火災時の特有の危険有害性火災の場合、有害物質（一酸化炭素、二酸化炭素）が放出される可能性がある。
以上、GESTIS参照。
特有の消火方法周囲の容器を水スプレーで冷却する。可能であれば、容器を危険区域外に持ち出す。着火源となるものを遮断する。
以上、GESTIS参照。
消火を行う者の特別な保護具及び予防措置消火作業の際は、適切な自給式の呼吸器用保護具、眼や皮膚を保護する防護服 (耐熱性) を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置保護具を着用する。
以上、GESTIS参照。
環境に対する注意事項水域に対する危険性は低い。非常に多量に水、排水、下水、または地中に入った場合は、自治体に連絡する。
以上、GESTIS参照。
封じ込め及び浄化の方法及び機材すべての着火源を取り除く（現場での喫煙、火花や火炎の禁止）。
危険でなければ漏れを止める。
少量の場合、ウエス、雑巾等でよく拭き取り適切な廃棄容器に回収する。
大量の場合、盛土等で囲って流出を防止する。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。
二次災害の防止策火花を発生しない安全な用具を使用する｡
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
安全取扱注意事項保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
容器を開けたままにしない。飛沫を避ける。接触を避ける。補給または移送には排気装置付きの漏れ防止装置を使用すること。
機器類は防爆構造とし、設備は静電気対策を実施する。
周辺での高温物、スパーク、火気の使用を禁止する。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
以上、GHS分類結果、GESTIS、日化協発行ガイドライン参照。
接触回避「10. 安全性及び反応性」を参照。
衛生対策眼への接触を避ける。接触した場合は洗浄する。休憩前や作業終了時には石鹸と水で皮膚を洗い、洗浄後は脂肪分の多いスキンケア製品を塗布する。
以上、GESTIS参照。
保管
安全な保管条件容器を密閉し、涼しくて乾燥した換気の良い場所に保管すること。内容物を不活性ガス下で保管する。空気／酸素および湿気を避けること。
以上、GESTIS参照。
安全な容器包装材料消防法で規定されている容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
許容濃度等については日本産衛学会の「許容濃度の勧告」及びACGHIの「TLVs and BEIs」について記載しています。
管理濃度-
濃度基準値
八時間濃度基準値-
短時間濃度基準値-
許容濃度等
日本産衛学会（2023年版）-
ACGIH（2023年版）-
設備対策作業場所には換気設備を設置する。取り扱い場所の近くに洗眼のための設備を設け、標識を付ける。
以上、GESTIS参照。
保護具
呼吸用保護具必要に応じて状況に応じた適切な呼吸用保護具を使用する。
防毒マスクの選択については､以下の点に留意する。
-防毒マスクは、電動ファン又は面体が国家検定合格品であることを確認し、作業に適した性能及び構造のものを選ぶ｡その際、取扱説明書等に記載されているデータを参考にする｡
-濃度に対応した・・・用吸収缶を使用する
注）　”…”の吸収缶は国家検定合格品又は日本産業規格(JIS T8152)に適合した物質に対応した吸収缶を記載します。SDS作成時には、”…”を適切に置き換えてください。
-作業者が粉じんにばく露される環境で防毒マスクを使用する場合には、防じん機能付き吸収缶を使用する
-酸素濃度が18%未満の場所では使用しない。
手の保護具適切な不浸透性の保護手袋を着用する。
保護手袋の選択については、厚生労働省「皮膚障害等防止用保護具の選定マニュアル」を参照のこと。
眼の保護具化学用安全ゴーグルを着用する。蒸気やエアロゾルが発生する場合は、フルフェイスマスクを着用する。
以上、GESTIS参照。
皮膚及び身体の保護具エプロンまたは白衣を着用する。
以上、GESTIS参照。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
物理状態液体
色無色
臭いほぼ無臭
融点／凝固点-35 ℃（GESTIS(2023), ICSC(2021)）
沸点、初留点及び沸騰範囲278 ℃（GESTIS(2023), ICSC(2021)）
可燃性可燃性（ICSC(2021)）
爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界0.8～3.8 vol.%（空気中）（ ICSC(2021)）
引火点144 ℃ （密閉式）（GESTIS(2023)）
143 ℃ （密閉式）（ICSC(2021)）
自然発火点202 ℃ （GESTIS(2023)）
分解温度データなし
pHデータなし
動粘性率9.2 mm2/s（25℃）（GESTIS(2023)）
溶解度水: 989 g/l（20℃）（GESTIS(2023)）
水: （混和する）（ICSC(2021)）
n-オクタノール／水分配係数log Pow: 0.02（ICSC(2021)）
蒸気圧0.0025 hPa（25℃）（GESTIS(2023)）
1 Pa（20℃）（ICSC(2021)）
密度及び／又は相対密度0.99 g/cm3（20℃）（GESTIS(2023)）
0.98 （25℃）（ICSC(2021)）
相対ガス密度7.12 （空気=1）（GESTIS(2023)）
粒子特性データなし
１０．安定性及び反応性
反応性「危険有害反応可能性」を参照。
化学的安定性アルミニウムと激しく反応する可能性がある。
危険有害反応可能性アルミニウムと激しく反応する可能性がある。
避けるべき条件火気、加熱、高温、静電気、爆発性混合気の形成。
混触危険物質アルミニウム、酸化剤、硝酸アンモニウムおよび硝酸アンモニウム含有製剤
危険有害な分解生成物情報なし
１１．有害性情報
急性毒性
経口List 1の情報源（SIDS（Accessed July. 2008）, DFGOT（vol.9 2007））から得られたラットLD50値（5300 mg/kg, 6660 mg/kg, 5170 mg/kg）に基づき区分に該当しない。
経皮ウサギLD50 = 3540 mg/kg（SIDS（Accessed July. 2008））に基づきJIS分類基準の区分に該当しない（国連分類基準の区分5）。
吸入: ガスGHSの定義における液体である。
吸入: 蒸気データなし。
吸入: 粉じん及びミストラットLCLo > 200mg/L/1H = 50 mg/L/4H（SIDS（Accessed July. 2008））より、区分に該当しない。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性ウサギを用いた24時間適用による複数の皮膚刺激性試験で、刺激性なし（not irritating）、軽度の刺激性または中等度の刺激性（moderately irritating）と結果に差が見られた（SIDS（Accessed July. 2008）。しかし、中等度の刺激性とされた試験では毛細血管の充血が顕著であったが、刺激性の程度はグレード3（スコアの計算が合計8点ではなく10点法でのグレード3は強い毛細血管の鬱滞を標記していると考えられる）であったことから、紅斑と浮腫の所見はなかったものと推察された。また、24時間の適用のために刺激が強く出る可能性がある。刺激性なしの試験結果と考え合わせ、区分に該当しない。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性【分類根拠】
（１）より、区分1とした。なお、新たな知見に基づき、分類結果を変更した（2023年度）。

【根拠データ】
（１）本物質を70-80％含む製剤について、ウサギ（n=3）を用いた眼刺激性試験（OECD TG 405、GLP、21日観察）において、1例で角膜血管新生がみられ、影響が21日後まで持続したとの報告がある（REACH登録情報 (Accessed July 2023)）。
呼吸器感作性データなし。
皮膚感作性データなし。
生殖細胞変異原性In vitro変異原性試験（Ames Test）の結果は陰性（SIDS（Accessed July. 2008）, DFGOT vol.9）であるが、in vivoにおける試験データがないので「分類できない」とした。
発がん性データなし。
生殖毒性ラットの器官形成期の経口ばく露により、仔の発生に影響は認められなかった（SIDS（Accessed July. 2008））が、親動物の性機能および生殖能に及ぼす影響に関してはデータがなく分類できない。
特定標的臓器毒性 (単回ばく露)経口、経皮および吸入（ミスト）のいずれにおいても、区分2のガイダンス値上限以上の用量（経口3200mg/kg、経皮2000mg/kg、吸入（ミスト）200mg/L）を投与しても影響が見られていない（SIDS（Accessed July. 2008））ことから、区分に該当しない。
特定標的臓器毒性 (反復ばく露)ウサギに21日間経皮投与した試験が本物質の反復ばく露試験として唯一の試験であり、試験物質による影響は認められていない（SIDS（Accessed July. 2008））。しかしながら、ウサギの経皮投与による1用量（1000 mg/kg/day）のみの試験では、全身毒性の評価には不十分であり分類できない。
誤えん有害性*データなし。
*　JIS Z7252の改訂により吸引性呼吸器有害性から項目名が変更となった。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性 短期(急性)藻類（Pseudokirchneriella subcapitata）の72時間EC50が＞920 mg/L、甲殻類（オオミジンコ）の48時間EC50及び魚類（メダカ）の96時間LC50が＞100 mg/L（環境省生態影響試験, 1998）から区分に該当しない。
水生環境有害性 長期(慢性)難水溶性でなく（水溶解度：1,000,000 mg/L（SRC, 2005））、急性毒性が区分に該当しないことから、区分に該当しない。
残留性・分解性化審法分解度試験：良分解性（化学物質安全性点検結果等（分解性・蓄積性））
生態蓄積性情報なし
土壌中の移動性情報なし
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書A～C及びEに列記されていない。
１３．廃棄上の注意
化学品（残余廃棄物）、当該化学品が付着している汚染容器及び包装の安全で、かつ、環境上望ましい廃棄、又はリサイクルに関する情報廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、12項の環境影響情報とに基づいて、修正が必要な場合がある。
国際規制
国連番号-
品名（国連輸送名）-
国連分類-
副次危険-
容器等級-
海洋汚染物質該当しない
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質利用可能な情報なし
国内規制
海上規制情報該当しない
航空規制情報該当しない
陸上規制情報消防法の規定に従う。
特別な安全上の対策消防法の規定によるイエローカード携行の対象物
その他 (一般的) 注意輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号*該当しない
*　北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2020 Emengency Response Guidebook (ERG 2020)」（一般社団法人日本化学工業協会によって和訳されている（発行元：日本規格協会）に掲載されている。
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条、労働安全衛生規則別表第２）（令和８年４月１日以降）
名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２、労働安全衛生規則別表第２）（令和８年４月１日以降）
危険性又は有害性等を調査すべき物（法第５７条の３）（令和８年４月１日以降）
作業場内表示義務（法第１０１条の４）（令和８年４月１日以降）
皮膚等障害化学物質（労働安全衛生規則第５９４条の２）
化学物質排出把握管理促進法（PRTR法）-
毒物及び劇物取締法-
消防法第４類 引火性液体 第三石油類 非水溶性（法第２条第７項危険物別表第１・第４類）
海洋汚染防止法有害液体物質（Ｚ類物質）（施行令別表第１）【ポリアルキレングリコールモノアルキルエーテル】
１６．その他の情報
参考文献
9項、11項については各データ毎に記載｡その他の各項については以下を参照。
・NITE化学物質総合情報提供システム（NITE-CHRIP）
・International Chemical Safety Cards (ICSC)
・Hazardous Substances Data Bank (HSDB)
・GESTIS Substance database (GESTIS)
・ERG 2020版　緊急時応急措置指針－容器イエローカードへの適用
・一般社団法人日本化学工業協会 編「GHS対応ガイドライン ラベル及び表示・安全デ－タシ－ト作成指針」
・厚生労働省「皮膚障害等防止用保護具の選定マニュアル第１版」
修正履歴
R6.3.29：
・危険有害性の分類について「眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性（区分2A→区分1）」のみ見直した。
・SDS全般について表記の見直し・改訂をした。