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安全データシート
二硫化モリブデン
作成日 2008年10月06日
改訂日 2016年3月31日
１．化学品等及び会社情報
化学品等の名称二硫化モリブデン (Molybdenum disulfide)
製品コードH27-A-052
会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファックス番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限潤滑剤、鉄鋼添加剤、モリブデン酸塩原料 (化学工業日報社)
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)		H27.07.01、政府向けGHS分類ガイダンス(H25年度改訂版(ver1.1))を使用
GHS改訂４版を使用
分類実施日
(環境有害性)		H28.03.18、政府向けGHS分類ガイダンス(H25年度改訂版(ver1.1))を使用
環境に対する有害性水生環境有害性 (急性)分類実施中
水生環境有害性 (長期間)分類実施中
注)　上記のGHS分類で区分の記載がない危険有害性項目については、政府向けガイダンス文書で規定された「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」に該当する。なお、健康有害性については後述の１１項に、「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」の記述がある。
ＧＨＳラベル要素
絵表示
注意喚起語
危険有害性情報-
注意書き
安全対策データなし
応急措置データなし
保管データなし
廃棄データなし
他の危険有害性データなし
３．組成及び成分情報
単一製品・混合物の区別単一製品
化学名又は一般名二硫化モリブデン
別名モリブデン(IV)ジスルフィド
濃度又は濃度範囲100%
分子式 (分子量)MoS2　(160.06)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号1317-33-5
官報公示整理番号
(化審法)		1-481
官報公示整理番号
(安衛法)		データなし
分類に寄与する不純物及び安定化添加物データなし
４．応急措置
吸入した場合空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
症状が続く場合には、医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合大量の水で洗うこと。症状が続く場合には、医師に連絡すること。
眼に入った場合水で15～20分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。症状が続く場合には、医師に連絡すること。
飲み込んだ場合水で口をすすぎ、直ちに医師の診断を受けること
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状データなし
応急措置をする者の保護救助者は、状況に応じて適切な眼、皮膚の保護具を着用する。
医師に対する特別な注意事項データなし
５．火災時の措置
消火剤水噴霧、粉末消火剤、泡消火剤、二酸化炭素を使用する。
使ってはならない消火剤火災が周辺に広がる恐れがあるため、直接の棒状注水を避ける。
特有の危険有害性当該製品は分子中にSを含有しているため火災時に刺激性もしくは有毒なヒューム(又はガス)を放出する。
当該製品は分子中にSを含有しているため燃焼ガスには、一酸化炭素のほか、窒素酸化物系のガス等の有毒ガスが含まれるので消火作業の際には、煙を吸入しないように注意する。
特有の消火方法火元への燃焼源を断ち、消火剤を使用して消火する。
延焼の恐れのないよう水スプレーで周囲のタンク、建物等の冷却をする。
消火活動は風上から行う。
火災場所の周辺には関係者以外の立ち入りを規制する。
危険でなければ火災区域から容器を移動する。
消火を行う者の保護消火作業の際は、適切な自給式の呼吸器用保護具、眼や皮膚を保護する防護服(耐熱性)を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置関係者以外の立ち入りを禁止する。
作業者は適切な保護具(「8.ばく露防止及び保護措置」の項を参照)を着用し、眼、皮膚への接触や吸入を避ける。
環境に対する注意事項周辺環境に影響がある可能性があるため、製品の環境中への流出を避ける。
封じ込め及び浄化の方法及び機材飛散した物を掃き集めるか、真空掃除機で吸引する等できるだけ飛散発じんしないようにして、空容器等に回収する。
取扱いや保管場所の近傍での飲食の禁止。
すべての発火源を速やかに取除く(近傍での喫煙、火花や火炎の禁止)。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
安全取扱い注意事項取扱い後はよく手を洗うこと。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙しないこと。
粉じんを発生させないようにする。
接触回避データなし
衛生対策データなし
保管
安全な保管条件保管場所には危険・有害物を貯蔵し、又は取り扱うために必要な照明及び換気の設備を設ける。静電気放電に対する予防措置を講ずること。高温、多湿を避け室温で保管する。
安全な容器包装材料破損や漏れの無い密閉可能な容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
管理濃度未設定
許容濃度
日本産衛学会(2015年度版)(吸入性粉じん) 2 mg/m3
(総粉じん) 8 mg/m3
(第3種粉じん: その他の無機及び有機粉じん)
ACGIH(2015年版)TLV-TWA: 10 mg/m3 (吸入性粉じん)
TLV-TWA: 3 mg/m3 (呼吸性粉じん)
(金属及びその不溶性化合物、モリブデンとして)
設備対策粉じんが発生する作業所においては、必ず密閉された装置、機器または局所換気装置を使用する。
保護具
呼吸用保護具粉じんが発生する場合、必要に応じて保護マスクや呼吸用保護具を着用する。
手の保護具手に接触する恐れがある場合、保護手袋を着用する。
眼の保護具眼に入る恐れがある場合、保護眼鏡やゴーグルを着用する。
皮膚及び身体の保護具必要に応じて保護衣、保護エプロン等を着用する。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
形状固体 (20℃、1気圧)(GHS判定)
色金属様光沢のある石墨様結晶(環境省リスク評価第10巻(2012))
臭いデータなし
臭いのしきい(閾)値データなし
ｐＨデータなし
融点・凝固点2,375℃ (HSDB (2015))
沸点、初留点及び沸騰範囲1,450 ℃ (昇華) (ACGIH (7th,2003))
引火点データなし
蒸発速度(酢酸ブチル＝１)データなし
燃焼性(固体、気体)データなし
燃焼又は爆発範囲下限:250 g/m3 (GESTIS (2015))
蒸気圧0 mmHg (NITE総合検索 (2015))
蒸気密度データなし
比重(相対密度)データなし
溶解度水：不溶性 (HSDB(2015))
n-オクタノール／水分配係数データなし
自然発火温度520℃ (GESTIS (2015))
分解温度データなし
粘度(粘性率)データなし
１０．安定性及び反応性
反応性通常使用される環境下では安定。
引火性の固体。
化学的安定性加熱により分解する。
危険有害反応可能性窒化カリウム、(加熱、又は摩擦時)マグネシウムと爆発の危険がある。
フッ素と危険な反応を生じる。
避けるべき条件データなし
混触危険物質データなし
危険有害な分解生成物分解時に酸化硫黄を生じる
１１．有害性情報
急性毒性
経口GHS分類: 区分外
ラットの致死量として、> 2,000 mg/kg及びLDLo値として、6,000 mg/kgとの報告 (環境省リスク評価第10巻 (2012)) に基づき、区分外とした。
経皮GHS分類: 区分外
ラットの致死量として、> 2,000 mg/kgとの報告 (環境省リスク評価第10巻 (2012)) に基づき、区分外とした。
吸入：ガスGHS分類: 分類対象外
GHSの定義における固体である。
吸入：蒸気GHS分類: 分類対象外
GHSの定義における固体である。
吸入：粉じん及びミストGHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。なお、ラットのLC50値 (4時間) として、> 2.820 mg/Lとの報告 (環境省リスク評価第10巻 (2012)) があるが、このデータのみでは区分を特定できない。被験物質が固体であるために、粉じん・ミストの基準値を適用した。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
呼吸器感作性GHS分類: 分類できない　
データ不足のため分類できない。
皮膚感作性GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。なお、金属を扱う労働者に対する調査において、硫化モリブデン (詳細不明) に起因する皮膚反応が860例中2例報告されている (DFGOT vol.18 (2002))。
生殖細胞変異原性GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
発がん性GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。なお、ACGIHは水溶性モリブデン化合物に対する発がん性をA3に分類したが、本物質は不溶性モリブデン化合物に該当し、分類区分は付与されていない (ACGIH (7th, 2003))。
生殖毒性GHS分類: 分類できない
本物質は不溶性モリブデン化合物に属し、データ不足のため分類できない。
特定標的臓器毒性(単回ばく露)GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
特定標的臓器毒性(反復ばく露)GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
吸引性呼吸器有害性GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性(急性)分類実施中
水生環境有害性(長期間)分類実施中
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。
１３．廃棄上の注意
残余廃棄物廃棄においては、関連法規制ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、または地方公共団体が廃棄物処理を行っている場合はそこに委託して処理する。
汚染容器及び包装容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、12項の環境影響情報とに基づいて、修正が必要な場合がある。
国際規制
国連番号-
国連品名-
国連危険有害性クラス-
副次危険-
容器等級-
海洋汚染物質該当しない
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当しない
国内規制
海上規制情報船舶安全法に従う。
航空規制情報航空法に従う。
陸上規制情報消防法、道路法に従う。
特別安全対策移送時にイエローカードの保持が必要。
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号-
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法名称等を通知すべき危険物及び有害物
水質汚濁防止法指定物質
大気汚染防止法有害大気汚染物質に該当する可能性がある物質
化学物質排出把握管理促進法(PRTR法)第１種指定化学物質
外国為替及び外国貿易管理法輸出貿易管理令別表第１の１６の項
１６．その他の情報
参考文献各データ毎に記載した｡
[注意] 本SDSはJIS Z7253:2012 に準拠して作成しています。