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安全データシート
(JIS Z7253:2019準拠)
メタクリロニトリル
作成日 2003年5月6日
改訂日 2006年9月9日
改訂日 2024年3月29日
化学品の名称メタクリロニトリル
化学品の英語名称Methacrylonitrile
製品コードR05-B-028-JNIOSH
供給者の会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファクシミリ番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限ＳＢＲラテックス（紙コーティング用）・塩化ビニリデン共重合樹脂合成原料／合成樹脂原料，農薬原料 (NITE-CHRIPより引用)
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)		R6.3.29、政府向けGHS分類ガイダンス（令和3年度改訂版（Ver2.1))を使用
物理化学的危険性引火性液体区分2
自己反応性化学品タイプG
健康に対する有害性急性毒性（経口）区分3
急性毒性（経皮）区分3
急性毒性（吸入：蒸気）区分2
眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性区分2B
生殖毒性区分2
特定標的臓器毒性
（単回ばく露）		区分1（中枢神経系）、区分3（気道刺激性）
特定標的臓器毒性
（反復ばく露）		区分1（中枢神経系）、区分2（血液系、鼻腔、肝臓）
分類実施日
(環境有害性)		R4.3.31、ガイダンスVer.2.0 (GHS 6版, JIS Z7252:2019)
環境に対する有害性水生環境有害性　短期（急性）区分3
水生環境有害性　長期（慢性）区分3
ＧＨＳラベル要素
絵表示炎どくろ健康有害性
注意喚起語危険
危険有害性情報引火性の高い液体及び蒸気
飲み込んだ場合や皮膚に接触した場合は有毒
吸入すると生命に危険
眼刺激
生殖能又は胎児への悪影響のおそれの疑い
中枢神経系の障害
呼吸器への刺激のおそれ
長期にわたる、又は反復ばく露による中枢神経系の障害
長期にわたる、又は反復ばく露による血液系、鼻腔、肝臓の障害のおそれ
水生生物に有害
長期継続的影響によって水生生物に有害
注意書き
　安全対策熱、高温のもの、火花、裸火及び他の着火源から遠ざけること。禁煙。
容器を密閉しておくこと。
容器を接地しアースをとること。
防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。
火花を発生させない工具を使用すること。
静電気放電に対する措置を講ずること。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
取扱い後は手をよく洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。
屋外又は換気の良い場所でだけ使用すること。
【換気が不十分な場合】呼吸用保護具を着用すること。
使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーの吸入を避けること。
環境への放出を避けること。
　応急措置直ちに医師に連絡すること。
皮膚（又は髪）に付着した場合：直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を水【又はシャワー】で洗うこと。
火災の場合：消火するために適切な消火剤を使用すること。
飲み込んだ場合：直ちに医師に連絡すること。
特別な処置が必要である（このラベルの・・・を見よ）。
注）　”…”は、ラベルに解毒剤等中毒時の情報提供を受けるための連絡先などが記載されている場合のものです。ラベル作成時には、”…”を適切に置き換えてください。
口をすすぐこと。
皮膚に付着した場合：多量の水／石けんで洗うこと。
気分が悪いときは医師に連絡すること。
汚染された衣類を直ちに全て脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
吸入した場合：空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
特別な処置が緊急に必要である（このラベルの・・・を見よ）。
眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼の刺激が続く場合：医師の診察／手当てを受けること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師の診察／手当てを受けること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師に連絡すること。
気分が悪いときは、医師の診察／手当てを受けること。
　保管換気の良い場所で保管すること。涼しいところに置くこと。
施錠して保管すること。
換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。
　廃棄内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性-
３．組成及び成分情報
化学物質・混合物の区別化学物質
化学名又は一般名メタクリロニトリル
慣用名又は別名α－メチルアクリロニトリル
イソプロペニルニトリル
２－シアノプロペン
２－メチルプロパ－２－エンニトリル
２－メチル－アクリロニトリル
英語名Methacrylonitrile
濃度又は濃度範囲情報なし
分子式 (分子量)C4H5N　(67)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号126-98-7
官報公示整理番号(化審法)2-1514
官報公示整理番号(安衛法)情報なし
GHS分類に寄与する成分（不純物及び安定化添加物も含む）情報なし
４．応急措置
吸入した場合新鮮な空気のある場所に移動させる。呼吸困難な場合は酸素吸入をさせる。医師の診察／手当てを受けること。
以上、GESTIS参照。
皮膚に付着した場合直ちに汚染された衣服を脱がせる。皮膚に付着した部分を直ちに流水と石けんで十分に洗浄する。医師の診察／手当を受けること。
以上、GESTIS参照。
眼に入った場合多量の流水で10分間洗浄する。できればコンタクトレンズを外す。その後も洗浄を続けること。直ちに医師の診察／手当てを受けること。
以上、GHS分類結果、GESTIS、ICSC参照。
飲み込んだ場合口をすすぐ。意識がある場合は、コップ1～2杯のチオ硫酸ナトリウ ム水溶液または水あるいは活性炭懸濁水を飲ませ、吐かせる。医師の診察／手当てを受けること。
以上、GESTIS、ICSC参照。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状吸入：頭痛、錯乱、脱力感、息切れ、痙攣、意識喪失。
皮膚：軽微な刺激性または無刺激性。反復接触による皮膚炎。広範な長時間の接触の結果として、浸透後に吸収毒性作用の可能性。
眼：充血、短期間の痛みを伴う刺激（灼熱感、流涙）。
経口摂取：刺激はおそらく軽微であるが、吸収毒性作用の発現は速やかである。
吸収：吐き気、嘔吐、下痢、脱力感、協調運動障害、意識障害、めまい、頭痛、振戦、不規則な呼吸、けいれん、昏睡状態。
以上、GESTIS、ICSC参照。
応急措置をする者の保護に必要な注意事項情報なし
医師に対する特別な注意事項情報なし
５．火災時の措置
適切な消火剤水噴霧、粉末消火薬剤、二酸化炭素、耐アルコール泡消火薬剤。
以上、GESTIS参照。
使ってはならない消火剤棒状注水
以上、GESTIS参照。
火災時の特有の危険有害性火災の場合、有害物質（亜硝酸ガス、シアン化水素、一酸化炭素、二酸化炭素）が放出される可能性がある。
以上、GESTIS参照。
特有の消火方法周囲の容器を水スプレーで冷却する。可能であれば、容器を危険区域外に持ち出す。加熱により圧力が上昇し破裂する恐れがある。着火源となるものを遮断する。バックファイヤーに注意する。防爆機器を使用する。
以上、GESTIS参照。
消火を行う者の特別な保護具及び予防措置消火作業の際は、適切な自給式の呼吸器用保護具、眼や皮膚を保護する防護服 (耐熱性) を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置保護具を着用する。
以上、GESTIS参照。
環境に対する注意事項水域に対する危険性がある。水、排水、下水、または地中への浸透を防ぐ。多量の場合は、自治体に連絡する。
以上、GESTIS参照。
封じ込め及び浄化の方法及び機材すべての着火源を取り除く（現場での喫煙、火花や火炎の禁止）。
危険でなければ漏れを止める。
少量の場合、ウエス、雑巾等でよく拭き取り適切な廃棄容器に回収する。
大量の場合、盛土等で囲って流出を防止する。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。
二次災害の防止策火花を発生しない安全な用具を使用する｡
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
安全取扱注意事項熱、高温のもの、火花、裸火及び他の着火源から遠ざけること。禁煙。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
容器を開けたままにしない。飛沫を避ける。接触を避ける。補給または移送には排気装置付きの漏れ防止装置を使用すること。換気が不十分な場合、呼吸用保護具を着用すること。圧縮空気で輸送してはならない。床への浸透を避ける（鉄製パンの使用）。
機器類は防爆構造とし、設備は静電気対策を実施する。
周辺での高温物、スパーク、火気の使用を禁止する。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
以上、GHS分類結果、GESTIS参照。
接触回避「10. 安全性及び反応性」を参照。
衛生対策皮膚や眼への接触を避ける。接触した場合は洗浄する。蒸気またはミストの吸入を避ける。休憩前や作業終了時には石鹸と水で皮膚を洗い、洗浄後は脂肪分の多いスキンケア製品を塗布する。衣服との接触を避ける。汚染された衣類は交換し、注意深く洗うこと。休憩前に着替えが必要になる場合がある。使用するときには飲食、喫煙をしないこと。
以上、GESTIS参照。
保管
安全な保管条件施錠して保管するか、権限のある者のみが管理する。容器を密閉し、15℃以下の乾燥した換気の良い場所に保管すること。光および湿気を避けること。
以上、GESTIS参照。
安全な容器包装材料消防法、毒劇法及び国連輸送法規で規定されている容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
許容濃度等については日本産衛学会の「許容濃度の勧告」及びACGHIの「TLVs and BEIs」について記載しています。
管理濃度-
濃度基準値
八時間濃度基準値1 ppm
短時間濃度基準値-
許容濃度等
日本産衛学会（2023年版）-
ACGIH（2023年版）TLV-TWA: 1 ppm（Skin; A4）
設備対策作業場所には換気設備を設置する。取り扱い場所の近くに洗浄のための設備を設ける。多量の物質を取り扱う場合は、緊急用シャワーが必要である。床に排水溝を設けないこと。
以上、GESTIS参照。
保護具
呼吸用保護具必要に応じて状況に応じた適切な呼吸用保護具を使用する。
防毒マスクの選択については､以下の点に留意する。
-防毒マスクは、電動ファン又は面体が国家検定合格品であることを確認し、作業に適した性能及び構造のものを選ぶ｡その際、取扱説明書等に記載されているデータを参考にする｡
-濃度に対応した・・・用吸収缶を使用する
注）　”…”の吸収缶は国家検定合格品又は日本産業規格(JIS T8152)に適合した物質に対応した吸収缶を記載します。SDS作成時には、”…”を適切に置き換えてください。
-作業者が粉じんにばく露される環境で防毒マスクを使用する場合には、防じん機能付き吸収缶を使用する
-酸素濃度が18%未満の場所では使用しない。
手の保護具適切な不浸透性の保護手袋を着用する。
保護手袋の選択については、厚生労働省「皮膚障害等防止用保護具の選定マニュアル」を参照のこと。
眼の保護具サイドガード付きの保護眼鏡を着用する。
以上、GESTIS参照。
皮膚及び身体の保護具適切な保護衣または化学防護服を着用する。耐火性/帯電防止性のある保護衣を着用する。
以上、GESTIS参照。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
物理状態液体
色無色
臭い刺激臭
融点／凝固点-35.8 ℃（CRC (2018)、HODOC (1989)）
-35 ℃（OECD (2002)）
沸点、初留点及び沸騰範囲90 ℃（CRC (2018)）
90.3 ℃（Lewis (2001)）
90～92 ℃（OECD (2002)）
可燃性高引火性（ICSC(2005)）
爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界1.7 (47)～13.2 (370) vol% (g/m3)（GESTIS(2023)）
2～6.8 vol%（ICSC(2021)）
引火点-1 ℃（密閉式）（GESTIS(2023)）
1.1 ℃（Lange (2017)）
13 ℃（開放式）（Merck (2013)）
自然発火点465 ℃（GESTIS(2023)）
分解温度データなし
pHデータなし
動粘性率0.392 cP（20℃）（Merck (2013)）
溶解度水: 25.7 g/L（20℃）（GESTIS(2023)）
水: 29 g/L（25℃）（OECD (2002)）
アセトン、オクタン、トルエン: （20-25℃）（混和）（Merck (2013)）
n-オクタノール／水分配係数log Kow: 0.68（Howard (1997)、OECD(2002)、ICSC(2021)、GESTIS(2023)）
蒸気圧8500 Pa（20℃）（OECD (2002)）
71.2 mmHg（25℃）（Howard (1997)）
8.5 kPa（20℃）（化学物質安全性データブック(1997)）
密度及び／又は相対密度0.8 g/cm3（20℃）（OECD (2002)）
0.7998 g/cm3（20/4℃）（HODOC (1989)）
0.801 g/cm3（CRC (2018)）
相対ガス密度データなし
粒子特性データなし
１０．安定性及び反応性
反応性「危険有害反応可能性」を参照。
化学的安定性自己重合する傾向がある。
危険有害反応可能性塩基、酸、熱、光、過酸化物と接触すると爆発の危険がある。
避けるべき条件火気、加熱、高温、静電気、爆発性混合気の形成。
混触危険物質酸化剤
危険有害な分解生成物情報なし
１１．有害性情報
急性毒性
経口【分類根拠】
（１）～（５）より、区分3とした。

【根拠データ】
（１）ラット（雄）のLD50：64 mg/kg（OECD TG 401、GLP）（厚労省 既存点検結果 (2000)、SIAR (2002)、NITE 初期リスク評価書 (2008)）
（２）ラット（雌）のLD50：73 mg/kg（OECD TG 401、GLP）（厚労省 既存点検結果 (2000)、SIAR (2002)、NITE 初期リスク評価書 (2008)）
（３）ラットのLD50：120 mg/kg（厚労省 リスク評価書 (2014)、SIAR (2002)、MOE 初期評価 (2004)）
（４）ラットのLD50：200 mg/kg（ACGIH (2011)）
（５）ラットのLD50：240 mg/kg（US AEGL (2014)、SIAR (2002)、ACGIH (2011)）

【参考データ等】
（６）ラットのLD50：25～50 mg/kgの間（ACGIH (2011)、Patty 6th (2012)）
経皮【分類根拠】
（１）、（２）より、区分3とした。

【根拠データ】
（１）ウサギのLD50：256 mg/kg（NITE 初期リスク評価書(2008)、SIAR（2002）、ACGIH (2011)、US AEGL (2014)）
（２）ウサギのLD50：268 mg/kg（厚労省 リスク評価書 (2014)）
吸入: ガス【分類根拠】
GHSの定義における液体であり、区分に該当しない。
吸入: 蒸気【分類根拠】
（１）～（５）より、区分2とした。なお、ばく露濃度は飽和蒸気圧濃度の90%（84,573 ppm）より低いため、蒸気と判断し、ppmVを単位とする基準値より判断した。

【根拠データ】
（１）ラット（雄）のLC50（4時間）：328 ppm（US AEGL (2014)、ACGIH (2011)、NITE 初期リスク評価書(2008)、MOE 初期評価 (2004)、SIAR (2002)）
（２）別のラット（雄）のLC50（4時間）：328 ppm（US AEGL (2014)、SIAR (2002)）
（３）ラットのLC50（4時間）：約400 ppm（ACGIH (2011)、Patty (6th. 2012)）
（４）ラット（雄）のLC50（4時間）：440 ppm（US AEGL (2014)）
（５）ラット（雌）のLC50（4時間）：496 ppm（US AEGL (2014)、NITE 初期リスク評価書(2008)、SIAR (2002)）

【参考データ等】
（６）ラット（雌）のLC50（4時間）：700 ppm（US AEGL (2014)、ACGIH (2011)、SIAR (2002)）
吸入: 粉じん及びミスト【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性【分類根拠】
（１）より、区分に該当しない（国連分類基準の区分3）。なお、新たなガイダンスに基づき、分類結果を変更した（2023年度）。

【根拠データ】
（１）ウサギを用いた皮膚刺激性試験（500 mg、24時間適用）において、軽度（mild）の刺激性がみられたとの報告がある（SIAR (2002)、NITE 初期リスク評価書 (2008)、厚労省 リスク評価書 (2014)）。
（２）皮膚刺激性は無視できる程度であるとの報告がある（ACGIH (2011)）。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性【分類根拠】
（１）より、区分2Bとした。

【根拠データ】
（１）ウサギを用いた眼刺激性試験(500mg適用、24時間観察)において、軽度（mild）の刺激性がみられたとの報告がある（SIAR (2002)）。

【参考データ等】
（２）ヒトに対する試験において、24ppmにおける1分間のばく露で鼻（6％）、咽頭（17％）、眼（22％）への刺激性がみられ、14ppmにおける10分間のばく露では1例のみ刺激がみられたとの報告がある（SIAR (2002)、US AEGL(2014)、厚労省 リスク評価書 (2014)、NITE 初期リスク評価書(2008)、NTP TR 497(2001)）。
（３）ウサギを用いた眼刺激性試験において、１滴適用直後に刺激反応を生じたが、1時間以内に回復性がみられたとの報告がある（ACGIH (2011)）。
呼吸器感作性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
皮膚感作性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。

【参考データ等】
（１）EUではSkin Sens. 1に分類されている。一方この分類の根拠となるデータは不明である。
（２）皮膚感作性に関する標準化された試験結果はない。一方アクリロニトリル（CAS登録番号：107-13-1）との類似性から、皮膚感作性を持つことが強く推察されると指摘されている（GESTIS(Accessed July 2023)）。
（３）モルモットの皮膚に対する感作能はみられないと報告されているが詳細は不明である（Patty 6th. (2012)）。
生殖細胞変異原性【分類根拠】
（１）、（２）より、区分に該当しないとした。

【根拠データ】
（１）In vivoでは、マウス又はラットの骨髄細胞を用いた小核試験（3回腹腔内投与（24時間間隔）、マウス：6.25～25 mg/kg、ラット：12～200 mg/kg/day）、マウスの末梢血赤血球を用いた反復経口投与による小核試験（13週間強制経口投与（5日/週）、0.75～12 mg/kg/day）では、いずれも陰性の結果であった（SIAR (2002)、NTP TR497 (2001)、NITE 初期リスク評価書 (2008)、ACGIH (2011)、厚労省 リスク評価書 (2014)、US AEGL (2014)）。
（２）In vitroでは、細菌を用いた復帰突然変異試験で陰性（S9+/-）、マウスリンパ腫細胞（L5178Y株）を用いた遺伝子突然変異試験で陰性（S9+/-）、CHL細胞を用いた染色体異常試験で陰性（S9-）又は陽性（S9+：構造異常、倍数性細胞）の結果が得られている（厚労省 既存点検結果 (2000)、SIAR (2002)、NTP TR497 (2001)、NITE 初期リスク評価書 (2008)、ACGIH (2011)、厚労省 リスク評価書 (2014)、US AEGL (2014)）。
発がん性【分類根拠】
（１）、（２）より、2動物種で陰性の結果が得られていることから、区分に該当しない。なお、新たな知見に基づき、分類結果を見直した（2023年度）。
　
【根拠データ】
（１）ラットを用いた2年間強制経口投与による発がん性試験（3～30 mg/kg/day、5日/週）では、体重の低値と鼻腔の組織変化が認められた30 mg/kg/dayまで本物質ばく露に関連した腫瘍性病変は認められなかった（NTP TR 497 (2001) 、SIAR (2002)、NITE 初期リスク評価書 (2008)、ACGIH (2011)、厚労省 リスク評価書 (2014)、US AEGL (2014)）。
（２）マウスを用いた2年間強制経口投与による発がん性試験（1.5～6 mg/kg/day、5日/週）では、試験最高用量の6 mg/kg/dayまで本物質ばく露に関連した腫瘍性病変は認められなかった（NTP TR 497 (2001) 、SIAR (2002)、NITE 初期リスク評価書 (2008)、ACGIH (2011)、厚労省 リスク評価書 (2014)、US AEGL (2014)）。

【参考データ等】
（３）国内外の評価機関による既存分類では、ACGIHでA4（ACGIH (2011)）に分類されている。
生殖毒性【分類根拠】
（１）～（４）より、親動物及び児動物における肝臓重量の増加、胎児の低重量がみられたことから、区分2とした。

【根拠データ】
（１）ラットを用いた強制経口投与による反復投与毒性・生殖発生スクリーニング併合試験（OECD TG422、GLP）において、親動物に肝臓・脾臓重量の高値、血液影響（赤血球数・ヘモグロビン・ヘマトクリットの低値、脾臓の髄外造血等）など全身影響がみられる30 mg/kg/dayまで、親動物の生殖能力、児動物の発生及び生後4日までの生存率・成長に有害影響はみられなかったとの報告がある（厚労省 既存点検結果 (Accessed July 2023)、SIAR (2002)、NITE 初期リスク評価書 (2008)、厚労省 リスク評価書 (2014)）。
（２）ラットを用いた強制経口投与による連続交配試験（F0世代：1週間投与後に約15週間投与を継続しながら4～5回交配、F1世代：離乳後にF0と同様に投与開始、80日齢以降に交配）において、F0、F1世代とも生殖能への影響はみられなかった。ただし、20 mg/kg/day投与群のF0、F1世代に肝臓相対重量の増加がみられ、F1世代に体重の低値、精巣上体の精子濃度の19％減少がみられた（精巣上体精子の形態、運動パラメータに変化なし）との報告がある（SIAR (2002)、NITE 初期リスク評価書 (2008)、ACGIH (2011)、厚労省 リスク評価書 (2014)）。
（３）妊娠ラット（妊娠6～15日）を用いた強制経口投与による発生毒性試験（GLP）において、25 mg/kg/day以上で肝臓の絶対及び相対重量の増加がみられた。50 mg/kg/dayまで母動物、胎児ともに有害影響はみられなかったとの報告がある（SIAR (2002)、NITE 初期リスク評価書 (2008)、ACGIH (2011)、厚労省 リスク評価書 (2014)、US AEGL (2014)）。
（４）妊娠ラット（妊娠6～20日）を用いた吸入ばく露による発生毒性試験（6時間/日）において、母動物に体重増加抑制がみられた100 ppmで、胎児に低体重がみられたとの報告がある（SIAR (2002)、NITE 初期リスク評価書 (2008)、ACGIH (2011)、厚労省 リスク評価書 (2014)、US AEGL (2014)）。
特定標的臓器毒性 (単回ばく露)【分類根拠】
（１）より、ヒトにおいて気道刺激性がみられ、（２）、（３）より、区分1の用量範囲で中枢神経系影響がみられることから区分1（中枢神経系）、区分3（気道刺激性）とした。なお、新たな知見に基づき、分類結果を見直した（2023年度）。

【根拠データ】
（１）被験者8、9人に対し、2～24 ppmの本物質蒸気を1分間ばく露した試験で、24 ppmばく露時のみ眼（22％）、喉（17％）、鼻（6％）への刺激性がみられたとの報告がある（SIAR (2002)、NITE 初期リスク評価書 (2008)、厚労省 リスク評価書 (2014)、US AEGL (2014)）。
（２）ラットを用いた強制経口投与による単回経口投与試験において、雄の50～100 mg/kg及び雌の60～120 mg/kg（区分1の範囲）で中枢神経系症状（自発運動減少、呼吸促拍、間代性痙攣、流涎など）がみられたとの報告がある（厚労省 既存点検結果 (2000)、SIAR (2002)、厚労省 リスク評価書 (2014)）。
（３）ウサギを用いた単回経皮ばく露試験において、256 mg/kg（区分1の範囲）であえぎ呼吸、痙攣がみられたとの報告がある（SIAR (2002)、NITE 初期リスク評価書 (2008)）。
（４）ラット、マウス、ウサギを用いた単回吸入ばく露試験において、36～700 ppm（0.099～1.9 mg/L、区分1の範囲）で意識喪失、間代性・強直性痙攣がみられたとの報告がある（SIAR (2002)、NITE 初期リスク評価書 (2008)）。
特定標的臓器毒性 (反復ばく露)【分類根拠】
（１）～（６）より、区分1の用量範囲で中枢神経系影響がみられ、区分2の用量範囲で鼻腔、肝臓、血液系への影響がみられることから区分1（中枢神経系）、区分2（血液系、鼻腔、肝臓）とした。

【根拠データ】
（１）ラットを用いた強制経口投与による13週間反復経口投与試験（5日/週）において、7.50 mg/kg/day（90日換算：5.4 mg/kg/day、区分1の範囲）以上で投与後に神経症状（嗜眠、振戦、痙攣、運動失調、不規則呼吸）、血液中シアン化物イオン及び血清チオシアン酸イオン濃度の増加、尿素窒素の増加（雌）がみられ、15～120 mg/kg/day（90日換算：10.8～86.7 mg/kg/day、区分2の範囲）で鼻腔（嗅上皮の呼吸上皮化生及び壊死）、肝臓（相対重量増加、血清ALTの増加（雌））、血液（Hbの減少）等がみられたとの報告がある（NITE 初期リスク評価書 (2008)、SIAR (2002)、厚労省 リスク評価書 (2014)、ACGIH (2011)、US AEGL (2014)）。
（２）マウスを用いた強制経口投与による13週間反復経口投与試験（5日/週）において、0.75～12 mg/kg/day（90日換算：0.54～8.7 mg/kg/day、区分1の範囲）で投与後に神経症状（嗜眠、振戦、痙攣、運動失調、不規則呼吸）がみられたとの報告がある（NITE 初期リスク評価書 (2008)、SIAR (2002)、厚労省 リスク評価書 (2014)、ACGIH (2011)、US AEGL (2014)）。
（３）ラットを用いた強制経口投与による反復投与毒性・生殖発生スクリーニング併合試験（OECD TG422、GLP）において、30 mg/kg/day（90日換算：13～17 mg/kg/day、区分2の範囲）で雄に血液影響（赤血球数・ヘモグロビン・ヘマトクリットの低値）がみられたが、雌には同様の血液影響はみられなかった。その他、雌雄で肝臓重量の増加がみられたが、病理組織学的に異常はみられなかったとの報告がある（厚労省 既存点検結果 (Accessed July 2023)、SIAR (2002)、NITE 初期リスク評価書 (2008)、厚労省 リスク評価書 (2014)）。
（４）ラットを用いた強制経口投与による2年間慢性毒性/がん原性併合試験（5日/週）において、30 mg/kg/day（90日換算；21 mg/kg/day、区分2の範囲）で鼻腔嗅上皮の萎縮及び立方体様あるいは円柱様上皮細胞への化生、肝細胞の空胞化、骨髄の過形成（雌）がみられたとの報告がある（NITE 初期リスク評価書 (2008)、SIAR (2002)、厚労省 リスク評価書 (2014)）。
（５）ラットを用いた91日間反復吸入（蒸気）ばく露試験（7時間/日、5日/週）において、52.6 ppm（0.147 mg/L、ガイダンス値換算：0.105 mg/L、区分1の範囲）で意識消失後に死亡（雄1/12匹）、肝臓相対重量増加がみられ、109.3 ppm（0.306 mg/L、ガイダンス値換算：0.219 mg/L、区分2の範囲）で死亡（雄7/12匹）がみられたが剖検で病理組織学的変化はみられなかったとの報告がある（NITE 初期リスク評価書 (2008)、SIAR (2002)、厚労省 リスク評価書 (2014)、ACGIH (2011)、US AEGL (2014)）。
（６）イヌを用いた90日間反復吸入（蒸気）ばく露試験（7時間/日、5日/週）において、13.5 ppm（0.038 mg/L、ガイダンス値換算：0.027 mg/L、区分1の範囲）で2/3匹に投与期間の半ばから中枢神経毒性（強直性痙攣、後肢の運動失調）がみられ、うち1匹に脳の病理組織学的障害（第3脳室床の軟化、脳梁の脱髄）がみられたとの報告がある（NITE 初期リスク評価書 (2008)、SIAR (2002)、厚労省 リスク評価書 (2014)、ACGIH (2011)、US AEGL (2014)）。
誤えん有害性*【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
*　JIS Z7252の改訂により吸引性呼吸器有害性から項目名が変更となった。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性 短期(急性)藻類（ムレミカヅキモ）72時間ErC50 = 21.7 mg/L （NITE初期リスク評価書, 2008）であることから、区分3とした。
水生環境有害性 長期(慢性)慢性毒性データを用いた場合、急速分解性があり（BODによる分解度：83%（METI既存点検結果, 1999））、藻類（ムレミカヅキモ）の72時間NOErC = 1 mg/L（MOE既存点検結果, 1999、MOE初期評価, 2005、NITE初期リスク評価書, 2008）から、区分3となる。
慢性毒性データが得られていない栄養段階（魚類）に対して急性毒性データを用いた場合、急速分解性があり、魚類（ヒメダカ）の96時間LC50 > 100 mg/L（MOE既存点検結果, 1999、MOE初期評価, 2005、NITE初期リスク評価書, 2008、SIAR, 2002）から、区分に該当しないとなる。
以上の結果を比較し、区分3とした。慢性毒性の分類方法の変更及び新たな情報の使用により、旧分類から分類結果が変更となった。
残留性・分解性化審法分解度試験：良分解性（化学物質安全性点検結果等（分解性・蓄積性））
生態蓄積性情報なし
土壌中の移動性情報なし
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書A～C及びEに列記されていない。
１３．廃棄上の注意
化学品（残余廃棄物）、当該化学品が付着している汚染容器及び包装の安全で、かつ、環境上望ましい廃棄、又はリサイクルに関する情報廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、12項の環境影響情報とに基づいて、修正が必要な場合がある。
国際規制
国連番号3079
品名（国連輸送名）メタクリロニトリル（安定剤入りのもの）
国連分類6.1
副次危険3
容器等級Ⅰ
海洋汚染物質該当しない
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質利用可能な情報なし
国内規制
海上規制情報船舶安全法の規定に従う。
航空規制情報航空法の規定に従う。
陸上規制情報道路法、消防法、毒物及び劇物取締法の規定に従う。
特別な安全上の対策道路法、消防法、毒物及び劇物取締法の規定によるイエローカード携行の対象物
その他 (一般的) 注意輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号*131P
*　北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2020 Emengency Response Guidebook (ERG 2020)」（一般社団法人日本化学工業協会によって和訳されている（発行元：日本規格協会）に掲載されている。
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条、施行令別表第９）（令和７年３月３１日まで）
名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条、労働安全衛生規則別表第２）（令和７年４月１日以降）
名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２、施行令別表第９）（令和７年３月３１日まで）
名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２、労働安全衛生規則別表第２）（令和７年４月１日以降）
危険性又は有害性等を調査すべき物（法第５７条の３）
危険物・引火性の物（施行令別表第１第４号）
作業場内表示義務（法第１０１条の４）
皮膚等障害化学物質（労働安全衛生規則第５９４条の２）
化学物質排出把握管理促進法（PRTR法）-
毒物及び劇物取締法劇物（指定令第２条）
消防法第４類 引火性液体 第一石油類 非水溶性（法第２条第７項危険物別表第１・第４類）
海洋汚染防止法有害液体物質（Ｙ類物質）（施行令別表第１）【メタクリロニトリル】
船舶安全法毒物類（危規則第３条危険物告示別表第１）
航空法毒物類（施行規則第１９４条危険物告示別表第１）
港則法その他の危険物・毒物類（毒物）（法第２０条第２項、規則第１２条、危険物の種類を定める告示別表）
道路法車両の通行の制限（施行令第１９条の１３、（独）日本高速道路保有・債務返済機構公示第１２号・別表第２）
１６．その他の情報
参考文献
9項、11項については各データ毎に記載｡その他の各項については以下を参照。
・NITE化学物質総合情報提供システム（NITE-CHRIP）
・International Chemical Safety Cards (ICSC)
・Hazardous Substances Data Bank (HSDB)
・GESTIS Substance database (GESTIS)
・ERG 2020版　緊急時応急措置指針－容器イエローカードへの適用
・一般社団法人日本化学工業協会 編「GHS対応ガイドライン ラベル及び表示・安全デ－タシ－ト作成指針」
・厚生労働省「皮膚障害等防止用保護具の選定マニュアル第１版」
修正履歴
R6.3.29：
・危険有害性の分類について物理化学的危険性、健康に対する有害性を見直した。
・SDS全般について表記の見直し・改訂をした。