安全データシート
ヒドロキノン
作成日 2002/11/5 
改訂日 2013/2/15
1.化学品及び会社情報
化学品の名称ヒドロキノン (Hydroquinone)
製品コード24B6513
会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
FAX番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先@検セ.or.jp
緊急時の電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限写真現像薬、ゴム酸化防止剤、染料等の中間合成原料
 

2.危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日平成24年。政府向けGHS分類ガイダンス(H22.7版)を使用
GHS改訂4版を使用
健康に対する有害性急性毒性(経口)区分4
眼に対する重篤な損傷/眼刺激性区分1
皮膚感作性区分1
生殖細胞変異原性区分1B
発がん性区分2
特定標的臓器毒性(単回ばく露)区分1(中枢神経系)
特定標的臓器毒性(反復ばく露)区分2(腎臓、肝臓)
環境に対する有害性水生環境有害性 (急性)区分1
オゾン層への有害性分類実施中
<環境分類実施日に関する情報>
水生環境有害性 (急性):H18.3.31、H24年度の分類は実施中のため、H18年度の分類を記載(GHS分類マニュアル(H18.2.10 版)を使用)。
水生環境有害性 (長期間):H18.3.31、H24年度の分類は実施中のため、H18年度の分類を記載(GHS分類マニュアル(H18.2.10 版)を使用)。
注) 上記のGHS分類で区分の記載がない危険有害性項目については、政府向けガイダンス文書で規定された「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」に該当する。なお、健康有害性については後述の11項に、「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」の記述がある。
GHSラベル要素
絵表示感嘆符腐食性健康有害性環境
注意喚起語危険
危険有害性情報飲み込むと有害
重篤な眼の損傷
アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ
遺伝性疾患のおそれ
発がんのおそれの疑い
臓器の障害(中枢神経系)
長期にわたる、又は反復ばく露による臓器の障害のおそれ(腎臓、肝臓)
水生生物に非常に強い毒性
注意書き
安全対策使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
粉じん、煙、ガス、ミスト、蒸気、スプレーを吸入しないこと。
取扱後は手などをよく洗うこと。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
環境への放出を避けること。
保護手袋、保護衣、保護眼鏡、保護面を着用すること。
応急措置皮膚に付着した場合:多量の水/…で洗うこと。
  汚染された衣服を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
眼に入った場合:水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
  直ちに医師に連絡すること。
飲み込んだ場合:口をすすぐこと。
ばく露又はばく露の懸念がある場合:医師に連絡すること。
  特別な処置が必要である(このラベルの...を見よ)
漏出物を回収すること。
保管施錠して保管すること。
廃棄内容物、容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に委託すること。
他の危険有害性

3.組成及び成分情報
単一製品・混合物の区別
化学名又は一般名ヒドロキノン
別名1,4-ジヒドロキシベンゼン 、ヒドロキノール、1,4-ベンゼンジオール、1,4-Dihydroxybenzene、Hydroquinol、1,4-Benzenediol
濃度又は濃度範囲99.8 %以上 (一般的な製品)
分子式 (分子量)C6H6O2 (110.11)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号123-31-9
官報公示整理番号(化審法)(3)-543
官報公示整理番号(安衛法)(3)-543
分類に寄与する不純物及び安定化添加物不純物:ピロカテコール、レゾルシン (一般的な製品)
添加剤又は安定剤:無添加 (一般的な製品)

4.応急措置
吸入した場合新鮮な空気、安静。人工呼吸が必要なことがある。
ばく露又はばく露の懸念がある場合:医師に連絡すること。
  特別な処置が必要である(このラベルの...を見よ)
皮膚に付着した場合多量の水と石けんで洗うこと。
汚染された衣服を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合:医師に連絡すること。
  特別な処置が必要である(このラベルの...を見よ)
眼に入った場合水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
直ちに医師に連絡すること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合:医師に連絡すること。
  特別な処置が必要である(このラベルの...を見よ)
飲み込んだ場合口をすすぐこと。吐かせる(意識がある場合のみ!)。
ばく露又はばく露の懸念がある場合:医師に連絡すること。
  特別な処置が必要である(このラベルの...を見よ)
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状吸入 : 咳、息苦しさ。気道を刺激する。
皮膚 : 発赤。皮膚を刺激する。
眼 : 発赤、痛み、かすみ眼。眼を重度に刺激する。
経口摂取 : めまい、頭痛、吐き気、息切れ、痙攣、嘔吐、耳鳴り。
長期または反復暴露の影響:
反復または長期の皮膚への接触により、皮膚炎を引き起こすことがある。反復または長期の接触により、皮膚感作を引き起こすことがある。眼、皮膚に影響を与え、結膜変色、角膜変色、皮膚色素消失を生じることがある。人で発がん性を示す可能性がある。
応急措置をする者の保護データなし。
医師に対する特別な注意事項データなし。

5.火災時の措置
消火剤水噴霧、粉末消火薬剤、泡消火薬剤、二酸化炭素。
使ってはならない消火剤情報なし。
特有の危険有害性燃焼ガスには、一酸化炭素などの有毒ガスが含まれるので、消火作業の際には、煙の吸入を避ける。
可燃性。
空気中で粒子が細かく拡散して爆発性の混合気体を生じる。
特有の消火方法消火作業は、風上から行う。
周辺火災の場合に移動可能な容器は、速やかに安全な場所に移す。
火災発生場所の周辺に関係者以外の立入りを禁止する。
関係者以外は安全な場所に退去させる。
消火を行う者の保護消火作業では、適切な保護具(手袋、眼鏡、マスク等)を着用する。

6.漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置作業には、必ず保護具(手袋・眼鏡・マスクなど)を着用する。
多量の場合、人を安全な場所に退避させる。
必要に応じた換気を確保する。
環境に対する注意事項漏出物を河川や下水に直接流してはいけない。
漏出物を回収すること。
封じ込め及び浄化の方法及び機材漏出したものをすくいとり、または掃き集めてまたはドラムなどの密閉式容器内に回収する。
粉末の場合は、電気掃除機(真空クリーナー)、ほうきなどを使用して回収する。
粉塵が飛散しないようにして取り除く。
微粉末の場合は、機器類を防爆構造とし、設備は静電気対策を実施する。
残留分を注意深く集め、安全な場所に移す。
この物質を環境中に放出してはならない。
付近の着火源となるものを速やかに除くとともに消火剤を準備する。
床に漏れた状態で放置すると、滑り易くスリップ事故の原因となるため注意する。
漏出物の上をむやみに歩かない。
火花を発生しない安全な用具を使用する。

7.取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策取扱い場所の近くに、洗眼及び身体洗浄のための設備を設置する。
安全取扱い注意事項使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
粉じん、煙、ガス、ミスト、蒸気、スプレーを吸入しないこと。
取扱後は手などをよく洗うこと。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
保護手袋、保護衣、保護眼鏡、保護面、安全ゴーグルを着用すること。
裸火禁止。
粉塵の堆積を防ぐ;密閉系、粉塵防爆型電気および照明設備。
粉塵の拡散を防ぐ!
あらゆる接触を避ける!
局所排気または呼吸用保護具。
粉末や顆粒状で空気と混合すると、粉塵爆発の可能性がある。
20℃で気化したとき、空気は汚染されても有害濃度には達しないか、達してもきわめて遅い。
水生生物に対して毒性が非常に強い。
暴露の程度によっては、定期検診が必要である。
中毒濃度に達していても、臭気として感じないので注意すること。
接触回避水酸化ナトリウム
衛生対策取扱い後は手などをよく洗うこと。
保管
安全な保管条件換気の良い場所で保管すること。
施錠して保管すること。
強塩基、食品や飼料から離しておく。
安全な容器包装材料オーステナイト系材料

8.ばく露防止及び保護措置
管理濃度未設定
許容濃度
日本産衛学会(2012年度版)未設定
ACGIH(2012年版)TWA:1mg/m3
STEL:- A3
設備対策蒸気、ヒューム、ミストまたは粉塵が発生する場合は、局所排気装置を設置する。
取扱い場所の近くに、洗眼及び身体洗浄のための設備を設置する。
機器類は防爆構造とし、設備は静電気対策を実施する。
保護具
呼吸用保護具必要に応じて、適切な呼吸用保護具(個人用保護具:有害粒子用P2フィルター付マスク)を着用すること。
手の保護具保護手袋、保護衣を着用すること。
眼の保護具保護眼鏡、保護面を着用すること。
皮膚及び身体の保護具保護手袋、保護衣、保護眼鏡、保護面を着用すること。
個人用保護具:有害粒子用P2フィルター付マスク

9.物理的及び化学的性質
物理的状態
形状結晶(HSDB (2011))
無色(ICSC(J) (2001))
臭い無臭(SIDS (Access on Apr. 2012))
臭いのしきい(閾)値検知: 5.0 mg/L.(Verschueren (4th, 2001))
pH4.0-4.7(SIDS (Access on Apr. 2012))
融点・凝固点172℃(ICSC(J) (2001))
沸点、初留点及び沸騰範囲287℃(ICSC(J) (2001))
引火点165℃(CC)(SIDS (Access on Apr. 2012))
蒸発速度(酢酸ブチル=1)データなし。
燃焼性(固体、気体)データなし。
燃焼又は爆発範囲1.6-15.3 vol.%(Ullmanns(E) (6th, 2003))
蒸気圧0.12Pa(20℃)(ICSC(J) (2001))
蒸気密度3.80(空気=1)(ICSC(J) (2001))
比重(相対密度)1.358(20℃/4℃)(Sax (11th, 2004))
溶解度水:5.9g/100mL(15℃)(ICSC(J) (2001))
アルコール、エーテルに易溶。ベンゼンに微溶。(Merck (14th, 2006))
n-オクタノール/水分配係数logKow=0.59(測定値)(SRC Phys. Prop (Access on Apr. 2012))
自然発火温度516℃(NFPA (14th, 2010))
分解温度650℃(GESTIS (Access on Apr. 2012))
粘度(粘性率)データなし。

10.安定性及び反応性
反応性酸素に富む物質(強酸化剤)と接触または混合する場合、激しい反応が起こりうる。
化学的安定性通常の取扱条件下では安定。
危険有害反応可能性強塩基(水酸化ナトリウム)と接触すると、非常に激しい反応が起こる。
避けるべき条件空気と光に敏感
粉末又は顆粒状で空気と混合すると粉じん爆発可能性がある。
混触危険物質との接触。
混触危険物質強酸化剤、強塩基(塩素酸ナトリウム、過塩素酸ナトリウム、過酸化水素、過酸化ナトリウム、硝酸アンモニウム、硝酸ナトリウム、過マンガン酸カリウム、硝酸、硫酸、無水クロム酸、亜塩素酸ナトリウム、臭素酸ナトリウム、水酸化ナトリウム)
危険有害な分解生成物燃焼により、一酸化炭素、二酸化炭素などが発生する。

11.有害性情報
急性毒性
経口ラットのLD50値として7件のデータ[390 mg/kg、302 mg/kg、323 mg/kg、298 mg/kg (以上4件 SIDS (Access on Apr. 2012))、320 mg/kg、743 mg/kg、627 mg/kg (以上3件 EHC 157 (1994))]が報告されており、うち6件が区分4、1件が区分3に該当することから、該当数の多い区分4とした。なお、通常は試験に絶食動物が用いられるため、非絶食動物の試験データは採用しなかった。GHS分類:区分4
経皮ラットおよびマウスの14日間反復経皮投与試験において、両動物種とも最高用量(ラット 3840 mg/kg/day、マウス 4800 mg/kg/day)で死亡が認められず(SIDS (Access on Apr. 2012))、1回分の投与量がガイダンス値範囲を超えることから、JIS分類基準の区分外とした。 GHS分類:区分外
吸入:ガス吸入 (ガス):GHSの定義における固体である。GHS分類:分類対象外
吸入:蒸気吸入 (蒸気):データなし。GHS分類:分類できない
吸入:粉じん及びミスト吸入 (粉塵・ミスト):データなし。GHS分類:分類できない
皮膚腐食性及び刺激性モルモットに10%水溶液を適用した試験で、軽度の刺激性との結果(EHC 157 (1994))、また、モルモットに0.25〜1.0 g/kgを適用24時間後に軽度〜中等度の浮腫および中等度の紅斑が観察されたが、それ以降は皮膚反応を認めなかったこと(SIDS (Access on Apr. 2012))、さらにウサギに閉塞適用した試験では、刺激性の平均スコアは1.22(1〜4)で刺激性なしとの結果(IUCLID (2001))がそれぞれ報告されている。以上の結果に基づき、JIS分類基準の区分外(国連分類基準の区分3に相当)とした。なお、ヒトでは、皮膚の脱色剤として調合使用されている本物質の5%剤の使用はしばしば皮膚症、紅斑、灼熱感を伴う(DFGMAK-Doc. 10 (1998))との記載、また、2%脱色クリームを使用した事例で、白斑が4例みられたが、炎症性のものではなく、1%剤のパッチテストでは72時間後に陽性結果は得られなかった(化学物質の初期リスク評価書 114 (2008))との報告などがある。GHS分類:区分外
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性ウサギの結膜嚢に100 mgを適用し、腐食性の傷害(corrosive damage)に至ったと(DFGMAK-Doc. 10 (1998))の報告に基づき、区分1とした。なお、ウサギの眼に本物質の結晶粉末を適用した試験で、眼瞼、瞬膜に発赤が現われ、眼瞼、眼窩、瞬膜の発赤は適用後48時間まで持続したが、14日後には認められなかった(SIDS (Access on Apr. 2012))との報告もあるが、一方、ヒトでは本物質の粉塵ばく露により、眼の刺激、角膜上皮などの傷害及び角膜潰瘍が現れ、長期間のばく露では角膜及び結膜の着色、角膜の混濁から、視力の喪失、乱視を生じる事例もみられた(環境省リスク評価第3巻 (2004))と報告されている。 GHS分類:区分1
呼吸器感作性データなし。GHS分類:分類できない
皮膚感作性モルモットのマキシマイゼーション試験(OECD TG 406)で陽性率は70%(7/10)を示し、強い感作性(strong sensitizer)との評価結果(EHC 157 (1994))に基づき区分1とした。なお、その他にもモルモットのマキシマイゼーション試験は実施され、陽性率50%(5/10)との結果(EHC 157 (1994))、あるいは強い感作性(strong sensitizer)との結果(EHC 157 (1994))が得られている。さらに、本物質は接触アレルギー物質としてContact Dermatitis (5th, 2011)に記載がある。 GHS分類:区分1
生殖細胞変異原性ラットの経口投与による優性致死試験 (生殖細胞 vivo経世代変異原性試験)で陰性(EHC 157 (1994))であったが、マウスの腹腔内投与による精母細胞を用いた染色体異常試験(生殖細胞 in vivo変異原性試験)での陽性結果(EHC 157 (1994))に基づき、区分1Bとした。また、マウスの腹腔内投与による骨髄細胞を用いた染色体異常試験、及びマウスの経口投与による骨髄細胞を用いた小核試験で陽性(化学物質の初期リスク評価書 114 (2008))、マウスの腹腔内投与によるスポット試験で陽性(EHC 157 (1994))(いずれも体細胞 in vivo変異原性試験)が報告されている。なお、、in vitro試験としては、エームス試験で陰性 (NTP DB (1979))であったが、V79細胞を用いた小核試験で陽性(IARC 71 (1991))、ヒトリンパ球を用いた小核試験で陽性(IARC 71 (1999))の結果が報告されている。 GHS分類:区分1B
発がん性発がん性評価として、ACGIHではA3に分類され(ACGIH (2008))、区分2に該当し、また、IARCではグループ3に分類され(IARC 71 (1999))、「分類できない」となる。両者で区分が異なるが、年度の新しいACGIHの評価を採用し区分2とした。なお、ラットおよびマウスの2年間経口投与による発がん性試験において、ラットについては雄で腎臓の尿細管細胞腺腫の著しい増加により、また、雌で単核球性白血病の増加により、雌雄共に発がん性の限定的な証拠が得られた(NTP TR 366 (1989))と報告されている。一方、マウスについては雄では発がん性の証拠は認められず、雌で肝細胞腫瘍の主に腺腫の増加により、発がん性の限定的な証拠が得られた(NTP TR 366 (1989))と報告されている。EU分類ではCat. 3; R40 (EC-JRC (ESIS) (Access on Apr. 2012)) である。 GHS分類:区分2
生殖毒性ラットの経口投与による2世代生殖試験(OECD TG 416)において、50mg/kg/日以上で親動物に振戦および体重増加抑制がみられたが、受精率、受胎率等の生殖能に異常は認められず、また、新生児の出産生児の数及び性比、離乳時までの体重等に異常はみられなかった(化学物質の初期リスク評価書 114 (2008))。一方、妊娠ラットおよび妊娠ウサギの器官形成期に経口投与した試験(OECD TG 414)において、ラットでは300 mg/kg/日群の母動物が投与期間中に体重増加抑制を示したが、妊娠黄体数、着床数、吸収胚数、生存胎児数、胎児性比等に異常はみられず、同用量で胎児に外表、内臓及び骨格奇形も観察されなかった(化学物質の初期リスク評価書 114 (2008))。ウサギの場合も150 mg/kg/日で母動物に体重の増加抑制がみられたが、胎児検査により、150 mg/kg/日で、外表系、内臓系、骨格系の奇形発生率に統計学的に有意な変化はみられなかった(化学物質の初期リスク評価書 114 (2008))。以上の2世代生殖試験および発生毒性試験により、性機能・生殖能に対し、また、仔の発生に対しいずれも悪影響を見出されなかったことから、区分外とした。 GHS分類:区分外
特定標的臓器毒性(単回ばく露)ヒトでの主な中毒症状として、振戦、痙攣、反射喪失、昏睡などの神経症状が報告されている(EHC 157 (1994)、DFGMAK-Doc. 10 (1998))。一方、ラットの急性経口毒性試験(LD50値:627〜743 mg/kg)では、緊張性痙攣の発現の間に死亡の発生が認められ(EHC 157 (1994))、また、イヌの急性経口毒性試験(LD50値:200 mg/kg)では、過剰興奮、振戦、痙攣、後肢の協調不能などが報告されている(EHC 157 (1994))。以上のヒトでばく露による神経症状に加え、動物試験で中枢神経系への影響を示す症状が認められ、特にイヌでは症状発現がガイダンス値区分1に相当する用量であることから、区分1(中枢神経系)とした。なお、F344系ラットでは単回経口投与が腎毒性を引き起こしたが、SD系ラットや B6C3F1系マウスでは腎臓に対する毒性影響は見られなかった(DFGMAK-Doc. 10 (1998))との知見もあり、ラットでの腎臓病変は分類の根拠としなかった。 GHS分類:区分1(中枢神経系)
特定標的臓器毒性(反復ばく露)ラットに15ヵ月間経口投与した試験において、25 mg/kg/day以上で雄のみに腎症の程度の増強がみられた(NTP TR 366 (1989))が、ラットに13週間経口投与した試験においては、雄は200 mg/kg/day、雌は100 mg/kg/day以上の用量で腎皮質に尿細管上皮細胞の変性を伴う中毒性の腎症が見られた(NTP TR 366 (1989))。以上より、25および100 mg/kg/dayはガイダンス値区分2に相当することから、区分2(腎臓)とした。また、マウスに15ヵ月間および2年間経口投与した試験において、ガイダンス値区分2に相当する100 mg/kg/dayの用量で核の大小不同、合胞体形成、好塩基性病巣の発生率増加が認められた(NTP TR 366 (1989))ことから、区分2(肝臓)とした。GHS分類:区分2(腎臓、肝臓)
吸引性呼吸器有害性データなし。GHS分類:分類できない

12.環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性(急性)魚類(ファットヘッドミノー)の96時間LC50 = 44μg/L ( 環境省リスク評価 第2巻 (2003))他から、区分1とした。
水生生物に非常に強い毒性 (H18.3.31、H24年度の分類は実施中)
水生環境有害性(長期間)急速分解性があり(BODによる分解度:70%)(日本化学物質安全・情報センター「化審法既存化学物質安全性点検データ集」) かつ生物蓄積性が低いと推定される(log Kow = 0.59) (PHYSPROP DB (2005))ことから、区分外とした。(H18.3.31、H24年度の分類は実施中)
オゾン層への有害性分類実施中

13.廃棄上の注意
残余廃棄物廃棄の前に、可能な限り無害化、安定化及び中和等の処理を行って危険有害性のレベルを低い状態にする。
内容物/容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に委託すること。
汚染容器及び包装容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。

14.輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、分類実施中の12項の環境影響情報とに、基づく修正の必要がある。
国際規制 海上輸送はIMOの規則に、航空輸送はICAO/IATAの規則に従う。
国連番号2662
国連品名ヒドロキノン
国連危険有害性クラス6.1
副次危険-
容器等級V
国内規制
海上規制情報船舶安全法の規定に従う。
航空規制情報航空法の規定に従う。
陸上規制情報該当しない。
特別安全対策移送時にイエローカードの保持が必要。
食品や飼料と一緒に輸送してはならない。
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号153

15.適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法変異原性が認められた既存化学物質
名称等を表示すべき危険有害物(法第57条、施行令第18条別表第9)
名称等を通知すべき危険有害物(法第57条の2、施行令第18条の2別表第9)
リスクアセスメントを実施すべき危険有害物(法第57条の3)
化学物質排出把握管理促進法(PRTR法)第1種指定化学物質
船舶安全法毒物類・毒物
航空法毒物類・毒物

16.その他の情報
参考文献各データ毎に記載した。
<モデルSDSを利用するときの注意事項>
本安全モデルデータシートは作成年月日時点における情報に基づいて記載されておりますので、事業場においてSDSを作成するに当たっては、 新たな危険有害性情報について確認することが必要です。さらに、本安全データシートはモデルですので、実際の製品等の性状に基づき追加修正する必要があります。 また、特殊な条件下で使用するときは、その使用状況に応じた情報に基づく安全対策が必要となります。