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安全データシート
(JIS Z7253:2019準拠)
3-(1,3-ベンゾジオキソール-5-イル)-2-メチルプロパナール
作成日 2017年3月17日
改訂日 2023年3月31日
１．化学品及び会社情報
化学品の名称3-(1,3-ベンゾジオキソール-5-イル)-2-メチルプロパナール
化学品の英語名称3-(1,3-Benzodioxol-5-yl)-2-methylpropanal
製品コードR04-B-026-JNIOSH
供給者の会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファクシミリ番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限香料 (NITE-CHRIPより引用)
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)		R5.3.31、政府向けGHS分類ガイダンス（令和3年度改訂版（Ver2.1))を使用
物理化学的危険性-
健康に対する有害性皮膚感作性区分1B
生殖毒性区分2
分類実施日
(環境有害性)		ガイダンスVer.1.1 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
環境に対する有害性-
ＧＨＳラベル要素
絵表示感嘆符健康有害性
注意喚起語警告
危険有害性情報アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ
生殖能又は胎児への悪影響のおそれの疑い
注意書き
　安全対策粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーの吸入を避けること。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
　応急措置皮膚に付着した場合：多量の水／石けん（鹸）で洗うこと。
皮膚刺激又は発しん（疹）が生じた場合：医師の診察／手当てを受けること。
特別な処置が必要である（このラベルの・・・を見よ）。
注）　”…”は、ラベルに解毒剤等中毒時の情報提供を受けるための連絡先などが記載されている場合のものです。ラベル作成時には、”…”を適切に置き換えてください。
汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師の診察／手当てを受けること。
　保管施錠して保管すること。
　廃棄内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性情報なし
３．組成及び成分情報
化学物質・混合物の区別化学物質
化学名又は一般名3-(1,3-ベンゾジオキソール-5-イル)-2-メチルプロパナール
慣用名又は別名情報なし
英語名3-(1,3-Benzodioxol-5-yl)-2-methylpropanal
濃度又は濃度範囲情報なし
分子式 (分子量)C11H12O3　(192.21)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号1205-17-0
官報公示整理番号(化審法)5-3560
官報公示整理番号(安衛法)情報なし
GHS分類に寄与する成分（不純物及び安定化添加物も含む）情報なし
４．応急措置
吸入した場合医師の診察／手当てを受けること。
以上、GHS分類結果参照。
皮膚に付着した場合皮膚に付着した部分を多量の水と石鹸で洗浄する。気分が悪い時は、医師の診察／手当てを受けること。
以上、GHS分類結果参照。
眼に入った場合医師の診察／手当てを受けること。
以上、GHS分類結果参照。
飲み込んだ場合医師の診察／手当てを受けること。
以上、GHS分類結果参照。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状情報なし
応急措置をする者の保護に必要な注意事項情報なし
医師に対する特別な注意事項情報なし
５．火災時の措置
適切な消火剤粉末消火剤、二酸化炭素、一般的な泡消火剤。
使ってはならない消火剤棒状注水
火災時の特有の危険有害性情報なし
特有の消火方法消火活動は風上から行う。
消火を行う者の特別な保護具及び予防措置消火活動の際は、適切な保護具を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置周囲に注意喚起し、避難させる。漏出区域に入るときは保護具を着用すること。
環境に対する注意事項化学品を扱う場合の一般的な注意として、周辺環境に影響がある可能性があるため、製品の環境中への流出を避ける。
封じ込め及び浄化の方法及び機材危険でなければ漏れを止める。
二次災害の防止策情報なし
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
安全取扱注意事項保護具を着用する。使用前に取扱説明書を入手する。すべての安全注意を読み理解するまで取り扱わない。
以上、GHS分類結果参照
接触回避「10. 安全性及び反応性」を参照。
衛生対策蒸気またはミストの吸入を避ける。汚染された作業衣は作業場から出さない。
以上、GHS分類結果参照。
保管
安全な保管条件施錠して保管すること。
以上、GHS分類結果参照。
安全な容器包装材料破損や漏れの無い密閉可能な容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
許容濃度等については日本産衛学会の「許容濃度の勧告」及びACGHIの「TLVs and BEIs」について記載しています。
管理濃度未設定
許容濃度等
日本産衛学会（2022年版）未設定
ACGIH（2022年版）未設定
設備対策密閉化された設備または局所排気装置を設置する。取り扱い場所の近くに洗浄のための設備を設ける。
保護具
呼吸用保護具呼吸用保護具を使用する。
防毒マスクの選択については､以下の点に留意する。
-防毒マスクは、日本工業規格(JIS T8152)に適合した、作業に適した性能及び構造のものを選ぶ｡その際、取扱説明書等に記載されているデータを参考にする｡
-濃度に対応した・・・用吸収缶を使用する
注）　”…”は、物質に対応した吸収缶を記載します。SDS作成時には、”…”を適切に置き換えてください。
-作業者が粉じんにばく露される環境で防毒マスクを使用する場合には、防じん機能付き吸収缶を使用する
-酸素濃度が18%未満の場所では使用しない。
以上、GHS分類結果参照。
手の保護具保護手袋を着用する。
以上、GHS分類結果参照。
眼の保護具保護眼鏡を着用する。
以上、GHS分類結果参照。
皮膚及び身体の保護具保護衣を着用する。
以上、GHS分類結果参照。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
物理状態液体（GHS判定）
色淡黄色～黄色の透明
臭い花、清々しい、メロン、オゾン、マリンの様なアロマ
融点／凝固点Semicarbazone：168-168.3℃（Chapman（1995））
沸点、初留点及び沸騰範囲128 ℃（Chapman(1995)）
可燃性データなし
爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界データなし
引火点データなし
自然発火点データなし
分解温度データなし
pHデータなし
動粘性率データなし
溶解度水: （不溶）（HSDB in PubChem(2022)）
エタノール: （可溶）（HSDB in PubChem(2022)）
n-オクタノール／水分配係数データなし
蒸気圧データなし
密度及び／又は相対密度1.158～1.169 g/cm3（HSDB in PubChem(2022)）
相対ガス密度データなし
粒子特性データなし
１０．安定性及び反応性
反応性「危険有害反応可能性」を参照。
化学的安定性情報なし
危険有害反応可能性情報なし
避けるべき条件情報なし
混触危険物質情報なし
危険有害な分解生成物情報なし
１１．有害性情報
急性毒性
経口【分類根拠】
（１）、（２）より、区分に該当しない（国連分類基準の区分5）。なお、新たな知見に基づき、分類結果を変更した。

【根拠データ】
（１）ラットのLD50：：3,561 mg/kg（REACH登録情報 (Accessed Nov. 2022)）
（２）ラット（雌）のLD50：3,362 mg/kg（REACH登録情報 (Accessed Nov. 2022)）
経皮【分類根拠】
（１）より、区分に該当しない。なお、新たな知見に基づき、分類結果を変更した。
【根拠データ】
（１）ラットのLD50：> 2,000 mg/kg（REACH登録情報 (Accessed Nov. 2022)）
吸入: ガス【分類根拠】
GHSの定義における液体であり、区分に該当しない。なお、旧分類のデータを見直し、性状を変更した。
吸入: 蒸気【分類根拠】
データ不足ため分類できない。
吸入: 粉じん及びミスト【分類根拠】
データ不足ため分類できない。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性【分類根拠】
（１）より、区分に該当しない。なお、新たな知見に基づき、分類結果を変更した。

【根拠データ】
（１）ウサギ（n=3）を用いた皮膚刺激性試験（OECD TG404相当、半閉塞、4時間適用、72時間観察）において、各例3か所に適用したところ、皮膚刺激性影響はみられなかった（24/48/72時間後のスコアの平均：紅斑0、浮腫0）との報告がある（REACH登録情報 (Accessed Oct. 2022)）。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性【分類根拠】
（１）より、区分に該当しない。なお、新たな知見に基づき、分類結果を変更した。

【根拠データ】
（１）ウサギ（n=9）を用いた眼刺激性試験（OECD TG405相当、72時間観察）において、眼刺激性影響はみられなかった（24/48/72時間後のスコアの平均：角膜混濁0、虹彩炎0、結膜発赤0、結膜浮腫0）との報告がある（REACH登録情報 (Accessed Oct. 2022)）。
呼吸器感作性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
皮膚感作性【分類根拠】
（１）より、区分1Bとした。なお、新たな知見に基づき、分類結果を変更した。

【根拠データ】
（１）マウス（n=4/群）を用いた局所リンパ節試験（LLNA）（OECD TG 429、GLP）において、刺激指数（SI値）は1.0（2.5％）、2.7（5％）、2.4（10％）、3.8（25％）、8.3（50％）であり、EC3値は16.4％（区分1Bに相当する結果）と算出されたとの報告がある（ECHA RAC Opinion (2022)、EU CLP CLH (2021)、REACH登録情報 (Accessed Oct. 2022)）。

【参考データ等】
（２）持続性の皮膚炎患者494人に対し本物質を様々な濃度（3.0～15.2％）でパッチテストした結果、4人（4/494 (0.8％)）で陽性反応がみられたとの報告がある（ECHA RAC Opinion (2022)、EU CLP CLH (2021)）。
生殖細胞変異原性【分類根拠】
（１）、（２）より、区分に該当しない。なお、新たな知見に基づき、分類結果を変更した。

【根拠データ】
（１）In vivoでは、マウスの骨髄細胞を用いた小核試験（OECD TG474、GLP：単回腹腔内投与、181～725 mg/kg）で、陰性の報告がある（REACH登録情報 (Accessed Oct. 2022)）。
（２）In vitroでは、細菌を用いた復帰突然変異試験（OECD TG471、GLP）、マウスリンパ腫L5178Y細胞を用いた遺伝子突然変異試験（OECD TG476、GLP）でいずれも代謝活性の有無に関わらず陰性、チャイニーズハムスター肺由来（CHL）細胞を用いた染色体異常試験（OECD TG473相当、GLP）で陽性（+/- S9）の報告がある（厚労省既存点検結果 (2018)、REACH登録情報 (Accessed Oct. 2022)）。
発がん性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
生殖毒性【分類根拠】
（１）より、スクリーニング試験において親動物に一般毒性影響が認められる用量で、雌親動物の性機能・生殖能への有害影響並びに出生児の発生影響（出生時及び生後4日の生存率減少）がみられたことから、区分2とした。新たな情報源を利用し分類結果を見直した。

【根拠データ】
（１）ラットを用いた強制経口投与による反復投与毒性/生殖発生スクリーニング試験（OECD TG422、GLP、用量：100、300、750 mg/kg/day）において、親動物に300 mg/kg/day以上で胸腺萎縮、750 mg/kg/day群で体重増加抑制・摂餌量減少、自発運動減少、流涎、四肢の腫脹等）などの一般毒性影響がみられ、雌親動物の性機能・生殖への影響として、300 mg/kg/day以上で卵巣の残存妊娠黄体の退縮、750 mg/kg/dayで乳腺（鼠径部）腺房及び、発情回数の減少傾向、性周期の延長傾向、着床後死亡率の増加、児動物に生存児数及び生存児比率の減少、生存率（生後4日）の減少及び体重増加抑制がみられた。母動物のNOAELは100 mg/kg/day、生殖発生影響のNOAELは100 mg/kg/dayとされたとの報告がある（REACH登録情報 (Accessed 2022)）。

【参考データ等】
（２）雌ラットを用いた強制経口投与による発生毒性試験（OECD TG414、GLP、用量：62、125、250 mg/kg/day）において、母動物毒性（体重増加抑制、摂餌量減少、過剰な流涎等）がみられる250 mg/kg/dayまで、胎児には投与に関連した発生影響はみられなかったとの報告がある（REACH登録情報 (Accessed 2022)）。
特定標的臓器毒性 (単回ばく露)【分類根拠】
（１）、（２）より、経口及び経皮経路では区分に該当しない。ただし、吸入経路での毒性情報がなくデータ不足のため分類できない。なお（１）でみられた症状は区分2の用量範囲の影響であるか特定できず、分類に採用しなかった。

【参考データ等】
（１）ラットを用いた単回経口投与試験において、自発運動の増加/減少、鼻孔の分泌物、下痢、流涎、流涙、眼瞼下垂、紅涙、呼吸困難、筋緊張低下、異常歩行、異常姿勢、疲弊がみられ、死亡例は3,200 mg/kg（区分に該当しない範囲）以上でみられた。死亡例の剖検では胃の拡張、胃粘膜傷害、液体充満の小腸、肺のうっ血・明赤色化、腎臓の病巣等がみられたとの報告がある（REACH登録情報 (Accessed Nov. 2022)）。
（２）ウサギを用いた単回経皮投与試験において、2,000 mg/kg（区分2の範囲）で10例中1例が下痢、嗜眠、糞量減少を生じたのち死亡した。また生存例では一部に下痢がみられ、皮膚の刺激反応が1日目に一部の動物にみられたが、その後軽減消失したとの報告がある（REACH登録情報 (Accessed Nov. 2022)）。
特定標的臓器毒性 (反復ばく露)【分類根拠】
（１）、（２）より、経口及び経皮経路では区分に該当しない。ただし、吸入経路での毒性情報がなくデータ不足のため分類できない。

【参考データ等】
（１）ラットを用いた強制経口投与による反復投与毒性/生殖発生スクリーニング試験（OECD TG 422、GLP）において、100 mg/kg/day（90日換算：47 mg/kg/day（雄）、70 mg/kg/day（雌）、区分2の範囲）で影響はみられず、300及び750 mg/kg/day（90日換算：140及び350 mg/kg/day（雄）、170及び425 mg/kg/day（雌）、区分に該当しない範囲）で、体重増加抑制・摂餌量減少、流涎、四肢の腫脹、胸腺萎縮（雌）、血液生化学値の変動等、雌性生殖器（乳腺、卵巣）への影響がみられたとの報告がある（REACH登録情報 (Accessed Nov. 2022)）。
（２）ラットを用いた13週間反復経皮投与試験（6～7時間/日、6日/週）において、300 mg/kg/day（90日換算：260 mg/kg/day、区分に該当しない範囲）で適用局所の刺激性影響以外に全身影響はみられなかったとの報告がある（REACH登録情報 (Accessed Nov. 2022)）。
誤えん有害性*【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
*　JIS Z7252の改訂により吸引性呼吸器有害性から項目名が変更となった。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性 短期(急性)データなし
水生環境有害性 長期(慢性)データなし
残留性・分解性情報なし
生態蓄積性情報なし
土壌中の移動性情報なし
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。
１３．廃棄上の注意
化学品（残余廃棄物）、当該化学品が付着している汚染容器及び包装の安全で、かつ、環境上望ましい廃棄、又はリサイクルに関する情報廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
本物質のGHS分類結果に基づく国際規制の分類等は、以下の通りと推定されるが、該否は製品によって異なる場合がある。輸送危険物の分類は、容器等級を含め、荷送人が責任をもって判断することとされているため、輸送の際には、個々の貨物について、製品の状態、形状等も考慮し、輸送モード (航空、船舶) を規制する法規に沿って事業者が判断する必要がある。
国際規制
国連番号-
品名（国連輸送名）-
国連分類-
副次危険-
容器等級-
海洋汚染物質該当しない
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当しない
国内規制
海上規制情報該当しない
航空規制情報該当しない
陸上規制情報該当しない
特別な安全上の対策該当しない
その他 (一般的) 注意輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号*該当しない
*　北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2020 Emengency Response Guidebook (ERG 2020)」（一般社団法人日本化学工業協会によって和訳されている（発行元：日本規格協会）に掲載されている。
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法該当しない
化審法優先評価化学物質（法第２条第５項）
化学物質排出把握管理促進法（PRTR法）第一種指定化学物質（法第２条第２項、施行令第１条別表第１）(令和５年度以降の対象)
毒物及び劇物取締法該当しない
１６．その他の情報
参考文献
9項、11項については各データ毎に記載｡その他の各項については以下を参照。
・NITE化学物質総合情報提供システム（NITE-CHRIP）
・International Chemical Safety Cards (ICSC)
・Hazardous Substances Data Bank (HSDB)
・GESTIS Substance database (GESTIS)
・ERG 2020版　緊急時応急措置指針－容器イエローカードへの適用
・一般社団法人日本化学工業協会 編「GHS対応ガイドライン ラベル及び表示・安全デ－タシ－ト作成指針」
R5.3.31: 物理化学的危険性、健康に対する有害性を見直した。