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安全データシート
エチレングリコールモノエチルエーテル
作成日 2008年10月06日
改訂日 2015年3月31日
１．化学品等及び会社情報
化学品等の名称エチレングリコールモノエチルエーテル（別名 セロソルブ）
製品コードH26-B-019(製品コードなし)
会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファックス番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限各種樹脂溶剤、可塑剤原料、化粧原料（清浄用化粧品、頭髪用化粧品、基礎化粧品用、メークアップ化粧品、芳香化粧品、日焼け・日焼け止め化粧品、爪化粧品等）
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日H25.8.22、政府向けGHS分類ガイダンス（H25.7版）を使用
GHS改訂４版を使用
物理化学的危険性引火性液体区分3
健康に対する有害性急性毒性(吸入：蒸気) 区分4
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性区分2B
生殖毒性区分1B
特定標的臓器毒性 (単回ばく露) 区分1 (中枢神経系、血液系、腎臓、肝臓)
特定標的臓器毒性（反復ばく露）区分1 (血液系、精巣)
分類実施日環境に対する有害性はH18.3.31、GHS分類マニュアル（H18.2.10 版）を使用
環境に対する有害性分類できない
注）　上記のGHS分類で区分の記載がない危険有害性項目については、政府向けガイダンス文書で規定された「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」に該当する。なお、健康有害性については後述の１１項に、「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」の記述がある。
ＧＨＳラベル要素
絵表示炎感嘆符健康有害性
注意喚起語危険
危険有害性情報引火性液体及び蒸気
眼刺激
吸入すると有害
生殖能又は胎児への悪影響のおそれ
中枢神経系、血液系、腎臓、肝臓の障害
長期にわたる、又は反復ばく露による血液系、精巣の障害
注意書き
安全対策使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
熱／火花／裸火／高温のもののような着火源から遠ざけること。－禁煙。
容器を密閉しておくこと。
容器を接地すること／アースをとること。
防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。
火花を発生させない工具を使用すること。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーの吸入を避けること。
取扱後はよく手を洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
屋外又は換気の良い場所でのみ使用すること。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
応急措置皮膚（又は髪）に付着した場合：直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を流水／シャワーで洗うこと。
吸入した場合：空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師に連絡すること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師の診断／手当てを受けること。
気分が悪い時は医師に連絡すること。
気分が悪いときは、医師の診断／手当てを受けること。
特別な処置が必要である（このラベルの・・・を見よ）。
眼の刺激が続く場合：医師の診断／手当てを受けること。
火災の場合：消火するために適切な消火剤を使用すること。
保管換気の良い場所で保管すること。涼しいところに置くこと。
施錠して保管すること。
廃棄内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性情報なし
３．組成及び成分情報
単一製品・混合物の区別単一製品
化学名又は一般名エチレングリコールモノエチルエーテル
(Ethylene grycol monoethyl ether)
別名セロソルブ(Cellosolve)
２‐エトキシエタノール(2-Ethoxyethanol)
エチルセロソルブ(Ethyl cellosolve)
ヒドロキシエーテル(Hydroxy ether)
濃度又は濃度範囲99％以上
分子式 (分子量)C2H5O(CH2)2OH　（90.12）
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号110-80-5
官報公示整理番号（化審法）(2)-411　(2)-2424
官報公示整理番号（安衛法）2-(8)-42　2-(8)-44
分類に寄与する不純物及び安定化添加物情報なし
４．応急措置
吸入した場合新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
気分が悪い時は医師を呼ぶこと。
皮膚に付着した場合直ちに、すべての汚染された衣類を脱ぎ取り去ること。
皮膚を速やかに洗浄すること。
気分が悪い時は医師を呼ぶこと。
皮膚刺激があれば、医師の診断、手当てを求めること。
脱いだ衣類を再使用する前に洗濯し汚染除去すること。
眼に入った場合コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。洗浄を続けること。
水で数分間、注意深く洗うこと。
眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。
飲み込んだ場合速やかに口をすすぎ、医師の診断を受けること。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状眼・鼻・喉の刺激。眼のかすみ、咳、し眠、頭痛、息切れ、咽頭痛、脱力感、腹痛、吐き気、嘔吐。遅発性症状：中枢神経系の抑制。
応急措置をする者の保護救助者は、状況に応じて適切な保護具を着用する。
医師に対する特別な注意事項医学的な経過観察が必要。
５．火災時の措置
消火剤小火災：二酸化炭素、粉末消火剤、散水、耐アルコール性泡消火剤
大火災：散水、噴霧水、耐アルコール性泡消火剤
使ってはならない消火剤棒状注水
特有の危険有害性極めて燃え易い、熱、火花、火炎で容易に発火する。
火災によって刺激性、又は毒性のガス及びヒュームを発生するおそれがある。
加熱により容器が爆発するおそれがある。
引火性液体及び蒸気
高濃度の場所では有機溶剤中毒のおそれがある。
特有の消火方法危険でなければ火災区域から容器を移動する。
移動不可能な場合、容器及び周囲に散水して冷却する。
引火点が極めて低い：散水以外の消火剤で消火の効果がない大きな火災の場合には散水する。
散水によって逆に火災が広がるおそれがある場合には、上記に示す消火剤のうち、散水以外の適切な消火剤を利用すること。
消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。
消火を行う者の保護消火作業の際は、適切な空気呼吸器、化学用保護衣を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置作業者は適切な保護具（「８．ばく露防止及び保護措置」の項を参照）を着用し、眼、皮膚への接触やガスの吸入を避ける。
直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
適切な防護衣を着けていないときは破損した容器あるいは漏洩物に触れてはいけない。
関係者以外の立入りを禁止する。
風上に留まる。
低地から離れる。
密閉された場所に入る前に換気する。
環境に対する注意事項環境中に放出してはならない。
河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。
封じ込め及び浄化の方法及び機材少量の場合、乾燥土、砂や不燃材料で吸収し、あるいは覆って密閉できる空容器に回収する。
少量の場合、吸収したものを集めるとき、清潔な帯電防止工具を用いる。
大量の場合、盛土で囲って流出を防止し、安全な場所に導いて回収する。
大量の場合、散水は、蒸気濃度を低下させる。しかし、密閉された場所では燃焼を抑えることが出来ないおそれがある。
危険でなければ漏れを止める。
漏出物を取扱うとき用いる全ての設備は接地する。
蒸気抑制泡は蒸発濃度を低下させるために用いる。
すべての発火源を速やかに取除く（近傍での喫煙、火花や火炎の禁止）。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策『８．ばく露防止及び保護措置』に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
「８．ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気、全体換気を行なう。
安全取扱い注意事項熱、火花、裸火のような着火源から離して保管すること。-禁煙。
周辺での高温物、スパーク、火気の使用を禁止する。
容器を転倒させ、落下させ、衝撃を加え、又は引きずるなどの取扱いをしてはならない。
接触、吸入又は飲み込んではならない。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。
ヒューム、蒸気、ミスト、スプレーの吸入を避けること。
すべての安全注意を読み理解するまで取扱わないこと。
接触回避「１０．安定性及び反応性」を参照。
保管
安全な保管条件保管場所は壁、柱、床を耐火構造とし、かつ、はりを不燃材料で作ること。
保管場所は屋根を不燃材料で作るとともに、金属板その他の軽量な不燃材料でふき、かつ天井を設けないこと。
保管場所の床は、床面に水が浸入し、又は浸透しない構造とすること。
保管場所の床は、危険物が浸透しない構造とするとともに、適切な傾斜をつけ、かつ、適切なためますを設けること。
保管場所には危険物を貯蔵し、又は取り扱うために必要な採光、照明及び換気の設備を設ける。
熱、火花、裸火のような着火源から離して保管すること。-禁煙。
冷所、換気の良い場所で保管すること。
酸化剤から離して保管する。
容器は直射日光や火気を避けること。
容器を密閉して保管すること。
施錠して保管すること。
安全な容器包装材料消防法及び国連輸送法規で規定されている容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
管理濃度5ppm
許容濃度
日本産衛学会（2014年度版）5ppm 　　18mg/cm3
ACGIH（2014年版）TLV-TWA (5 ppm)
TLV-STEL (- ppm)
設備対策製造業者が指定するその他の防爆の電気・換気・照明機器を使用すること。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
蒸気の発生源の密閉化、又は空気中の濃度をばく露限度以下に保つために排気用の換気を行なうこと。
高熱工程で粉じん、ヒューム、ミストが発生するときは、空気汚染物質を管理濃度以下に保つために換気装置を設置する。
この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
保護具
呼吸用保護具適切な呼吸器保護具を着用すること。
手の保護具製造業者又は当局が指定する保護手袋を着用すること。
眼の保護具適切な眼の保護具を着用すること。
皮膚及び身体の保護具適切な顔面用の保護具及び衣類を着用すること。
しぶきの可能性がある場合は、全面耐薬品性防護服（例えば、酸スーツ）及びブーツが必要である。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
形状液体 :Merck(13th,2001)
色無色 :Merck(13th,2001)
臭い芳香臭
臭いのしきい（閾）値情報なし
ｐＨ情報なし
融点・凝固点-70℃(流動点): HSDB(2005)
沸点、初留点及び沸騰範囲135.6℃: HSDB(2005)
引火点44℃(密閉式): ICSC(2003)
蒸発速度（酢酸ブチル＝１）情報なし
燃焼性（固体、気体）非該当
燃焼又は爆発範囲下限　1.7vol ％、上限　15.6vol ％(93℃) :ICSC(2003)
蒸気圧0.5kPa(20℃): ICSC(2003)
蒸気密度3.11(空気=1): 計算値
比重（相対密度）0.931(20℃/20℃) :HSDB(2005)
溶解度水：　混和：HSDB(2003)
有機溶媒：　アルコール、アセトン、エーテル、液体エステルと混和。Merck(13th,2001)
n-オクタノール／水分配係数log Kow = -0.32(測定値): SRC:KowWin(2005)
自然発火温度235℃: ICSC(2003)
分解温度情報なし
粘度（粘性率）1.84mPa・s(25℃)(粘性率) :HSDB(2005)
１０．安定性及び反応性
反応性情報なし
化学的安定性通常の取扱温度、圧力の下で安定。
危険有害反応可能性強酸化剤と反応し、火災や爆発の危険をもたらす。
アルカリ性物質と反応する。
銅、アルミニウムなどの軽金属及びその合金を腐食する。
避けるべき条件高温、混触危険物質、銅、アルミニウムとの接触。
混触危険物質強酸化剤、強アルカリ。
危険有害な分解生成物燃焼により、一酸化炭素、二酸化炭素。
１１．有害性情報
急性毒性
経口ラットのLD50値として、2,125-5,720 mg/kg の範囲内での複数の報告 (PATTY (6ｔｈ, 2012)、CICAD 67 (2010)、EU-RAR (2008)、NITE初期リスク評価書 (2007)、ECETOC TR95 (2005)、環境省リスク評価第4巻 (2005)、ACGIH (7th, 2001)、DFGOT vol. 6 (1994)、EHC 115 (1990)) に基づき、区分外とした。
経皮ラットのLD50値として、3,900 mg/kg (環境省リスク評価第4巻 (2005))、及びウサギのLD50値として、3,311-15,200 mg/kg の範囲内での複数の報告 (CICAD 67 (2010)、EU-RAR (2008)、NITE初期リスク評価書 (2007)、ECETOC TR95 (2005)、環境省リスク評価第4巻 (2005)、CEPA (2002)、EHC 115 (1990)) に基づき、区分外とした。
吸入：ガスGHSの定義における液体である。
吸入：蒸気ラットのLC50値 (4時間) として、15.2 mg/L (=4,119 ppm) (EU-RAR (2008))、16 mg/L (=4,336 ppm) (CICAD 67 (2010)、ECETOC TR95 (2005)) との報告に基づき、区分4とした。なお、LC50値が飽和蒸気圧濃度 (4,936 ppm) の90%より低いため、ミストを含まないものとしてppmを単位とする基準値を適用した。
吸入：粉じん及びミストデータ不足のため分類できない。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性ウサギを用いたドレイズ試験において、軽度-中等度の紅斑、軽度の落屑がみられた (EU-RAR (2008)) との報告や、EUガイドラインに従った皮膚刺激性試験においては未希釈の物質の適用により刺激性なしとの報告があり (EU-RAR (2008)、NITE初期リスク評価書 (2007))、EU-RAR (2008) では本物質に刺激性はないと結論付けている。他にも刺激性なし又は軽度の刺激性との報告が複数ある (NITE初期リスク評価書 (2007)、ECETOC TR95 (2005))。また、本物質は、実験動物を用いた試験において、最悪でも軽微な刺激性を示しただけであり、皮膚に対する刺激性は殆どないと思われる (CICAD 67 (2010)) との記載がある。以上の結果から、区分外 (国連分類基準の区分3) とした。ガイダンスの改訂に従い区分を変更した。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性ウサギを用いたドレイズ試験において、中等度の角膜障害、中等度の虹彩炎、中等度-重度の結膜刺激、瞬膜の壊死がみられたが、7日までに回復性を示した (EU-RAR (2008)) との報告がある。また、他のドレイズ試験において、中等度の刺激性を示したとの報告 (EU-RAR (2008)、(NITE初期リスク評価書 (2007)) や、軽度の刺激性を示した (EU-RAR (2008)、NITE初期リスク評価書 (2007)、ECETOC TR95 (2005)、ECETOC TR64 (1995)) との報告がある。本物質は、実験動物を用いた試験において、最悪でも軽微な刺激性を示しただけであり、眼に対する刺激性は殆ど無いと思われる (CICAD 67 (2010)) との記載がある。以上の結果より、区分2Bと判断した。
呼吸器感作性呼吸器感作性：データ不足のため分類できない　　　
皮膚感作性皮膚感作性：OECDクライテリアに従ったマキシマイゼーション試験 (Magnusson and Kligman法) において感作性はみられなかったとの報告 (EU-RAR (2008)) がある。また、本物質は感作性を引き起こさないとの記載がある (CEPA (2002))。以上より、区分外とした。
生殖細胞変異原性ガイダンスの改訂により「区分外」が選択できなくなったため、「分類できない」とした。すなわち、in vivoでは、マウス骨髄細胞の小核試験で陰性 (NITE初期リスク評価書 (2007)、環境省リスク評価第4巻 (2005)、CICAD 67 (2010)、EU-RAR (2008)) である。In vitroでは、細菌の復帰突然変異試験で陰性、哺乳類培養細胞の遺伝子突然変異試験で陰性ないし弱い陽性であるが、染色体異常試験、姉妹染色分体交換試験では陽性結果が多い(NITE初期リスク評価書 (2007)、環境省リスク評価第4巻 (2005)、CEPA (2002)、CICAD 67 (2010)、EU-RAR (2008)、PATTY (6th, 2012))。
発がん性データ不足のため分類できない。
生殖毒性マウスを用いた経口経路 (飲水) での連続交配試験において非常に高用量 (1,500 mg/kg bw/day) で生殖能力の有意な低下がみられた (環境省リスク評価第4巻 (2005))。
マウスを用いた経口経路 (強制) での催奇形性試験において非常に高用量 (1,800 mg/kg bw/day) で母動物毒性がみられていないが胎児で合肢、欠肢、曲尾などの奇形が認められた (PATTY (6th, 2012))。ラット、ウサギを用いた吸入経路での催奇形性試験では母動物毒性については不明であるがラットで743 mg/m3、ウサギで600-688 mg/m3の濃度で胚吸収、心血管系の奇形がみられている(ECETOC TR95 (2005)、EHC 115 (1990))。ラットを用いた経皮経路での催奇形性試験において母動物毒性がみられない用量 (0.25 mL) において全胚死亡の増加、骨格変異の増加、胎児体重減少、心血管系の奇形、生存胎児数/腹の減少がみられた (EHC 115 (1990))。
以上のように母動物毒性がみられない用量において奇形がみられていることから、区分1Bとした。
特定標的臓器毒性（単回ばく露）ヒトにおいては、経口経路では、本物質の約40mL誤飲で、意識喪失、緊張性痙攣と間代性痙攣の反復、血液生化学的には代謝性アシドーシスがみられ、治療により意識回復したが、次週に腎不全、第三週に肝障害、一ヵ月後に完治したが、その後も神経衰弱様の愁訴が続いたとの報告 (産衛学会許容濃度の提案理由書 (1985)、環境省リスク評価第4巻 (2005)、NITE初期リスク評価書 (2007)、PATTY (6th, 2012))、約100mLを摂取した事例で、摂取8時間後、精神錯乱、衰弱、嘔吐、深い頻呼吸、深刻な代謝性アシドーシスがみられ、その後回復したとの報告 (PATTY (6th, 2012)) がある。また、経口経路でヒトの消化管、中枢神経系、肺及び心臓に重度の毒性影響を示す (EU-RAR (2008))、ヒトへの急性影響は中枢神経系抑制及び代謝性アシドーシスである (PATTY (6th, 2012)) との報告がある。
実験動物では、ラットの経口投与で呼吸困難、立毛、衰弱、嗜眠、運動失調、ライジング、昏睡などであり、重症化又は死亡例において、胃腸の出血、軽度の肝臓障害、重度の腎臓傷害、血尿を示した (PATTY (6th, 2012))。また、死後、膀胱が血尿で膨満、腎臓は皮質尿細管の壊死を伴う極度の尿細管変性、ボーマン嚢腔の膨満、著しい鬱血などの報告 (EU-RAR (2008)、NITE初期リスク評価書 (2007)) があり、マウスなど他の実験動物においても経口経路で同様の毒性影響がみられる。吸入経路においても、マウスなど他の実験動物でも経口経路と同様の影響が報告されている (産衛学会許容濃度の提案理由書 (1985)、NITE初期リスク評価書 (2007)、環境省リスク評価第4巻 (2005)、ACGIH (7th, 2001)、EU RAR (2008)、PATTY (6th, 2012))。
なお、吸入ばく露の場合、区分1、経口投与の場合、区分2に相当するガイダンス値の範囲でみられた。
実験動物 (種の記載なし) の吸入ばく露で、精巣の傷害が見られたとの記載 (ECETOC TR64 (1995))、雄ラットに4,500 ppm、3時間吸入ばく露で、精巣重量の減少(NITE初期リスク評価書 (2007)) との記載はあるが、詳細情報がなく、他の評価書で取り上げられていない。したがって、精巣への影響は不明確なため採用しなかった。
以上より、ヒトへの影響を重視し、区分1 (中枢神経系、血液系、腎臓、肝臓) とした。
特定標的臓器毒性（反復ばく露）ヒトでは本物質の吸入による職業ばく露に関する報告で、血液系、造血組織への影響(貧血、ヘモグロビン濃度及びヘマトクリット値の低下、顆粒球減少症、骨髄抑制)、並びに精子産生への影響 (乏精子症、無精子症、受精能の低下) が複数報告されている (CICAD 67 (2010))。これらの疫学研究結果から、ヒトでの本物質ばく露濃度と血液毒性、精子形成阻害との相関性が高いことから、CICAD 67 (2010) では血液系と生殖器官が本物質のヒトにおける標的臓器として重要であるとの見解を示している。
実験動物でも、区分外の高濃度を吸入ばく露又は高用量を経口ばく露したラット及びマウスの試験で、血液系、精巣等雄性生殖器への毒性影響がみられており (ECETOC TR 64 (1995)、CEPA (2002)、CICAD 64 (2010))、ヒトでの影響を支持する知見とされている (CICAD 64 (2010))。よって、区分1 (血液系、精巣) に分類した。
吸引性呼吸器有害性データ不足のため分類できない。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性（急性）甲殻類（オオミジンコ）の48時間EC50>90mg/L（環境省生態影響試験、2002）から、区分外とした。
水生環境有害性（長期間）難水溶性でなく（水溶解度=1.00×106mg/L（PHYSPROP Database、2005））、急性毒性が低いことから、区分外とした。
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。
１３．廃棄上の注意
残余廃棄物廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
燃焼法： おがくず、ウエスなどに吸着させ、アフターバーナ及びスクラバ付きインシナレータの中で焼却する。　あるいは、インシナレータの火室へ噴霧し、焼却する。
活性汚泥処理法： 低濃度の廃水は活性汚泥処理装置で処理を行う。

汚染容器及び包装容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、分類実施中の12項の環境影響情報とに、基づく修正の必要がある。
国際規制
国連番号1171
国連品名ETHYLENE GLYCOL MONOETHYL ETHER
国連危険有害性クラス3
副次危険 -
容器等級Ⅲ
海洋汚染物質該当しない
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当しない
国内規制
海上規制情報船舶安全法の規定に従う。
航空規制情報ICAO/IATAの規定に従う。　航空法の規定に従う。
陸上規制情報消防法の規制に従う。
特別安全対策消防法の規定に従う。
危険物は当該危険物が転落し、又は危険物を収納した運搬容器が落下し、転倒もしくは破損しないように積載すること。
危険物又は危険物を収納した容器が著しく摩擦又は動揺を起こさないように運搬すること。
危険物の運搬中、危険物が著しく漏れる等災害が発生するおそれがある場合には、災害を防止するための応急措置を講ずると共に、もよりの消防機関その他の関係機関に通報すること。
食品や飼料と一緒に輸送してはならない。
移送時にイエローカードの保持が必要。
緊急時応急措置指針番号127
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法名称等を表示すべき危険有害物（法第57条、施行令第18条別表第9）
名称等を通知すべき危険有害物（法第57条の2、施行令第18条の2別表第9）
リスクアセスメントを実施すべき危険有害物（法第57条の3）
危険物・引火性の物
第２種有機溶剤等
化学物質排出把握管理促進法
（ＰＲＴＲ法）		第１種指定化学物質
消防法第４類引火性液体、第二石油類水溶性液体
航空法引火性液体
船舶安全法引火性液体類
１６．その他の情報
参考文献各データ毎に記載した｡
＜モデルSDSを利用するときの注意事項＞
本安全モデルデータシートは作成年月日時点における情報に基づいて記載されておりますので、事業場においてSDSを作成するに当たっては、新たな危険有害性情報について確認することが必要です。さらに、本安全データシートはモデルですので、実際の製品等の性状に基づき追加修正する必要があります。また、特殊な条件下で使用するときは、その使用状況に応じた情報に基づく安全対策が必要となります。