職場のあんぜんサイト
安全データシート
1-ペンタナｰル
作成日 2008年10月06日
改訂日 2015年3月31日
１．化学品等及び会社情報
化学品等の名称1-ペンタナｰル（1-Pentanal）
製品コードH26-B-092(製品コードなし)
会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファックス番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限ナッツ、果実系食品香料用、有機合成原料
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日H25.8.22、政府向けGHS分類ガイダンス（H25.7版）を使用
GHS改訂４版を使用
物理化学的危険性引火性液体区分2
健康に対する有害性急性毒性 (吸入：蒸気) 区分4
皮膚腐食性及び刺激性区分1
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性区分1
特定標的臓器毒性（単回ばく露）区分3 (気道刺激性、麻酔作用)
分類実施日環境に対する有害性はH18.3.31、GHS分類マニュアル（H18.2.10 版）を使用
環境に対する有害性水生環境有害性 （急性）区分3
水生環境有害性 （長期間）区分3
注）　上記のGHS分類で区分の記載がない危険有害性項目については、政府向けガイダンス文書で規定された「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」に該当する。なお、健康有害性については後述の１１項に、「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」の記述がある。
ＧＨＳラベル要素
絵表示炎腐食性感嘆符
注意喚起語危険
危険有害性情報引火性の高い液体及び蒸気
重篤な皮膚の薬傷及び眼の損傷
重篤な眼の損傷
吸入すると有害
呼吸器への刺激のおそれ
眠気又はめまいのおそれ
水生生物に有害
長期継続的影響によって水生生物に有害
注意書き
安全対策熱／火花／裸火／高温のもののような着火源から遠ざけること。－禁煙。
容器を密閉しておくこと。
容器を接地すること／アースをとること。
防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。
火花を発生させない工具を使用すること。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーの吸入を避けること。
取扱後はよく手を洗うこと。
屋外又は換気の良い場所でのみ使用すること。
環境への放出を避けること。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
応急措置飲み込んだ場合：口をすすぐこと。無理に吐かせないこと。
皮膚（又は髪）に付着した場合：直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を流水／シャワーで洗うこと。
吸入した場合：空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
直ちに医師に連絡すること。
気分が悪い時は医師に連絡すること。
特別な処置が必要である（このラベルの・・・を見よ）。
汚染された衣類を再使用する場合には洗濯をすること。
火災の場合：消火するために適切な消火剤を使用すること。
保管換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。
換気の良い場所で保管すること。涼しいところに置くこと。
施錠して保管すること。
廃棄内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性情報なし
３．組成及び成分情報
単一製品・混合物の区別単一製品
化学名又は一般名1-ペンタナｰル（1-Pentanal）
別名ノルマル-バレルアルデヒド(n-Valeraldehyde)
濃度又は濃度範囲情報なし
分子式 (分子量)C5H10O　（86.13）
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号110-62-3
官報公示整理番号（化審法）（2）－494
官報公示整理番号（安衛法）（2）－494
分類に寄与する不純物及び安定化添加物情報なし
４．応急措置
吸入した場合被災者を新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
気分が悪い時は、医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合汚染された衣類を脱ぐこと。
多量の水と石鹸で洗うこと。
皮膚刺激が生じた場合、医師の診断、手当てを受けること。
汚染された衣類を再使用する前に洗濯すること。
眼に入った場合水で数分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。 眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。
飲み込んだ場合直ちに医師に連絡すること。
口をすすぐこと。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状吸入：咳、咽頭痛。
皮膚：発赤。
眼：発赤、痛み。
経口摂取：吐き気、嘔吐、下痢。
応急措置をする者の保護救助者は、状況に応じて適切な保護具を着用する。
医師に対する特別な注意事項情報なし
５．火災時の措置
消火剤粉末消火剤、水溶性液体用泡消火剤、水噴霧、二酸化炭素
使ってはならない消火剤棒状注水
特有の危険有害性極めて燃え易い、熱、火花、火炎で容易に発火する。
加熱により容器が爆発するおそれがある。
火災によって刺激性、腐食性又は毒性のガスを発生するおそれがある。
屋内、屋外又は下水溝で蒸気爆発の危険がある。
特有の消火方法引火点が極めて低い：散水以外の消火剤で消火の効果がない大きな火災の場合には散水する。
危険でなければ火災区域から容器を移動する。
移動不可能な場合には容器及び周囲に散水し冷却する。
消火活動は、有効に行える最も遠い距離から、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。
大火災の場合、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。これが不可能な場合には、その場所から避難し、燃焼させておく。
消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。
消火を行う者の保護消火作業の際は、適切な空気呼吸器、化学用保護衣を着用すること。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
関係者以外の立入りを禁止する。
漏洩物に触れたり、その中を歩いたりしない。
作業者は適切な保護具（「８．ばく露防止及び保護措置」の項を参照）を着用し、眼、皮膚への接触や吸入を避ける。
風上に留まる。
低地から離れる。 密閉された場所に立入る前に換気する。
環境に対する注意事項環境中に放出してはならない。
河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。
封じ込め及び浄化の方法及び機材危険でなければ漏れを止める。
回収、中和： 乾燥土、砂や不活性吸収剤で吸収し、あるいは覆って密閉できる空容器に回収する。 漏出物を取り扱うとき用いるすべての設備は接地する。

二次災害の防止策： 排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策『８．ばく露防止及び保護措置』に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
『８．ばく露防止及び保護措置』に記載の局所排気、全体換気を行う。
安全取扱い注意事項周辺での高温物、スパーク、火気の使用を禁止する。
容器を転倒させ、落下させ、衝撃を加え、又は引きずるなどの取扱いをしてはならない。
接触、吸入又は飲み込まないこと。
空気中の濃度をばく露限度以下に保つために排気用の換気を行うこと。
屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。
取扱い後はよく手を洗うこと。
接触回避『１０．安定性及び反応性』を参照。
保管
安全な保管条件熱、火花、裸火のような着火源から離して保管すること。－禁煙。
容器は直射日光や火気を避けること。
容器を密閉して換気の良い冷所で保管すること。
酸化剤から離して保管する。
施錠して保管すること。

技術的対策：
保管場所は壁、柱、床を耐火構造とし、かつ、はりを不燃材料で作ること。
保管場所は屋根を不燃材料で作るとともに、金属板その他の軽量な不燃材料でふき、かつ天井を設けないこと。
保管場所の床は、床面に水が浸入し、又は浸透しない構造とすること。
保管場所の床は、危険物が浸透しない構造とするとともに、適切な傾斜をつけ、かつ、適切なためますを設けること。
保管場所には危険物を貯蔵し、又は取り扱うために必要な採光、照明及び換気の設備を設ける。
安全な容器包装材料消防法及び国連輸送法規で規定されている容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
管理濃度未設定
許容濃度
日本産衛学会（2014年度版）未設定
ACGIH（2014年版）TLV-TWA (50 ppm)
設備対策防爆の電気・換気・照明機器を使用すること。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
保護具
呼吸用保護具適切な呼吸器保護具を着用すること。
手の保護具適切な保護手袋を着用すること。
眼の保護具適切な眼の保護具を着用すること。
保護眼鏡（普通眼鏡型、側板付き普通眼鏡型、ゴーグル型）
皮膚及び身体の保護具適切な保護衣、顔面用の保護具を着用すること。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
形状無色液体: ICSC (J) （2002）
色無色: ICSC (J) （2002）
臭い特異臭 :有機化合物辞典
臭いのしきい（閾）値0.27ppm 21)
ｐＨ情報なし
融点・凝固点-91.5℃(融点）:HSDB(2014)
沸点、初留点及び沸騰範囲103℃: GESTIS(2014), HSDB(2014)
引火点6℃(密閉式)：GESTIS(2014)
蒸発速度（酢酸ブチル＝１）情報なし
燃焼性（固体、気体）情報なし
燃焼又は爆発範囲1.4-7.2vol%: ICSC (J) （2002）
蒸気圧3.4kPa (20℃) : ICSC (J) （2002）
蒸気密度3 (air=1): ICSC (J) （2002）
比重（相対密度）0.8095 (20℃/4℃)：Merck (Access on Nov. 2005)
溶解度水：　11.7g/L (20℃)：HSDB (Access on Nov. 2005)
エタノールエーテルなど多くの有機溶剤：混和： HSDB (Access on Nov. 2005)
n-オクタノール／水分配係数情報なし
自然発火温度222℃： HSDB(2014)
分解温度情報なし
粘度（粘性率）0.54mPa・s (20℃) : Ullmanns (E) (5th, 1995)
１０．安定性及び反応性
反応性情報なし
化学的安定性爆発性過酸化物を生成することがある。
危険有害反応可能性加熱、又は無機塩や塩基の存在下で重合し、火災や爆発の危険性がある。 酸化剤と反応する。
避けるべき条件加熱、混触危険物質との接触。
混触危険物質酸化剤、無機塩、塩基。
危険有害な分解生成物火災により、一酸化炭素、二酸化炭素などが生成する。
１１．有害性情報
急性毒性
経口ラットのLD50値として、3,000-6,400 mg/kg (JECFA FAS 40 (1998))、4,590 mg/kg (PATTY (6th, 2012)、環境省リスク評価第8巻：暫定的有害性評価シート (2010)、SIDS (2006)、ACGIH (7th, 2001)) との報告に基づき、区分外 (国連分類基準の区分5) とした。
経皮ウサギのLD50値として、4,860 mg/kg との報告 (PATTY (6th, 2012)、SIDS (2006)、ACGIH (7th, 2001)) に基づき、区分外 (国連分類基準の区分5) とした。
吸入：ガスＧＨＳの定義における液体である。
吸入：蒸気ラットの4時間ばく露試験の結果、4,000 ppm で3/6例の死亡との報告 (PATTY (6th, 2012)、SIDS (2006)、ACGIH (7th, 2001)) 及びラットのLC50値 (4時間) として、4,000 ppm との報告 (環境省リスク評価第8巻：暫定的有害性評価シート (2010)) に基づき、区分4とした。なお、毒性値が飽和蒸気圧濃度 (33,564 ppm) の90%より低いため、ミストを含まないものとしてppmを単位とする基準値を適用した。
吸入：粉じん及びミストデータ不足のため分類できない。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性モルモットに本物質の原液0.5 mLを4時間適用した結果、壊死がみられたとの報告があり (SIDS (2006))、SIDSでは腐食性ありと結論されている。また、モルモットの皮膚に対して重度の刺激性を示したとの報告がある (ACGIH (7th, 2001)、PATTY (6th, 2012))。以上、腐食性の報告があることから区分1とした。SIDS (2006) の情報を追加し区分を変更した。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性ウサギの眼に本物質の原液 0.02 mL を適用した結果、重度の角膜壊死がみられたとの報告がある (SIDS (2006))。また、ウサギの眼に対して重度の刺激性を示すとの記載がある (ACGIH (7th, 2001)、PATTY (6th, 2012))。また、本物質は皮膚腐食性/刺激性の分類で区分1に分類されている。以上の結果から区分1とした。
呼吸器感作性データ不足のため分類できない。
皮膚感作性データ不足のため分類できない。
生殖細胞変異原性本物質についてのin vivoのデータはない。In vitroでは、細菌の復帰突然変異試験、ヒト培養リンパ球の姉妹染色分体交換試験で陰性、哺乳類培養細胞の遺伝子突然変異試験で陽性である(SIDS (2006)、NTP DB (Access on October 2014))。以上より、「分類できない」とした。なお、本物質の代謝物である吉草酸のマウスを用いる小核試験は陰性である (SIDS (2006))。
発がん性データ不足のため分類できない。
生殖毒性データ不足のため分類できない。
特定標的臓器毒性（単回ばく露）本物質は気道刺激性がある (環境省リスク評価第8巻：暫定的有害性評価シート (2010)、SIDS (2006)、ACGIH (7th, 2001)、PATTY (6th, 2012))。ヒトにおいては、経口摂取で吐き気、嘔吐、下痢、吸入で咳、咽頭痛が報告されている (環境省リスク評価第8巻：暫定的有害性評価シート (2010)、ACGIH (7th, 2001)、HSDB (Access on September 2014))。
実験動物では、ラットの吸入、経口ばく露で麻酔作用、マウスの吸入ばく露で気道刺激性、呼吸数減少がみられている (SIDS (2006)、ACGIH (7th, 2001)、PATTY (6th, 2012))。
以上より、区分3 (気道刺激性、麻酔作用) とした。
特定標的臓器毒性（反復ばく露）ラットに本物質を90日間強制経口投与した試験で、100 mg/kg/day (雄: 区分2上限)、又は300 mg/kg/day (雌) 以上の用量で、前胃に扁平上皮のびまん性過形成がみられた以外に有害性影響はみられなかった (内閣府食品安全委員会: 食品影響評価 (2008)、環境省リスク評価第8巻:暫定有害性評価シート (2010))。したがって、経口経路では区分外に該当するが、他の経路における有害性情報がなく、データ不足のため「分類できない」とした。なお、本物質は香料としての食品への使用に関しては安全性に問題はないと結論されている (内閣府食品安全委員会: 食品影響評価 (2008)、JECFA FAS40 (1997))。
吸引性呼吸器有害性データ不足のため分類できない。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性（急性）魚類（ヒメダカ）の96時間LC50=13mg/L（環境省生態影響試験、1998）から、区分3とした。
水生環境有害性（長期間）急性毒性が区分3、生物蓄積性が低いと推定されるものの（log Kow=1.31（PHYSPROP Database、2005））、急速分解性が不明であることから、区分3とした。
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。
１３．廃棄上の注意
残余廃棄物廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を依託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上、処理を委託する。
焼却: アフタバーナ及びスクラバ付き焼却炉の火室へ噴霧し、焼却する。
汚染容器及び包装空容器を廃棄する時は、内容物を完全に除去した後に処分する。
内容物や容器を、都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務を委託すること。
１４．輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、分類実施中の12項の環境影響情報とに、基づく修正の必要がある。
国際規制
国連番号2058
国連品名VALERALDEHYDE
国連危険有害性クラス3
副次危険 -
容器等級Ⅱ
海洋汚染物質該当しない
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当しない
国内規制
海上規制情報IMOの規定に従う。
航空規制情報ICAO/IATAの規定に従う。
陸上規制情報消防法の規定に従う。
特別安全対策危険物は当該危険物が転落し、又は危険物を収納した運搬容器が落下し、転倒もしくは破損しないように積載すること。
危険物又は危険物を収納した容器が著しく摩擦又は動揺を起こさないように運搬すること。
危険物の運搬中危険物が著しく漏れる等災害が発生するおそれがある場合には、災害を防止するための応急措置を講ずると共に、もよりの消防機関その他の関係機関に通報すること。輸送前に容器が密閉されているか、又液やガスの漏れがないかを確認する。
食品や飼料と一緒に輸送してはならない。
移送時にイエローカードの保持が必要。
緊急時応急措置指針番号129
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法名称等を表示すべき危険有害物（法第57条、施行令第18条別表第9）
名称等を通知すべき危険有害物（法第57条の2、施行令第18条の2別表第9）
リスクアセスメントを実施すべき危険有害物（法第57条の3）
危険物・引火性の物
消防法第4類引火性液体、第一石油類非水溶性液体
船舶安全法引火性液体類
航空法引火性液体
１６．その他の情報
参考文献各データ毎に記載した｡
＜モデルSDSを利用するときの注意事項＞
本安全モデルデータシートは作成年月日時点における情報に基づいて記載されておりますので、事業場においてSDSを作成するに当たっては、新たな危険有害性情報について確認することが必要です。さらに、本安全データシートはモデルですので、実際の製品等の性状に基づき追加修正する必要があります。また、特殊な条件下で使用するときは、その使用状況に応じた情報に基づく安全対策が必要となります。