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安全データシート
(JIS Z7253:2019準拠)
ヘキサン
作成日 2001年3月12日
改訂日 2010年3月31日
改訂日 2024年3月29日
化学品の名称ヘキサン
化学品の英語名称Hexane
製品コードR05-B-011-JNIOSH
供給者の会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファクシミリ番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限反応溶媒，油脂抽出溶剤，接着剤・インキ溶剤 (NITE-CHRIPより引用)
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)		R6.3.29、政府向けGHS分類ガイダンス（令和3年度改訂版（Ver2.1))を使用
物理化学的危険性引火性液体区分2
健康に対する有害性皮膚腐食性／刺激性区分2
生殖毒性区分2
特定標的臓器毒性
（単回ばく露）		区分3（麻酔作用、気道刺激性）
特定標的臓器毒性
（反復ばく露）		区分1（神経系）
誤えん有害性区分1
分類実施日
(環境有害性)		H22.3.31、ガイダンス（H21.3版） （GHS 2版, JIS Z 7252:2009）
環境に対する有害性水生環境有害性　短期（急性）区分2
ＧＨＳラベル要素
絵表示炎感嘆符健康有害性
注意喚起語危険
危険有害性情報引火性の高い液体及び蒸気
皮膚刺激
生殖能又は胎児への悪影響のおそれの疑い
呼吸器への刺激のおそれ
眠気またはめまいのおそれ
長期にわたる、又は反復ばく露による神経系の障害
飲み込んで気道に侵入すると生命に危険のおそれ
水生生物に毒性
注意書き
　安全対策熱、高温のもの、火花、裸火及び他の着火源から遠ざけること。禁煙。
容器を密閉しておくこと。
容器を接地しアースをとること。
防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。
火花を発生させない工具を使用すること。
静電気放電に対する措置を講ずること。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
取扱い後は手をよく洗うこと。
使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーの吸入を避けること。
屋外又は換気の良い場所でだけ使用すること。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
環境への放出を避けること。
　応急措置皮膚（又は髪）に付着した場合：直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を水【又はシャワー】で洗うこと。
火災の場合：消火するために適切な消火剤を使用すること。
皮膚に付着した場合：多量の水／石けんで洗うこと。
特別な処置が必要である（このラベルの・・・を見よ）。
注）　”…”は、ラベルに解毒剤等中毒時の情報提供を受けるための連絡先などが記載されている場合のものです。ラベル作成時には、”…”を適切に置き換えてください。
皮膚刺激が生じた場合：医師の診察／手当てを受けること。
汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師の診察／手当てを受けること。
吸入した場合：空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
気分が悪いときは医師に連絡すること。
気分が悪いときは、医師の診察／手当てを受けること。
飲み込んだ場合：直ちに医師に連絡すること。
無理に吐かせないこと。
　保管換気の良い場所で保管すること。涼しいところに置くこと。
施錠して保管すること。
換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。
　廃棄内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性-
３．組成及び成分情報
化学物質・混合物の区別化学物質
化学名又は一般名ヘキサン
慣用名又は別名ｎ－ヘキサン
英語名Hexane
Hexyl hydride
n-Hexane
濃度又は濃度範囲情報なし
分子式 (分子量)C6H14　(86)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号110-54-3
官報公示整理番号(化審法)2-6
官報公示整理番号(安衛法)2-(4)-1340
GHS分類に寄与する成分（不純物及び安定化添加物も含む）情報なし
４．応急措置
吸入した場合新鮮な空気のある場所に移動させる。呼吸困難な場合は酸素吸入をさせる。医師の診察／手当てを受けること。
以上、GESTIS参照。
皮膚に付着した場合汚染された衣服を脱がせる。皮膚に付着した部分を多量の水と石けんで丁寧に洗浄する。医師の診察／手当を受けること。
以上、GHS分類結果、GESTIS参照。
眼に入った場合多量の流水で10分間洗浄する。できればコンタクトレンズを外す。医師の診察／手当てを受けること。
以上、GESTIS、ICSC参照。
飲み込んだ場合口をすすぐ。嘔吐させないこと。直ちに医師の診察／手当てを受けること。
以上、GHS分類結果、GESTIS参照。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状吸入：めまい、嗜眠、傾眠、頭痛、吐き気、脱力感、意識喪失、エアロゾルとしての吸入後または誤嚥後にのみ肺損傷の危険性。
皮膚：皮膚の乾燥、発赤、痛み、脱脂、腫れ、炎症、水ぶくれ。
眼：充血、痛み、灼熱感、流涙。
経口摂取：腹痛、下痢。
吸収：頭痛、吐き気、めまい、認知能力の低下、放心状態または錯乱、極端な場合には意識消失、心機能障害（リズム障害）の可能性、遅延性多発神経障害の可能性。
以上、GESTIS、ICSC参照。
応急措置をする者の保護に必要な注意事項情報なし
医師に対する特別な注意事項情報なし
５．火災時の措置
適切な消火剤粉末消火薬剤、耐アルコール泡消火薬剤、泡消火薬剤、二酸化炭素。
以上、ICSC参照。
使ってはならない消火剤棒状注水
火災時の特有の危険有害性火災の場合、有害物質（一酸化炭素、二酸化炭素）が放出される可能性がある。
以上、GESTIS参照。
特有の消火方法周囲の容器を水スプレーで冷却する。可能であれば、容器を危険区域外に持ち出す。加熱により圧力が上昇し破裂する恐れがある。着火源となるものを遮断する。バックファイヤーに注意する。防爆機器を使用する。
以上、GESTIS参照。
消火を行う者の特別な保護具及び予防措置消火作業の際は、適切な自給式の呼吸器用保護具、眼や皮膚を保護する防護服 (耐熱性) を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置保護具を着用する。
以上、GESTIS参照。
環境に対する注意事項水域に対する危険性は大きい。地面や河川、下水への流出を避ける。少量でも流出した場合は、自治体に連絡する。
以上、GESTIS参照。
封じ込め及び浄化の方法及び機材すべての着火源を取り除く（現場での喫煙、火花や火炎の禁止）。
危険でなければ漏れを止める。
少量の場合、ウエス、雑巾等でよく拭き取り適切な廃棄容器に回収する。
大量の場合、盛土等で囲って流出を防止する。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。
二次災害の防止策付近の着火源となるものを速やかに除くとともに消火剤を準備する。
火花を発生しない安全な用具を使用する｡
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
安全取扱注意事項保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
屋外又は換気の良い場所でだけ使用すること。
容器を開けたままにしない。飛沫を避ける。接触を避ける。補給または移送には排気装置付きの漏れ防止装置を使用すること。圧縮空気で輸送してはならない。床への浸透を避ける（鉄製パンの使用）。
機器類は防爆構造とし、設備は静電気対策を実施する。
周辺での高温物、スパーク、火気の使用を禁止する。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
以上、GHS分類結果、GESTIS、日化協発行ガイドライン参照。
接触回避「10. 安全性及び反応性」を参照。
衛生対策皮膚への接触を避ける。接触した場合は洗浄する。蒸気またはミストの吸入を避ける。休憩前や作業終了時には石鹸と水で皮膚を洗い、洗浄後は脂肪分の多いスキンケア製品を塗布する。衣服との接触を避ける。汚染された衣類は交換し、注意深く洗うこと。使用するときには飲食、喫煙をしないこと。
以上、GESTIS参照。
保管
安全な保管条件施錠して保管する。容器を密閉し、涼しくて乾燥した換気の良い場所に保管すること。
以上、GHS分類結果、GESTIS参照。
安全な容器包装材料国連輸送法規、消防法で規定されている容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
許容濃度等については日本産衛学会の「許容濃度の勧告」及びACGHIの「TLVs and BEIs」について記載しています。
管理濃度40 ppm
濃度基準値
八時間濃度基準値－
短時間濃度基準値－
許容濃度等
日本産衛学会（2023年版）許容濃度: 40 ppm、140 mg/m3（経皮吸収）
ACGIH（2023年版）TLV-TWA: 50 ppm（Skin, BEI; 0.5mg/L as 2,5-Hexanedione in urine at end of shift）
設備対策作業場所には換気設備を設置する。蒸気／空気の混合物は空気より重いので床面での十分な換気も必要である。取り扱い場所の近くに洗浄のための設備を設ける。多量の物質を取り扱う場合は、緊急用シャワーが必要である。床に排水溝を設けないこと。
以上、GESTIS参照。
保護具
呼吸用保護具必要に応じて状況に応じた適切な呼吸用保護具を使用する。
防毒マスクの選択については､以下の点に留意する。
－防毒マスクは、電動ファン又は面体が国家検定合格品であることを確認し、作業に適した性能及び構造のものを選ぶ｡その際、取扱説明書等に記載されているデータを参考にする｡
－濃度に対応した・・・用吸収缶を使用する
注）　”…”の吸収缶は国家検定合格品又は日本産業規格(JIS T8152)に適合した物質に対応した吸収缶を記載します。SDS作成時には、”…”を適切に置き換えてください。
－作業者が粉じんにばく露される環境で防毒マスクを使用する場合には、防じん機能付き吸収缶を使用する
－酸素濃度が18%未満の場所では使用しない。
手の保護具適切な不浸透性の保護手袋を着用する。
保護手袋の選択については、厚生労働省「皮膚障害等防止用保護具の選定マニュアル」を参照のこと。
眼の保護具サイドガード付きの保護眼鏡を着用する。
以上、GESTIS参照。
皮膚及び身体の保護具適切な保護衣または化学防護服を着用する。耐火性/帯電防止性のある保護衣を着用する。
以上、GESTIS参照。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
物理状態液体
色無色
臭いガソリン様臭
融点／凝固点-95.3 ℃（Howard(1997)）
-93.5 ℃（HSDB in PubChem(2023)）
-95.27 ℃（CRC(2018)）
沸点、初留点及び沸騰範囲69 ℃（Howard(1997)、ICSC(2021)）
68.742 ℃（Lewis(2001)）
可燃性高引火性（GESTIS(2023)）
爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界データなし
引火点<-20 ℃（密閉式）（GESTIS(2023)）
-22 ℃（密閉式）（ICSC(2021)）
-22.7 ℃（Lewis(2001)）
自然発火点225 ℃（ICSC(2021)）
260 ℃（Lewis(2001)）
230 ℃（温度等級: T3）（GESTIS(2023)）
分解温度データなし
pHデータなし
動粘性率0.377 cP（15℃）（HSDB in PubChem(2023)）
3.26×10-4 Pa*s（20℃）（HSDB in PubChem(2023)）
溶解度水: 9.5 mg/L（25℃）（Howard(1997)）
水: 0.0013 g/100mL（20℃）（ICSC(2021)）
アルコール、アセトン、エーテル:（可溶）（Lewis(2001)）
n-オクタノール／水分配係数log Kow: 3.9（GESTIS(2023)、ICSC(2021)、Howard(1997)）
蒸気圧17 kPa（20℃）（ICSC(2021)）
120/180 mmHg（68 °F/77 °F）
密度及び／又は相対密度0.6593 g/cm3（20℃）（CRC(2018)）
0.66 g/cm3（20℃）（GESTIS(2023)）
0.6606 g/cm3（25℃）（HSDB in PubChem(2023)）
相対ガス密度3.0 （空気=1）（ICSC(2021)）
1.51×10+2 mmHg（25℃）（Howard(1997)）
162/249/373/540 hPa（20℃/30℃/40℃/50℃）（GESTIS(2023)）
粒子特性データなし
１０．安定性及び反応性
反応性「危険有害反応可能性」を参照。
化学的安定性光に弱い場合がある。熱に長時間ばく露されると敏感に反応することがある。
危険有害反応可能性蒸気は空気と爆発性混合物を形成する。加熱により分解し、刺激性の煙とフュームを発生する。
ハロゲン、酸化剤、強酸化剤、過酸化ナトリウムと激しく反応することがある。
四酸化二窒素と接触すると28℃で爆発することがある。
静電気を蓄積して蒸気に引火することがある。
避けるべき条件火気、加熱、高温、静電気、火花、爆発性混合気の形成
混触危険物質酸化剤、強酸化剤、液体塩素、高濃度酸素、次亜塩素酸ナトリウム、次亜塩素酸カルシウム、四酸化二窒素
危険有害な分解生成物情報なし
１１．有害性情報
急性毒性
経口【分類根拠】
（１）～（３）より、区分に該当しない。

【根拠データ】
（１）ラットのLD50：28,710 mg/kg（EHC 122 (1991)、ATSDR (1999)、DFG MAK (2000)、CEPA (2009)）
（２）ラットのLD50：32,340 mg/kg（EHC 122 (1991)、ATSDR (1999)、DFG MAK (2000)、CEPA (2009)）
（３）ラットのLD50：15,840 mg/kg（EHC 122 (1991)、ATSDR (1999)、DFG MAK (2000)、CEPA (2009)）
経皮【分類根拠】
（１）からは区分を特定できず、データ不足のため分類できない。

【参考データ等】
（１）ウサギのLD50（45％溶液、4時間）：> 3,000 mg/kg（100％原液換算：> 1,350 mg/kg）（EHC 122 (1991)、DFG MAK (2000)）
吸入: ガス【分類根拠】
GHSの定義における液体であり、区分に該当しない。
吸入: 蒸気【分類根拠】
（１）、（２）より、区分に該当しない。なお被験空気は、飽和蒸気圧濃度（198,020 ppm）の90％を下回ることから、ミストをほとんど含まない蒸気と考えられ、ppmVを単位とする基準値を適用した。

【根拠データ】
（１）ラットのLC50（4時間）：48,000 ppm（US AEGL (2013)、EFSA (2012)）
（２）ラットのLC50（1時間）：77,000（76,900）ppm（4時間換算：38,500 ppm）（EHC 122 (1991)、DFG MAK (2000)、US AEGL (2013)）
吸入: 粉じん及びミスト【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性【分類根拠】
（１）～（３）より、区分2とした。

【根拠データ】
（１）ヒトの皮膚に本物質が短時間接触したところ、一過性の紅斑がみられた。本物質（テクニカルグレード）に5時間閉塞適用後にはより重度の影響（紅斑、水疱形成）がみられたの報告がある（EHC 122 (1991)、DFG MAK (2000)）。
（２）ヒトが本物質を急性ばく露したところ、皮膚刺激性がみられた（ATSDR (1999)）。
（３）ウサギを用いた皮膚刺激性試験において、22及び24時間後に軽度の刺激性がみられたとの報告がある（DFG MAK (1992)）。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。なお、用いる知見を精査し、分類結果を見直した（2023年度）。

【参考データ等】
（１）ボランティアに500 ppmの本物質蒸気を3～5分間ばく露した試験では、眼刺激性影響はみられなかったとの報告がある（EHC 122 (1999)、DFGMAK（2000）、US AEGL (2013)）。
（２）本物質（テクニカルグレード、45％含有）0.1mLをウサギに適用したところ、結膜発赤がみられ、軽微な刺激性（Slight irritation)であったとの報告がある（DFG MAK (1992)、DFG MAK (2000)）。
呼吸器感作性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
皮膚感作性【分類根拠】
（１）より、区分に該当しない。なお、新たな知見に基づき、分類結果を見直した（2023年度）。

【根拠データ】
（１）マウスを用いたLLNA試験において、最大濃度（原液）まで塗布したが、結果は陰性（SI値<3.0）であった（REACH登録情報 (Accessed Nov. 2023)）。

【参考データ等】
（２）25名のボランティアによるMaximisation試験において、原液で惹起し、25％溶液で誘導したところ、皮膚感作性反応はみられなかったとの報告がある（EHC 122 (1991)）。
生殖細胞変異原性【分類根拠】
（１）、（２）より、区分に該当しない。

【根拠データ】
（１）In vivoでは、マウスを用いた8週間吸入ばく露（最大400 ppm、6時間/日、5日/週）による優性致死試験で陰性、ラットの骨髄細胞を用いた市販品（本物質約52％含有）の5日間吸入ばく露（最大9,000 ppm、6時間/日）による染色体異常試験（OECD TG475）で陰性の報告がある（EU REACH CoRAP (2017)、DFG MAK (2000)）。この他、マウスの赤血球を用いた13週間吸入ばく露による小核試験、マウスの骨髄細胞を用いた腹腔内投与による染色体異常試験、マウスを用いた吸入ばく露（最大396 ppm、最大5,000 ppm）による２つの優性致死試験で、陰性の報告がある（EFSA (2012)、ATSDR (1999)）。
（２）In vitroでは、細菌を用いた３つの復帰突然変異試験（OECD TG471）、マウスリンパ腫L5178Y細胞を用いた２つの遺伝子変異試験（OECD TG476）でいずれも陰性、ほ乳類培養細胞（CHL、CHO）を用いた染色体異常試験で陽性又は陰性の報告がある（EFSA (2012)、ATSDR (1999)）。
発がん性【分類根拠】
（１）～（３）より、分類できない。

【根拠データ】
（１）本物質市販品（本物質約52％含有品）について、ラットを用いた2年間吸入ばく露（蒸気、900～9,000 ppm、6時間/日、5日/週）による発がん性試験（OECD TG451、GLP）では、低濃度（900 ppm）から鼻甲介に刺激性変化、最高濃度で喉に刺激性変化がみられたが、ばく露に関連した腫瘍性病変はいずれの群にも認められなかった（IRIS (2005)）。
（２）マウスを用いた2年間吸入ばく露（蒸気、900～9,000 ppm、6時間/日、5日/週）による発がん性試験（OECD TG451、GLP）では、最高濃度（9,000 ppm）群の雌で肝臓腫瘍（肝細胞腺腫、肝細胞がん）の発生頻度の軽度増加（統計的有意）が認められた（DFG MAK (2000)）。
（３）（２）について、EPAは本物質市販品に含まれる他の炭化水素化合物の影響を無視できず、本物質の真の発がん評価に市販品の結果を適用するのは必ずしも適切とは言えず、結論を導けないとした（IRIS (2005)）。

【参考データ等】
（４）国内外の評価機関による既存分類では、EPAでI（Inadequate information to assess the carcinogenic potential）（IRIS (2005)）に分類されているだけである。
生殖毒性【分類根拠】
（１）より、母動物毒性のない用量から、脳神経系発達の影響がみられたが、試験の詳細が不明のため、区分2とした。

【根拠データ】
（１）妊娠ラットを用いた吸入ばく露による神経発生毒性試験（500～1,000 ppm）において、800 ppm群の6/8匹及び1,000 ppm群の4/8匹の母動物が全期間を通して妊娠を維持した。分娩に至らなかった母動物では、胚の吸収又は後期胎児期における胎児死亡が確認された。妊娠期のみばく露した母体では神経障害はみられなかったが、分娩後に800 ppm以上の２群において、後肢の顕著な虚弱が認められた。1,000 ppm群の母動物では分娩30日後にランビエ絞輪軸索の腫脹が認められた。出生児では全濃度群とも低体重で推移し、500 ppm群は生後25日まで持続した。妊娠期のみのばく露群からの出生児では、脳絶対重量低値と脳相対重量高値を示し、この影響は妊娠期と生後も継続ばく露した群ではより顕著にみられた。母動物毒性がみられない低用量（500 ppm）から小脳皮質の発達遅延（小脳虫部第一裂、外顆粒細胞層の移行遅延及びプルキンエ細胞の持続性）がみられた。妊娠期のみのばく露群の出生児では生後30日までに回復性を示す。この他、成長及び発達の遅延、被毛の不規則化、活動性低下がみられた。回復にはばく露終了後2週間を要したとの報告がある。（Stoltenburg-Didinger et al. (1990)、US AEGL (2013)、ATSDR (1999)）。
（２）妊娠ラット又は妊娠マウスの器官形成期に本物質（純度99％以上）を吸入ばく露した発生毒性試験では、母動物毒性（体重増加抑制）がみられる用量において、胎児に低体重や吸収の増加がみられたが、分類根拠とすべき重大な発生影響は認められなかった（EU REACH CoRAP (2017)）。

【参考データ等】
（３）ATSDRは（１）の試験結果について、調査した子動物の数が不明であり、この報告の意義を評価することは困難であると評価している。また、US 　AEGLも試験詳細が不明であると評価している。（ATSDR (1999)、US AEGL (2013)）。
（４）ラットを用いた本物質市販品（本物質52％）の吸入ばく露による二世代生殖毒性試験（OECD TG416、GLP）では、親世代に一般毒性影響のみられた9,000 ppmで出生児に低体重がみられた以外に生殖発生影響は検出されなかった（EU REACH CoRAP (2017)）。
（５）雄ラットを用いた吸入ばく露試験において、5,000 ppmで24時間、又は8日間吸入ばく露（16時間/日）後に、精巣・精巣上体障害（精母細胞の一部変性、伸びた精子細胞の剥離、生殖細胞の変性）がみられ、さらに6週間吸入ばく露（16時間/日）後には生殖細胞形成不全及び精細管の完全萎縮がみられたとの報告がある（EU REACH CoRAP (2017)）。
（６）ラットを用いた吸入ばく露試験において、1,000 ppmで61日間吸入ばく露後、2週間、10ヵ月及び14ヵ月後に精巣の組織検査を行った結果、精巣傷害のあるラットは全例ともに後肢の筋肉に重度の萎縮を認めた。各観察時期の精巣には精細管の萎縮が認められ、数例では生殖細胞の完全な破壊と傷害を受けたセルトリ細胞のみが精細管に残存していた。アンドロゲン産生及び血清中テストステロンレベルには影響はみられなかったとの報告がある（DFG MAK (2000)）。
（７）EU CLPではRepr. 2に分類されている（CLP分類結果 (Accessed Nov. 2023)）。
特定標的臓器毒性 (単回ばく露)【分類根拠】
（１）より、ヒトの急性ばく露影響は中枢神経系影響（めまい、嗜眠）と眼、喉への刺激性が主な影響と考えられる。よって、区分3（麻酔作用、気道刺激性）とした。

【根拠データ】
（１）ヒトでは、ボランティアに本物質2,000 ppmを10分間吸入した場合に無症状であったが、5,000 ppmのばく露ではめまいと立ちくらみを生じたとの報告（ACGIH (2001)、DFG MAK (1992)、EHC 122 (1992)）、1,400～1,500 ppmのばく露後に軽度の悪心、頭痛及び眼と喉の刺激がみられたとの報告がある（ACGIH (2001)）。また、本物質への職業ばく露では1,000～25,500 ppmの30～60分間のばく露で嗜眠を生じたとの報告がある（EHC 122 (1992)）。

【参考データ等】
（２）マウスに本物質（99％）を64,000 ppmの濃度で吸入ばく露したマウスは1分以内に麻酔状態に陥り、4.5分以内に呼吸不全を生じた（EHC 122 (1991)）。
（３）ラットに本物質を86,000～90,000 ppmの濃度で25～30分間ばく露後に運動失調と自発運動減少がみられたとの報告、2,000～8,000 ppmで 8時間ばく露後に鎮静、低体温及び眼瞼下垂がみられたとの報告がある（EHC 122 (1991)）。
特定標的臓器毒性 (反復ばく露)【分類根拠】
（１）～（４）より、区分1（神経系）とした。

【根拠データ】
（１）16の工場で少なくとも2ヵ月間雇用された59人のプレス校正作業者（男57人、女2人、平均年齢25.8歳）を対象とした職業ばく露研究において、n-ヘキサンを10～65%の濃度で含む洗浄剤にばく露によって、15人に多発性ニューロパチーの発症、2人にMCV（運動神経伝導速度）の低下が報告されたが、本物質以外に多発性ニューロパチーを誘発することが既知の成分は有意な量では存在しなかった。個人用エアサンプラーを用いて、14/16工場の2人の異なる労働者を対象に2回の気中濃度測定が行われた。最高0.67mg/LのN-ヘキサン空気濃度が測定された。長時間のばく露は時間外労働によるものであった（EU CLP CLH (2022)、EPA Tox Review (2005)）。
（２）（１）のように、本物質を扱う作業場において、末梢神経障害の発生率がn-ヘキサンへの長期間の職業ばく露に起因する可能性があることが多数の報告がある。影響の重篤度は、運動・感覚神経伝導速度の低下から重度の四肢麻痺までと幅広い。本物質誘発性の疑いのあるニューロパチー患者の83.3%がばく露中止後12ヵ月以内に完全に回復したことを確認したとの報告がある（EU CLP CLH (2022)）。
（３）本物質の代謝物である2,5-ヘキサンジオン（CAS登録番号：110-13-4）はヒトでの既知の神経毒性物質であり、ヒトの症例研究で2,5-ヘキサンジオンが多発性ニューロパチーの誘発作用を示すことが報告されている。また、ヒトとげっ歯類では主代謝物が異なり、ヒトでは尿中に2,5-ヘキサンジオンがマイナー代謝物の2-ヘキサノールの20～30倍高濃度で検出されるのに対し、実験動物では2-ヘキサノールが主代謝物であり、尿中濃度は2,5-ヘキサンジオンの3倍存在する。このため、本物質の神経毒性はげっ歯類に比べて、ヒトは感受性が高いと考えられている（EU CLP CLH (2022)）。
（４）ラット又はマウス（1試験のみ）を用いた本物質（純度99％又は純品）の13週間～6ヵ月間（24週間）の５つの吸入ばく露試験において、区分2超の高濃度（500～3,000 ppm）で、症状として歩行異常、がみられ、末梢神経障害（運動神経伝導速度（MCV）の低下、有髄神経線維のランビエ絞輪腫脹、脱ミエリン、ミエリン再生、神経組織における神経傷害マーカータンパク（β-S100）の減少等）、重度の障害例では筋肉の萎縮、筋線維の形状と大きさの不規則化も認められた（EU CLP CLH (2022)）。
誤えん有害性*【分類根拠】
（１）、（２）より、区分1とした。

【根拠データ】
（１）本物質は炭化水素であり、動粘性率（20℃）は0.47～0.55 mm2/s である（REACH登録情報 (Accessed Nov. 2023)）。
（２）本物質（液体）を経口投与したラットでは、誤嚥により痙攣と数秒以内の突然死が生じた。剖検では肺重量の顕著な増加がみられ、化学性肺炎による肺浮腫による影響と考えられた。（DFG MAK (1992)）。
*　JIS Z7252の改訂により吸引性呼吸器有害性から項目名が変更となった。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性 短期(急性)甲殻類（オオミジンコ）での48時間LC50 = 3.88 mg/L（EHC122, 1991）であることから、区分2とした。
水生環境有害性 長期(慢性)急速分解性があり（BODによる分解度：100%（既存点検, 1996））、かつ生物蓄積性が低いと推定される（log Kow=3.9（PHYSPROP Database、2009））ことから、区分に該当しないとした。
残留性・分解性化審法分解度試験：良分解性（化学物質安全性点検結果等（分解性・蓄積性））
生態蓄積性情報なし
土壌中の移動性情報なし
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書A～C及びEに列記されていない。
１３．廃棄上の注意
化学品（残余廃棄物）、当該化学品が付着している汚染容器及び包装の安全で、かつ、環境上望ましい廃棄、又はリサイクルに関する情報廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、12項の環境影響情報とに基づいて、修正が必要な場合がある。
国際規制
国連番号1208
品名（国連輸送名）ヘキサン
国連分類3
副次危険-
容器等級Ⅱ
海洋汚染物質該当しない
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質利用可能な情報なし
国内規制
海上規制情報船舶安全法の規定に従う。
航空規制情報航空法の規定に従う。
陸上規制情報道路法、消防法の規定に従う。
特別な安全上の対策道路法、消防法の規定によるイエローカード携行の対象物
その他 (一般的) 注意輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号*128
*　北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2020 Emengency Response Guidebook (ERG 2020)」（一般社団法人日本化学工業協会によって和訳されている（発行元：日本規格協会）に掲載されている。
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法第２種有機溶剤等（施行令別表第６の２・有機溶剤中毒予防規則第１条第１項第４号）
名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条、施行令別表第９）（令和７年３月３１日まで）
名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条、労働安全衛生規則別表第２）（令和７年４月１日以降）
名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２、施行令別表第９）（令和７年３月３１日まで）
名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２、労働安全衛生規則別表第２）（令和７年４月１日以降）
危険性又は有害性等を調査すべき物（法第５７条の３）
皮膚等障害化学物質（労働安全衛生規則第５９４条の２）
危険物・引火性の物（施行令別表第１第４号）
作業環境評価基準（法第６５条の２第１項）
作業場内表示義務（法第１０１条の４）
労働基準法疾病化学物質（法第７５条第２項、施行規則第３５条別表第１の２第４号１）【ノルマルヘキサン】（末梢神経障害）
化審法優先評価化学物質（法第２条第５項）
化学物質排出把握管理促進法（PRTR法）第一種指定化学物質（法第２条第２項、施行令第１条別表第１）
毒物及び劇物取締法-
消防法第４類 引火性液体 第一石油類 非水溶性（法第２条第７項危険物別表第１・第４類）
大気汚染防止法揮発性有機化合物(法第２条第４項)(環境省から都道府県への通達)
有害大気汚染物質に該当する可能性がある物質(中央環境審議会第９次答申)
海洋汚染防止法有害液体物質（Ｙ類物質）（施行令別表第１）【ヘキサン】
船舶安全法引火性液体類（危規則第３条危険物告示別表第１）
航空法引火性液体（施行規則第１９４条危険物告示別表第１）
港則法その他の危険物・引火性液体類（法第２０条第２項、規則第１２条、危険物の種類を定める告示別表）
道路法車両の通行の制限（施行令第１９条の１３、（独）日本高速道路保有・債務返済機構公示第１２号・別表第２）
１６．その他の情報
参考文献
9項、11項については各データ毎に記載｡その他の各項については以下を参照。
・NITE化学物質総合情報提供システム（NITE-CHRIP）
・International Chemical Safety Cards (ICSC)
・Hazardous Substances Data Bank (HSDB)
・GESTIS Substance database (GESTIS)
・ERG 2020版　緊急時応急措置指針－容器イエローカードへの適用
・一般社団法人日本化学工業協会 編「GHS対応ガイドライン ラベル及び表示・安全デ－タシ－ト作成指針」
・厚生労働省「皮膚障害防止用保護具の選定マニュアル第１版」
修正履歴
R6.3.29：
・危険有害性の分類について物理化学的危険性、健康に対する有害性を見直した。
・SDS全般について表記の見直し・改訂をした。