安全データシート
p-キシレン
作成日 2008年10月06日
改訂日 2016年3月31日
1.化学品等及び会社情報
化学品等の名称p-キシレン (p-Xylene)
製品コードH27-B-048
会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファックス番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先@検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限合成原料[o-キシレン(無水フタル酸等)、m-シレン(イソフタル酸、メタキシレンジアミン、キシレン樹脂)、p-キシレン (テレフタル酸、ジメチルテレフタレート等)、混合キシレン (エチルベンゼン、ベンゼン)]、溶剤、塗料・接着剤・漁網防汚剤・農薬の補助剤、ガソリン添加剤 (アンチノック剤) (NITE初期リスク評価書)

2.危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)
H28.03.18、政府向けGHS分類ガイダンス(H25年度改訂版(ver1.1))を使用
GHS改訂4版を使用
物理化学的危険性引火性液体区分3
健康に対する有害性急性毒性(吸入:蒸気)区分4
皮膚腐食性/刺激性区分2
生殖毒性区分2
特定標的臓器毒性
(単回ばく露)
区分1 (中枢神経系)、区分3 (気道刺激性、麻酔作用)
吸引性呼吸器有害性区分1
分類実施日
(環境有害性)
環境に対する有害性はH18.3.31、GHS分類マニュアル(H18.2.10 版)を使用
環境に対する有害性水生環境有害性 (急性)区分2
水生環境有害性 (長期間)区分2
注) 上記のGHS分類で区分の記載がない危険有害性項目については、政府向けガイダンス文書で規定された「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」に該当する。なお、健康有害性については後述の11項に、「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」の記述がある。
GHSラベル要素
絵表示炎感嘆符健康有害性環境
注意喚起語危険
危険有害性情報引火性液体及び蒸気
飲み込んで気道に侵入すると生命に危険のおそれ
皮膚刺激
吸入すると有害
呼吸器への刺激のおそれ
眠気又はめまいのおそれ
生殖能又は胎児への悪影響のおそれの疑い
中枢神経系の障害
水生生物に毒性
長期継続的影響によって水生生物に強い毒性
注意書き
安全対策使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
熱/火花/裸火/高温のもののような着火源から遠ざけること。−禁煙。
容器を密閉しておくこと。
容器を接地すること/アースをとること。
防爆型の電気機器/換気装置/照明機器を使用すること。
火花を発生させない工具を使用すること。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
粉じん/煙/ガス/ミスト/蒸気/スプレーを吸入しないこと。
取扱後はよく手を洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
屋外又は換気の良い場所でのみ使用すること。
環境への放出を避けること
保護手袋/保護衣/保護眼鏡/保護面を着用すること。
応急措置飲み込んだ場合:直ちに医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合:多量の水と石けん(鹸)で洗うこと。
皮膚(又は髪)に付着した場合:直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を流水/シャワーで洗うこと。
吸入した場合:空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合:医師に連絡すること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合:医師の診断/手当てを受けること。
気分が悪い時は医師に連絡すること。
特別な処置が必要である(このラベルの・・・を見よ)。
無理に吐かせないこと。
皮膚刺激が生じた場合:医師の診断、手当てを受けること。
汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
火災の場合:消火するために適切な消火剤を使用すること。
漏出物を回収すること
保管換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。
換気の良い場所で保管すること。涼しいところに置くこと。
施錠して保管すること。
廃棄内容物/容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性データなし

3.組成及び成分情報
単一製品・混合物の区別単一製品
化学名又は一般名p-キシレン
別名1,4‐ジメチルベンゼン、4-メチルトルエン、1-メチル-4-メチルベンゼン
濃度又は濃度範囲100%
分子式 (分子量)C8H10  (106.17)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号106-42-3
官報公示整理番号
(化審法)
3-3
3-60
官報公示整理番号
(安衛法)
データなし
分類に寄与する不純物及び安定化添加物データなし

4.応急措置
吸入した場合気分が悪い時は、医師の診断、手当てを受けること。
症状が続く場合には、医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合大量の水で洗うこと。症状が続く場合には、医師に連絡すること。
眼に入った場合水で15〜20分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。症状が続く場合には、医師に連絡すること。
飲み込んだ場合水で口をすすぎ、直ちに医師の診断を受けること。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状データなし
応急措置をする者の保護救助者は、状況に応じて適切な眼、皮膚の保護具を着用する。
医師に対する特別な注意事項データなし

5.火災時の措置
消火剤泡消火剤、粉末消火剤、炭酸ガス、乾燥砂類
使ってはならない消火剤棒状放水
特有の危険有害性極めて燃え易い、熱、火花、火炎で容易に発火する。
蒸気は空気と爆発性混合気を形成する。
蒸気が着火源まで達し、フラッシュバックするおそれがある。
屋内、屋外又は下水溝で蒸気爆発の危険がある。
下水溝に流れ込むと火災、爆発の危険がある。
加熱により容器が爆発するおそれがある。
吸入や皮膚からの吸収により中毒を起こすおそれがある。
接触により皮膚や眼に炎症をおこすおそれがある。
火災によって刺激性、腐食性及び/ 又は毒性のガスを発生するおそれがある。
蒸気は、めまいや窒息を引き起こすおそれがある。
消火水や希釈水が汚染を引き起こすおそれがある。
特有の消火方法引火点が極めて低い: 水以外の消火剤で消火の効果がない大きな火災の場合には放水する。
移動不可能な場合、容器及び周囲に散水して冷却する。
危険でなければ火災区域から容器を移動する。
消火活動は、有効に行える最も遠い距離から、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。
消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。
大火災の場合、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。これが不可能な場合には、その場所から避難し、燃焼させておく。
消火を行う者の保護消火作業の際は、適切な空気呼吸器、化学用保護衣を着用する。
適切な空気呼吸器、防護服( 耐熱性) を着用する。

6.漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置作業者は適切な保護具( 『8 . ばく露防止措置及び保護措置』の項を参照) を着用し、眼、皮膚への接触や吸入を避ける。
全ての着火源を取り除く。
近傍での喫煙、火花や火炎の禁止。
直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
関係者以外の立入りを禁止する。
漏洩物に触れたり、その中を歩いたりしない。
風上に留まる。
低地から離れる。
密閉された場所に立入る前に換気する。
環境に対する注意事項河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。
環境中に放出してはならない。
希釈水は汚染を引き起こすおそれがある。
封じ込め及び浄化の方法及び機材吸収したものを集めるとき、きれいな帯電防止工具を用いる。
漏洩物を掃き集めて密閉できる空容器に回収し、後で廃棄処理する。
すべての発火源を速やかに取除く( 近傍での喫煙、火花や火炎の禁止) 。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。

7.取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
「8.ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気、全体換気を行う。
安全取扱い注意事項使用前に使用説明書を入手すること。
すべての安全注意を読み理解するまで取扱わないこと。
熱、火花、裸火のような着火源から遠ざけること。− 禁煙。
火花を発生させない工具を使用すること。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。
ミスト、蒸気、スプレーを吸入しないこと。
飲み込まないこと。
皮膚との接触を避けること。
眼に入れないこと。
環境への放出を避けること。
接触回避「1 0 .安定性及び反応性」を参照。
衛生対策取扱い後はよく手を洗うこと。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
保管
安全な保管条件容器を密閉して換気の良い冷所で保管すること。
施錠して保管すること。
熱、スパーク、火炎並びに静電気蓄積を避けること。
熱、火花、裸火のような着火源から離して保管すること。− 禁煙。
強酸化剤から離しておくこと。
強酸から離しておくこと。
安全な容器包装材料データなし

8.ばく露防止及び保護措置
管理濃度50 ppm (キシレン)
許容濃度
日本産衛学会
(2015年度版)
50 ppm (217 mg/m3)
(キシレン(全異性体及びその混合物))
ACGIH(2015年版)TLV-TWA: 100 ppm (434 mg/m3)
TLV-STEL: 150 ppm (651 mg/m3)
(キシレン 全異性体)
設備対策容器及び受器を接地/ 結合すること。
防爆の電気・換気・照明機器を使用すること。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
ばく露を防止するため、装置の密閉化又は防爆タイプの局所排気装置を設置すること。
保護具
呼吸用保護具適切な呼吸器保護具を着用すること。
必要な個人用呼吸器保護具を使用すること。
防毒マスクには有機ガス用吸収缶を使用する。
手の保護具適切な保護手袋を着用すること。
必要な個人用保護手袋を使用すること。
眼の保護具適切な眼の保護具を着用すること。
必要な個人用の眼の保護具を使用すること。
皮膚及び身体の保護具適切な保護衣を着用すること。
適切な顔面用の保護具を着用すること。

9.物理的及び化学的性質
物理的状態
形状固体 (20℃、1気圧) (GHS判定)
無色 (ICSC (2002))
臭い特徴的なにおい (GESTIS (2015))
臭いのしきい(閾)値(検知) 0.05 ppm (GESTIS (2015))
pHデータなし
融点・凝固点13〜14℃ (NITE総合検索 (2015))
沸点、初留点及び沸騰範囲137〜138℃ (NITE総合検索 (2015))
引火点27℃ (密閉式) (ICSC (2002))
蒸発速度(酢酸ブチル=1)データなし
燃焼性(固体、気体)データなし
燃焼又は爆発範囲1.1 〜 7.0vol% (NITE総合検索 (2015))
蒸気圧1.19 kPa (25℃) (NITE総合検索 (2015))
蒸気密度20℃での蒸気/空気混合気体の相対密度:1.02(空気=1) (ICSC (J) (2002))
比重(相対密度)0.8611 (20/4℃) (NITE総合検索 (2015))
溶解度水:0.16 g/L (0℃) (NITE総合検索 (2015))
n-オクタノール/水分配係数log Pow: 3.15 (HSDB(2015))
自然発火温度528℃ (ICSC (2002))
分解温度データなし
粘度(粘性率)0.603 mPa・sec (25℃) (HSDB(2015))

10.安定性及び反応性
反応性データなし
化学的安定性データなし
危険有害反応可能性強い酸化剤と危険な反応を生じる。
引火点近傍での加熱時に蒸気と空気との混合物は爆発を生じる危険性がある。これは、周辺温度の上昇によっても起こる可能性がある。
ゴムは腐食され、溶解する。
鋼と大部分のその他の金属は容器としては耐久性がある。
避けるべき条件データなし
混触危険物質データなし
危険有害な分解生成物データなし

11.有害性情報
急性毒性
経口GHS分類: 区分外
ラットのLD50値として、4,029 mg/kg (EHC 190 (1997)、3,900〜4,030 mg/kg (NITE有害性評価書 (2008))、5,000 mg/kg (産衛学会許容濃度の提案理由書 (2001)) に基づき、区分外 (国連分類基準の区分5) とした。
経皮GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
吸入:ガスGHS分類: 分類対象外
GHSの定義における液体である。
吸入:蒸気GHS分類: 区分4
ラットのLC50値 (4時間) として、4,550 ppm (産衛学会許容濃度の提案理由書 (2001))、4,740 ppm (EHC 190 (1997))、約4,800 ppm (雌) (NITE有害性評価書 (2008)) との報告に基づき、区分4とした。なお、LC50値が飽和蒸気圧濃度 (8,885 ppm) の90%より低いため、ミストを含まないものとしてppmを単位とする基準値を適用した。
吸入:粉じん及びミストGHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性GHS分類: 区分2
ウサギを用いた皮膚刺激性試験において、本物質0.5 mLに4時間ばく露した結果刺激性がみられたとの報告 (EHC 190 (1997)) から区分2とした。なお、本物質を含むキシレン混合物をウサギの皮膚に適用した試験で、紅斑、浮腫、落屑及び壊死が観察され、中等度から強度の皮膚刺激性を示したとの報告がある (NITE有害性評価書 (2008))。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。なお、本物質を含むキシレン混合物をウサギの眼に適用した試験で軽度の刺激性を示したとの報告がある (NITE有害性評価書 (2008))。旧分類のデータは混合物のデータであるため分類に用いなかった。
呼吸器感作性GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
皮膚感作性GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
生殖細胞変異原性GHS分類: 分類できない
ガイダンスの改訂により区分外が選択できなくなったため、分類できないとした。すなわち、in vivoでは、腹腔内投与によるマウスの骨髄細胞を用いた小核試験で陰性 (NITE有害性評価書 (2008)、IARC 71 (1999)、ATSDR (2007))、in vitroでは、細菌の復帰突然変異試験で陰性である (NITE有害性評価書 (2008)、IARC 71 (1999)、ATSDR (2007))。
発がん性GHS分類: 分類できない
発がん性の既存分類としては、本異性体単独での分類結果はACGIH のA4 (ACGIH (7th, 2001)) 以外には、キシレン混合物としてIARCが「グループ3」に (IARC vol. 71 (1999))、EPAが2003年に「 I (Inadequate for an assessment of the carcinogenic potential of xylenes) 」 に (IRIS Summary (Access on August 2015)) 分類している。試験データとしては、本物質14%を含むキシレン混合物 (その他、m-キシレン60%、o-キシレン9%、エチルベンゼン17%を含有) をラット、又はマウスに2年間強制経口投与した試験で、ラットで500 mg/kg/day、マウスで 1,000 mg/kg/dayを投与されたが、腫瘍発生の増加はみられていない (NTP TR 327 (1986)、IARC 71 (1999)、IRIS Tox Review (2003)、NITE有害性評価書 (2008))。
以上、本物質単独ではデータ不足のため、またキシレン混合物としては国際機関による既存分類結果に基づき、いずれの場合も、本項は分類できないに該当する。なお、ACGIHはNTPの発がん性試験結果が陰性であったことに基づき、混合物、及び各異性体に対し、「A4」としている (ACGIH (7th, 2001))。
生殖毒性GHS分類: 区分2
ヒトでは本物質単独ばく露による情報はないが、キシレン混合物にばく露された妊婦の集団では自然流産の頻度の増加がみられた (オッズ比: 3.1、 95%信頼区間: 1.3〜7.5) とする報告があるが、他の溶媒、化学物質 (エチルベンゼンを含むかは不明) への同時ばく露を受けており、キシレンによる影響とは言えず (ATSDR (2007))、また、尿中バイオマーカー検査でいくつかの有機溶媒 (エチルベンゼンを含むかは不明) に混合ばく露されたことが判明しているフィンランド人作業者を対象とした自然流産に対する症例研究でも、キシレンばく露と関連したオッズ比の有意な増加は示されなかった (ATSDR (2007))。
一方、実験動物では、本物質を妊娠マウスの器官形成期に強制経口投与した試験では、母動物毒性が発現しない用量で、胎児に口蓋裂の頻度増加がみられたとされるが、この内容は講演要旨にある不十分な記述 (NITE有害性評価書 (2008)) で、ATSDR (2007)、ACGIH (7th, 2001) にはこの記述がなく、分類に利用すべきではないデータと判断した (旧分類はこの結果により区分1Bと分類された)。
吸入経路では、本物質を妊娠ラットの器官形成期に吸入ばく露 (24時間/day) した試験では、母動物に摂餌量減少、又は血清中性ホルモン濃度の低下がみられる用量 (3,000 mg/m3) で、胎児重量の低値、同腹児数の減少、過剰肋骨がみられた (NITE有害性評価書 (2008)、ATSDR (2007)) との報告がある一方、妊娠ラットの器官形成期に最大7,000 mg/m3を6時間/dayでばく露した試験では、母動物に体重増加抑制がみられたが、胎児に有害影響はみられなかった (NITE有害性評価書 (2008)、ATSDR (2007)) との報告、並びに妊娠ウサギの器官形成期に最大1,000 mg/m3を24時間 /dayで吸入ばく露した試験でも母動物には死亡例、流産がみられたが、胎児には無影響であったとの報告がある (NITE有害性評価書 (2008)、ATSDR (2007))。
日本産業衛生学会はエチルベンゼンを含む工業用キシレン (混合キシレン) に対して「生殖毒性物質第2群」に、エチルベンゼンを含まないキシレン (o-, m-, p-キシレン及びその混合物) に対して「生殖毒性物質3群」に分類している (許容濃度の勧告 (2015))。
以上、キシレン混合物を含む複数溶媒への複合ばく露で、ヒトで自然流産の頻度増加が懸念されるとの不確実な情報があるが、エチルベンゼンの含有については不明であり、産衛学会の分類区分に照らした分類はできない。しかし、実験動物に対して本物質自体を単独吸入ばく露した複数の試験において、概ね母動物毒性が発現する用量で軽微な胎児毒性が示されたとの結果、及び日本産業衛生学会の分類結果 (エチルベンゼンを含まないp-キシレンとして「生殖毒性物質3群」に該当) を踏まえて、本項は区分2とした。
特定標的臓器毒性(単回ばく露)GHS分類: 区分1 (中枢神経系)、区分3 (気道刺激性、麻酔作用)
本物質は気道刺激性がある (ACGIH (7th, 2001))。ヒトの事例では、ボランティア 6人への 本物質吸入ばく露で、4人に眩暈がみられた (NITE有害性評価書 (2008)、ACGIH (7th, 2001)、ATSDR (2007)、EHC 190 (1997))。実験動物では、吸入ばく露 (動物種不明) (区分1相当の用量) で協調運動失調、振戦、軸索伝達速度の低下、高用量で麻酔作用、また、経路や用量等は不明ながら、本物質の毒性症状として、振戦、二相性 (抑制及び興奮) の中枢神経系反応、胃腸管障害の報告がある (NITE有害性評価書 (2008)、ACGIH (7th, 2001)、ATSDR (2007)、EHC 190 (1997))。
以上より、本物質は気道刺激性、中枢神経系への影響、麻酔作用があり、区分1 (中枢神経系)、区分3 (気道刺激性、麻酔作用) とした。
特定標的臓器毒性(反復ばく露)GHS分類: 分類できない
ヒトで本物質単独ばく露による有害性情報はない。しかし、p-キシレンを含む混合物については、ヒトで神経系 (頭痛、不安、健忘、不眠、自律神経失調症、集中力低下、筋力低下)、呼吸器 (胸部痛、呼吸困難、肺機能低下など)、血液系 (貧血、白血球減少、骨髄低形成など) への影響が報告されており (NITE有害性評価書 (2008)、ACGIH (7th, 2001)、ATSDR (2007))、これらはベンゼン、トルエン、エチルベンゼンなど他の溶剤ばく露も含めた複合ばく露による影響であることが一部の報告で記述されており (NITE有害性評価書 (2008))、キシレン混合物ばく露による純粋な影響とは言えない。
一方、実験動物では、ラットを用いた10日間強制経口投与試験で、250 mg/kg/day (90日換算値: 27.8 mg/kg/day) で肝臓重量の増加がみられたが、血液化学検査値、組織変化などから肝毒性を示唆する付随所見を伴わず (NITE有害性評価書 (2008))、この記述を含めて実験動物での有害性情報に関しても、分類に利用可能なデータはない。
以上、本物質単独ばく露による影響として分類するにはヒト、実験動物ともに情報が不足しており、他の異性体と同様にデータ不足のため分類できないとした。
吸引性呼吸器有害性GHS分類: 区分1
炭化水素で、動粘性率計算値が 0.70 mm2sec (25/20℃) である (粘性率: 0.603 mPa・s (25℃)、密度 (比重) : 0.861 (20/4℃) (HSDB (Access on August 2015)) ことから、区分1とした。

12.環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性(急性)GHS分類: 区分2
甲殻類(ブラウンシュリンプ)の96時間LC50=1.7mg/L(CERI・NITE有害性評価書、2005)他から、区分2とした。
水生環境有害性(長期間)GHS分類: 区分2
急性毒性が区分2、生物蓄積性が低いと推定されるものの(log Kow=3.15(PHYSPROP Database、2005))、急速分解性がない(BODによる分解度:38%(既存化学物質安全性点検データ))ことから、区分2とした。
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。

13.廃棄上の注意
残余廃棄物廃棄の前に、可能な限り無害化、安定化及び中和等の処理を行って危険有害性のレベルを低い状態にする。
廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を依託する場合、処理業者等に危険性、有害性を充分告知の上処理を委託する。
汚染容器及び包装容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。

14.輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、12項の環境影響情報とに基づいて、修正が必要な場合がある。
国際規制
国連番号1307
国連品名XYLENES
国連危険有害性クラス3
副次危険-
容器等級V
海洋汚染物質該当する
MARPOL73/78附属書U及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当しない
国内規制
海上規制情報船舶安全法に従う。
航空規制情報航空法に従う。
陸上規制情報消防法、道路法に従う。
特別安全対策移送時にイエローカードの保持が必要。
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号130

15.適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
化審法優先評価化学物質
労働安全衛生法作業環境評価基準
第2種有機溶剤等
危険物・引火性の物
名称等を表示すべき危険有害物(法第57条、施行令第18条別表第9)
名称等を通知すべき危険有害物(法第57条の2、施行令第18条の2別表第9)
リスクアセスメントを実施すべき危険有害物(法第57条の3)
港則法その他の危険物・引火性液体類
航空法引火性液体
道路法車両の通行の制限
毒物及び劇物取締法劇物
消防法第4類引火性液体、第二石油類非水溶性液体
水質汚濁防止法指定物質
悪臭防止法特定悪臭物質
船舶安全法引火性液体類
大気汚染防止法揮発性有機化合物
有害大気汚染物質に該当する可能性がある物質
海洋汚染防止法危険物
有害液体物質
化学物質排出把握管理促進法(PRTR法)第1種指定化学物質
外国為替及び外国貿易管理法輸出貿易管理令別表第1の16の項
輸出貿易管理令別表第2
輸入貿易管理令第4条第1項第2号輸入承認品目「2の2号承認」
特定廃棄物輸出入規制法
(バーゼル法)
廃棄物の有害成分・法第2条第1項第1号イに規定するもの
労働基準法
(疾病、がん原性、etc)
疾病化学物質

16.その他の情報
参考文献各データ毎に記載した。
[注意] 本SDSはJIS Z7253:2012 に準拠して作成しています。