安全データシート
エチルベンゼン
作成日 2008年10月06日
改訂日 2016年3月31日
1.化学品等及び会社情報
化学品等の名称エチルベンゼン (Ethylbenzene)
製品コードH27-B-043
会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファックス番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先@検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限スチレンモノマー合成原料,有機合成原料,塗料・インキ・接着剤溶剤、NITE初期リスク評価書;スチレン原料,有機合成原料、SRI:CHEMICAL ECONOMICS HANDBOOK;スチレンモノマー原料,有機合成原料,溶剤,ラッカーの希釈剤、化学工業日報社

2.危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)
H28.03.18、政府向けGHS分類ガイダンス(H25年度改訂版(ver1.1))を使用
GHS改訂4版を使用
物理化学的危険性引火性液体区分2
健康に対する有害性急性毒性(吸入:蒸気)区分4
眼に対する重篤な損傷性/眼刺激性区分2B
発がん性区分2
生殖毒性区分1B
特定標的臓器毒性
(単回ばく露)
区分3 (気道刺激性、麻酔作用)
特定標的臓器毒性
(反復ばく露)
区分2 (聴覚器)
吸引性呼吸器有害性区分1
分類実施日
(環境有害性)
環境に対する有害性はH18.3.31、GHS分類マニュアル(H18.2.10 版)を使用
環境に対する有害性水生環境有害性 (急性)区分1
注) 上記のGHS分類で区分の記載がない危険有害性項目については、政府向けガイダンス文書で規定された「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」に該当する。なお、健康有害性については後述の11項に、「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」の記述がある。
GHSラベル要素
絵表示炎感嘆符健康有害性環境
注意喚起語危険
危険有害性情報引火性の高い液体及び蒸気
飲み込んで気道に侵入すると生命に危険のおそれ
眼刺激
吸入すると有害
呼吸器への刺激のおそれ
眠気又はめまいのおそれ
発がんのおそれの疑い
生殖能又は胎児への悪影響のおそれ
長期にわたる、又は反復ばく露による聴覚器の障害のおそれ
水生生物に非常に強い毒性
注意書き
安全対策使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
熱/火花/裸火/高温のもののような着火源から遠ざけること。−禁煙。
容器を密閉しておくこと。
容器を接地すること/アースをとること。
防爆型の電気機器/換気装置/照明機器を使用すること。
火花を発生させない工具を使用すること。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
粉じん/煙/ガス/ミスト/蒸気/スプレーを吸入しないこと。
取扱後はよく手を洗うこと。
屋外又は換気の良い場所でのみ使用すること。
環境への放出を避けること
保護手袋/保護衣/保護眼鏡/保護面を着用すること。
応急措置飲み込んだ場合:直ちに医師に連絡すること。
皮膚(又は髪)に付着した場合:直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を流水/シャワーで洗うこと。
吸入した場合:空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
眼に入った場合:水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合:医師の診断/手当てを受けること。
気分が悪い時は医師に連絡すること。
気分が悪いときは、医師の診断/手当てを受けること。
無理に吐かせないこと。
眼の刺激が続く場合:医師の診断/手当てを受けること。
火災の場合:消火するために適切な消火剤を使用すること。
漏出物を回収すること
保管換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。
換気の良い場所で保管すること。涼しいところに置くこと。
施錠して保管すること。
廃棄内容物/容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性データなし

3.組成及び成分情報
単一製品・混合物の区別単一製品
化学名又は一般名エチルベンゼン
別名エチルベンゾール、フェニルエタン
濃度又は濃度範囲100%
分子式 (分子量)C8H10 (106.168)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号100-41-4
官報公示整理番号
(化審法)
3-28
3-60
官報公示整理番号
(安衛法)
データなし
分類に寄与する不純物及び安定化添加物データなし

4.応急措置
吸入した場合気分が悪い時は、医師の診断、手当てを受けること。
症状が続く場合には、医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合大量の水で洗うこと。症状が続く場合には、医師に連絡すること。
眼に入った場合水で15〜20分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。症状が続く場合には、医師に連絡すること。
飲み込んだ場合水で口をすすぎ、直ちに医師の診断を受けること。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状データなし
応急措置をする者の保護救助者は、状況に応じて適切な眼、皮膚の保護具を着用する。
医師に対する特別な注意事項データなし

5.火災時の措置
消火剤小火災: 粉末消火剤、二酸化炭素、一般の泡消火剤
大火災: 散水、噴霧水、耐アルコール性泡消火剤
使ってはならない消火剤棒状注水
特有の危険有害性極めて燃え易い、熱、火花、火炎で容易に発火する。
加熱により容器が爆発するおそれがある。
火災によって刺激性、腐食性又は毒性のガスを発生するおそれがある。
屋内、屋外又は下水溝で蒸気爆発の危険がある。
特有の消火方法引火点が極めて低い: 散水以外の消火剤で消火の効果がない大きな火災の場合には散水する。
危険でなければ火災区域から容器を移動する。
消火活動は、有効に行える最も遠い距離から、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。
大火災の場合、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。これが不可能な場合には、その場所から避難し、燃焼させておく。
消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。
消火を行う者の保護消火作業の際は、適切な空気呼吸器、化学用保護衣を着用する。

6.漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置漏洩物に触れたり、その中を歩いたりしない。
直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
関係者以外の立入りを禁止する。
作業者は適切な保護具( 「8 . ばく露防止及び保護措置」の項を参照)を着用し、眼、皮膚への接触や吸入を避ける。
風上に留まる。
低地から離れる。
密閉された場所に立入る前に換気する。
環境に対する注意事項環境中に放出してはならない。
河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。
封じ込め及び浄化の方法及び機材少量の場合、乾燥土、砂や不燃材料で吸収し、あるいは覆って密閉できる空容器に回収する。
少量の場合、吸収したものを集めるとき、清潔な帯電防止工具を用いる。
大量の場合、盛土で囲って流出を防止し、安全な場所に導いて回収する。
大量の場合、散水は、蒸気濃度を低下させる。しかし、密閉された場所では燃焼を抑えることが出来ないおそれがある。
危険でなければ漏れを止める。
漏出物を取扱うとき用いる全ての設備は接地する。
蒸気抑制泡は蒸発濃度を低下させるために用いる。
すべての発火源を速やかに取除く( 近傍での喫煙、火花や火炎の禁止) 。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。

7.取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8 . ばく露防止及び保護措置」に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
「8 . ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気、全体換気を行う。
安全取扱い注意事項使用前に使用説明書を入手すること。
すべての安全注意を読み理解するまで取扱わないこと。
周辺での高温物、スパーク、火気の使用を禁止する。
容器を転倒させ、落下させ、衝撃を加え、又は引きずるなどの取扱いをしてはならない。
接触、吸入又は飲み込まないこと。
空気中の濃度をばく露限度以下に保つために排気用の換気を行うこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。
環境への放出を避けること。
接触回避「1 0 . 安定性及び反応性」を参照。
衛生対策取扱い後はよく手を洗うこと。
保管
安全な保管条件熱、火花、裸火のような着火源から離して保管すること。− 禁煙。
酸化剤から離して保管する。
容器は直射日光や火気を避けること。
容器を密閉して換気の良い冷所で保管すること。
施錠して保管すること。
安全な容器包装材料消防法及び国連輸送法規で規定されている容器を使用する。

8.ばく露防止及び保護措置
管理濃度20 ppm
(エチルベンゼン)
許容濃度
日本産衛学会
(2015年度版)
50 ppm
217 mg/m3
(エチルベンゼン)
ACGIH(2015年版)TLV-TWA: 20 ppm (87 mg/m3)
(エチルベンゼン)
設備対策防爆の電気・換気・照明機器を使用すること。
静電気放電に対する予防措置を講ずること。
この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
空気中の濃度を制御するには、一般適正換気で十分である。
高熱工程でミストが発生するときは、空気汚染物質を管理濃度・許容濃度以下に保つために換気装置を設置する。
保護具
呼吸用保護具適切な呼吸器保護具を着用すること。
手の保護具適切な保護手袋を着用すること。
眼の保護具適切な眼の保護具を着用すること。
保護眼鏡( 普通眼鏡型、側板付き普通眼鏡型、ゴーグル型)
皮膚及び身体の保護具適切な顔面用の保護具を着用すること。
必要に応じて適切な保護衣、保護面を使用すること。

9.物理的及び化学的性質
物理的状態
形状液体 (20℃、1気圧)(GHS判定)
無色 (ICSC (2007))
臭い芳香(ACGIH(7th, 2001))
臭いのしきい(閾)値2.3 ppm(ACGIH (7th, 2001))
pHデータなし
融点・凝固点-95℃(融点) (ICSC(2007))
沸点、初留点及び沸騰範囲136℃(沸点) (ICSC(2007))
引火点18℃(密閉式) (ICSC(2007))
蒸発速度(酢酸ブチル=1)データなし
燃焼性(固体、気体)データなし
燃焼又は爆発範囲下限 1.0 vol%、 上限 6.7 vol% (ICSC(2007))
蒸気圧0.9 kPa(20℃) (ICSC (2007))
蒸気密度3.7 (空気 = 1) (ICSC (2007))
比重(相対密度)データなし
溶解度水:0.015 g/100 mL(20℃) (ICSC(2007))
n-オクタノール/水分配係数log Pow = 3.1 (ICSC (2007))
自然発火温度432℃ (ICSC (2007))
分解温度データなし
粘度(粘性率)0.6 mm2/s (25℃) (ICSC (2007))

10.安定性及び反応性
反応性引火性の高い液体。
蒸気と空気の混合物は爆発性を有する。
ごくわずかに水に溶ける。
水より軽い。
強酸化剤である。
蒸気は空気より重い。
化学的安定性データなし
危険有害反応可能性ゴムは長時間作用を受けると、まず腐食作用を受け、その後軟化する。
酸化剤と接触すると反応する。
避けるべき条件データなし
混触危険物質データなし
危険有害な分解生成物加熱による分解で刺激性の煙又はヒュームを生じる。

11.有害性情報
急性毒性
経口GHS分類: 区分外
ラットのLD50値として、3,500 mg/kg (環境省リスク評価第13巻 (2015))、3,500 mg/kg (PATTY (6th, 2012)、ATSDR (2010)、ACGIH (7th, 2001)、産衛学会許容濃度の提案理由書 (2001)、NTP TR 466 (1999)、EHC 186 (1996))、4,700 mg/kg (EHC 186 (1996))、4,769 mg/kg (ATSDR (2010))、3,500-4,700 mg/kg (ACGIH (7th, 2011)、NITE初期リスク評価書 (2007)、4,734 mg/kg (PATTY (6th, 2012))、SIDS (2005))、3,500-5,500 mg/kg (IARC 77 (2000)、3,500〜5,500 mg/kg (PATTY (6th, 2012)) との8件の報告がある。最も多くのデータ (5件) が該当する区分外 (国連分類基準の区分5) とした。なお、3件は複数データをまとめた値であるために、分類には採用しなかった。
経皮GHS分類: 区分外
ウサギのLD50値として、5,000 mg/kg (PATTY (6th, 2012))、> 5,000 mg/kg (環境省リスク評価第13巻 (2015))、15,400 mg/kg (15,433 mg/kg) (環境省リスク評価第13巻 (2015)、PATTY (6th, 2012)、ATSDR (2010)、NITE初期リスク評価書 (2007)、SIDS (2005)、産衛学会許容濃度の提案理由書 (2001))、77,400 mg/kg (EHC 186 (1996)) との報告に基づき、区分外とした。
吸入:ガスGHS分類: 分類対象外
GHSの定義における液体である。
吸入:蒸気GHS分類: 区分4
ラットのLC50値 (4時間) として、4,000 ppmとの報告 (PATTY (6th, 2012)、ATSDR (2010)、NITE初期リスク評価書 (2007)、SIDS (2005)、産衛学会許容濃度の提案理由書 (2001)、IARC 77 (2000)、NTP TR 466 (1999)、EHC 186 (1996)) に基づき、区分4とした。なお、LC50値が飽和蒸気圧濃度 (12,537 ppm) より低いため、ミストを含まないものとしてppmを単位とする基準値を適用した。
吸入:粉じん及びミストGHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性GHS分類: 区分外
ウサギを用いた皮膚刺激性試験において、本物質の原液0.1 mLを適用した結果、軽度の刺激性が見られたとの報告がある (ATSDR (1999)、NITE初期リスク評価書 (2007))。以上より、区分外 (国連分類基準の区分3) とした。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性GHS分類: 区分2B
ウサギを用いた眼刺激性試験において、本物質の原液を適用した結果、結膜に軽度の刺激性がみられたとの報告や、軽度の刺激性がみられたとの報告がある (EHC 186 (1996)、NITE初期リスク評価書 (2007))。以上より、区分2Bとした。
呼吸器感作性GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。
皮膚感作性GHS分類: 分類できない
データ不足のため分類できない。なお、ボランティア25人に対するマキシマイゼーション試験の結果、感作性はみられなかったとの報告がある (ACGIH (7th, 2002)、SIDS (2005)) が、試験法等詳細不明である事から区分に用いるには不十分なデータと判断した。
生殖細胞変異原性GHS分類: 分類できない
ガイダンスの改訂により「区分外」が選択できなくなったため、分類できないとした。すなわち、in vivoでは、マウスの骨髄細胞、末梢血赤血球を用いた小核試験、マウスの不定期DNA合成試験で陰性である (NITE初期リスク評価書 (2007)、SIDS (2005)、ACGIH (7th, 2011)、IARC 77 (2000)、NTP TR 466 (1999)、ATSDR (2010)、EHC 186 (1996))。In vitroでは、細菌の復帰突然変異試験、哺乳類培養細胞の染色体異常試験、姉妹染色分体交換試験で陰性、哺乳類培養細胞のマウスリンフォーマ試験で陰性及び陽性、哺乳類培養細胞の小核試験で陽性である (NITE初期リスク評価書 (2007)、SIDS (2005)、ACGIH (7th, 2011)、IARC 77 (2000)、NTP TR 466 (1999)、ATSDR (2010)、ECETOC JACC (1986)、EHC 186 (1996))。
発がん性GHS分類: 区分2
ヒトではチェコスロバキアのエチルベンゼン製造工場で本物質にばく露作業者で、がんの過剰リスクはみられなかったが、記述は不十分であったとされた (IARC 77 (2000)、NITE初期リスク評価書 (2007))。また、米国のスチレン重合工場で本物質にばく露された作業者では15年間の追跡調査の間に、がんによる過剰死亡はなかったとの記述がある (IARC 77 (2000))。一方、実験動物ではラット、又はマウスを用いた吸入経路による2年間発がん性試験において、ラットでは腎尿細管腺腫、及び腎尿細管腺腫とがんの合計の発生頻度の増加 (単純切片作成法) が雄に、腎臓標本の段階的切片作成法を行った結果、尿細管腫瘍 (腺腫とがんの合計) の頻度増加は雌でも確認された (IARC 77 (2000)、NITE初期リスク評価書 (2007)、環境省初期リスク評価第13巻 (2015))。また、マウスでは肺胞/細気管支の腺腫の頻度増加が雄に、肝細胞腺腫と肝細胞がんの合計頻度の増加が雌にそれぞれ認められた (IARC 77 (2000)、NITE初期リスク評価書 (2007)、環境省初期リスク評価第13巻 (2015))。さらに、本物質の代謝物の1-フェニルエタノールのラットを用いた強制経口投与試験でも、尿細管の腺腫、又はがんの発生が雄に認められている (IARC 77 (2000))。以上の結果を基に、IARCは本物質の発がん性に関して、ヒトでは不十分な証拠しかないが、実験動物では十分な証拠があるとして、グループ2Bに分類した (IARC 77 (2000))。他機関による分類結果としては、日本産業衛生学会が2Bに (産衛誌 56巻 (2014))、ACGIHがA3に分類している (ACGIH (7th, 2011)) 。以上より、区分2とした。なお、EU CLP分類では、本物質に対し発がん性の分類区分を付していない (ECHA CL Inventory (Access on August 2015))。
生殖毒性GHS分類: 区分1B
ラットを用いた吸入経路による2世代生殖毒性試験では、25〜500 ppm (約 108〜2,150 mg/m3) の用量範囲では、F0、F1世代とも雌雄親動物の性機能・生殖能への有害性影響はみられていない (ATSDR (2010))。しかしながら、雌ラットに本物質を100又は1,000 ppm (約 430、4,300 mg/m3) の濃度で3週間吸入ばく露後に、非ばく露の雄と交配させ、妊娠雌をさらに妊娠19日まで同一濃度でばく露した結果、1,000 ppm (約 4,300 mg/m3) では母動物に肝臓、腎臓、脾臓の重量増加 (組織変化を伴わず) がみられ、胎児には発生毒性として骨格変異 (過剰肋骨) の頻度増加 (14%) がみられた (SIDS (2005)) との記述がある。一方、妊娠ウサギに同様に本物質を100又は1,000 ppm (約 430、4,300 mg/m3) の濃度で妊娠1〜24日に吸入ばく露した試験では、母動物毒性 (肝臓重量増加) が1,000 ppm (約 4,300 mg/m3) でみられたのみで、胎児に発生毒性影響はみられていない (SIDS (2005))。この他、妊娠ラットの妊娠7〜15日に600〜2400 mg/m3で、死亡、吸収胚の増加、骨化遅延の胎児数の増加、高濃度では奇形がみられ、妊娠マウスの妊娠6〜15日に500 mg/m3で吸入ばく露した試験では、母動物毒性の記述がないが、胎児に奇形がみられたとの記述があるが、これらの試験報告は吸入ばく露方法、奇形の定義や影響のみられた例数の記述が不十分であり、データの利用には制限があるとしている (SIDS (2005))。
一方、日本産業衛生学会はこれら奇形が示された報告を原著で確認し、確かに記述の詳細さを欠くものの、ラット、又はマウスでみられた奇形は主に尿路系の奇形で、これを含む何らかの形態的な異常を示す胎児、又は児動物の割合が増加したこと、また、妊娠ウサギの器官形成期吸入ばく露試験では、奇形発生はみられていないが、胎児に発生影響 (胎児重量の低値) が500 mg/m3で、母動物の全例流産が1,000 mg/m3でみられていることを記述した上で、ヒトでは明確な生殖毒性影響の報告はないが、実験動物で生殖毒性が生じることは確実であるとして、生殖毒性第2群 (ヒトに対しておそらく生殖毒性を示すと判断される物質) に分類した (産衛誌 56巻 (2014))。
以上、本項は実験動物での奇形を含む発生毒性影響を基に、区分1Bとした。なお、EU CLP分類では生殖毒性の分類区分を付していない (ECHA CL Inventory (Access on August 2015))。
特定標的臓器毒性(単回ばく露)GHS分類: 区分3 (気道刺激性、麻酔作用)
本物質は気道刺激性がある (ACGIH (7th, 2011)、環境省リスク評価第13巻 (2015)、産衛学会許容濃度の提案理由書 (2001)、EHC 186 (1996)、ATSDR (2010)、PATTY (6th, 2012)、ECETOC JACC (1986))。ヒトにおいては、吸入ばく露で咳、咽頭痛、眩暈、嗜眠、頭痛、経口摂取で咽喉や胸部の灼熱感が報告されている (ACGIH (7th, 2011)、環境省リスク評価第13巻 (2015)、産衛学会許容濃度の提案理由書 (2001)、EHC 186 (1996)、ATSDR (2010)、PATTY (6th, 2012))。
実験動物では、6.2 mg/Lの吸入ばく露で呼吸数減少、8.7 mg/L以上の吸入ばく露で、協調運動失調、中枢神経抑制、麻酔作用、歩行・運動障害、正向反射消失、前肢握力低下、意識消失、振戦、四肢痙攣、用量不明であるが、鎮静、閉眼、知覚麻痺が報告されている (NITE初期リスク評価書 (2007)、環境省リスク評価第1巻 (2002)、ACGIH (7th, 2011)、ATSDR (2010)、EHC 186 (1996)、ECETOC JACC (1986))。吸入ばく露での呼吸数減少は刺激性あるいは麻酔作用に伴う二次的影響と判断した。また、振戦、四肢痙攣は高用量での所見であり、麻酔作用とした。
以上より、本物質の影響は、気道刺激性、麻酔作用であり、区分3 (気道刺激性、麻酔作用) とした。
特定標的臓器毒性(反復ばく露)GHS分類: 区分2 (聴覚器)
実験動物において、ラットを用いた13週間吸入毒性試験において、区分2の範囲である200 ppm (ガイダンス値換算:0.75 mg/L) でコルチ器の外有毛細胞減少が報告されている (ACGIH (7th, 2011)、環境省リスク評価第13巻 (2015))。
なお、本物質単独ではないが、ヒトの疫学調査において、エチルベンゼンを含む溶剤の職業ばく露によって、難聴が生じたことが報告されている (ACGIH (7th, 2011))。
以上のように、ヒトでは混合ばく露であることから本物質と聴覚障害との関連性は不明確であるが、実験動物で区分2の範囲で聴覚器への影響がみられている。
したがって、区分2 (聴覚器) とした。
旧分類以降の新たな情報を用いたことにより分類が変わった。
吸引性呼吸器有害性GHS分類: 区分1
炭化水素であり、HSDBに収載された数値データ (粘性率: 0.64 mPa・s (25℃)、密度 (比重) : 0.867) から算出した動粘性率が0.738 mm2/sec (25℃) であるため、区分1とした。また、少量のエチルベンゼンを吸引しても、粘性率及び表面張力が低く、肺表面の組織に広範囲に拡散する可能性があり、重度の傷害を生じるおそれがあるとの記述がある (HSDB (Access on Augusut 2015))。

12.環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性(急性)GHS分類: 区分1
甲殻類(ブラウンシュリンプ)の96時間LC50=0.4mg/L(CERI・NITE有害性評価書(暫定版)、2006)から、区分1とした。
水生環境有害性(長期間)GHS分類: 区分外
急速分解性があり(本質的に易分解性があり、水中から速やかに揮散する(SIDS、2005))、かつ生物蓄積性が低いと推定される(log Kow=3.15(PHYSPROP Database、2005))ことから、区分外とした。
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。

13.廃棄上の注意
残余廃棄物廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を依託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
汚染容器及び包装容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。

14.輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、12項の環境影響情報とに基づいて、修正が必要な場合がある。
国際規制
国連番号1175
国連品名ETHYLBENZENE
国連危険有害性クラス3
副次危険-
容器等級U
海洋汚染物質該当する
MARPOL73/78附属書U及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当する
国内規制
海上規制情報船舶安全法に従う。
航空規制情報航空法に従う。
陸上規制情報消防法、道路法に従う。
特別安全対策移送時にイエローカードの保持が必要。
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号130

15.適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
化審法優先評価化学物質
旧第2種監視化学物質
労働安全衛生法危険物・引火性の物
名称等を表示すべき危険有害物(法第57条、施行令第18条別表第9)
名称等を通知すべき危険有害物(法第57条の2、施行令第18条の2別表第9)
リスクアセスメントを実施すべき危険有害物(法第57条の3)
特定化学物質第2類物質、特別有機溶剤等
特定化学物質特別管理物質
作業環境評価基準
健康障害防止指針公表物質(法第28条第3項・厚労省指針公示)
港則法その他の危険物・引火性液体類
航空法引火性液体
道路法車両の通行の制限
消防法第4類引火性液体、第一石油類非水溶性液体
船舶安全法引火性液体類
大気汚染防止法揮発性有機化合物
有害大気汚染物質に該当する可能性がある物質
海洋汚染防止法危険物
有害液体物質
化学物質排出把握管理促進法(PRTR法)第1種指定化学物質
外国為替及び外国貿易管理法輸出貿易管理令別表第1の16の項
輸出貿易管理令別表第2
輸入貿易管理令第4条第1項第2号輸入承認品目「2の2号承認」
特定廃棄物輸出入規制法
(バーゼル法)
廃棄物の有害成分・法第2条第1項第1号イに規定するもの
高圧ガス保安法可燃性ガス
毒性ガス

16.その他の情報
参考文献各データ毎に記載した。
[注意] 本SDSはJIS Z7253:2012 に準拠して作成しています。