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安全データシート
シクロテトラメチレンテトラニトラミン
（１５質量％以上の水で湿性としたもの）
作成日　2008年 3月 31日
改定日　年月日
１．化学物質等及び会社情報
化学物質等の名称： シクロテトラメチレンテトラニトラミン（１５質量％以上の水で湿性としたもの）
製品コード： ○○○
会社名： ○○○○株式会社
住所： 東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号： 03-1234-5678
緊急時の電話番号： 03-1234-5678
FAX番号： 03-1234-5678
メールアドレス：
推奨用途及び使用上の制限： 火薬、爆薬
２．危険有害性の要約
ＧＨＳ分類
物理化学的危険性 火薬類 等級1.1
可燃性・引火性ガス 分類対象外
可燃性・引火性エアゾール 分類対象外
支燃性・酸化性ガス 分類対象外
高圧ガス 分類対象外
引火性液体 分類対象外
可燃性固体 分類できない
自己反応性化学品 分類対象外
自然発火性液体 分類対象外
自然発火性固体 区分外
自己発熱性化学品 分類できない
水反応可燃性化学品 分類対象外
酸化性液体 分類対象外
酸化性固体 分類できない
有機過酸化物 分類対象外
金属腐食性物質 分類できない
健康に対する有害性 急性毒性（経口） 区分5
急性毒性（経皮） 区分3
急性毒性（吸入） 分類できない
皮膚腐食性・刺激性 区分3
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性 分類できない
呼吸器感作性 分類できない
皮膚感作性 分類できない
生殖細胞変異原性 分類できない
発がん性 区分外
生殖毒性 分類できない
特定標的臓器毒性（単回ばく露） 区分1(中枢神経系、腎臓)
特定標的臓器毒性（反復ばく露） 区分2（肝臓）
吸引性呼吸器有害性 分類できない
環境に対する有害性 水生環境急性有害性 区分外
水生環境慢性有害性 区分外
ラベル要素
絵表示又はシンボル： 爆弾の爆発　どくろ　健康有害性
注意喚起語： 危険
危険有害性情報： 爆発物、大量爆発危険性
飲み込むと有害の恐れ
皮膚に接触すると有毒
軽度の皮膚刺激
単回ばく露により中枢神経、腎臓の障害
長期にわたるまたは反復ばく露による肝臓の障害のおそれ
注意書き： 【安全対策】
熱、火花、裸火、高温のもののような着火源から遠ざけること。ー禁煙
粉砕、衝撃、摩擦のような乱暴な取扱いをしないこと。
保護面を着用すること。
湿らせて保管すること。
容器および受器を接地、結合すること。
適切な保護手袋、衣類を着用すること。　
この製品を使用する時に、飲食または喫煙をしないこと。　
取扱い後はよく手を洗うこと。
粉じん、蒸気、スプレーを吸入しないこと。
気分が悪い時は、医師の診断、手当てを受けること。
【救急処置】
炎が火薬類に届いたら消火活動をしないこと。
火災の場合には区域より退避させること。
火災の場合に爆発する危険性あり。
ばく露した時、気分が悪い時は、医師に連絡すること。
直ちに、すべての汚染された衣類を脱ぐこと、取り除くこと。
皮膚に着いた場合、多量の水と石鹸で洗うこと。
汚染された衣類を再使用する場合には洗濯すること。
皮膚刺激が生じた場合、医師の診断手当てを受けること。
【保管】
関連法規、規則に従い保管すること。
施錠して保管すること。
【廃棄】
内容物や容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。
国・地域情報：
３．組成、成分情報
化学物質
化学名又は一般名： シクロテトラメチレンテトラニトラミン (Cyclotetramethylenetetranitramine) １５質量％以上の水で湿性としたもの
別名： オクタヒドロ‐１，３，５，７‐テトラニトロ‐１，３，５，７‐テトラゾシン (Octahydro‐1,3,5,7‐tetranitro‐1,3,5,7‐tetrazocine) １５質量％以上の水で湿性としたもの
１，３，５，７‐テトラニトロ‐オクタヒドロ‐１，３，５，７‐テトラゾシン (1,3,5,7‐Tetranitro‐octahydro‐1,3,5,7‐tetrazocine) １５質量％以上の水で湿性としたもの
化学式（分子量）： C4H8N8O8 (296.156)
化学特性（示性式又は構造式）： 化学式又は構造式
ＣＡＳ番号： 2691-41-0
官報公示整理番号（化審法・安衛法）： (5)-1110
分類に寄与する不純物及び安定化添加物： 水分
濃度又は濃度範囲：
４．応急措置
吸入した場合： 被災者を新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
医師の診断、手当てを受けること。
皮膚に付着した場合： 化学物質が除去されるまで、多量の水と石鹸で洗うこと。
医師の診断、手当てを受けること。
皮膚刺激が生じた場合、医師の診断、手当てを受けること。
汚染された衣類を脱ぐこと。
汚染された衣類を再使用する前に洗濯すること。
目に入った場合： 水で数分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼の刺激が続く場合は、医師の診断、手当てを受けること。
飲み込んだ場合： 口をすすぐこと。
医師の診断、手当てを受けること。
予想される急性症状及び遅発性症状： 短期ばく露の影響：眼、皮膚を刺激する。中枢神経に影響を与え、神経過敏、痙攣、意識低下を生じることがある。医学的に経過観察が必要である。
長期又は反復ばく露の影響：腎臓に影響を与えることがある。
最も重要な兆候及び症状： データなし
５．火災時の措置
消火剤： 噴霧水、二酸化炭素、粉末消火剤、泡消火剤、土剤、土
小火災：散水、水噴霧、粉末消火剤、二酸化炭素、砂、土
大火災：棒状注水、散水、水噴霧
使ってはならない消火剤： データなし
特有の危険有害性： 熱、火花および火炎で発火し、破片を1600m以上も飛散するおそれがある。
火災の場合に爆発する危険性あり。
接触により皮膚や眼に炎症を起こすおそれがある。
下水溝に流れ込むと火災・爆発の危険がある。
火災時に刺激性、毒性、腐食性のガスを発生するおそれがある。
消火水が汚染を引き起こすおそれがある。
特有の消火方法： 移動不可能な場合、容器及び周囲に散水して冷却する。
火災が火薬に広がったときは消火してはいけない。積荷が爆発するおそれがある。
可能であって、危険がなければ、積荷の場所への燃え拡がりを防止できる最大距離から無人ホース保治具やモニター付きノズルを用いて消火する。
消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。
全ての方向に適切な隔離距離をとり、非常要員も含めて適切な初期避難距離をとる。
消火を行う者の保護： 適切な空気呼吸器、防護服（耐熱性）、保護面等を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置： 「８．ばく露防止及び保護措置」の項に示した適切な保護具を着用する。
全ての着火原を取り除く。
近傍での喫煙、火花や火炎の禁止。
直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として立ち入り禁止とする。
関係者以外は近づけない。
漏洩物に触れたり、その中を歩いたりしない。
風上にとどまる。
密閉された場所に入る前に換気する。
電気雷管のある場所から100m以内では無線発信機の使用を禁止する。
環境に対する注意事項： 河川等に排出され、環境への影響をおこさないように注意する。
環境中に放出してはならない。
回収、中和： 漏洩物を掃き集めて密閉できる空容器に充分な水と供に回収し、後で廃棄処理する。
漏洩物を取り除いたり、廃棄するのは必ず専門家の指示により行う。
封じ込め及び浄化の方法・機材： 漏洩物を取り扱うとき用いる全ての設備は接地する。
二次災害の防止策： 排水溝、下水溝、地下室、あるいは閉鎖場所への流入を防ぐこと。
全ての発火源を取り除くこと。
積荷が熱にさらされているときは、積荷や車両を移動してはならない。
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策： 「８．ばく露防止及び保護措置」に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
局所排気・全体換気： 「８．ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気、全体換気を行う。
安全取扱い注意事項： この製品を使用する時に、飲食または喫煙をしないこと。
熱、火花、裸火、高温のもののような全ての着火原を取り除く。
熱、衝撃に不安定、鋭敏であり、取り扱いには事前の注意が必要である。
十八歳未満の者又は心身の障害により火薬類の取扱いに伴う危害を予防するための措置を適正に行うことができない者として政令で定めるものに、火薬類の取扱いをさせてはならない。
取扱い後はよく手を洗うこと。
皮膚との接触を避けること。
眼との接触を避けること。
粉じんを吸入しないこと。
接触回避： 「１０．安定性及び反応性」を参照。
保管
技術的対策： 貯蔵は火薬庫においてしなければならない。
容器および受器を接地、結合すること。
防爆型の電気機器、換気装置、照明機器、規制所管官庁が指定する機器を使用すること。
混触危険物質： 「１０．安定性及び反応性」を参照。
国又は都道府県の規則に従って保管すること。
保管条件： 施錠して保管すること。
熱、スパーク、火炎並びに静電気蓄積を避けること。
国又は都道府県の規則に従って保管すること。
容器包装材料： 国連輸送規則で規定されている容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
管理濃度： 未設定
許容濃度（ばく露限界値、生物学的ばく露指標）：
日本産衛学会（2007年版） 未設定
ＡＣＧＩＨ（2007年版） 未設定
設備対策： この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること
作業場には防爆タイプの全体換気装置、局所排気装置を設置すること。
保護具
呼吸器の保護具： 適切な呼吸用保護具を着用すること。
手の保護具： 適切な保護手袋を着用すること。
眼の保護具： 適切な保護眼鏡、保護面を着用すること。
皮膚及び身体の保護具： 適切な保護衣類を着用すること。
衛生対策： この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱後はよく手を洗うこと。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態、形状、色など： 無色の結晶 1) 、白色結晶状の固体 2) 、固体 2)
臭い： データなし
pH： データなし
融点・凝固点： 275℃ 1) 、281℃ 2) 、256-257℃(α)、246-247℃(β)、279-280℃(γ） 3)
沸点、初留点及び沸騰範囲： 280℃（分解） 4) 、
引火点： データなし
爆発範囲： データなし
蒸気圧： ＜0.1Pa（25℃） 1) 、2.41E-008mmHg(25℃) 5) 、3.3E-014mmHg(25℃) [換算値 4.3989E-12Pa(25℃)] 6)
蒸気密度（空気＝1）： データなし
比重（密度）： d4 = 1.84(α),1.905(β),1.76(γ）, 1.80（δ） 3) 、1.9g/cm3 1) 、1.87(α),1.903(β),1.82(γ）g/cm3 2)
溶解度： 水溶解度　不溶 1) 、140mg/L（83℃） （実測値） 6) 、140mg/L（83℃） （実測値） 5) 、5mg/L（25℃） （実測値） 6)　　有機溶媒溶解度　微溶（アセトン） 5) 、難溶（氷酢酸） 5)
log Pow = 0.16 （実測値） 6)
自然発火温度： データなし
分解温度： データなし
臭いのしきい（閾）値： データなし
蒸発速度（酢酸ブチル＝１）： データなし
燃焼性（固体、ガス）： データなし
粘度： データなし
１０．安定性及び反応性
安定性： 加熱すると激しく燃焼又は爆発することがある。
衝撃、摩擦又は振動を加えると爆発的に分解することがある。
危険有害反応可能性： 多くの化学物質と激しく反応し、火災や爆発の危険をもたらす。
避けるべき条件： 熱、火花、裸火、高温、喫煙のもののような着火源の禁止。
混触危険物質： 多くの化学物質、強酸、強塩基。
危険有害な分解生成物： 燃焼の際は、一酸化炭素、二酸化炭素、窒素酸化物などが生成される。
１１．有害性情報
急性毒性： 経口：ラットでのLD50として、5500mg/kg（雄：5500mg/kg、雌：6400mg/kg） 7)、8) 、2300 mg/kg 9) との記述から、低い方の値に基づき区分5とした。
経皮：ラットでのLD0：4239 mg/kgとのデータがあり 8) 、ウサギでのLD50：634 mg/kg 8) との比較から、低い方のウサギでのLD50に基づき区分3とした。
吸入：データなし
皮膚腐食性・刺激性： ウサギの皮膚に対して109 mg/kgの適用で軽度(mild)な刺激性が見られた 8) 、ウサギの皮膚に対して500 mgの適用で軽度(mild)な刺激性が見られた 10) 。
眼に対する重篤な損傷・眼刺激性： データなし
呼吸器感作性又は皮膚感作性： 呼吸器感作性：データなし
皮膚感作性：軍需工場で火薬類を取扱った作業者（558名）中の3名に紅斑性狼瘡が認められ、発症と免疫能との関連について調査した結果、紅斑性狼瘡の生物学的指標となる抗核抗体価には非ばく露群との間に差がなかったが、火薬類取扱者は本物質の他、TNT、RDXなどにもばく露しており、明確な結論は得られていない 8) 。また、モルモットでの皮膚感作性試験では陰性であるとする情報があるが、試験法など詳細不明のため、データ不足により分類できないとした。
生殖細胞変異原性： データなし
発がん性： EPAでカテゴリー Dに分類されている、との記述に基づき、区分外とした 7) 。
生殖毒性： データなし
特定標的臓器毒性（単回ばく露）： ウサギへの経皮投与により168mg/kgで痙攣、運動機能の亢進および低下、攻撃性などの中枢神経症状および腎臓の組織傷害（尿細管の拡張、繊維化、萎縮、糸球体の萎縮）が認められたとの記述から、区分1のガイダンス値の用量範囲内で中枢神経系および腎臓を傷害すると考えられ、区分1（中枢神経系、腎臓）とした 8) 。
特定標的臓器毒性（反復ばく露）： ラットでの13週間混餌投与試験で雄の150mg/kg/day 以上の投与群に肝障害が、また、雌の270mg/kg/day 以上の投与群に腎障害が認められ、それぞれ無影響量は50mg/kg/dayおよび115mg/kg/day であるとの記述がある 11) 。雄の肝障害のLOAELは、区分2のガイダンス値の上限を若干上回っているが、NOAELは区分2の範囲内にあることから、区分2の範囲内の用量でも肝障害を起こす可能性は否定できないことから、区分2（肝臓）とした。一方、雌の腎障害のLOAELは270mg/kg/day、NOAELは115mg/kg/dayであるとの記述から、NOAELは区分2のガイダンス値範囲の上限を上回っており、腎臓への影響については区分外に相当すると判断される。
吸引性呼吸器有害性： データなし
１２．環境影響情報
生態毒性： 水生環境急性有害性：藻類（セレナストラム）の96時間 EC50 ＞ 32 mg/L 12) 、甲殻類（オオミジンコ）の48時間 LC50 ＞ 32 mg/L 12) 、魚類（ファットヘッドミノー、ニジマス、ブルーギル）の96時間 LC50 ＞ 32 mg/L 12) から、水溶解度（5mg/L) 13) において当該毒性を示さないことが示唆されるため、区分外とした。
水生環境慢性有害性：水溶解度（5 mg/L) 13) までの濃度で急性毒性が報告されておらず、急速分解性はないと推定される 14) ものの、生物蓄積性が低いと推定される（log Pow = 0.16) 12) ことから、区分外とした。
魚類： ファットヘッドミノー、ニジマス、ブルーギルの96時間 LC50 ＞ 32 mg/L 12)
甲殻類： オオミジンコの48時間 LC50 ＞ 32 mg/L 12)
藻類： セレナストラムの96時間 EC50 ＞ 32 mg/L 12)
その他の生物：
残留性・分解性： 急速分解性はないと推定される。14)
生体蓄積性： 生物蓄積性が低いと推定される（log Pow = 0.16) 13)
土壌中の移動性：
１３．廃棄上の注意：
残余廃棄物： 廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
廃棄物を取り除いたり廃棄するのは必ず専門家の指示に従う。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
火薬類を廃棄する場合は、火薬取締法施行規則の技術上の基準に従うこと。
汚染容器及び包装： 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
国際規則
IMDG（国際海上危険物規則）コード １．１
国連番号： ０２２６
品名（国連輸送名）： シクロテトラメチレンテトラニトラミン（１５質量％以上の水で湿性としたもの）
国連分類： １．１
容器等級：
海洋汚染物質：
ICAO-TI（国際民間航空機関技術指針） 積載禁止
国連番号： ０２２６
品名（国連輸送名）： シクロテトラメチレンテトラニトラミン（１５質量％以上の水で湿性としたもの）
国連分類： １．１
包装等級：
国内規制
海上規制情報 船舶安全法の規制に従う。
航空規制情報 航空法の規制に従う。
陸上規制情報
特別の安全対策 危険物又は当該危険物を収納した運搬容器が落下し、転倒もしくは破損しないように積載すること。
危険物又は当該危険物を収納した容器が著しく摩擦または動揺を起こさないように運搬すること。
危険物の運搬中、危険物が著しく漏れる等、災害が発生するおそれがある場合には、災害を防止するための応急措置を講ずると共に、もよりの消防機関その他の関連機関に通報すること。
移送時にイエローカードの保持が必要。
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
火薬類の積載には電灯以外の照明を用いてはならない。
１５．適用法令
労働安全衛生法：
化学物質排出把握管理促進法（ＰＲＴＲ法）： 指定なし
毒物及び劇物取締法： 指定なし
消防法：
船舶安全法： 火薬類　【国連番号】０２２６　１５質量％以上の水で湿性としたもの　【正副標札】１．１　
運送禁止　１‐ラ　火薬、水分含有率が１５質量％未満のものに限る
航空法： 輸送禁止　【国連番号】０２２６　（乾性のもの又は１５質量％未満の水で湿性としたもの）
輸送禁止　【国連番号】０４８４　鈍性化したもの
１６．その他の情報
参考文献
1) ICSC(J) (2005）
2) Merck (14th, 2006)
3) 有機化合物辞典 (1985)
4) HSDB (2005)
5) Howard (1997)
6) SRC (Access on Aug. 2007)
7) IRIS (2007) ATSDR (1997)
8) ATSDR (1997)
9) PATTY (5th, 2005)
10) RTECS (Access on Aug. 2007)
11) IRIS (1988)
12) AQUIRE (2007)
13) PHYSPROP (2007)
14) BIOWIN
災害事例