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安全データシート
(JIS Z7253:2019準拠)
N-メチロールアクリルアミド
作成日 2011年1月31日
改訂日 2012年3月30日
改訂日 2022年03月15日
1.化学品及び会社情報
化学品の名称N-メチロールアクリルアミド
化学品の英語名称N-Methylolacrylamide
製品コードR03-C-067-MHLW
供給者の会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファクシミリ番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先@検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限繊維・皮革・樹脂改質剤、塗料・接着剤原料 (NITE-CHRIPより引用)

2.危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)
R4.3.15、政府向けGHS分類ガイダンス(令和元年度改訂版(Ver2.0))を使用 ※一部、ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
物理化学的危険性-
健康に対する有害性急性毒性(経口)区分4
眼に対する重篤な損傷性/眼刺激性区分2
発がん性区分1B
生殖毒性区分1B
特定標的臓器毒性
(単回ばく露)
区分2(神経系)
特定標的臓器毒性
(反復ばく露)
区分2(神経系)
分類実施日
(環境有害性)
ガイダンス(H22.7版) (GHS 3版, JIS Z 7252:2009)
環境に対する有害性-
GHSラベル要素
絵表示感嘆符健康有害性
注意喚起語危険
危険有害性情報飲み込むと有害
強い眼刺激
発がんのおそれ
生殖能又は胎児への悪影響のおそれ
神経系の障害のおそれ
長期にわたる、又は反復ばく露による神経系の障害のおそれ
注意書き
 安全対策使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
粉じん/煙/ガス/ミスト/蒸気/スプレーを吸入しないこと。
取扱い後は手をよく洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
保護手袋/保護衣/保護眼鏡/保護面を着用すること。
 応急措置眼に入った場合:水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼の刺激が続く場合:医師の診察/手当てを受けること。
飲み込んだ場合:気分が悪いときは医師に連絡すること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合:医師に連絡すること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合:医師の診察/手当てを受けること。
気分が悪いときは、医師の診察/手当てを受けること。
口をすすぐこと。
 保管施錠して保管すること。
 廃棄内容物/容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性情報なし

3.組成及び成分情報
化学物質・混合物の区別化学物質
化学名又は一般名N-メチロールアクリルアミド
慣用名又は別名N−ヒドロキシメチルアクリルアミド
N−ヒドロキシメチル−2−プロペナミド
英語名N-Methylolacrylamide
N-(Hydroxymethyl)acrylamide
N-(Hydroxymethyl)-2-propenamide
濃度又は濃度範囲情報なし
分子式 (分子量)C4H7NO2 (101.1)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号924-42-5
官報公示整理番号(化審法)2-1022
官報公示整理番号(安衛法)情報なし
GHS分類に寄与する成分(不純物及び安定化添加物も含む)情報なし

4.応急措置
吸入した場合空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
気分が悪い時は、医師の診断、手当てを受けること。
皮膚に付着した場合水と石鹸で洗うこと。
皮膚刺激が生じた場合、医師の診断、手当てを受けること。
眼に入った場合水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼の刺激が続く場合:医師の診察/手当てを受けること。
飲み込んだ場合気分が悪いときは医師に連絡すること。
口をすすぐこと。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状吸入:咳。咽頭痛。
皮膚:発赤。
眼:充血。
経口摂取:腹痛。
短期曝露の影響:眼および皮膚を軽度に刺激する。 神経系に影響を与えることがある。
長期または反復曝露の影響:末梢神経系に影響を与えることがある。 動物試験では人で生殖・発生毒性を引き起こす可能性があることが示されている。
応急措置をする者の保護に必要な注意事項適切な空気呼吸器、防護服を着用する。
医師に対する特別な注意事項医師が暴露物質名を知り、防護のための注意を払うことを確認する。

5.火災時の措置
適切な消火剤水噴霧、泡消火剤、粉末消火剤、炭酸ガス、乾燥砂類
使ってはならない消火剤棒状注水
火災時の特有の危険有害性可燃性。燃焼すると分解する。窒素酸化物などの有毒なフュームを生じる。加熱や酸、水、不純物の影響で重合する可能性がある。保管時の自然分解による発火の危険性がある。
特有の消火方法危険でなければ火災区域から容器を移動する。
安全に対処できるならば着火源を除去すること。
消火を行う者の特別な保護具及び予防措置消火作業の際は、適切な自給式の呼吸器用保護具を着用する。
防火服は、熱に対する防護はするが、化学物質に対しては限定的である。

6.漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置適切な呼吸器用保護具を着用する。
耐薬品用保護衣を着用する(火災の危険性がない時)
環境に対する注意事項環境への放出を避けること。
漏出物を回収すること。
封じ込め及び浄化の方法及び機材漏洩物を掃き集めて空容器に回収し、後で廃棄処理する。
水で湿らせ、空気中のダストを減らし分散を防ぐ。
プラスチックシートで覆いをし、散乱を防ぐ。
二次災害の防止策情報なし

7.取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
安全取扱注意事項使用前に取扱説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
粉じん/煙/ガス/ミスト/蒸気/スプレーを吸入しないこと。
接触回避「10. 安全性及び反応性」を参照。
衛生対策取扱い後は手をよく洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
保管
安全な保管条件施錠して保管すること。
安全な容器包装材料情報なし

8.ばく露防止及び保護措置
許容濃度等については日本産衛学会の「許容濃度の勧告」及びACGHIの「TLVs and BEIs」について記載しています。
管理濃度未設定
許容濃度等
日本産衛学会(2021年版)未設定
ACGIH(2022年版)未設定
設備対策取り扱いの場所の近くに、洗眼及び身体洗浄のための設備を設ける。
作業場では全体換気を行う。
設備は可能であれば密閉系とし局所排気装置を用いる。
保護具
呼吸用保護具作業者が粉塵に暴露される場合は呼吸保護具(防じんマスク等)の着用を検討する。
防じんマスクの選択については、以下の点に留意する。
-酸素濃度が18%未満の場所では使用しない。また、有害なガスが存在する場所においては防じんマスクを使用せず、その他の呼吸用保護具の利用を検討すること。
-防じんマスクは、日本工業規格(JIS T8151)に適合した、作業に適した性能及び構造のものを選ぶ。その際、取扱説明書等に記載されているデータを参考にする。
手の保護具保護手袋を着用する。
眼の保護具保護眼鏡を着用する。
皮膚及び身体の保護具保護衣を着用する。

9.物理的及び化学的性質
物理的状態
物理状態固体 (20℃、1気圧) (GHS判定)
白色または黄色
臭い特異臭
融点/凝固点75 ℃(ICSC(2006))
74〜75 ℃(GESTIS(2022))
74.5 ℃(PubChem(2022))
沸点、初留点及び沸騰範囲277 ℃(ICSC(2006))
可燃性可燃性(ICSC(2006))
爆発下限界及び爆発上限界/可燃限界データなし
引火点データなし
自然発火点データなし
分解温度データなし
pHデータなし
動粘性率データなし
溶解度水: 188 g/100ml(20℃)(ICSC(2006))
水に可溶(GESTIS(2022))
水: <1 mg/mL(68.9°F)(PubChem(2022))
n-オクタノール/水分配係数Log Kow: -1.18(計算値)(ICSC(2006))
蒸気圧0.03 Pa(25℃)(ほとんどない)(ICSC(2006))
密度及び/又は相対密度1.074 g/cm3(20℃)(ICSC(2022))
1.185 (23℃)(危険物災害等支援システム(2022))
相対ガス密度データなし
粒子特性データなし

10.安定性及び反応性
反応性「危険有害反応可能性」を参照。
化学的安定性法規制に従った保管及び取扱においては安定と考えられる。
危険有害反応可能性可燃性。加熱や酸、水、不純物の影響で重合する可能性がある。燃焼すると分解する。窒素酸化物などの有毒なフュームを生じる。保管時の自然分解による発火の危険性がある。加熱して分解すると、窒素酸化物の有毒ガスを放出する。
避けるべき条件熱、水
混触危険物質
危険有害な分解生成物窒素酸化物

11.有害性情報
急性毒性
経口ラットLD50値;563 mg/kg bw(NTP TR352(1989))に基づき区分4とした。
経皮ウサギLD50値:約16000 mg/kg bw(NTP TR352(1989))に基づき区分に該当しないとした。
吸入: ガスGHSの定義による固体である。
吸入: 蒸気データなし。
吸入: 粉じん及びミストラットLC50値として>0.319 mg/L/6h(= 0.478 mg/L/4h)(IUCLID(2000))が得られているが、このデータのみでは区分を特定できないので分類できない。なお、試験濃度(0.319 mg/L)が飽和蒸気圧濃度(0.001 mg/L)より高いので粉塵とみなした。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性ウサギの皮膚に2000-16000 mg/kgを24時間適用した試験で、軽度の刺激性〜明確な刺激性(mild to marked irritation)との結果(NTP TR352(1989))が得られているが、極めて高い用量の4時間以上の適用であり、通常の試験方法では、より軽度の刺激性が示唆されるためJIS分類基準の区分に該当しない(国連分類基準の区分3)とした。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性ウサギを用いた試験で、軽度の刺激性〜明確な刺激性(mild to marked irritation)との結果(NTP TR352(1989))に基づき区分2とした。なお、ウサギの結膜嚢に3 mgを適用した別の試験では軽度の刺激性(slightly irritating)が報告されている(IUCLID(2000))。
呼吸器感作性データなし。
皮膚感作性データなし。
生殖細胞変異原性マウスに経口または腹腔内投与による骨髄細胞を用いた小核試験(体細胞in vivo変異原性試験)では陰性(NTP DB(Access on July. 2010))の結果に基づき区分に該当しないとした。in vitro試験としてはエームス試験で陰性、CHO細胞を用いた染色体異常試験では陽性の結果(NTP DB(Access on July. 2010))がそれぞれ報告されている。
発がん性【分類根拠】
(1)より、動物種1種(マウス)であるが適正な試験で雌雄両性に悪性を含む腫瘍(雄雌の細気管支-肺胞上皮腺腫とがんの合計)の発生増加が認められたことから、動物実験において発がん性の十分な証拠があると判断し、区分1Bとした。新たな評価に基づき、分類結果を変更した。旧分類からEUでGHS区分が変更されたため、発がん性項目のみ見直した(2021年)。

【根拠データ】
(1)マウスを用いた2年間経口投与試験において、25 mg/kg/day及び50 mg/kg/dayの投与で、ハーダー腺(雄雌の腺腫)、肝臓(雄の肝細胞腺腫とがんの合計、雌の肝細胞腺腫)、肺(雄雌の細気管支-肺胞上皮腺腫とがんの合計)及び卵巣(雌の良性顆粒膜細胞腫)の腫瘍の発生頻度が増加したと報告されている(NTP TR352 (1989)、IARC 60 (1994)、CLH report (2017))。
(2)(1)より、NTP及びEUはマウスに対する発がん性の明らかな証拠、IARCはマウスに対する限定的な証拠と結論付けている(NTP TR352 (1989)、IARC 60 (1994)、CLH report (2017))。
(3)国内外の評価機関による既存分類結果として、IARCは(1)より実験動物により限定的な証拠があるもののヒトでの知見がないためGroup 3に (IARC 60 (1994))、EUは(1)に加え、構造類似体であるアクリルアミド(CAS番号 79-06-1)がCarc. 1Bに分類されていることから、本物質をCarc. 1Bに(CLP分類結果 (Accessed Jan. 2022))に分類している。

【参考データ等】
(4)ラットを用いた2年間経口投与試験において、12 mg/kg/dayまでの投与で発がん性の影響はみられなかったとの報告がある(NTP TR352 (1989)、IARC 60 (1994)、CLH report (2017))。
生殖毒性継続交配による生殖評価(RACB)のプロトコールに従いマウスの二世代にわたり経口投与した生殖試験において、F0世代では明確な全身毒性はなく、F0およびF1世代のマウスで1腹当り仔数の減少、出産間隔の延長、着床後胚損失率の増加が見られ、試験物質のばく露が中等度の生殖毒性を生じさせたと述べられている(NTP RACB 90017 abstract(1993))。また、本物質には優性致死作用があり、F0世代の生殖毒性は全て優性致死作用に関連している可能性があると記述されている(NTP RACB 90017 abstract(1993))。以上より、親動物が一般毒性を示さない用量で生殖への影響が認められたことから、区1Bとした。
特定標的臓器毒性 (単回ばく露)ラットおよびマウスで本物質がアクリルアミドによる場合と同種の末梢神経障害を引き起こした報告(IARC 60(1994))があり、また、マウスに経口投与後、LD50値の範囲(350-510 mg/kg)で運動失調、疼痛・正向反射の消失、死亡前に軽度の強直性間代性痙攣が観察された(IUCLID(2000))ことから、区分2(神経系)とした。なお、吸入および経皮投与ではガイダンス値範囲に相当する用量での悪影響は記載されていない(IUCLID(2000))。
特定標的臓器毒性 (反復ばく露)ラットおよびマウスを用いた13週間反復経口投与試験において、ラットでは50 mg/kg/day以上で後肢の運動失調が後肢麻痺に進行し、神経行動学的検査では12.5 mg/kg/day以上で前後肢の握力および驚愕反応の低下と25 mg/kg/day以上で脳幹、脊髄および末梢神経の軸糸とミエリン鞘の変性の発生増加が見られた(NTP TR352(1989))。マウスでは25 mg/kg/day以上で前肢の握力低下、100 mg/kg/dayで驚愕反応過剰、協調運動低下が見られた(NTP TR352(1989))。以上の影響はガイダンス値区分2に相当する用量で発現していることから、区分2(神経系)とした。なお、上述のラット13週間反復経口投与試験では、25 mg/kg/day以上で膀胱拡張、膀胱粘膜の炎症、出血および浮腫が認められたが、二次的な影響であろうとの記載がある(NTP TR352(1989))ことから分類根拠に採用しなかった。
誤えん有害性*データなし。
* JIS Z7252の改訂により吸引性呼吸器有害性から項目名が変更となった。

12.環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性 短期(急性)魚類(ニジマス)での96時間 LC50 = 356 mg/L(IUCLID, 2000)であることから、区分に該当しないとした。
水生環境有害性 長期(慢性)急性毒性区分に該当しないであり、難水溶性で無い(水溶解度 = 653 g/L(PHYSPROP Database, 2011))であることから、区分に該当しないとした。
残留性・分解性化審法分解度試験:良分解性(化学物質安全性点検結果等(分解性・蓄積性))
生態蓄積性情報なし
土壌中の移動性情報なし
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。

13.廃棄上の注意
化学品(残余廃棄物)、当該化学品が付着している汚染容器及び包装の安全で、かつ、環境上望ましい廃棄、又はリサイクルに関する情報廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。

14.輸送上の注意
本物質のGHS分類結果に基づく国際規制の分類等は、以下の通りと推定されるが、該否は製品によって異なる場合がある。輸送危険物の分類は、容器等級を含め、荷送人が責任をもって判断することとされているため、輸送の際には、個々の貨物について、製品の状態、形状等も考慮し、輸送モード (航空、船舶) を規制する法規に沿って事業者が判断する必要がある。
国際規制
国連番号-
品名(国連輸送名)-
国連分類-
副次危険-
容器等級-
海洋汚染物質該当しない
MARPOL73/78附属書U及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当しない
国内規制
海上規制情報該当しない
航空規制情報該当しない
陸上規制情報該当しない
特別な安全上の対策該当しない
その他 (一般的) 注意輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号*該当しない
* 北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2020 Emengency Response Guidebook (ERG 2020)」(一般社団法人日本化学工業協会によって和訳されている(発行元:日本規格協会)に掲載されている。

15.適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法該当しない
化学物質排出把握管理促進法(PRTR法)該当しない
毒物及び劇物取締法該当しない

16.その他の情報
参考文献
9項、11項については各データ毎に記載。その他の各項については以下を参照。
・NITE化学物質総合情報提供システム(NITE-CHRIP)
・International Chemical Safety Cards (ICSC)
・Hazardous Substances Data Bank (HSDB)
・GESTIS Substance database (GESTIS)
・ERG 2020版 緊急時応急措置指針−容器イエローカードへの適用
・一般社団法人日本化学工業協会 編「GHS対応ガイドライン ラベル及び表示・安全デ−タシ−ト作成指針」