安全データシート
アクリル酸2‐ヒドロキシエチル
作成日 2009年3月30日
改訂日 2014年3月31日
1.化学品等及び会社情報
化学品等の名称アクリル酸2‐ヒドロキシエチル (2-Hydroxyethyl acrylate)
製品コードH25-B-013
会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファックス番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先@検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限親水性アクリルポリマー用のコモノマー (共重合体は塗料、接着剤、繊維加工剤)

2.危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日H25.8.22、政府向けGHS分類ガイダンス(H25.7版)を使用
GHS改訂4版を使用
物理化学的危険性
健康に対する有害性急性毒性(経口)区分4
急性毒性(経皮)区分2
急性毒性(吸入:ミスト)区分4
皮膚腐食性及び皮膚刺激性区分2
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性区分1
皮膚感作性区分1
特定標的臓器毒性(単回ばく露)区分3(麻酔作用、気道刺激性)
特定標的臓器毒性(反復ばく露)区分1(呼吸器系)
分類実施日H21.3.27、政府向けGHS分類ガイダンス(H20.9.5版)を使用
環境に対する有害性水生環境有害性 (急性)区分2
水生環境有害性 (長期間)区分外
注) 上記のGHS分類で区分の記載がない危険有害性項目については、政府向けガイダンス文書で規定された「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」に該当する。なお、健康有害性については後述の11項に、「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」の記述がある。
GHSラベル要素
絵表示どくろ腐食性健康有害性
注意喚起語危険
危険有害性情報飲み込むと有害
皮膚に接触すると生命に危険
皮膚刺激
アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ
重篤な眼の損傷
吸入すると有害
呼吸器への刺激のおそれ
眠気又はめまいのおそれ
長期にわたる、又は反復ばく露による呼吸器系の障害
水生生物に毒性
注意書き
安全対策粉じん/煙/ガス/ミスト/蒸気/スプレーを吸入しないこと。
粉じん/煙/ガス/ミスト/蒸気/スプレーの吸入を避けること。
眼、皮膚、衣類につけないこと。
取扱後はよく手を洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
屋外又は換気の良い場所でのみ使用すること。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
環境への放出を避けること。
保護手袋/保護衣/保護眼鏡/保護面を着用すること。
応急措置飲み込んだ場合:気分が悪いときは医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合:多量の水と石けん(鹸)で洗うこと。
吸入した場合:空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
眼に入った場合:水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
直ちに医師に連絡すること。
気分が悪い時は医師に連絡すること。
気分が悪いときは、医師の診断/手当てを受けること。
特別な処置が必要である(このラベルの・・・を見よ)。
口をすすぐこと。
皮膚刺激又は発しん(疹)が生じた場合:医師の診断、手当てを受けること。
汚染された衣類を直ちに全て脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
保管換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。
施錠して保管すること。
廃棄内容物/容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性情報なし

3.組成及び成分情報
単一製品・混合物の区別単一製品
化学名又は一般名アクリル酸2‐ヒドロキシエチル
別名モノアクリル酸エチレングリコール (Ethylene glycol monoacrylate)、プロペン酸2‐ヒドロキシエチルエステル (Propenoic acid 2-hydroxyethyl ester)
濃度又は濃度範囲100%
分子式 (分子量)C5H8O3(116.12)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号818-61-1
官報公示整理番号(化審法)(2)-995
官報公示整理番号(安衛法)既存
分類に寄与する不純物及び安定化添加物情報なし

4.応急措置
吸入した場合空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
気分が悪い時は、医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合多量の水と石鹸でやさしく洗うこと。
直ちに医師に連絡すること。
直ちに、汚染された衣類をすべて脱ぐこと、又は取り去ること。
汚染された衣類を再使用する前に洗濯すること。
皮膚刺激又は発疹が生じた場合は、医師の診断、手当てを受けること。
眼に入った場合水で数分間注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
直ちに医師に連絡すること。
眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。
飲み込んだ場合気分が悪い時は、医師に連絡すること。
口をすすぐこと。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状情報なし
応急措置をする者の保護情報なし
医師に対する特別な注意事項情報なし

5.火災時の措置
消火剤泡消火剤、粉末消火剤、炭酸ガス、乾燥砂類
使ってはならない消火剤棒状放水、水噴霧
特有の危険有害性熱、火花及び火炎で発火するおそれがある。
激しく加熱すると燃焼する。
火災時に刺激性、腐食性及び毒性のガスを発生するおそれがある。
特有の消火方法危険でなければ火災区域から容器を移動する。
容器が熱に晒されているときは、移さない。
安全に対処できるならば着火源を除去すること。
消火を行う者の保護適切な空気呼吸器、防護服(耐熱性)を着用する。

6.漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置全ての着火源を取り除く。
直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
関係者以外の立入りを禁止する。
密閉された場所に立入る前に換気する。
環境に対する注意事項環境中に放出してはならない。
封じ込め及び浄化の方法及び機材回収・中和:不活性材料(例えば、乾燥砂又は土等)で流出物を吸収して、化学品廃棄容器に入れる。
封じ込め及び浄化方法・機材:危険でなければ漏れを止める。
二次災害防止策:すべての発火源を速やかに取除く(近傍での喫煙、火花や火炎の禁止)。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。

7.取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策『8.ばく露防止及び保護措置』に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
局所排気・全体換気:『8.ばく露防止及び保護措置』に記載の局所排気、全体換気を行う。
安全取扱い注意事項取扱い後はよく手を洗うこと。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
眼、皮膚又は衣類に付けないこと。
ミスト、蒸気、スプレーを吸入しないこと。
飲み込まないこと。
屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
接触回避情報なし
衛生対策この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
保管
安全な保管条件技術的対策:消防法の規制に従う。
保管条件:酸化剤から離して保管する。
容器を密閉して換気の良い場所で保管すること。
施錠して保管すること。
安全な容器包装材料情報なし

8.ばく露防止及び保護措置
管理濃度未設定
許容濃度
日本産衛学会(2013年度版)未設定
ACGIH(2013年版)未設定
設備対策この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
作業場には全体換気装置、局所排気装置を設置すること。
保護具
呼吸用保護具適切な呼吸器保護具を着用すること。
手の保護具適切な保護手袋を着用すること。
眼の保護具適切な眼の保護具を着用すること。
皮膚及び身体の保護具適切な保護衣を着用すること。

9.物理的及び化学的性質
物理的状態
形状液体
無色透明
臭い甘い特有の臭い
臭いのしきい(閾)値情報なし
pH情報なし
融点・凝固点 -60.2℃:ICSC(2008)
沸点、初留点及び沸騰範囲191℃(760mmHg):HSDB(2013)
引火点101℃ (密閉式) : HSDB (2013)
蒸発速度(酢酸ブチル=1)情報なし
燃焼性(固体、気体)情報なし
燃焼又は爆発範囲1.3Vol%以上:GESTIS(2013)
蒸気圧7.0Pa at 25℃:ICSC(2008)
蒸気密度4.0(Air=1):ICSC(2008)
比重(相対密度)1.011 g/cu cm(23℃):HSDB(2013)
溶解度水 : 1*10^6 mg/l (25℃):HSDB(2013)
n-オクタノール/水分配係数log Kow = -0.21 : HSDB (2013)
自然発火温度370℃ : GESTIS(2013)
分解温度情報なし
粘度(粘性率)情報なし

10.安定性及び反応性
反応性法規制に従った保管及び取扱においては安定と考えられる。
化学的安定性法規制に従った保管及び取扱においては安定と考えられる。
危険有害反応可能性情報なし
避けるべき条件情報なし
混触危険物質情報なし
危険有害な分解生成物情報なし

11.有害性情報
急性毒性
経口5件のラットLD50値 (540 mg/kg, 548 mg/kg, 650 mg/kg, 610 mg/kg, 1,070 mg/kg) (SIDS (2006)) が得られ、いずれも300 - 2,000 mg/kgの範囲にあることより、区分4に分類した。

経皮ラットのLD50値: > 1,000 mg/kg (SIDS (2006)) とウサギのLD50値: 154 mg/kg, 154 mg/kg, 250 mg/kg, 298 mg/kg (SIDS (2006)) の報告があり、数値の低いウサギのLD50を採用した。ウサギの4つのLD50値のうち、2件が区分2、2件が区分3に該当したので、危険性の高い区分を採用し、区分2とした。

吸入:ガスGHSの定義における液体である。
吸入:蒸気データ不足のため分類できない。
吸入:粉じん及びミストラットの4時間ばく露により、1.87 mg/L で6匹中1匹が死亡、 2.37 mg/Lでは6匹中5匹が死亡した (SIDS (2006)) ことから、LC50値 (4時間) は1.87-2.37 mg/Lと推定され、区分4に該当するため区分4とした。なお、飽和蒸気濃度は69.3 ppm (0.329 mg/L) であり、ミストで試験されたと判断されるため、分類にはミストとして mg/L を単位とする基準を適用した。また、ラットに7時間ばく露の結果として、LC0 = 1.25 mg/L (4時間補正: 2.19 mg/L)、LC100 = 10.58 mg/L (4時間補正: 18.52 mg/L) が報告されている (SIDS (2006))。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性ウサギを用い正常又は損傷皮膚に原液を24時間適用の結果、広範囲にわたり壊死 (表皮)、皮下出血及び圧痕浮腫が認められたが、壊死は24時間適用による複数の試験で観察され、各試験とも「強い刺激性」と評価されている (SIDS (2006))。ただし、SIDS (2006) では、4時間の適用では中等度の紅斑、重度の浮腫及び6匹中2匹に表皮壊死が見られ、中等度の刺激性と評価され、本物質は腐食性ではないと結論されている (SIDS (2006))。また、本物質は、EU DSD分類において「C; R34」、EU CLP分類において「Skin Corr. 1B H314」に分類されている。以上の情報より、試験データの結果に基づき区分2とした。今回の調査で入手したEU DSD分類及びEU CLP分類を追加した。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性ウサギを用いたドレイズ試験において原液を適用した結果は「重度の刺激性 」であり、水疱、腐食及び/又は潰瘍、また、重度の角膜壊死及び眼瞼炎症が認められた (SIDS (2006))。ウサギを用いた別の眼刺激性試験においても、原液を適用した結果「重度の刺激性」がみられており、広範な結膜の炎症及び角膜混濁を生じ、永続的視力障害の可能性が示唆されている (SIDS (2006))。さらに、本物質は皮膚腐食性物質として、EU DSD分類において「C; R34」、EU CLP分類において「Skin Corr. 1B H314」に分類されている。以上の情報に基づき区分1とした。
呼吸器感作性呼吸器感作性: データ不足のため分類できない。
皮膚感作性皮膚感作性: SIDS (2006) には、マウスを用いた局所リンパ節試験 (LLNA法)、モルモットを用いたマキシマイゼーション試験、及びモルモットを用いたビューラー試験の結果が複数記載されているが、いずれも陽性結果が得られ感作性を示している。また、ヒトの疫学調査あるいは症例報告においても複数の陽性結果の記載がある。さらに、本物質は、DFGOT vol.16 (2001) において「Sh」、EU DSD分類において「R43」、EU CLP分類において「Skin Sens. 1 H317」に分類されている。以上の情報に基づき区分1とした。
生殖細胞変異原性データ不足のため分類できない。すなわち、in vivoでは、ラットの骨髄細胞を用いる染色体異常試験、マウスの骨髄細胞を用いる小核試験で陰性の結果が報告されている (SIDS (2006)、環境省リスク評価第7巻 (2009))。一方、in vitroでは、復帰突然変異試験で陰性だが、哺乳類培養細胞を用いるマウスリンフォーマ試験、染色体異常試験、小核試験で陽性の報告がある (SIDS (2006)、環境省リスク評価第7巻 (2009))。分類ガイダンスの改訂により区分を変更した。
発がん性ラットに18ヶ月間吸入ばく露した試験で、発がん性を示す証拠は得られなかった (SIDS (2006))。また、マウスに2年間経口投与した試験で腫瘍の発生増加はなく、発がん性の証拠は得られなかった (厚生労働省がん原性試験 (2003))。しかし、ラットに2年間経口投与した試験では雄に肝細胞腺腫と前腫瘍性病変である好塩基性小増殖巣が認められ、がん原性を示唆する証拠と考えられた (厚生労働省がん原性試験 (2003))。ラットの経口による発がん性は雌ではみられず、明確ではなく、1種1経路片性のみにみられた発がん性陽性結果である。現時点では既存分類がないことや、明確な陽性のデータがないことから、区分2又は区分外にするには十分でないと判断し、分類できないとした。
生殖毒性妊娠ラットの器官形成期への吸入ばく露により、母動物に毒性を示す濃度で胎児への発生影響は認められなかった (SIDS (2006))。しかし、交配前からのばく露による親動物の性機能及び生殖能に及ぼす影響についてはデータがなく、分類できない。
特定標的臓器毒性(単回ばく露)ラットの経口投与による急性毒性試験の一般症状として、全用量で活動低下が観察された (SIDS (2006))。また、ウサギの経皮投与による急性毒性試験では全用量で嗜眠が観察されている (SIDS (2006))。一方、ラットに4ないし8時間吸入ばく露した試験で、口、鼻、気道への刺激性がみられた (SIDS (2006))。これらの結果から区分3 (麻酔作用、気道刺激性) とした。
特定標的臓器毒性(反復ばく露)ラットに28日間吸入ばく露 (蒸気) の影響は5 ppmでは角膜刺激のみであったが、10 ppm (90日補正: 0.015 mg/L) で鼻腔刺激 (潰瘍性鼻炎) と息切れがみられ、さらに25 ppm (90日補正: 0.040 mg/L) では重度の呼吸困難を呈し、急激な体重減少とともに呼吸不全で死亡した (SIDS (2006))。その結果、ばく露の影響として呼吸器系と眼が示唆されたこと、かつ発現用量である10〜25 ppm (90日補正: 0.015〜0.040 mg/L) がガイダンス値区分1に該当することから区分1 (呼吸器) とした。なお、イヌに97日間及びラットに100日間経口投与した試験ではいずれも試験物質の影響は認められていない (SIDS (2006))。
吸引性呼吸器有害性データ不足のため分類できない。

12.環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性(急性)甲殻類(オオミジンコ)による48h-EC50=5.2mg/L(環境省生態影響試験, 1998)であることから、区分2とした。
水生環境有害性(長期間)急性分類は区分2であるが、急速分解性があり(28日でのBOD分解度=78%(既存化学物質安全性点検データ, 1991))、生物濃縮性が低いと推測されることから(LogPow=-0.21(PHYSPROP Database, 2008))区分外とした。
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。

13.廃棄上の注意
残余廃棄物廃棄の前に、可能な限り無害化、安定化及び中和等の処理を行って危険有害性のレベルを低い状態にする。
廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。
汚染容器及び包装容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。

14.輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、分類実施中の12項の環境影響情報とに、基づく修正の必要がある。
国際規制
国連番号2927
国連品名TOXIC LIQUID, CORROSIVE,ORGANIC, N.O.S.
国連危険有害性クラス6.1
副次危険8
容器等級U
海洋汚染物質該当しない
MARPOL73/78附属書U及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当する
国内規制
海上規制情報該当しない
航空規制情報該当しない
陸上規制情報消防法の規制に従う。
特別安全対策移送時にイエローカードの保持が必要。
食品や飼料と一緒に輸送してはならない。
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号154

15.適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
化学物質排出把握管理促進法(PRTR法)第1種指定化学物質
消防法第4類引火性液体、第三石油類水溶性液体
大気汚染防止法有害大気汚染物質
海洋汚染防止法有害液体物質
航空法毒物類・毒物
船舶安全法毒物類・毒物
港則法毒物類・毒物

16.その他の情報
参考文献各データ毎に記載した。
<モデルSDSを利用するときの注意事項>
本安全モデルデータシートは作成年月日時点における情報に基づいて記載されておりますので、事業場においてSDSを作成するに当たっては、新たな危険有害性情報について確認することが必要です。さらに、本安全データシートはモデルですので、実際の製品等の性状に基づき追加修正する必要があります。また、特殊な条件下で使用するときは、その使用状況に応じた情報に基づく安全対策が必要となります。