安全データシート
パラ-tert-ブチル-α-メチルヒドロシンナミックアルデヒド
作成日 2012年3月30日
改訂日
1.化学品及び会社情報
化学品の名称パラ-tert-ブチル-α-メチルヒドロシンナミックアルデヒド
(p-tert-Butyl-α-methylhydrocinnamic aldehyde)
製品コード23A5005
会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
FAX番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先@検セ.or.jp
緊急時の電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限スズラン系調合香料、セッケン洗剤用香料
 

2.危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日H24.3.1、政府向けGHS分類ガイダンス(H22.7月版)を使用
環境に対する有害性はGHS改訂4版を使用
健康に対する有害性皮膚腐食性/刺激性区分2
皮膚感作性区分1
特定標的臓器/全身毒性(単回ばく露)区分3(麻酔作用)
特定標的臓器/全身毒性(反復ばく露)区分2(精巣)
環境に対する有害性水生環境有害性 (急性)区分2
水生環境有害性 (長期間)区分2
注) 上記のGHS分類で区分の記載がない危険有害性項目については、政府向けガイダンス文書で規定された「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」に該当する。なお、健康有害性については後述の11項に、環境有害性については12項に、「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」の記述がある。
GHSラベル要素
絵表示感嘆符健康有害性環境
注意喚起語警告
危険有害性情報皮膚刺激
アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ
眠気又はめまいのおそれ
長期にわたる、又は反復ばく露による臓器の障害のおそれ(精巣)
長期継続的影響により水生生物に毒性
注意書き
安全対策粉じん、煙、ガス、ミスト、蒸気、スプレーを吸入しないこと。
取扱後は手などをよく洗うこと。
屋外又は換気の良い場所でのみ使用すること。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
環境への放出を避けること。
保護手袋を着用すること。
応急措置吸入した場合:空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
  気分が悪いときは医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合:多量の水と石けんで洗うこと。
  特別な処置が必要である。(このラベルの…を見よ。)
  皮膚刺激又は発しんが生じた場合:医師の診断、手当てを受けること。
  汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
漏出物を回収すること。
保管換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。
施錠して保管すること。
廃棄内容物、容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に委託すること。

3.組成及び成分情報
単一製品・混合物の区別単一製品
化学名又は一般名パラ-tert-ブチルα-メチルヒドロシンナミックアルデヒド
別名p-tert-ブチルα-メチルベンゼンプロピオンアルデヒド、2-メチル-3-(4-tert-ブチルフェニル)プロピオンアルデヒド、4-tert-ブチル-α-メチルベンゼンプロパナール、リリーアルデヒド、p-tert-Butyl-α-methylbenzenepropionaldehyde、4-tert-Butyl-α-methylbenzenepropanal、4-tert-Butyl-α-methylbenzenepropanal、Lily aldehyde
濃度又は濃度範囲100%
分子式 (分子量)C14H20O (204.31)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号80-54-6
官報公示整理番号(化審法)(3)-2667
官報公示整理番号(安衛法)(3)-2667
分類に寄与する不純物及び安定化添加物データなし。

4.応急措置
吸入した場合空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
気分が悪いときは医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合多量の水と石けんで洗うこと。
特別な処置が必要である。(このラベルの…を見よ。)
皮膚刺激又は発しんが生じた場合:医師の診断、手当てを受けること。
汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
眼に入った場合水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
飲み込んだ場合気分が悪いときは医師に連絡すること。口をすすぐこと。
予想される急性症状及び遅発性症状の最も重要な兆候及び症状データなし。
応急措置をする者の保護データなし。
医師に対する特別注意事項データなし。

5.火災時の措置
消火剤粉末消火薬剤、泡消火薬剤、二酸化炭素、砂
使ってはならない消火剤棒状水
特有の危険有害性燃焼ガスには、一酸化炭素等の有毒ガスが含まれるので、消火作業の際には、煙の吸入を避ける。
特有の消火方法消火作業は、風上から行う。
周辺火災の場合に移動可能な容器は、速やかに安全な場所に移す。
火災発生場所の周辺に関係者以外の立入りを禁止する。
関係者以外は安全な場所に退去させる。
消火を行う者の保護消火作業では、適切な保護具(手袋、眼鏡、マスク等)を着用する。

6.漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置作業には、必ず保護具(手袋・眼鏡・マスク等)を着用する。
多量の場合、人を安全な場所に退避させる。
必要に応じた換気を確保する。
環境に対する注意事項漏出物を河川や下水に直接流してはいけない。
漏出物を回収すること。
封じ込め及び浄化の方法及び機材少量の場合、吸着剤(土・砂・ウエス等)で吸着させ取り除いた後、残りをウエス、雑巾等でよく拭き取る。大量の水で洗い流す。
多量の場合、盛り土で囲って流出を防止し、安全な場所に導いてからドラム等に回収する。
付近の着火源となるものを速やかに除くとともに消火剤を準備する。
床に漏れた状態で放置すると、滑り易くスリップ事故の原因となるため注意する。
漏出物の上をむやみに歩かない。
火花を発生しない安全な用具を使用する。

7.取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策取扱い場所の近くに、洗眼及び身体洗浄のための設備を設置する。
安全取扱い注意事項粉じん、煙、ガス、ミスト、蒸気、スプレーを吸入しないこと。
取扱後は手などをよく洗うこと。
屋外又は換気の良い場所でのみ使用すること。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
保護手袋を着用すること。
火気厳禁
環境への放出を避けること。
衛生対策取扱後は手などをよく洗うこと。
保管
安全な保管条件換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。
施錠して保管すること。
火気厳禁
容器包装材料データなし。

8.ばく露防止及び保護措置
管理濃度未設定
許容濃度
日本産衛学会(2010年度版)未設定
ACGIH(2011年版)未設定
設備対策蒸気またはヒュームやミストが発生する場合は、局所排気装置を設置する。
取扱い場所の近くに、洗眼及び身体洗浄のための設備を設置する。
機器類は防爆構造とし、設備は静電気対策を実施する。
保護具
呼吸器の保護具必要に応じて、適切な呼吸器用保護具を着用すること。
手の保護具保護手袋を着用すること。
眼の保護具必要に応じて、適切な眼の保護具を着用すること。
皮膚及び身体の保護具必要に応じて、適切な保護衣を着用すること。

9.物理的及び化学的性質
物理的状態
形状液体 (IUCLID (2000))
無色〜淡黄色 (有機化合物辞典(1985))
臭い淡い花のような匂い (Ullmanns(E) (2003))
臭いのしきい(閾)値50-750 ppb (HSDB (2009))
pHデータなし。
融点・凝固点<-20℃ (IUCLID (2000))
沸点、初留点及び沸騰範囲279℃ (IUCLID (2000))
引火点120℃(CC) (HSDB (2009))
蒸発速度(酢酸ブチル=1)データなし。
燃焼性(固体、気体)データなし。
燃焼又は爆発範囲上限:3.1vol.% (IUCLID (2000))
下限:0.5vol.% (IUCLID (2000))
蒸気圧0.00358mmHg25℃(est) (SRC Phys Prop (Access on Dec. 2010))
蒸気密度データなし。
比重(相対密度)0.939(20℃/4℃) (Ullmanns(E) (2003))
溶解度水:33mg/L (20℃) (IUCLID (2000))
エーテル、クロロホルムに可溶、石油エーテルに不溶 (HSDB (2009))
7vol%(60%アルコール中) (HSDB (2009))
n-オクタノール/水分配係数4.2(24℃) (IUCLID (2000))
自然発火温度250℃ (IUCLID (2000))
分解温度データなし。
粘度(粘性率)データなし。

10.安定性及び反応性
反応性情報なし。
安定性情報なし。
危険有害反応可能性データなし。
避けるべき条件データなし。
混触危険物質データなし。
危険有害な分解生成物データなし。

11.有害性情報
急性毒性
経口ラットのLD50値は、3700 mg/kgと報告されている(EPA HPV(2005))。GHS分類:区分外
経皮ウサギLD50値は、>5000 mg/kgおよび>5 ml/kg( >5250 mg/kg)と報告されている(いずれもEPA HPV(2005))。GHS分類:区分外
吸入:ガスGHS分類:分類対象外
吸入:蒸気データなし。GHS分類:分類できない
吸入:粉じん及びミストデータなし。GHS分類:分類できない
皮膚腐食性及び刺激性ウサギに試験物質0.5 mLを4時間適用した2件の試験(OECD TG404; GLP)のいずれにおいても、適用後7日間の観察期間を通して紅斑と浮腫が観察され、皮膚一次刺激指数(PII)はそれぞれ4.56/8および3.58/8であった(ECETOC TR66 (1995))。GHS分類:区分2
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性ウサギを用いた2件の試験でいずれも刺激性なし。(not irritating)との報告がある(IUCLID (2000))。GHS分類:区分外
呼吸器感作性データなし。GHS分類:分類できない
皮膚感作性本物質は感作性物質としてに掲載されている(Contact Dermatitis (Frosch)(4th, 2006))。なお、モルモットのマキシマイゼーション試験により、感作性あり(sensitizing)または感作性なし。(not sensitizing)との相反する結果が複数報告されている(IUCLID (2000))。ヒトのパッチテストでも同様に相反する結果が報告されている(IUCLID (2000))。GHS分類:区分1
生殖細胞変異原性マウスに腹腔内投与後の骨髄細胞を用いた小核試験(体細胞in vivo変異原性試験)における陰性結果が報告されている(EPA HPV(2005))。なお、in vitro試験ではエームス試験において陰性の報告がある(EPA HPV(2005))。GHS分類:区分外
発がん性データなし。GHS分類:分類できない
生殖毒性データなし。GHS分類:分類できない
特定標的臓器毒性(単回ばく露)ラットの急性経口毒性試験のLD50値は3700 mg/kgであり、2470 mg/kg以上で嗜眠および弛緩状態が認められた(EPA HPV(2005))。GHS分類:区分3(麻酔作用)
特定標的臓器毒性(反復ばく露)ラットの90日間経口投与投与試験(2〜50 mg/kg/day)において25 mg/kg/day以上で精液瘤と精巣萎縮が見られ、投与終了後の観察期間中も持続したとの所見がある。なお、同一用量で血漿中のコレステロールとコリンエステラーゼ活性の低下も観察された(EPA HPV(2005))が関連付けられる所見も得られなかったので、分類根拠とせず。イヌに200 mg/kg/dayまでの用量を13週間経口投与した試験では、悪影響は報告されていない(EPA HPV(2005))。GHS分類:区分2(精巣)
吸引性呼吸器有害性データなし。GHS分類:分類できない

12.環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性(急性) 魚類(ゴールデンオルフェ)の96時間LC50 = >2.2〜4.6 mg/L (IUCLID, 2000) から、区分2である。GHS分類:区分2
水生環境有害性(長期間) 信頼性のある慢性毒性データが得られていない。急速分解性がなく (BODによる分解度:8%(既存点検, 1995)) 、急性毒性区分2であることから、区分2となる。GHS分類:区分2
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていないため。

13.廃棄上の注意
残余廃棄物廃棄の前に、可能な限り無害化、安定化及び中和等の処理を行って危険有害性のレベルを低い状態にする。
内容物/容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に委託すること。
汚染容器及び包装容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。

14.輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報に基づく修正の必要がある。
国際規制 海上輸送はIMOの規則に、航空輸送はICAO/IATAの規則に従う。
国連番号3082
国連品名環境有害物質(液体)
国連危険有害性クラス9
容器等級V
海洋汚染物質該当
国内規制
海上規制情報船舶安全法の規定に従う。
航空規制情報航空法の規定に従う。
陸上規制情報消防法の規定に従う。
特別安全対策移送時にイエローカードの保持が必要。
食品や飼料と一緒に輸送してはならない。
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号171

15.適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
消防法第4類引火性液体、第三石油類非水溶性液体
船舶安全法有害性物質
航空法その他の有害物件

16.その他の情報
参考文献各データ毎に記載した。
<モデルSDSを利用するときの注意事項>
本モデルデータシートは作成年月日時点における情報に基づいて記載されておりますので、事業場においてSDSを作成するに当たっては、新たな危険有害性情報について確認することが必要です。さらに、本データシートはモデルですので、実際の製品等の性状に基づき追加修正する必要があります。また、特殊な条件下で使用するときは、その使用状況に応じた情報に基づく安全対策が必要となります。