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安全データシート
フタル酸ジアリル
作成日 2009年3月30日
改訂日 2014年3月31日
１．化学品等及び会社情報
化学品等の名称フタル酸ジアリル（別名：ジアリルフタラート） (Diallyl phthalate)
製品コードH25-B-006（20A2051）
会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファックス番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限架橋剤，可塑剤，ジアリルフタレート樹脂原料，顔料原料
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日H25.8.22、政府向けGHS分類ガイダンス（H25.7版）を使用
GHS改訂４版を使用
物理化学的危険性
健康に対する有害性急性毒性（経口）区分4
急性毒性（吸入：ミスト）区分4
皮膚感作性区分1
特定標的臓器毒性（単回ばく露）区分2
(肝臓)
特定標的臓器毒性（反復ばく露）区分2
(肝臓)
分類実施日H21.3.27、政府向けGHS分類ガイダンス（H20.9.5版）を使用
環境に対する有害性水生環境有害性 （急性）区分1
水生環境有害性 （長期間）区分外
注）　上記のGHS分類で区分の記載がない危険有害性項目については、政府向けガイダンス文書で規定された「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」に該当する。なお、健康有害性については後述の１１項に、「分類対象外」、「区分外」または「分類できない」の記述がある。
ＧＨＳラベル要素
絵表示感嘆符健康有害性環境
注意喚起語警告
危険有害性情報飲み込むと有害
アレルギー性皮膚反応を起こすおそれ
吸入すると有害
肝臓の障害のおそれ
長期にわたる、又は反復ばく露による肝臓の障害のおそれ
水生生物に非常に強い毒性
注意書き
安全対策粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーの吸入を避けること。
取扱後はよく手を洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
屋外又は換気の良い場所でのみ使用すること。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
環境への放出を避けること。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
応急措置飲み込んだ場合：気分が悪いときは医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合：多量の水と石けん（鹸）で洗うこと。
吸入した場合：空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師に連絡すること。
気分が悪い時は医師に連絡すること。
気分が悪いときは、医師の診断／手当てを受けること。
特別な処置が必要である（このラベルの・・・を見よ）。
口をすすぐこと。
皮膚刺激又は発しん（疹）が生じた場合：医師の診断、手当てを受けること。
汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
漏出物を回収すること。
保管施錠して保管すること。
廃棄内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性情報なし
３．組成及び成分情報
単一製品・混合物の区別単一製品
化学名又は一般名フタル酸ジアリル（別名：ジアリルフタラート）
別名１，２‐ベンゼンジカルボン酸ジアリルエステル、(1,2-Benzenedicarboxylic acid diallyｌ ester)
濃度又は濃度範囲100%
分子式 (分子量)C14H14O4(246.26)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号131-17-9
官報公示整理番号（化審法）(3)-1325
官報公示整理番号（安衛法）既存
分類に寄与する不純物及び安定化添加物情報なし
４．応急措置
吸入した場合被災者を新鮮な空気のある場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合多量の水と石鹸で洗うこと。
皮膚刺激又は発疹が生じた場合は、医師の診断、手当てを受けること。
汚染された衣類を再使用する前に洗濯すること。
眼に入った場合水で数分間注意深く洗うこと。
眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。
飲み込んだ場合口をすすぐこと。
気分が悪い時は、医師に連絡すること。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状眼 ： 発赤。
応急措置をする者の保護情報なし
医師に対する特別な注意事項情報なし
５．火災時の措置
消火剤泡消火剤、粉末消火剤、炭酸ガス、乾燥砂類
使ってはならない消火剤棒状放水、水噴霧
特有の危険有害性熱、火花及び火炎で発火するおそれがある。
激しく加熱すると燃焼する。
火災時に刺激性、腐食性及び毒性のガスを発生するおそれがある。
特有の消火方法危険でなければ火災区域から容器を移動する。
容器が熱に晒されているときは、移さない。
安全に対処できるならば着火源を除去すること。
消火を行う者の保護適切な空気呼吸器、防護服（耐熱性）を着用する。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置全ての着火源を取り除く。
直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。
関係者以外の立入りを禁止する。
密閉された場所に立入る前に換気する。
環境に対する注意事項環境中に放出してはならない。
封じ込め及び浄化の方法及び機材回収・中和：不活性材料（例えば、乾燥砂又は土等）で流出物を吸収して、化学品廃棄容器に入れる。
封じ込め及び浄化方法・機材：危険でなければ漏れを止める。
二次災害の防止策：すべての発火源を速やかに取除く（近傍での喫煙、火花や火炎の禁止）。
排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策『８．ばく露防止及び保護措置』に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。
局所排気・全体換気：『８．ばく露防止及び保護措置』に記載の局所排気、全体換気を行う。
安全取扱い注意事項取扱い後はよく手を洗うこと。
この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
使用前に使用説明書を入手すること。
すべての安全注意を読み理解するまで取扱わないこと。
ミスト、蒸気、スプレーを吸入しないこと。
飲み込まないこと。
皮膚との接触を避けること。
眼との接触を避けること。
接触回避『１０．安定性及び反応性』を参照。
衛生対策この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。
取扱い後はよく手を洗うこと。
汚染された作業衣は作業場から出さないこと。
保管
安全な保管条件技術的対策：消防法の規制に従う。
保管条件：強酸化剤から離しておくこと。
強塩基から離しておくこと。
酸から離しておくこと。
容器を密閉して換気の良い場所で保管すること。
施錠して保管すること。
安全な容器包装材料情報なし
８．ばく露防止及び保護措置
管理濃度未設定
許容濃度
日本産衛学会（2013年度版）未設定
ACGIH（2013年版）未設定
設備対策この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。
ばく露を防止するため、装置の密閉化又は局所排気装置を設置すること。
保護具
呼吸用保護具適切な呼吸器保護具を着用すること。
手の保護具適切な保護手袋を着用すること。
眼の保護具適切な眼の保護具を着用すること。
皮膚及び身体の保護具適切な保護衣を着用すること。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
形状液体
色無色
臭い微臭
臭いのしきい（閾）値情報なし
ｐＨ情報なし
融点・凝固点-70℃ ： ICSC (2006)
沸点、初留点及び沸騰範囲290℃：ICSC(2006)
引火点166℃ (密閉式）：HSDB(2013)
蒸発速度（酢酸ブチル＝１）情報なし
燃焼性（固体、気体）情報なし
燃焼又は爆発範囲情報なし
蒸気圧0.02Pa (25℃) ： ICSC (2006)
蒸気密度8.3 (air= 1)：HSDB(2013)
比重（相対密度）1.1(water=1) ： ICSC (2006)
溶解度水 ： 0.015 g/ 100 ml (20℃) (非常によく溶ける） ： ICSC (2006)
n-オクタノール／水分配係数log Pow = 3.23 ： ICSC (2006)
自然発火温度385℃ ： ICSC (2006)
分解温度情報なし
粘度（粘性率）情報なし
１０．安定性及び反応性
反応性法規制に従った保管及び取扱においては安定と考えられる。
化学的安定性法規制に従った保管及び取扱においては安定と考えられる。
危険有害反応可能性加熱により、あるいは触媒の存在下、抑制剤を使用しないと重合する。
燃焼すると有毒な気体を生成する。
強力な酸化剤、酸、塩基と反応する。
避けるべき条件加熱、燃焼
混触危険物質強力な酸化剤、酸、塩基
危険有害な分解生成物有毒な気体
１１．有害性情報
急性毒性
経口ラットを用いた試験でLD50 = 656 (雌)、 891(雄)、 896 mg/kg (SIDS (2005)) 及び970 mg/kg (DFGOT vol.9 (1998)) のデータから区分4とした。
経皮ウサギにおけるLD50=3,300 mg/kg (SIDS (2005))、3,800-3,900mg/kg (DFGOT vol.9 (1998)) からJIS分類基準の区分外 (国連分類基準の区分5) とした。
吸入：ガスGHSの定義における液体である。
吸入：蒸気データ不足のため分類できない。
吸入：粉じん及びミストラットにおけるLC50=4.47 mg/L (SIDS (2005)) 及びLC50値8.3 mg/L (1h、換算値:2.1 mg/L/4h) (SIDS (2005)) (飽和蒸気圧濃度0.002 mg/L (ICSC (2006)) より高い濃度であるため、「粉塵・ミスト」としてmg/L濃度基準値で分類) に基づき、区分4とした。旧分類の区分3はその根拠から区分4の誤りであると考えられる。今回の分類でSIDSの4h「粉塵・ミスト」吸入ばく露試験を追加した。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性SIDS (2005) には、3件の試験結果が報告されている。信頼性1の、ウサギを用いた皮膚刺激性試験 (GLP及び16 CFR 1500.41準拠) では、背部に本物質を0.5mL、24時間閉鎖適用した結果、皮膚一次刺激指数は0.5であり、「軽度の刺激性」であった。また、信頼性2の、ウサギを用いた皮膚刺激性試験 (DOT 49 CFR 173.1200準拠) では、本物質を0.5mL、4時間閉鎖適用した結果、皮膚一次刺激指数は0であり、「無刺激」であった。さらに、PATTY, 6th (2012) においても、試験の詳細は不明であるが、「ウサギを用いた皮膚刺激性試験では、本物質を4時間閉鎖適用した結果は「無刺激」であった」と記載されている。以上の情報に基づき区分外とした。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性SIDS (2005) には、3件の試験結果が報告されており、1件は信頼性2、2件は信頼性4である。信頼性2の、ウサギを用いた眼刺激性/腐食性試験 (GLP及びFSHA 16 CFR 1500準拠) では、全例6匹について、いずれも刺激性はみられなかった (SIDS (2005))。SIDS (2005) では、この試験結果を元に「本物質は眼刺激性はないと考えられる」と結論している。PATTY (6th, 2012) においても、unpublished reportのため試験の詳細は不明であるが、「ウサギの眼に対して刺激性なし」と記載されている。以上の情報に基づき区分外とした。
呼吸器感作性呼吸器感作性：データ不足のため分類できない。
皮膚感作性皮膚感作性：マウスを用いた局所リンパ節試験 (LLNA法：GLP及びOECD guideline 429準拠) では、SI値が本物質の5%溶液で3.23、50%溶液で10.74であった (SIDS (2005))。SIDS (2005) では、この信頼性1のデータを元に「本物質は皮膚感作性物質であると考えられる」と結論している。以上の情報に基づき区分1とした。
生殖細胞変異原性データ不足のため分類できない。すなわち、マウスを用いた骨髄染色体異常試験の陽性知見は、試験内再現性ならびに用量依存性が不明確であり、マウスを用いた骨髄小核試験が陰性であることから、in vivoでの染色体損傷性は示さないと判断されている (SIDS (2005) 、Patty (6th, 2012))。なお、In vitro試験では、細菌を用いる復帰突然変異試験で弱陽性、in vitro染色体異常試験、小核試験およびマウスリンフォーマ試験で陽性と報告されている (SIDS (2005) 、Patty (6th, 2012)、DFGOT vol.9 (1998))。復帰突然変異試験での弱陽性知見は本物質のDNA反応性を示唆しており、本物質の生殖細胞変異原性分類評価には、更なる知見が必要と考えられる。

発がん性マウスの経口投与の発がん性試験では雄にリンパ腫の頻度増加が見られたが、投与物質に起因する明確な影響とは考えられなかった。マウスの試験では投与量は最大耐用量を満たしていない可能性が高いが、発がん性は認められなかったと結論されている (NTP TR242 (1983))。ラットの経口投与の発がん性試験では、雌の100 mg/kg投与群で単核細胞白血病の頻度増加がみられたが、この腫瘍は加齢により発生率が変動すること、及び確定診断が難しいことから、発がん性の根拠は不明確とされている。また、雄ラットには発がん性の証拠は見られていない (NTP TR284 (1985))。以上、発がん性に関する情報が不足しているため「分類できない」とした。
生殖毒性ラットの生殖発生毒性スクリーニング試験において、高用量群の雌で分娩困難が3/10例に見られた (SIDS (2005)) が、これらはいずれも死亡前に見られた分娩障害であり、生殖能に対する毒性によるものではなく、顕著な母動物毒性による二次的影響と考えられた。一方、ラットを用いた発生毒性試験で母動物に死亡 (2/10例)、体重増加抑制など顕著な一般毒性が発現する用量で、胎児に最小限の発生毒性 (体重低値、骨化遅延) がみられたのみであった (環境省初期リスク評価第7巻 (2009))。以上、雌では生殖能に対する毒性はみられないが、雄の生殖能についての情報がないこと、また、胎児の体重低値、骨化遅延は生殖毒性有りと判断するには不十分であるため、ガイダンスに従い、「分類できない」とした。
特定標的臓器毒性（単回ばく露）ラットの吸入試験で呼吸器に病変がみられたが、死亡例での剖検所見であった (SIDS (2005))。経口投与では肝障害を示唆する血清酵素 (AST、ALT、アルカリホスファターゼ (イヌ)、ALT (ラット)) の活性上昇が、イヌでは800 mg/kg (SIDS (2005)、DFGOT vol.9 (1998)) で、ラットでは400 mg/kg (DFGOT vol.9 (1998)) でみられ、ラットでは肝臓に病理組織変化 (門脈周囲肝細胞壊死、用量不明) が認められたと NTP TR 284 (1985) に報告されている。以上より、本物質は区分2のガイダンス値の範囲内の用量での単回ばく露で実験動物に肝障害を生じるものと判断し、区分2 (肝臓) と分類した。

特定標的臓器毒性（反復ばく露）NTPのラット13週間経口投与試験において、雄では50 mg/kg以下の用量から肝臓に病理組織変化が発現しているが、マウスでは400 mg/kgまで投与しても肝臓に変化はみられなかった (SIDS (2005))。しかし、ラットを用いた生殖発生毒性スクリーニング試験でも雌雄とも高用量群で肝臓に病理組織所見が認められており (SIDS (2005))、種差があるものと考えられる。以上の情報に基づき、区分2 (肝臓) とした。
吸引性呼吸器有害性データ不足のため分類できない。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性（急性）魚類（メダカ）による96h-LC50=0.44mg/L（環境省生態影響試験, 1999）であることから、区分1とした。
水生環境有害性（長期間）急性分類は区分1であるが、急速分解性があり（28日でのBOD分解度＝82.3％（既存化学物質安全性点検データ, 1996)）、生物濃縮性が低いと推測されることから（LogPow=3.23（PHYSPROP Database, 2008））、区分外とした。
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。
１３．廃棄上の注意
残余廃棄物廃棄の前に、可能な限り無害化、安定化及び中和等の処理を行って危険有害性のレベルを低い状態にする。
廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。
汚染容器及び包装容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
該当の有無は製品によっても異なる場合がある。法規に則った試験の情報と、分類実施中の12項の環境影響情報とに、基づく修正の必要がある。
国際規制
国連番号3082
国連品名Environmentally hazardous substance, liquid, n.o.s.
国連危険有害性クラス9
副次危険
容器等級Ⅲ
海洋汚染物質該当する
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当しない
国内規制
海上規制情報航空法の規制に従う。
航空規制情報船舶安全法の規制に従う。
陸上規制情報消防法の規制に従う。
特別安全対策移送時にイエローカードの保持が必要。
食品や飼料と一緒に輸送してはならない。
輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号171
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
化審法旧第２種監視化学物質
化学物質排出把握管理促進法（ＰＲＴＲ法）第１種指定化学物質
消防法第４類引火性液体、第三石油類非水溶性液体
大気汚染防止法有害大気汚染物質
航空法有害性物質
船舶安全法有害性物質
１６．その他の情報
参考文献各データ毎に記載した｡
＜モデルSDSを利用するときの注意事項＞
本安全モデルデータシートは作成年月日時点における情報に基づいて記載されておりますので、事業場においてSDSを作成するに当たっては、新たな危険有害性情報について確認することが必要です。さらに、本安全データシートはモデルですので、実際の製品等の性状に基づき追加修正する必要があります。また、特殊な条件下で使用するときは、その使用状況に応じた情報に基づく安全対策が必要となります。