職場のあんぜんサイト
安全データシート
(JIS Z7253:2019準拠)
シクロヘキセン
作成日 2002年3月12日
改訂日 2010年3月31日
改訂日 2022年03月15日
１．化学品及び会社情報
化学品の名称シクロヘキセン
化学品の英語名称Cyclohexene
製品コードR03-B-002-MHLW
供給者の会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファックス番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限シクロヘキサノール・シクロヘキセンオキサイド・Ｌ－リジン中間体、特殊溶剤 (NITE-CHRIPより引用)
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)		R4.3.15、政府向けGHS分類ガイダンス（令和元年度改訂版（Ver2.0))を使用
物理化学的危険性引火性液体区分2
健康に対する有害性急性毒性（経口）区分4
特定標的臓器毒性
（単回ばく露）		区分2（神経系）、区分3（麻酔作用、気道刺激性）
誤えん有害性区分1
分類実施日
(環境有害性)		ガイダンス（H21.3版） （GHS 2版, JIS Z 7252:2009）
環境に対する有害性水生環境有害性　短期（急性）区分2
水生環境有害性　長期（慢性）区分2
ＧＨＳラベル要素
絵表示炎感嘆符健康有害性環境
注意喚起語危険
危険有害性情報引火性の高い液体及び蒸気
飲み込むと有害
神経系の障害のおそれ
呼吸器への刺激のおそれ
眠気またはめまいのおそれ
飲み込んで気道に侵入すると生命に危険のおそれ
長期継続的影響により水生生物に毒性
注意書き
　安全対策熱、高温のもの、火花、裸火及び他の着火源から遠ざけること。禁煙。
容器を密閉しておくこと。
容器を接地しアースをとること。
防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。
火花を発生させない工具を使用すること。
静電気放電に対する措置を講ずること。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーの吸入を避けること。
取扱い後は手をよく洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
屋外又は換気の良い場所でだけ使用すること。
環境への放出を避けること。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
　応急措置火災の場合：消火するために適切な消火剤を使用すること。
吸入した場合：空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
皮膚（又は髪）に付着した場合：直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を水【又はシャワー】で洗うこと。
飲み込んだ場合：直ちに医師に連絡すること。
飲み込んだ場合：気分が悪いときは医師に連絡すること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師に連絡すること。
口をすすぐこと。
無理に吐かせないこと。
漏出物を回収すること。
　保管換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。
換気の良い場所で保管すること。涼しいところに置くこと。
施錠して保管すること。
　廃棄内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性情報なし
３．組成及び成分情報
化学物質・混合物の区別化学物質
化学名又は一般名シクロヘキセン
慣用名又は別名情報なし
英語名Cyclohexene
濃度又は濃度範囲情報なし
分子式 (分子量)C6H10　(82.14)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号110-83-8
官報公示整理番号(化審法)3-2234
官報公示整理番号(安衛法)情報なし
GHS分類に寄与する成分（不純物及び安定化添加物も含む）情報なし
４．応急措置
吸入した場合空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
ばく露又はばく露の懸念がある場合：医師に連絡すること。
気分が悪いときは医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合皮膚（又は髪）に付着した場合：直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を水【又はシャワー】で洗うこと。
眼に入った場合情報なし
飲み込んだ場合気分が悪いときは医師に連絡すること。
口をすすぐこと。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状吸入：咳。嗜眠。
皮膚：発赤。皮膚の乾燥。
眼：充血。
経口摂取：嗜眠。息苦しさ。吐き気。
液体を飲み込むと、誤嚥により化学性肺炎を起こす危険がある。中枢神経系に影響を与えることがある。
応急措置をする者の保護に必要な注意事項情報なし
医師に対する特別な注意事項情報なし
５．火災時の措置
適切な消火剤小火災:粉末消火剤、二酸化炭素、散水、一般の泡消火剤
大火災:散水、水噴霧、一般の泡消火剤
使ってはならない消火剤棒状注水
火災時の特有の危険有害性引火性が高い。
火災の場合、有害物質（一酸化炭素）が放出される可能性がある。
特有の消火方法安全にできるのであれば、火災の場所から損傷していない容器を移動する。
消火活動は、有効に行える最も遠い距離から、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。
消火後も大量の水を用いて容器を冷却する。
安全弁から音が発生したり、タンクが変色したときは直ちに避難する。
火災に巻き込まれたタンクから常に離れる。
大火災の場合は、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。これが不可能な場合にはその場所から避難し、燃えるままにしておく。
消火を行う者の特別な保護具及び予防措置消火作業の際は、適切な自給式の呼吸器用保護具を着用する。
防火服は、熱に対する防護はするが、化学物質に対しては限定的である。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置適切な呼吸器用保護具を着用すること。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
防炎、帯電防止保護服を着用する。
すべての着火源をすぐ近くから取り除く(現場での喫煙、火花や火炎の禁止)。
漏洩物を取り扱うとき、用いるすべての設備は接地する。
漏出時に触れたり、その中を歩いたりしない。
流出や漏れている場所から、全ての方向に適切な距離をとる。
風下に適切な初期避難距離をとる。
環境に対する注意事項環境汚染を引き起こすおそれがある。
漏出物を地面や河川や下水に直接流してはいけない。
封じ込め及び浄化の方法及び機材危険でなければ、漏れを止める。
排水溝、下水溝、地下室や閉鎖場所への流入を防ぐ。
蒸気抑制泡は蒸気濃度を低下させるために用いる。
乾燥した土、砂や不燃材料で吸収させ、あるいは覆って容器に移す。吸収したものを集めるとき、きれいな帯電防止工具を用いる。大量の漏れの場合、液体漏洩物の前方にせきを作り、後で廃棄する。
散水は蒸気濃度を低下させる。しかし、密閉空間では発火を防止できないおそれもある。
漏れた液やこぼれた液を、ふた付きの容器にできる限り集める。
地域規則に従って保管・処理する。
二次災害の防止策付近の着火源となるものを速やかに除くとともに消火剤を準備する。
火花を発生しない安全な用具を使用する｡
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
容器を接地しアースをとること。
防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。
火花を発生させない工具を使用すること。
静電気放電に対する措置を講ずること。
安全取扱注意事項熱、高温のもの、火花、裸火及び他の着火源から遠ざけること。禁煙。
容器を密閉しておくこと。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。
屋外又は換気の良い場所でだけ使用すること。
充填、取り出し、取り扱い時に圧縮空気を使用してはならない。
ミストの発生を防ぐこと。
接触回避「10. 安全性及び反応性」を参照。
衛生対策取扱い後は手をよく洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
保管
安全な保管条件換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。
涼しいところに置くこと。
施錠して保管すること。
耐火設備。
強酸化剤から離しておく。
安全な容器包装材料消防法及び国連危険物輸送勧告モデル規則で規定されている容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
許容濃度等については日本産衛学会の「許容濃度の勧告」及びACGHIの「TLVs and BEIs」について記載しています。
管理濃度未設定
許容濃度等
日本産衛学会（2021年版）未設定
ACGIH（2022年版）TLV-TWA: 20 ppm
設備対策取り扱いの場所の近くに、洗眼及び身体洗浄のための設備を設ける。
作業場では全体換気を行う。
設備は密閉系とし局所排気装置を用いる。
防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。
静電気放電に対する措置を講ずること。
保護具
呼吸用保護具状況に応じた適切な呼吸用保護具を着用する。
防毒マスクの選択については､以下の点に留意する。
-防毒マスクは、日本工業規格(JIS T8152)に適合した、作業に適した性能及び構造のものを選ぶ｡その際、取扱説明書等に記載されているデータを参考にする｡
-濃度に対応した有機ガス用吸収缶を使用する
-作業者が粉塵に暴露される環境で防毒マスクを使用する場合には、防じん機能付き吸収缶を使用する
-酸素濃度が18%未満の場所では使用しない。
手の保護具保護手袋を着用する。
眼の保護具保護眼鏡を着用する。
皮膚及び身体の保護具保護衣を着用する。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
物理状態液体 (20℃、1気圧) (GHS判定)
色無色
臭いフェノール臭
融点／凝固点-104 ℃（GESTIS(2021)、ICSC(1999)）
-103.5 ℃（PubChem(2021)）
沸点、初留点及び沸騰範囲83 ℃（760 mm Hg）（PubChem(2021)、GESTIS(2021)）
可燃性引火性（ICSC(2018)）
爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界1.09～7.7 vol.%（GESTIS(2021)）
引火点-17 ℃（Closed cup）（GESTIS(2021)）
<-7 ℃（Closed cup）（PubChem(2021)）
-6 ℃（Closed cup）（ICSC(2021)）
自然発火点265 ℃（GESTIS(2021)）
244 ℃（ICSC(1999)）
分解温度データなし
pH7～8（GESTIS(2021)）
動粘性率データなし
溶解度水: 0.21 g/L（20℃）（GESTIS(2021)）
水: 213 mg/L （25℃）（PubChem(2021)）
n-オクタノール／水分配係数Log Kow: 2.86（GESTIS(2021)、PubChem(2021)）
蒸気圧90 hPa（20℃）（GESTIS(2021)）
8.9 kPa（20℃）（ICSC(1999)）
密度及び／又は相対密度0.81 g/cm3（20℃）（GESTIS(2021)）
相対ガス密度2.8 （空気＝1）（NFPA(13th, 2006)）
粒子特性該当しない
１０．安定性及び反応性
反応性「危険有害反応可能性」を参照。
化学的安定性法規制に従った保管及び取扱においては安定と考えられる。
危険有害反応可能性引火性液体。揮発性が高い。空気接触すると爆発の危険性があり、過酸化物の形成する。強酸化剤と危険な反応をする可能性がある。
避けるべき条件熱、発火源
混触危険物質空気、強酸化剤
危険有害な分解生成物過酸化物
１１．有害性情報
急性毒性
経口【分類根拠】
（１）～（４）より、有害性の高い区分を採用し、区分4とした。

【根拠データ】
（１）ラットのLD50：1,300 mg/kg（MOE初期評価 (2012)）
（２）ラットのLD50：1,946 mg/kg（SIAR (2002)、MOE初期評価 (2012)、DFG MAK (2000)、ACGIH (2020)、PubChem (Accessed Oct. 2021)）
（３）ラットのLD50：1,000～2,000 mg/kgの間（厚生労働省 既存点検結果 (2001)）
（４）ラットのLD50：1,000～2,000 mg/kgの間（OECD TG 401、GLP）（SIAR (2002)、ACGIH (2020)、REACH登録情報 (Accessed Oct. 2021)）

【参考データ等】
（５）ラットのLD50：2,824 mg/kg（ACGIH (2020)）
（６）ラットのLD50：2,880 mg/kg（DFG MAK (2000)）
（７）マウスのLD50：＞ 2,595 mg/kg（SIAR (2002)、MOE初期評価 (2012)、ACGIH (2020)）
経皮【分類根拠】
（１）、（２）より、区分1～3に該当しないが、区分を特定できず、データ不足のため分類できない。なお、新たな知見に基づき、分類結果を変更した。

【根拠データ】
（１）ウサギのLD50：＞ 1,600 mg/kg（DFG MAK (2000)）
（２）ウサギのLD50：＞ 1,620 mg/kg（ACGIH (2020)）
吸入: ガス【分類根拠】
GHSの定義における液体であり、区分に該当しない。
吸入: 蒸気【分類根拠】
（１）より、区分1～3に該当しないが、区分を特定できず、データ不足のため分類できない。なお、ばく露濃度は飽和蒸気圧濃度の90％（79,052 ppm）よりも低いため、蒸気と判断し、ppmVを単位とする基準値より判断した。

【根拠データ】
（１）ラットのLC50（4時間）：＞ 6,370 ppm（SIAR (2002)、MOE初期評価 (2012)、DFG MAK (2000)、ACGIH (2020)）
吸入: 粉じん及びミスト【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性【分類根拠】
（１）より、区分に該当しない（国連分類基準の区分3）。

【根拠データ】
（１）ウサギ（n = 6）を用いた皮膚刺激試験（24時間適用）において、大部分の動物に軽度ないし極めて軽度の紅斑がみられたが、7日以内に回復したとの報告がある（ACGIH (8th, 2020)）。

【参考データ等】
（２）モルモットの皮膚に本物質原液を5～20 mL/kgに適用したところ、壊死及び痂皮形成など重度の皮膚反応がみられたとの報告がある（ACGIH (8th, 2020)）。
（３）EpiSkinを用いたin vitro皮膚腐食性試験（OECD TG431、GLP）において、3分、60分及び4時間曝露後の細胞生存率は101.6％、106.1％及び22.3％であったとの報告がある（ACGIH (8th, 2020)、REACH登録情報 (Accessed Oct. 2021)）。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性【分類根拠】
（１）、（２）より、区分に該当しない。なお、新たな知見に基づき、分類結果を変更した。

【根拠データ】
（１）ウサギ（n = 6）を用いた眼刺激性試験（48時間観察）において、2例では全く影響はみられなかった。4例では浮腫及び分泌物がみられたが、48時間以内に回復した。試験を通じたDraizeスコアは0.3で、軽微な刺激性との結論を支持したとの報告がある（ACGIH 8th, 2020）。
（２）ニワトリ摘出眼球を用いたin vitro試験（OECD TG 438、GLP）において、角膜膨張率は9％（ICEクラス：Ⅱ）、角膜混濁度は0.17（ICEクラス：Ⅰ）、フルオレセイン染色スコアは0.17（ICEクラス：Ⅰ）であり、3つの指標の組み合わせは2xⅠ, 1xⅡ（区分に該当しない）であったとの報告がある（REACH登録情報 (Accessed Oct. 2020)）。

【参考データ等】
（３）本物質は眼、皮膚、気道を刺激する（ACGIH (8th, 2020)、MOE初期評価 (2012)、HSDB (Accessed Oct. 2021)）。
呼吸器感作性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
皮膚感作性【分類根拠】
（１）より、区分に該当しない。なお、新たな知見に基づき、分類結果を変更した。

【根拠データ】
（１）マウス（n = 4/群）を用いた局所リンパ節試験（LLNA）（OECD TG429、GLP）において、刺激指数（SI値）は1.4（25％）、1.2（50％）、2.7（100％）であったとの報告がある（ACGIH (8th, 2020)、REACH登録情報 (Accessed Oct. 2021)）。
生殖細胞変異原性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。

【参考データ等】
（１）In vitroでは、細菌復帰突然変異試験（OECD TG 471、GLP）及びほ乳類培養細胞（チャイニーズハムスター肺線維芽由来細胞（CHL/IU））を用いた染色体異常試験（OECD TG 473、GLP）で、いずれも結果は陰性である（厚生労働省 既存点検結果 (2001)、SIAR (2002)、MOE初期評価 (2012)、ACGIH (8th, 2021) 、REACH登録情報 (Accessed Oct. 2021)）。
発がん性【分類根拠】
国内外の評価機関による既存分類結果はないが、（１）、（２）より、区分に該当しない。

【根拠データ】
（１）ラットを用いた2年間吸入ばく露試験（OECD TG 451、GLP、600～2,400 ppm）の結果、雄で肝臓腫瘍（肝細胞腺腫と肝細胞がんの合計）の増加傾向がみられたものの、発生率の有意な増加はなく、本物質のがん原性を示す証拠はないと判断された。雌にはがん原性の証拠は認められなかった（厚生労働省委託がん原性試験結果 (2004)、MOE初期評価 (2012)）。
（２）マウスを用いた2年間吸入ばく露試験（OECD TG 451、GLP、75～300 ppm）の結果、雌雄とも腫瘍の発生増加は認められず、がん原性を示す証拠は得られなかった（厚生労働省委託がん原性試験結果 (2004)、MOE初期評価 (2012)）。
生殖毒性【分類根拠】
（１）より、スクリーニング試験結果では生殖発生影響は検出されなかったが、この結果のみでは、本物質は生殖発生毒性を生じないとは結論できず、データ不足のため分類できない。

【根拠データ】
（１）ラットを用いた強制経口投与による反復投与毒性/生殖発生スクリーニング試験（OECD TG422）において、親動物にわずかな影響（流涎・流涙・腎相対重量増加等）がみられた最高用量の500 mg/kg/dayまで、親動物の生殖能力、児動物の発生及び生後発達への影響はみられなかったとの報告がある（厚生労働省 既存点検結果 (2001)、SIAR (2002)、MOE初期評価 (2012)、ACGIH (8th, 2020)、REACH登録情報 (Accessed Oct. 2021)）。
特定標的臓器毒性 (単回ばく露)【分類根拠】
（１）、（２）より、区分2（神経系）、区分3（麻酔作用、気道刺激性）とした。なお、新たな知見に基づき分類結果を変更した。

【根拠データ】
（１）ラットを用いた単回経口投与試験（OECD TG 401、GLP）において、500 mg/kg（区分2の範囲）で活動性の低下が、1,000 mg/kg（区分2の範囲）で流涙がみられ、2,000 mg/kg（区分2の範囲）で異常歩行、腹臥、流涎、立毛、振戦がみられ、所見がみられた3日後に死亡例がみられた。剖検では、肺のうっ血がみられたとの報告がある（SIAR (2002)、厚生労働省 既存点検結果 (2001)、ACGIH (2020)）。
（２）本物質は気道への刺激性や中枢神経系に影響を生じ、本物質を吸入すると咳や嗜眠、経口摂取すると嗜眠や息苦しさ、吐き気を生じるとの報告がある（MOE初期評価 (2012)）。
特定標的臓器毒性 (反復ばく露)【分類根拠】
（１）～（４）より、経口及び吸入経路では区分に該当しないが、経皮経路ではデータ不足のため分類できない。

【根拠データ】
（１）ラットを用いた強制経口による反復投与毒性試験と生殖発生毒性スクリーニング試験の併合試験（OECD TG422、交配14日前から最長48日間（雄）、交配14日前から哺育4日までの最大42日間（雌））において、50 mg/kg/day（区分2の範囲）で総胆汁の高値（雌）が、150 mg/kg/day（区分に該当しない範囲）で流涎、総胆汁の高値（雄）、流涙（雌）がみられたとの報告がある（厚生労働省 既存点検結果 (2001)、SIAR (2002)、MOE初期評価 (2012)、ACGIH (2020)）。
（２）ラット、モルモット、ウサギを用いた6ヵ月間反復吸入ばく露試験（蒸気、6時間/日、5日/週）において、ラットの0.25 mg/L（ガイダンス換算：0.179 mg/L、区分1の範囲）でALPの増加がみられたのみで、他の影響はみられなかったとの報告がある（SIAR (2002)、MOE初期評価 (2012)、DFG MAK (2000)、ACGIH (2020)）。
（３）ラットを用いた2年間がん原性併合試験（OECD TG451、GLP）において、2.02 mg/L（ガイダンス換算：1.44 mg/L、区分に該当しない範囲）で影響がみられなかったとの報告がある（がん原性試験 (2004)、MOE初期評価 (2012)）。
（４）マウスを用いた2年間がん原性併合試験（OECD TG451、GLP）において、1.01 mg/L（ガイダンス換算：0.721 mg/L、区分2の範囲）までで影響がみられなかったとの報告がある（がん原性試験 (2004)、MOE初期評価 (2012)）。
誤えん有害性*【分類根拠】
（１）～（３）より、区分1とした。

【根拠データ】
（１）経口摂取した場合、肺に軽度～中等度の誤えん有害性（化学性肺炎）を生じる（MOE初期評価 (2012)、Patty (2012)、HSDB (Accessed Oct. 2021)）。
（２）本物質は炭化水素化合物である。
（３）粘性率は625 Pa・s（25 ℃）及び密度は811 kg/m3（20 ℃）であるとの報告がある（PubChem、REACH登録情報 (Accessed Oct. 2021)）。以上より、動粘性率は0.771 mm2/sと算出される。
*　JIS Z7252の改訂により吸引性呼吸器有害性から項目名が変更となった。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性 短期(急性)甲殻類（オオミジンコ）での48時間EC50=2.1 mg/L（環境省生態影響試験, 2000, 他）であることから、区分2とした。
水生環境有害性 長期(慢性)急性毒性区分2であり、急速分解性がない（BODによる分解度：0%（既存点検, 2003））ことから、区分2とした。
残留性・分解性化審法分解度試験：難分解性（化学物質安全性点検結果等（分解性・蓄積性））
生態蓄積性化審法濃縮度試験：低濃縮性（化学物質安全性点検結果等（分解性・蓄積性））
土壌中の移動性情報なし
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。
１３．廃棄上の注意
化学品（残余廃棄物）、当該化学品が付着している汚染容器及び包装の安全で、かつ、環境上望ましい廃棄、又はリサイクルに関する情報廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
本物質のGHS分類結果に基づく国際規制の分類等は、以下の通りと推定されるが、該否は製品によって異なる場合がある。輸送危険物の分類は、容器等級を含め、荷送人が責任をもって判断することとされているため、輸送の際には、個々の貨物について、製品の状態、形状等も考慮し、輸送モード (航空、船舶) を規制する法規に沿って事業者が判断する必要がある。
国際規制
国連番号2256
品名（国連輸送名）シクロヘキセン
国連分類3
副次危険-
容器等級Ⅱ
海洋汚染物質該当しない
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当しない
国内規制
海上規制情報船舶安全法の規定に従う。
航空規制情報航空法の規定に従う。
陸上規制情報道路法、消防法の規定に従う。
特別な安全上の対策道路法、消防法の規定によるイエローカード携行の対象物
その他 (一般的) 注意輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号*130
*　北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2020 Emengency Response Guidebook (ERG 2020)」（一般社団法人日本化学工業協会によって和訳されている（発行元：日本規格協会）に掲載されている。
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条第１号、第２号別表第９）
名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２第１号、第２号別表第９）
危険性又は有害性等を調査すべき物（法第５７条の３）
危険物・引火性の物（施行令別表第１第４号）
化学物質排出把握管理促進法（PRTR法）第一種指定化学物質（法第２条第２項、施行令第１条別表第１）(令和５年度以降の対象)
毒物及び劇物取締法該当しない
消防法第４類 引火性液体 第一石油類 非水溶性（法第２条第７項危険物別表第１・第４類）
船舶安全法引火性液体類（危規則第３条危険物告示別表第１）
航空法引火性液体（施行規則第１９４条危険物告示別表第１）
港則法その他の危険物・引火性液体類（法第２０条第２項、規則第１２条、危険物の種類を定める告示別表）
道路法車両の通行の制限（施行令第１９条の１３、（独）日本高速道路保有・債務返済機構公示第１２号・別表第２）
１６．その他の情報
参考文献
9項、11項については各データ毎に記載｡その他の各項については以下を参照。
・NITE化学物質総合情報提供システム（NITE-CHRIP）
・International Chemical Safety Cards (ICSC)
・Hazardous Substances Data Bank (HSDB)
・GESTIS Substance database (GESTIS)
・ERG 2020版　緊急時応急措置指針－容器イエローカードへの適用
・一般社団法人日本化学工業協会 編「GHS対応ガイドライン ラベル及び表示・安全デ－タシ－ト作成指針」