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安全データシート
(JIS Z7253:2019準拠)
4-メチル-2-ペンタノール
作成日 2008年10月6日
改訂日 2015年3月31日
改訂日 2022年03月15日
１．化学品及び会社情報
化学品の名称4-メチル-2-ペンタノール
化学品の英語名称4-Methyl-2-pentanol
製品コードR03-B-004-MHLW
供給者の会社名○○○○株式会社
住所東京都△△区△△町△丁目△△番地
電話番号03-1234-5678
ファックス番号03-1234-5678
電子メールアドレス連絡先＠検セ.or.jp
緊急連絡電話番号03-1234-5678
推奨用途及び使用上の制限中沸点溶剤、浮遊選鉱剤 (NITE-CHRIPより引用)
２．危険有害性の要約
GHS分類
分類実施日
(物化危険性及び健康有害性)		R4.3.15、政府向けGHS分類ガイダンス（令和元年度改訂版（Ver2.0))を使用
物理化学的危険性引火性液体区分3
健康に対する有害性皮膚腐食性／刺激性区分2
眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性区分2A
特定標的臓器毒性
（単回ばく露）		区分3（気道刺激性、麻酔作用）
特定標的臓器毒性
（反復ばく露）		区分1（中枢神経系）
分類実施日
(環境有害性)		ガイダンスVer.1.0 (GHS 4版, JIS Z7252:2014)
環境に対する有害性-
ＧＨＳラベル要素
絵表示炎感嘆符健康有害性
注意喚起語危険
危険有害性情報引火性液体及び蒸気
皮膚刺激
強い眼刺激
呼吸器への刺激のおそれ
眠気またはめまいのおそれ
長期にわたる、又は反復ばく露による中枢神経系の障害
注意書き
　安全対策熱、高温のもの、火花、裸火及び他の着火源から遠ざけること。禁煙。
容器を密閉しておくこと。
容器を接地しアースをとること。
防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。
火花を発生させない工具を使用すること。
静電気放電に対する措置を講ずること。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーの吸入を避けること。
取扱い後は手をよく洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
屋外又は換気の良い場所でだけ使用すること。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
　応急措置火災の場合：消火するために適切な消火剤を使用すること。
吸入した場合：空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
皮膚に付着した場合：多量の水／石けん（鹸）で洗うこと。
皮膚（又は髪）に付着した場合：直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を水【又はシャワー】で洗うこと。
皮膚刺激が生じた場合：医師の診察／手当てを受けること。
眼に入った場合：水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼の刺激が続く場合：医師の診察／手当てを受けること。
気分が悪いときは医師に連絡すること。
気分が悪いときは、医師の診察／手当てを受けること。
特別な処置が必要である（このラベルの・・・を見よ）。
注）　”…”は、ラベルに解毒剤等中毒時の情報提供を受けるための連絡先などが記載されている場合のものです。ラベル作成時には、”…”を適切に置き換えてください。
汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
　保管換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。
換気の良い場所で保管すること。涼しいところに置くこと。
施錠して保管すること。
　廃棄内容物／容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に依頼して廃棄すること。
他の危険有害性情報なし
３．組成及び成分情報
化学物質・混合物の区別化学物質
化学名又は一般名４－メチル－２－ペンタノール
慣用名又は別名メチルイソブチルカルビノール
英語名4-Methyl-2-pentanol
2-Pentanol, 4-methyl-
4-Dimethyl butan-2-ol
Methyl amyl alcohol
濃度又は濃度範囲情報なし
分子式 (分子量)C6H14O　(102.18)
化学特性 (示性式又は構造式)構造式
CAS番号108-11-2
官報公示整理番号(化審法)2-217
官報公示整理番号(安衛法)情報なし
GHS分類に寄与する成分（不純物及び安定化添加物も含む）情報なし
４．応急措置
吸入した場合空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。
気分が悪いときは医師に連絡すること。
気分が悪いときは、医師の診察／手当てを受けること。
皮膚に付着した場合多量の水／石けん（鹸）で洗うこと。
皮膚（又は髪）に付着した場合：直ちに汚染された衣類を全て脱ぐこと。皮膚を水【又はシャワー】で洗うこと。
特別な処置が必要である（このラベルの・・・を見よ）。
注）　”…”は、ラベルに解毒剤等中毒時の情報提供を受けるための連絡先などが記載されている場合のものです。ラベル作成時には、”…”を適切に置き換えてください。
皮膚刺激が生じた場合：医師の診察／手当てを受けること。
汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
眼に入った場合水で数分間注意深く洗うこと。次にコンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。
眼の刺激が続く場合：医師の診察／手当てを受けること。
飲み込んだ場合情報なし
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状吸入：咳。咽頭痛。意識喪失。
皮膚：皮膚の乾燥。発赤。痛み。
眼：充血。痛み。
応急措置をする者の保護に必要な注意事項情報なし
医師に対する特別な注意事項情報なし
５．火災時の措置
適切な消火剤小火災:粉末消火剤、二酸化炭素、散水、耐アルコール泡消火剤
大火災:散水、水噴霧、耐アルコール泡消火剤
使ってはならない消火剤棒状注水
火災時の特有の危険有害性引火性。
火災の場合、有害物質（一酸化炭素）が放出される可能性がある。
特有の消火方法安全にできるのであれば、火災の場所から損傷していない容器を移動する。
消火活動は、有効に行える最も遠い距離から、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。
消火後も大量の水を用いて容器を冷却する。
安全弁から音が発生したり、タンクが変色したときは直ちに避難する。
火災に巻き込まれたタンクから常に離れる。
大火災の場合は、無人ホース保持具やモニター付きノズルを用いて消火する。これが不可能な場合にはその場所から避難し、燃えるままにしておく。
消火を行う者の特別な保護具及び予防措置消火作業の際は、適切な自給式の呼吸器用保護具を着用する。
防火服は、熱に対する防護はするが、化学物質に対しては限定的である。
６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急措置適切な呼吸器用保護具を着用すること。
保護手袋／保護衣／保護眼鏡／保護面を着用すること。
防炎、帯電防止保護服を着用する。
すべての着火源をすぐ近くから取り除く(現場での喫煙、火花や火炎の禁止)。
漏洩物を取り扱うとき、用いるすべての設備は接地する。
漏出物に触れたり、その中を歩いたりしない。
流出や漏れている場所から、全ての方向に適切な距離をとる。
風下に適切な初期避難距離をとる。
環境に対する注意事項環境汚染を引き起こすおそれがある。
漏出物が地面や河川や下水に流出することを避ける。
封じ込め及び浄化の方法及び機材危険でなければ、漏れを止める。
排水溝、下水溝、地下室や閉鎖場所への流入を防ぐ。
蒸気抑制泡は蒸気濃度を低下させるために用いる。
乾燥した土、砂や不燃材料で吸収させ、あるいは覆って容器に移す。吸収したものを集めるとき、きれいな帯電防止工具を用いる。大量の漏れの場合、液体漏洩物の前方にせきを作り、後で廃棄する。
散水は蒸気濃度を低下させる。しかし、密閉空間では発火を防止できないおそれもある。
漏れた液やこぼれた液を、ふた付きの容器にできる限り集める。
地域規則に従って保管・処理する。
二次災害の防止策付近の着火源となるものを速やかに除くとともに消火剤を準備する。
火花を発生しない安全な用具を使用する｡
７．取扱い及び保管上の注意
取扱い
技術的対策「8. ばく露防止及び保護措置」に記載の措置を行い、必要に応じて保護具を着用する。
容器を接地しアースをとること。
防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。
火花を発生させない工具を使用すること。
静電気放電に対する措置を講ずること。
安全取扱注意事項熱、高温のもの、火花、裸火及び他の着火源から遠ざけること。禁煙。
火花を発生させない工具を使用すること。
粉じん／煙／ガス／ミスト／蒸気／スプレーを吸入しないこと。
屋外又は換気の良い場所でだけ使用すること。
ミストの発生を防ぐ。
接触回避「10. 安全性及び反応性」を参照。
衛生対策取扱い後は手をよく洗うこと。
この製品を使用するときに、飲食又は喫煙をしないこと。
保管
安全な保管条件換気の良い場所で保管すること。容器を密閉しておくこと。
涼しいところに置くこと。
施錠して保管すること。
建物内にある場合、耐火設備。
強酸化剤から離しておく。
安全な容器包装材料消防法及び国連危険物輸送勧告モデル規則で規定されている容器を使用する。
８．ばく露防止及び保護措置
許容濃度等については日本産衛学会の「許容濃度の勧告」及びACGHIの「TLVs and BEIs」について記載しています。
管理濃度未設定
許容濃度等
日本産衛学会（2021年版）未設定
ACGIH（2022年版）TLV-TWA: 20 ppm
TLV-STEL: 40 ppm
設備対策取り扱いの場所の近くに、洗眼及び身体洗浄のための設備を設ける。
作業場では全体換気を行う。
設備は密閉系とし局所排気装置を用いる。
防爆型の電気機器／換気装置／照明機器を使用すること。
静電気放電に対する措置を講ずること。
保護具
呼吸用保護具状況に応じた適切な呼吸用保護具を着用する。
防毒マスクの選択については､以下の点に留意する。
-防毒マスクは、日本工業規格(JIS T8152)に適合した、作業に適した性能及び構造のものを選ぶ｡その際、取扱説明書等に記載されているデータを参考にする｡
-濃度に対応した有機ガス用吸収缶を使用する
-作業者が粉塵に暴露される環境で防毒マスクを使用する場合には、防じん機能付き吸収缶を使用する
-酸素濃度が18%未満の場所では使用しない。
手の保護具保護手袋を着用する。
眼の保護具保護眼鏡を着用する。
皮膚及び身体の保護具保護衣を着用する。
９．物理的及び化学的性質
物理的状態
物理状態液体 (20℃、1気圧) (GHS判定)
色無色
臭い芳香臭
融点／凝固点<-60 ℃（GESTIS(2021)）
-90 ℃（PubChem(2021)）
沸点、初留点及び沸騰範囲130～132 ℃（GESTIS(2021)）
132 ℃（ICSC(1997)）
133 ℃（760 mm Hg）（PubChem(2021)）
可燃性引火性（ICSC(2018)）
爆発下限界及び爆発上限界／可燃限界1-5.5 vol.%（空気中）（ICSC(1997)、GESTIS(2021)）
引火点40.5 ℃（Cosed cup）（GESTIS(2021)）
41 ℃（ICSC(1997)）
自然発火点335 ℃（GESTIS(2021)）
分解温度データなし
pHデータなし
動粘性率データなし
溶解度水: 16.4 g/L（20℃）（GESTIS(2021)）
水: 2 g/100 ml（ICSC(1997)）
水: 1.64X10+4 mg/kg（実験値）（PubChem(2021)）
n-オクタノール／水分配係数Log Kow: 1.67（GESTIS(2021)）
Log Kow: 1.43（PubChem(2021)、ICSC(1997)）
蒸気圧4.9 hPa（20℃）（GESTIS(2021)）
密度及び／又は相対密度0.81 g/cm3（20℃）（GESTIS(2021)）
0.82 （ICSC(1997)）
0.8075 （20℃/4℃）（PubChem(2021)）
相対ガス密度3.52 （同じ温度と圧力での乾燥空気に対する密度の比率）（GESTIS(2021)）
粒子特性該当しない
１０．安定性及び反応性
反応性「危険有害反応可能性」を参照。
化学的安定性通常の取り扱い条件においては安定。
危険有害反応可能性引火性液体。物質が引火点を超えて加熱されると、蒸気は空気と爆発性混合物を形成する可能性がある。蒸気は空気より重く、地面に沿って移動して、遠距離発火の可能性がある。強酸化剤と接触すると爆発の危険性がある。アルカリ、アルカリ土類金属と危険な反応をする可能性がある。
避けるべき条件熱
混触危険物質強酸化剤、アルカリ、アルカリ土類金属
危険有害な分解生成物一酸化炭素など
１１．有害性情報
急性毒性
経口【分類根拠】
（１）～（４）より、区分に該当しない（国連分類基準の区分5）。

【根拠データ】
（１）ラットのLD50：2,260～2,970 mg/kgの間（SIAR (2005)）
（２）ラットのLD50：2,260 mg/kg（AICIS IMAP (2013)）
（３）ラットのLD50：2,590 mg/kg（ACGIH (8th, 2020)）
（４）ラットのLD50：2,590～2,950 mg/kgの間（ACGIH (8th, 2020)）
経皮【分類根拠】
（１）、（２）より、区分に該当しない（国連分類基準の区分5）。

【根拠データ】
（１）ウサギのLD50：3.56 ml/kg（約2,870 mg/kg）（SIAR (2005)、AICIS IMAP (2013)、ACGIH (8th, 2020)）
（２）ウサギのLD50：2,880 mg/kg（Patty (6th, 2012)）
吸入: ガス【分類根拠】
GHSの定義における液体であり、区分に該当しない。
吸入: 蒸気【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
吸入: 粉じん及びミスト【分類根拠】
（１）～（２）より、区分に該当しない。なお、ばく露濃度は飽和蒸気圧濃度（15.4 mg/L）より高いため、ミストと判断した。なお新たな知見に基づき分類結果を変更した。

【根拠データ】
（１）ラットのLC50（4時間）：＞ 16 mg/L（SIAR (2005)、AICIS IMAP (2013)、ACGIH (8th, 2020)）
（２）ラットのLC50（2時間）：＞ 19 mg/L（4時間換算値：＞ 9.5 mg/L）（SIAR (2005) 、ACGIH (8th, 2020)）
皮膚腐食性及び皮膚刺激性【分類根拠】
（１）、（２）より、区分2とした。なお、新たな知見に基づき、分類結果を変更した。

【根拠データ】
（１）ウサギ（n = 3）を用いた皮膚刺激性試験（OECD TG 404、GLP、半閉塞、4時間適用、14日観察）において、全例に明瞭な紅斑と軽微な浮腫、角層の剥離、皮膚の乾燥と脱落がみられ、さらに1例で皮膚の肥厚がみられた。2例の影響は14日以内に完全回復したが、残りの1例では14日後も極めて軽微な紅斑がみられた（紅斑・痂皮スコア：2/2/2、浮腫スコア：2/1/1.7）との報告がある（REACH登録情報、AICIS IMAP (2013)、ACGIH (8th, 2020)）。
（２）本物質は皮膚、眼、気道に刺激性を示す（ACGIH (8th, 2020)）。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性【分類根拠】
（１）～（３）より、区分2Aとした。

【根拠データ】
（１）ウサギ（n = 3）を用いた眼刺激性試験（OECD TG 405、GLP、14日観察）において、全例で角膜混濁、虹彩炎、結膜のび慢性着色、眼瞼の約半分を閉塞状態とする腫脹がみられた。すべての影響は14日以内に回復した（角膜混濁スコア：1/0.7/2、虹彩炎スコア：0.7/0.7/0.3、結膜発赤スコア：2.3/1.3/1.3、結膜浮腫スコア：1/0.3/0.3）との報告がある（AICIS IMAP (2013)、ACGIH (8th, 2020)、REACH登録情報 (Accessed Oct. 2021)）。
（２）12名のボランティアに対して、本物質蒸気を50 ppmで15分間ばく露した結果、ほとんどの被験者が眼刺激を示し、より高濃度では鼻と喉の刺激も生じた。最大耐容濃度は25 ppmと考えられたとの報告がある（SIAR (2005)、AICIS IMAP (2013)、ACGIH (8th, 2020)、REACH登録情報 (Accessed Oct. 2021)）。
（３）ウサギ（n = 3）を用いた眼刺激性試験において、点眼1、24及び72時間後のDraizeスコア（最大：110）はそれぞれ11、25及び17であった。結膜炎、結膜浮腫及び角膜傷害がみられたが、全て7日以内に正常に回復し、結果は中等度の刺激性であったとの報告がある（SIAR (2005)、AICIS IMAP (2013)、ACGIH (8th, 2020)）。
呼吸器感作性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
皮膚感作性【分類根拠】
（１）より、区分に該当しない。

【根拠データ】
（１）モルモット（n = 20）を用いたMaximisation試験（OECD TG406、GLP、皮内投与：1％溶液）において、惹起終了24及び48時間後の皮膚反応陽性率はいずれも0％（0/20例）であったとの報告がある（SIAR (2005)、AICIS IMAP (2013)、ACGIH (8th, 2020)、REACH登録情報 (Accessed Oct. 2021)）。
生殖細胞変異原性【分類根拠】
（１）～（３）より、区分に該当しない。

【根拠データ】
（１）In vitroでは、細菌復帰突然変異試験、ほ乳類培養細胞（マウスリンパ腫細胞）を用いた遺伝子突然変異試験（OECD TG 476、GLP）、及びラット肝細胞（RL4）を用いた染色体異常試験で陰性の結果が得られている（安衛法変異原性試験 (Accessed Sep. 2021)、SIAR (2005)、AICIS IMAP (2013)、Patty (6th, 2012)、REACH登録情報 (Accessed Sep. 2021)）。
（２）本物質の主代謝物であるメチルイソブチルケトン（MIBK、CAS番号 108-10-1）を被験物質としたマウスとハムスターを用いたin vivo小核試験の結果は陰性であった（ACGIH (8th, 2020)）。
（３）MIBKのin vitro試験として、細菌復帰突然変異試験、ラット肝細胞（RL4）を用いた染色体異常試験で陰性、マウスリンフォーマ試験で陽性又は不確定（-S9）及び陰性（+S9）の結果が得られている（ACGIH (8th, 2020)）。
発がん性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。ACGIHによる最新評価において、（１）～（４）より、主代謝物であるMIBKの発がん性データの本物質への適用可能性が検討されたが、本物質濃度に換算した発がん性誘発濃度（計算値）が本物質の致死濃度（実測値）近傍と推算されたため不適用と結論された。

【参考データ等】
（１）本物質と本物質の主代謝物のメチルイソブチルケトン（MIBK、CAS番号 108-10-1）の投与後の体内ばく露レベルが同様であることがトキシコキネティクス実験から導かれた。本物質の潜在的な有害性の評価にはMIBKと最終代謝産物の4-ヒドロキシ-4-メチル-2-ペンタノン (HMP; CAS番号 123-42-2)のデータが利用できることに妥当性があることが明らかにされたとの報告がある（SIAR (2005)、ACGIH (8th, 2020)）。
（２）MIBKの発がん性分類として、IARCではグループ2Bに（IARC 101 (2012)）、ACGIHではA3に（ACGIH (8th, 2010)）、日本産業衛生学会では第2群Bに（産衛誌62巻5号 (2020)：2015年提案）、政府分類では区分2に（政府によるGHS分類結果：2015年分類）それぞれ分類している。
（３）（２）のMIBKの発がん性分類の根拠はラット及びマウスの2年間吸入ばく露試験において、発がん性のある程度の証拠が最高濃度ばく露（1,800 ppm）群で得られていることによる。ラットでは雄にみられた腎臓腫瘍はヒトに当てはまらないα2u-グロブリン腎症由来とされたが、1,800 ppm群の雄で単核細胞白血病、雌で腎臓間葉系腫瘍の発生増加が、マウスでは1,800 ppm群の雌雄で肝臓腫瘍の増加がみられたことに基づいている（ACGIH (8th, 2020)）。
（４）ACGIHはMIBKについてはA3に分類したが、本物質については発がん性の注記は勧告しないとした。その根拠は、MIBKの動物試験で発がん性を生じる高濃度（1,800 ppm）に相当する本物質濃度（1,800～2,250 ppm）では、本物質の急性吸入毒性試験結果（５）から動物は麻酔され死亡する濃度に相当し、本物質の動物試験では発がんに至る前に継続ばく露できない状況となると想定されるため、本物質にMIBKと同様の発がん分類を適用することは不適切と考えられた（ACGIH (8th, 2020)）。
（５）本物質を用いたラットの吸入急性毒性試験では、2,400及び3,600 ppmで全例が麻酔されたが、死亡は3,600 ppmの雌1例のみであった。ラットに飽和蒸気（約3,700 ppm）で2時間ばく露したところ死亡例は生じなかったが、2,000 ppmで8時間ばく露した場合には5/6例の死亡がみられた（ACGIH (8th, 2020)）。
（６）本物質と本物質の主代謝物のMIBKの投与後の体内ばく露レベルが同様であることが両者をラットに経口投与したトキシコキネティクス実験（経時的な未変化体及び（最終代謝物のHMP（4-Hydroxy-4-methyl-2-pentenone）も含めた）代謝物の血中濃度推移の解析結果）から導かれた。すなわち、本物質の潜在的な有害性の評価にはMIBKの広範な毒性データベースとHMPのデータが利用できることに妥当性があることが明らかにされた（SIAR (2005)、ACGIH (8th, 2020)）。
生殖毒性【分類根拠】
データ不足のため分類できない。なお本物質自体のデータはないが、（１）～（３）より関連物質及び主代謝物のメチルイソブチルケトンを用いた吸入ばく露試験では、親動物に一般毒性影響が顕著な濃度においても生殖能への影響はなく、発生毒性影響もマウスの胎児死亡の増加以外は軽微な影響の範囲内であった。

【参考データ等】
（１）本物質と本物質の主代謝物のメチルイソブチルケトン（MIBK、CAS番号 108-10-1）の投与後の体内ばく露レベルが同様であることがトキシコキネティクス実験から導かれた。本物質の潜在的な有害性の評価にはMIBKと最終代謝産物の4-ヒドロキシ-4-メチル-2-ペンタノン (HMP; CAS番号 123-42-2)のデータが利用できることに妥当性があることが明らかにされたとの報告がある（SIAR (2005)、ACGIH (8th, 2020)）。
（２）MIBKを被験物質としたラットを用いた吸入ばく露による２世代生殖毒性試験において、F0及びF1親動物に体重増加抑制及び軽度の摂餌量減少がみられる最高用量の2,000 ppmばく露群まで親動物の生殖能への影響はみられなかった。なお、1,000 ppm以上の親動物に一過性の聴覚性驚愕反応の低下と鎮静効果（1時間以内に消失）、児動物に中枢抑制症状がみられたとの報告がある（SIAR (2005)、AICIS IMAP (2013)、ACGIH (8th, 2020)、REACH登録情報 (Accessed Sep. 2021)）。
（３）MIBKを被験物質とした妊娠ラット及び妊娠マウスを用いた吸入ばく露による発生毒性試験（妊娠6～15日）において、両種とも母動物毒性（神経筋症状、体重・摂餌量低値（ラットのみ）、肝臓重量増加）がみられる最高濃度（3,000 ppm）群で、胎児に発生影響（胎児体重低値及び骨化遅延（両種）、死亡胎児発生頻度の増加（マウスのみ））がみられたとの報告がある（SIAR (2005)、AICIS IMAP (2013)、ACGIH (8th, 2020)、REACH登録情報 (Accessed Sep. 2021)）。
（４）HMPを被験物質としたラットを用いた強制経口投与による反復投与毒性・生殖発生スクリーニング併合試験（OECD TG422）において、親動物に体重増加抑制（雌）、肝臓・腎臓・副腎における組織変化等一般毒性影響が明瞭な最高用量（1,000 mg/kg/day）で、生殖指標（受胎率・着床率）の低値傾向、児動物に発生指標（出生児数・出生率・生後4日の生存率等）の低値傾向がみられたとの報告がある（SIAR (2005)、AICIS IMAP (2013)、REACH登録情報 (Accessed Oct. 2021)）。
特定標的臓器毒性 (単回ばく露)【分類根拠】
（１）～（３）より、区分3（気道刺激性、麻酔作用）とした。

【根拠データ】
（１）男女計12人のボランティアに対し本物質蒸気を50 ppmで15分間ばく露した試験では、ほとんどの被験者が眼刺激を訴え、より高濃度では鼻と喉の刺激も生じ、最大耐容濃度は25 ppmと考えられたとの報告がある（SIAR (2005)、AICIS IMAP (2013)、ACGIH (8th, 2020)）。
（２）ラットを用いた単回吸入ばく露試験（4時間）において、10～16 mg/L以上（区分に該当しない範囲）で麻酔症状がばく露開始後1時間以内に全例（雌雄各5匹/群）にみられたが、10 mg/L群でばく露終了後30分以内、16 mg/L群でばく露終了後2時間以内に意識を回復したとの報告がある（SIAR (2005)、AICIS IMAP (2013)、ACGIH (8th, 2020)）。
（３）マウスを用いた単回吸入ばく露試験（4～15時間）において、20 mg/Lで投与後5分以内に気道刺激、1時間以内に嗜眠の徴候がみられ、ばく露の持続に伴い運動失調及び後肢麻痺がみられたとの報告がある（SIAR (2005)、ACGIH (8th, 2020)）。
特定標的臓器毒性 (反復ばく露)【分類根拠】
（１）より、本項は主代謝物であるメチルイソブチルケトンのデータを基に分類するものとする。（２）、（３）より、ヒトへの健康影響として中枢神経系症状（頭痛、脱力、不眠、嗜眠等）がみられることから、区分1（中枢神経系）とした。なお新たな知見に基づき分類結果を変更した。

【根拠データ】
（１）本物質と本物質の主代謝物のメチルイソブチルケトン（MIBK、CAS番号 108-10-1）の投与後の体内ばく露レベルが同様であることがトキシコキネティクス実験から導かれ、本物質の潜在的な有害性の評価にはMIBKとHMP（最終代謝産物）のデータが利用できることに妥当性があることが明らかにされた（SIAR (2005)、ACGIH (8th, 2020)）。
（２）遠心機の操作中に毎日20～30分間、MIBKにばく露された作業者19人のうちの2/3以上に眼、鼻と喉の刺激が報告され、半数以上が脱力感、食欲不振、頭痛、眼の灼熱感、胃痛、悪心、嘔吐を訴えた。また数人は喉のヒリヒリ感、不眠、嗜眠、胸やけ、下腹痛を起こし、その他軽度肝肥大の発症が4例、非特異性結腸炎の主訴が6例報告された。なお、遠心機の近くにいた作業者は500 ppmにばく露され、作業場の気中濃度は室内の複数箇所で80 ppmであったとの報告がある（ACGIH (8th, 2020)）。
（３）（２）の5年後に実施された追跡調査において、MIBKの濃度は遠心機の近くでは100～105 ppmの気中濃度、遠心機操作中の室内の複数箇所で50 ppmであることが判明した。前調査時から在籍した作業者14人中で眼刺激性の報告はわずか1例であった。消化器症状及び中枢神経系症状持続の主訴が数例、軽度肝肥大の持続が2例報告されたが、その他の既往症はほぼ消失したとの報告がある（ACGIH (8th, 2020)）。

【参考データ等】
（４）本物質を被験物質としたラットを用いた6週間反復吸入（蒸気）ばく露試験（6時間/日、5日/週）において、0.211 mg/L（ガイダンス値換算：0.070 mg/L：区分1の範囲）から3.70 mg/L（ガイダンス換算値：1.23 mg/L、区分に該当しない範囲）で尿中ケトン体の増加、腎臓重量増加・タンパク尿（雄）、血漿ALPの増加（雌）がみられたが、いずれも毒性所見ではないと判断された（SIAR (2005)、AICIS IMAP (2013)、ACGIH (8th, 2020)）。
（５）MIBKを被験物質としたラット及びマウスの14週間吸入（蒸気）ばく露試験（6時間/日、5日/週）において、250 ppm（1.02 mg/L）（ガイダンス値換算：0.79 mg/L、区分2の範囲）以上で、ラット（雄）に腎臓近位尿細管上皮細胞内の硝子滴増加がみられ、マウス（雄）に肝臓重量の増加がみられたとの報告がある（SIAR (2005)、AICIS IMAP (2013)、ACGIH (8th, 2020)）。
（６）MIBKを被験物質としたラット及びマウスの2年間反復吸入ばく露試験において、450 ppm（1.88 mg/L、区分に該当しない範囲）で、ラット（雄）に腎臓への影響、マウスに肝臓前腫瘍性病変（好酸性変異細胞巣）がみられたとの報告がある。（ACGIH (8th, 2020)、REACH登録情報 (Accessed Oct. 2021)）。
誤えん有害性*【分類根拠】
データ不足のため分類できない。
*　JIS Z7252の改訂により吸引性呼吸器有害性から項目名が変更となった。
１２．環境影響情報
生態毒性
水生環境有害性 短期(急性)藻類 (Pseudokirchneriella subcapitata) の72時間ErC50 = 334 mg/L、甲殻類（オオミジンコ）48時間EC50 = 337 mg/L、魚類 (ニジマス) 96時間LC50 = 359 mg/L (いずれもSIDS, 2006) から区分に該当しないとした。
水生環境有害性 長期(慢性)慢性毒性データを用いた場合、急速分解性があり (20日後のDOC分解度＝94% (SIDS, 2006)) 、藻類 (Pseudokirchneriella subcapitata) の72時間NOEC = 75.5 mg/L (SIDS, 2006) から区分に該当しないとなる。
慢性毒性データが得られていない栄養段階に対して急性毒性データを用いた場合、甲殻類、魚類 ともに急性毒性が区分に該当しない相当であり、難水溶性ではない(水溶解度=16400 mg/L (PHYSPROP Database, 2009))ことから区分に該当しないとなる。
以上の結果から、区分に該当しないとした。
残留性・分解性化審法分解度試験：良分解性（化学物質安全性点検結果等（分解性・蓄積性））
生態蓄積性情報なし
土壌中の移動性情報なし
オゾン層への有害性当該物質はモントリオール議定書の附属書に列記されていない。
１３．廃棄上の注意
化学品（残余廃棄物）、当該化学品が付着している汚染容器及び包装の安全で、かつ、環境上望ましい廃棄、又はリサイクルに関する情報廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。
容器は洗浄してリサイクルするか、関連法規制並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。
１４．輸送上の注意
本物質のGHS分類結果に基づく国際規制の分類等は、以下の通りと推定されるが、該否は製品によって異なる場合がある。輸送危険物の分類は、容器等級を含め、荷送人が責任をもって判断することとされているため、輸送の際には、個々の貨物について、製品の状態、形状等も考慮し、輸送モード (航空、船舶) を規制する法規に沿って事業者が判断する必要がある。
国際規制
国連番号2053
品名（国連輸送名）メチルアミルアルコール
国連分類3
副次危険-
容器等級Ⅲ
海洋汚染物質該当しない
MARPOL73/78附属書Ⅱ及びIBCコードによるばら積み輸送される液体物質該当しない
国内規制
海上規制情報船舶安全法の規定に従う。
航空規制情報航空法の規定に従う。
陸上規制情報道路法、消防法の規定に従う。
特別な安全上の対策道路法、消防法の規定によるイエローカード携行の対象物
その他 (一般的) 注意輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。
重量物を上積みしない。
緊急時応急措置指針番号*129
*　北米緊急時応急措置指針に基づく。米国運輸省が中心となって発行した「2020 Emengency Response Guidebook (ERG 2020)」（一般社団法人日本化学工業協会によって和訳されている（発行元：日本規格協会）に掲載されている。
１５．適用法令
法規制情報は作成年月日時点に基づいて記載されております。事業場において記載するに当たっては、最新情報を確認してください。
労働安全衛生法名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条第１号、第２号別表第９）
名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２第１号、第２号別表第９）
危険性又は有害性等を調査すべき物（法第５７条の３）
危険物・引火性の物（施行令別表第１第４号）
化学物質排出把握管理促進法（PRTR法）該当しない
毒物及び劇物取締法該当しない
消防法第４類 引火性液体 第二石油類 非水溶性（法第２条第７項危険物別表第１・第４類）
船舶安全法引火性液体類（危規則第３条危険物告示別表第１）
航空法引火性液体（施行規則第１９４条危険物告示別表第１）
道路法車両の通行の制限（施行令第１９条の１３、（独）日本高速道路保有・債務返済機構公示第１２号・別表第２）
１６．その他の情報
参考文献
9項、11項については各データ毎に記載｡その他の各項については以下を参照。
・NITE化学物質総合情報提供システム（NITE-CHRIP）
・International Chemical Safety Cards (ICSC)
・Hazardous Substances Data Bank (HSDB)
・GESTIS Substance database (GESTIS)
・ERG 2020版　緊急時応急措置指針－容器イエローカードへの適用
・一般社団法人日本化学工業協会 編「GHS対応ガイドライン ラベル及び表示・安全デ－タシ－ト作成指針」